国際作品一覧
-
-表面的な衝突ばかりが目につく尖閣諸島問題ですが、水面に見えるのはほんの一部。わが国の領土が武力で侵攻された場合、日本はそれに対応できる法体制、防衛態勢を持っているのか。そのような事態を未然に防ぐためにしておくべきことは何か。防衛問題の専門記者が、現場から国全体までを広く、深く見渡し、真に議論すべきポイントを指摘します。 目次例：▽中国の侵攻作戦に対処▽海上保安庁と警察、自衛隊の共同作戦▽法的な矛盾など課題も多い▽二つの抑止力の構築を急げ -
-特集「ＰＫＯ20年」の掲載論文。自衛隊のＰＫＯ（国連平和維持活動）参加は、武器の使用をめぐり、国の内側と世界の標準的な考え方で大きな違いがあります。防衛方面を専門とする筆者が、現場での現状を報告しながら、日本のＰＫＯはどうあるべきか、論じます。 目次例：▽議論なき南スーダン派遣▽人間の盾になれ▽｢難民支援｣は表向き▽｢国際標準｣と自衛隊規定との深くて大きな溝 -
-物議を醸しつつも自らが掲げた「アメリカファースト」の政策を推し進めるトランプ大統領。そのアキレス腱となっているのが「ロシアゲート」疑惑だ。その追求の手は現職大統領に及ぶのか。国際ジャーナリストが考察する。※「文藝春秋オピニオン2018年の論点」掲載記事を再編集して電子書籍化。 -
-2017年10月の共産党大会で、習近平共産党総書記（国家主席）は、中国が建国100年を迎える2049年までに「社会主義現代化強国」になるとぶち上げた。この長期目標とともに、自画自賛の現状説明もされた。ネットは統制され、メディアからは「習主席礼賛」の声ばかりが聞こえてくる。本当に「習体制」は磐石で中国にはバラ色の未来が待っているのか……・。※「文藝春秋オピニオン2018年の論点」掲載記事を再編集して電子書籍化。 -
-「日本人は約束を、韓国人は拘束を望む」理由とは？ 著者累計65万部突破! の著者が解説 韓国社会では、「貸したお金を返せ」と言ったせいで、相手(借りた人)が信じていた「公正(対等)な関係」が壊れてしまうという、笑うに笑えないシチュエーションも多発します。お金を借りて返さないでいる関係が公正(対等)な関係だったのに、相手から「返せ!」と言われたから、急に上下関係になり、自分(借りた人)が「下」になってしまうわけです。そして、それは情のない、とても恥ずかしいことであり、その恥は借りた人が自分の中から見いだすのではなく、返せと主張した人によって「かかされた」ものになります。――(新書版のための新章より) ※この「電子書籍特別版」は、2020年3月1日発売の新書『なぜ韓国人は借りたお金を返さないのか ～韓国人による日韓比較論～』から、新書のための新章だけを抜粋し、電子書籍の限定版として特別配信するものです 【目次】 ・日韓関係と「借りたお金を返さない」ことの類似性 ・「約束を破るわけには行かない」―法律的な側面を重視する日本 ・日本社会では「約束」、韓国社会では「拘束」が物を言う ・借りたのは当然だから、返すのは損 ・相手を「拘束」する韓国社会の「マウンティング」の見苦しさ ・韓国の年間告訴件数は五十五万件、日本は一万件 ・「借りたお金を返さない心理」＝日韓関係の写し鏡 ・韓国に告ぐ、「まずは約束を守れ」 ほか -
- -
-トランプ政権が発足して対中強硬派と目される人々が政権中枢に迎え入れられ、日本では米中間の本格的軍事衝突の可能性を危惧する論調まで飛び出しているが、はたして正しいだろうか。本書では、東シナ海での領有権紛争や台湾独立、南シナ海での領有権紛争といったアメリカ軍の戦略家たちが軍事衝突の引き金となると想定しているケースやオバマ前政権の対中国政策、膨大な予算を投入して人工島海洋基地を建造する中国の動きなどを多角的に分析し、米中戦争が勃発するか否かを論じる。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2017年3月号の掲載記事を電子化したものです。 -
-韓国における貧富の格差は凄まじい。就業者のじつに61.4%が「いまの職を失うか、または変えなければならないという不安を感じる」という。背景には、日本とは比べものにならないほどの「出自の差」や「学歴差別」がある。それを端的に表す言葉が「金の匙」と「泥の匙」だ。生まれつき金のスプーン（親の財力）を手にした子供は職にもカネにも困らないが、コネがない人間は生涯にわたり恋愛、結婚、出産を諦めざるをえない。鬱積した国民の負のエネルギーが、大統領弾劾を行なうほどの暴発を生んだともいえる。絶望の韓国社会の実態と歴史的背景を、わが国トップの韓国ウォッチャーが分析。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2017年2月号の掲載記事を電子化したものです。 -
- -
- -
- -
- -
- -
- -
- -
- -
- -
- -
- -
-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 論壇誌『Voice』連載中の風刺ギャグ漫画に室谷克実氏の書き下ろし解説を加えて電子化。日本からやってきた猫「ジパにゃん」と韓国猫「コリにゃん」、財閥令嬢の「ニャンバン様」たちが巻き起こす騒動を描いた、「韓流」風刺ギャグ漫画！ 評論家でジャーナリストの室谷克実が韓国で実際に体験したできごとをもとにして描かれる、驚愕の「韓国の真実」とは!? 第1話「ジパにゃん 韓国に降り立つ」、第2話「韓国猫（じん）の一生」を収録。さらに巻末の「解説」では、室谷克実が「韓流」をメッタ斬り！ 漫画のどこに「韓国あるある」が隠されていたのか、「解説」を読むことで答え合わせをすることもできる。 -
- -
- -
-EU（欧州連合）の足元が揺らいでいる。中核国ドイツのメルケル首相の求心力に陰りが見え、イタリアではEUに懐疑的なポピュリズム政権が誕生した。2019年3月が期限のブレグジットをめぐる交渉も停滞している。そこにトルコ経済の混乱による難民流入増懸念が浮上。EUをめぐる主なリスク要因の先行きを予測した。 -
-韓国の反日は日増しに激しさを増しているように見える。だが、それは昨日今日、始まったものではない。昔からさまざまな反日現象があり、韓国ではごく日常の風景なのである。では、その反日の根幹にあるものはいったい何なのか。共同通信、産経新聞の特派員を務め、ソウル駐在30年の黒田勝弘氏は、それを「韓国の解放・独立のあり方」に起因すると分析する。 -
5.0世界各国の指導者たちから今なお尊敬を集める シンガポール建国の父が冷徹に読み解く、世界の未来。 【ご注意】 本電子書籍『リー・クアンユー、世界を語る１ 中国の野心と戦略とは？』は、 『リー・クアンユー、世界を語る』（2013年10月15日初版発行）の「まえがき」から第１章までを収録したものです。 本電子書籍のご購入にあたっては、 末尾にある「【本電子書籍につきまして】」に 必ずお目通しいただけますようお願い申し上げます。 バラク・オバマ（第44代アメリカ大統領）、ジャック・シラク（フランス大統領、１９９５～２００７）、習近平（国家主席）、 そしてルパート・マードック（ニューズ・コーポレーション会長兼ＣＥＯ）やサミュエル・パルミサーノ（ＩＢＭ会長）、 ロバート・ゼーリック（世界銀行総裁、２００７～２０１２）といった政財界のトップに絶大な影響を与え続けているリー・クアンユー。 国際的な難題に直面する現代において、 リーの洞察力や独創性、そして戦略的思考がますます注目されています。 本書は、世界情勢（国家間の対立や経済動向、グローバル化と民主主義など）の現在と 未来の展望について、長時間にわたるリーへのインタビューによってまとめられたものです。 たとえば「中国の野望とは？」、「米中は激突するのか？」といった いま最もホットなテーマについて。 さらに具体的には、 「アメリカを抜き、ナンバーワンになるための中国の戦略とは？」 「習近平という政治家をどう評価するべきか？」 「アメリカはやがて衰退していくのか？」 「インドはアジアで中国に対抗できる大国になれるのか？」 「イスラム原理主義は世界の安全をいつまで脅かすのか？」 「民主主義がはらむ危険性とは何か？」 など、誰もが注目する項目について、 半世紀以上のキャリアを持ち、現在も絶大な影響力を誇る リーの戦略的思考があますところなく語られています。 ＊目次 まえがき 序文（ヘンリー・Ａ・キッシンジャー） リー・クアンユーを師と仰ぐ世界の指導者たち 第１章 中国の未来 第２章 アメリカの未来 第３章 米中関係の未来 第４章 インドの未来 第５章 イスラム原理主義の未来 第６章 国家の経済成長の未来 第７章 地政学とグローバル化の未来 第８章 民主主義の未来 第９章 リー・クアンユーの考え方 第10章 むすび 【本電子書籍につきまして】 本電子書籍は『リー・クアンユー、世界を語る』（2013年10月15日初版発行）にもとづいて制作しました。 『リー・クアンユー、世界を語る』電子書籍は、 本書を３つのテーマ毎に章単位で分割・収録した分冊版と 本書の内容をすべて収録した完全版がございます。 各電子書籍の内容は下記の通りです。 ※完全版 『リー・クアンユー、世界を語る 完全版』 →上記目次の内容をすべて収録しています。 ※分冊版 『リー・クアンユー、世界を語る１ 中国の野心と戦略とは？』 →上記目次の「まえがき」から第１章までを収録しています。 『リー・クアンユー、世界を語る２ 米中関係、インド、イスラム原理主義の未来とは？』 →上記目次の第２章から第５章までを収録しています。 『リー・クアンユー、世界を語る３ 経済成長、民主主義、戦略的思考とは？』 →上記目次の第６章から第10章までを収録しています。 なお、『リー・クアンユー、世界を語る１ 中国の野心と戦略とは？』は、 紙書籍発売に先行し配信いたします。 以降の分冊版と完全版は紙書籍と同時発売予定です。 また、各分冊版の合計販売金額と完全版の販売金額は同一です。 -
3.0『「ドイツ帝国」が世界を破滅させる』（文春新書）が大ヒット中のエマニュエル・トッドと池上彰による対談が実現。予断を許さないユーロ圏経済を皮切りに、強大化するドイツを一刀両断！ フランスの誇る知性から日本への貴重なアドバイスとは？(※対談は週刊文春2015年８月13・20日合併号に掲載されたものです） -
-『朝日新聞』の問題は慰安婦だけではない。日中国交正常化(1972年)の前、70年の国交回復交渉の時期において、ひたすら中国におもねった『朝日新聞』の報道姿勢こそ「侮日」と「反日」を生んだ原点である。以後、中国共産党に「強硬に出れば日本はいくらでも譲歩する」と思わせ、わが国に重大な禍根を残すことになる。その最たるものが戦時徴用訴訟をはじめ、日本企業に対して法外な金額を求める中国の賠償請求問題である。現代とまったく変わらない、1930年前後の「タカリの構造」が明かされる。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2014年11月号掲載記事を電子化したものです。 -
- -
5.0『朝日新聞』の検証記事(2014年8月5日および6日付「慰安婦問題を考える」)は20年間、慰安婦問題を焚き付けておきながら「弁明すれども謝罪せず」の内容に終始した。慰安婦を女子挺身隊と一緒くたにした理由については「当時は、慰安婦問題に関する研究が進んでおらず、誤用しました」。だが著者は、1940年～45年の『朝日新聞 朝鮮版』や朝日新聞社発刊の書籍など「朝日自身」がとっくに慰安婦の実態を報じていた事実を暴き出す。一次史料で明らかになる現代史の大虚報。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2014年10月号掲載記事を電子化したものです。 -
- -
- -
-
-
- -
- -
- -
- -
- -
- -
- -
- -
- -
- -
4.7 -
- -
- -
- -
- -
- -
- -
- -
- -
- -
無料あり3.0※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ＜概要＞ 「現地の人とともに」という発足当初から変わらないコンセプトのもと、途上国の人々と信頼関係を築きながら、一緒に課題解決に取り組んできたJICA海外協力隊。事業は2025年に60周年を迎え、累計派遣数は５万7,000人超。その一人ひとりの活動が日本への親しみをつくり出し、日本と各国の関係強化に大きく貢献してきた。同時に、隊員自身も活動を通じて成長を遂げ、ボランティアで培った知見をさまざまな形で社会に還元している。発足から60年を経た今も若者からシニア世代までを惹きつける協力隊の魅力と、その広がる可能性を探る。 ＜コンテンツ＞ ・JICA海外協力隊員が語る、現地で得た経験とこれから ・得難い体験を一字で表すと？ ・あなたの個性が活きる、国際協力の多彩なカタチ ・活動で培われた経験を活かす。協力隊員たちの帰国後のキャリア ・起業を目指す協力隊経験者を、ビジネスのプロたちが支援 ・地域の課題を解決する力を、途上国と日本の両方に役立てる ・協力隊の貢献と今後への期待 ・遠藤兄弟の挑戦：「世界を変える力」の育み方 本誌について 『JICA Magazine』は独立行政法人 国際協力機構（JICA）の広報誌です。開発途上国が向き合う課題や、その課題解決に向けて国際協力に取り組む人々を紹介しています。 -
無料あり3.0※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ＜概要＞ プロジェクトを改善し、適切に事業を実施していることを示すために行うJICAの事業評価。 計画段階での事前評価、実施段階でのモニタリング、成果確認段階での事後評価、その結果を改善につなげるフィードバック（＝アクション）から成り、事業の過去、現在、未来をつなぐ大切な活動だ。プロジェクトが中長期的にどんな効果をもたらしたかを明らかにする事後評価はその中心で、数値化できる効果とできない効果の両方を含め、多面的に評価している。JICAが構築してきた評価制度と豊富な評価経験は、多様なパートナーと課題解決に取り組むうえで大きな強みにもなっている。 ＜コンテンツ＞ ・事業の効果を測る評価基準、その面白さを紹介します ・綿密な調査と分析で、開発効果を多面的に測る ・事後評価で得た気づきを、教訓として未来に役立てる ・人々のウェルビーイングを測る、新たな評価の視点を取り入れる ・衛星データを活用して、事業効果を“見える化”する ・目標達成までの道筋を示すセオリーオブチェンジとは？ ・画期的な評価ツールを使って、プロジェクトの成果を把握 ・ICAの事業評価に、インパクト投資家が期待すること 本誌について 『JICA Magazine』は独立行政法人 国際協力機構（JICA）の広報誌です。開発途上国が向き合う課題や、その課題解決に向けて国際協力に取り組む人々を紹介しています。 -
無料あり4.0※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ＜概要＞ 少子高齢化が進む日本とは対照的に若年層が増え続け、人口増を原動力に発展を続けるアフリカ。 2054年には世界人口の1/4を占めると予想され、大きなポテンシャルに世界が注目している。 そのアフリカとの経済活動をさらに活性化し、課題解決などにともに取り組むことは、 日本の発展にとっても重要だ。日本が主導する第９回アフリカ開発会議（TICAD9）が 25年８月に開催されるのを前に、本特集では多岐にわたるJICAの協力のなかから、 日アフリカの若者の共創を促す協力や、両者が築いた絆やつながりを中心に紹介する。 ＜コンテンツ＞ ・成熟の日本と成長するアフリカ、協働・共創のために必要なこと ・学んだ技術を活かして高専生がアフリカの課題に挑戦 ・日アフリカをつなぎ躍動するABEイニシアティブ修了生 ・アフリカ発の製品やサービスで保健医療分野の課題解決を ・アフリカの豊かな文化を知る ・アフリカ域内で発展するICT、広がるJICAの宇宙開発協力 ・大陸全体の発展を目指すアフリカのためのインフラ開発 ・遠くの国がぐっと身近に、地方で育むアフリカとの絆 本誌について 『JICA Magazine』は独立行政法人 国際協力機構（JICA）の広報誌です。開発途上国が向き合う課題や、その課題解決に向けて国際協力に取り組む人々を紹介しています。 -
無料あり3.7※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 概要 さまざまな災害にさらされてきた日本は、災害のたびに知見を積み重ね、多様な防災の取り組みを進めてきた。そのうちの一つが「災害リスク削減」。防災のための事前の対策を講じることで、被害を減らし、災害への耐久力を強化していく取り組みのことだ。特に途上国において、人口増や都市への人口集中に伴う無秩序な開発が災害リスクを増大させている現在、この「災害リスク削減」は世界が最重視する防災のアプローチになっている。日本が防災力を向上し続けてきた歴史をひもときながら、「災害リスク削減」に沿ったJICAの協力を紹介していく。 コンテンツ ・「防災環境都市」を目指す仙台市の取り組みと世界への貢献 ・日本の治水の知見で洪水リスクを減らす［フィリピン］ ・首都を津波から守った環境配慮型の護岸［モルディブ］ ・世界各地で災害リスクの削減に協力 ・研究機関や大学と連携して先端技術を防災に活用する［インドネシアほか／ブータン］ ・ネパール復興支援の合言葉は「より良い復興」 ・多様な関係者が推進する防災への取り組み［トルコ／メキシコ］ ・未来の防災リーダーが語る日本での学びと気づき［インドネシア］ 本誌について 『JICA Magazine』は独立行政法人 国際協力機構（JICA）の広報誌です。開発途上国が向き合う課題や、その課題解決に向けて国際協力に取り組む人々を紹介しています。 -
無料あり4.0※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 概要 太平洋を共有する日本の隣人、太平洋島嶼国。今でも日本文化の影響が多く残るミクロネシア、面積の大きな島が多く天然資源に恵まれたメラネシア、さまざまな音楽や芸能が各地で継承されているポリネシアという３つの地域から成る。日本と大洋州の歴史的なつながり、大洋州が抱える課題に対する日本とJICAの取り組みを紹介するほか、今後のパートナーシップについても展望していく。 コンテンツ ・太平洋でつながるパートナーと日本が大切にしてきたこと ・個性豊かな大洋州の国々を知る ・フィジーを拠点に大洋州の気象予報能力を高める ・生物多様性を守りながら持続可能な森林経営を ・海事教育の質を向上させ安全な海上交通を提供する ・持続可能な発展のための公共交通づくりを目指して ・絆を深める民間企業の取り組み ・伝統文化を通じて交流し友情と相互理解を深め合う ・草の根のつながりを大切に真の理解を深めていきたい 本誌について 『JICA Magazine』は独立行政法人 国際協力機構（JICA）の広報誌です。開発途上国が向き合う課題や、その課題解決に向けて国際協力に取り組む人々を紹介しています。 -
無料あり4.0※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 概要 自然災害だけでなく、政変・紛争や感染症といったさまざまなリスクに脆弱な開発途上国。ひとたび途上国で緊急事態が発生すると、JICAは現場のニーズをふまえて、多様な関係者とのつながりや、日本の知見などを最大限に活用した協力を迅速に行っている。本記事では、2023年２月のトルコ・シリア大地震でも派遣された国際緊急援助隊のほか、復旧・復興ステージでの政策レベルの協力から被災者の心のケアまで、JICAの緊急支援にかかる幅広い取り組みを紹介する。 コンテンツ ・緊急レポート 被災地で最善を尽くす国際緊急援助隊 ・国際認証と向き合うことで救助チームはより高水準に ・国内外への貢献を重ねる医療チームの40年 ・被災地での活動を安全に円滑に進める縁の下の力持ち ・支援現場で生かされる日本発の3つのテクノロジー ・援助を受け入れるための「受援」計画の重要性 ・３つの柱で取り組むウクライナへの支援 本誌について 『JICA Magazine』は独立行政法人 国際協力機構（JICA）の広報誌です。開発途上国が向き合う課題や、その課題解決に向けて国際協力に取り組む人々を紹介しています。（偶数月１日発行） -
無料あり4.0※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 概要 平和で安定した世界を目指し、開発を通じた平和構築支援に 取り組むJICA。その協力の形は、紛争の長期化・複雑化の 影響を受け、復旧復興支援から紛争の発生・再発を 予防する国・社会づくりへと変化している。 本記事では、世界で現在起きている紛争の背景や JICAの協力の考え方を紹介。続く記事で、 紛争を起こさない・再発させないための、危機に対して 強靭な国や社会をつくる取り組みを紹介していく。 コンテンツ ・なくならない紛争とJICAの取り組み ・積み重ねた信頼でミンダナオに平和をもたらす ・３つの柱で支える若き国の土台づくり ・住民と行政の信頼関係を築き若者が希望をもてる国に ・長期化する難民に人道支援と開発協力の両輪で対応 ・紛争経験を世界への貢献に生かす「南南協力」 ・平和を願う心に響く、映画６選 本誌について 『JICA Magazine』は独立行政法人 国際協力機構（JICA）の広報誌です。開発途上国が向き合う課題や、その課題解決に向けて国際協力に取り組む人々を紹介しています。（偶数月１日発行) -
無料あり4.4※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 概要 2022年８月、３年に１度の「TICAD8（第８回アフリカ開発会議）」が開催される。コロナ禍で一旦は停滞した経済・社会を、アフリカ全体で回復し前進させようというタイミング。支援される側から脱却し、自らの力で急速な発展を推し進めるアフリカの現在と、そこに、あらゆる分野においてさまざまなアプローチで協力する日本の取り組みを紹介していく。距離は遠くとも私たちの暮らしとつながるアフリカについて、あらためて考えるきっかけにしたい。 コンテンツ ・グローバル化の進行とともに重要度が増すパートナー ・起業家の出現と成長を後押しする「Project NINJA」とは？ ・きれいな街づくりの第一歩は適切なごみ処理から ・国境を超える回廊開発で発展 ・地域住民が子どもを応援する「みんなの学校」 ・発展の基礎となる平和と安定のために ・未来をつくるアフリカとの協働 ・私が暮らす街のこと、教えます！ 本誌について 『JICA Magazine』は独立行政法人 国際協力機構（JICA）の広報誌です。開発途上国が向き合う課題や、その課題解決に向けて国際協力に取り組む人々を紹介しています。 -
無料あり4.0※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 概要 近年、国際協力の世界が大きく変化している。従来は一部の機関や組織が行っていたものから、分野もアプローチも活動場所も驚くほど多様に。誰でも参加でき、人の数だけ関わり方があるのだ。日本と途上国との関係もまた、支援する側・される側から一緒に課題に取り組むパートナーへと変化している。本特集では「多様性」をキーワードに、途上国とのさまざまな関わり方をレポート。国際協力をより身近に感じ、そして世界とのつながりについて考えるきっかけにもなるはずだ。 コンテンツ ・途上国との協働は学び合い高め合う機会に ・SDGs17の目標とさまざまな仕事 ・途上国と共に歩む道は一つじゃない ・協力や支援の積み重ねは日本の発展にもプラスに ・何歳でもチャレンジできる！ 世代ごとの貢献のカタチ ・心躍る体験を通して人間性を育む ・人と思いがつながる場所「PARTNER」の使い方 ほか 本誌について 『JICA Magazine』は独立行政法人 国際協力機構（JICA）の広報誌です。開発途上国が向き合う課題や、その課題解決に向けて国際協力に取り組む人々を紹介しています（『mundi』 から誌名をあらため、2021年6月号から偶数月１日に発行します）。 -
無料あり3.9※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 都市は、その多彩な機会と魅力で人を惹きつける一方で、環境や交通などさまざまな分野でひずみを生んできた。そんな課題をテクノロジーで解決しようとするのが、「スマートシティ」という言葉で示される街づくりだ。途上国に寄り添いながら街づくりを推進してきたJICAも、近年、積極的に関与する。JICAがスマートシティに取り組む意義やその特色を、事例とともに紹介する。 コンテンツ ・都市の課題解決を目指すスマートシティという概念 ・未来の街をめぐる10のキーワード ・３つの“スマート”で実現するバンコクの新たな副都心 ・バンコクのスマート交通戦略、目的は市民のQOLの向上！ ・幸せな街づくりに市民の参加が重要な理由 ・豊かさや安全をもたらすG空間情報とは？ ・街を変える、人を変える７つの小さな技術 ほか 本誌について 『JICA Magazine』は、開発途上国が向き合う課題や、その課題解決に向けて国際協力に取り組む人々を紹介するJICAの広報誌です（偶数月１日に発行）。 -
無料あり4.3※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 特集 ～オセアニア～ 青い海と島々と描いてゆく未来 地理的な近さに加え、歴史的な経緯もあって、日本との結びつきが強い大洋州（オセアニア）の国々。島国ならではの環境は独自の文化を育む一方で、社会基盤の整備や経済発展を阻んできた。近年では、地球温暖化に起因する諸問題に悩まされている。こういった各国が抱える課題を解決しようと、長らく国際協力を行ってきたJICA。直近の取り組みを紹介する他、この地域と日本が描く未来を展望する。 本誌について 『JICA Magazine』は独立行政法人 国際協力機構（JICA）の広報誌です。開発途上国が向き合う課題や、その課題解決に向けて国際協力に取り組む人々を紹介しています（『mundi』 から誌名をあらため、2021年6月号から偶数月１日に発行します）。 -
無料あり2.5 -
12/26入荷-“エシュロン”の名で取り沙汰され、スノーデンの暴露で一端が明らかに。 長らく謎に包まれた「秘密同盟」、内部関係者による初の証言。 ■解説：小谷賢（日本大学危機管理学部教授） ●「ファイブ・アイズ」とは、米・英・加・豪・ニュージーランドの五カ国によるインテリジェンス共有体制の通称。 ●軍事や政治、テロや武器取引、さらに気候変動に関する情報まで、扱う範囲は安全保障に関わる全てにわたる。 ●本書は、英米双方の情報機関で五〇年にわたって活躍し、秘密工作の現場に携わってきた人物による、内側からの重要な証言。 著者は、英米双方のインテリジェンス機関に仕えながら、現場の秘密工作やカウンターインテリジェンスに携わった異色の経歴を持つ人物。五〇年にわたってファイブ・アイズに関与してきた彼が、自らの経験とともに、この同盟の起源と発展、そして次々と新たな脅威が台頭するなかでの未来までをも明らかにする、内側からの重要な証言。 ■本書へのレビュー 諜報機関に馴染みの薄い人であっても本書の議論を楽しめるに違いない。グローバルなインテリジェンス活動と戦略の歴史について学び始めた人にオススメしたい。――「ジャーナル・オブ・ストラテジック・セキュリティー」 現役・予備役・退役を問わず、米国海軍の情報将校と上級情報専門家たち全員に、本書を読むことを強く推奨する。――「NIP（海軍情報専門家）リードブック」 【内容目次】 献辞 ウェスト卿による序文 はじめに 第1章 英米の特別な関係の成立――一九六八～七四年 第2章 ソ連からの挑戦――一九七四～七八年 第3章 政治的・構造的変化――一九七八～八三年 第4章 特別な関係の最盛期――一九八三～二〇〇一年 第5章 二〇〇一年九月一一日とその余波 第6章 インテリジェンスの役割、使命、活動――一九九〇～二〇一八年 第7章 現在の脅威と新たな脅威 第8章 二一世紀におけるファイブ・アイズ・コミュニティー 付録 著者が影響を受けた人物と恩師 略語一覧／原注／参考文献 訳者あとがき 解説 小谷 賢 【著者プロフィール】 アンソニー・R・ウェルズ （Anthony R. Wells）（著） 英米両国の市民としてそれぞれの諜報機関に勤務した経験を持つ、存命中唯一の人物として知られる。ロンドン大学で博士号を取得後、イギリス海軍兵学校で訓練を受け海軍に入隊。情報操作などの秘密作戦に従事し、最年少で教官も務めた。米国市民となったあとは米海軍にて揚陸艦『コロナド』、潜水艦『フロリダ』等で勤務する。その後アメリカ国家諜報機関において人員、インフラ、政治システム等へのテロ攻撃のダメージ最小化等の任務を務め、現在は現代情報戦の専門家として知られている。 並木 均 （なみき・ひとし） （訳） 1963年、新潟県上越市生まれ。中央大学法学部卒。公安調査庁、内閣情報調査室に30年間奉職したのち、2017年に退職、独立。訳書にケント『戦略インテリジェンス論』（共訳、原書房、2015）、キーガン『情報と戦争――古代からナポレオン戦争、南北戦争、二度の世界大戦、現代まで』（中央公論新社、2018）、パーネル『ナチスが恐れた義足の女スパイ――伝説の諜報部員ヴァージニア・ホール』（中央公論新社、2020）など多数。 小谷 賢 （こたに・けん） （解説） 日本大学危機管理学部教授。1973年京都生まれ。立命館大学卒業、ロンドン大学キングス・カレッジ大学院修了、京都大学大学院博士課程修了。防衛省防衛研究所主任研究官、防衛大学校講師、英国王立防衛安保問題研究所(RUSI)客員研究員等を経て現職。専門は国際政治学、インテリジェンス研究。 -
12/26入荷-★作品社公式noteで「訳者あとがき」公開中→「FSB ロシア連邦保安庁 試し読み」で検索！ プーチン、力の〈源泉〉！ 開戦にも導いた国内「最強」の諜報機関に迫る、本邦初の入門書。 あのKGBの後継組織で、かつてプーチンも長官を務めたFSB（ロシア連邦保安庁）は、単なる国内治安機関を超え、国内企業や銀行を支配下に置くほか、西側に対するサイバー・スパイ活動にも従事。今やロシアの国策にも影響を与える強大な力を持つに至った。 本書は、長らく米政府で分析官を務めた専門家が、原語資料を豊富に用いて分析した、ロシア〈最強〉機関、本邦初の入門書。 【本書の特色】 ●米政府で30年以上分析官を務めた専門家による入門書。ロシア語一次資料を多数使用。 ●帝政期に遡る組織の起源、構造、歴代指導者から、映画等に描かれるロシア文化内のFSB表象までを射程に。 ●SBを特徴づけるソ連時代から続く国民への抑圧的な精神構造と、ウクライナ侵攻にも繫がった歴史観を分析。 【目次】 はじめに 第1章 FSBの基盤 ソ連以前の基盤／ソ連崩壊後の原動力／ソ連時代の残滓／チェキストの思考様式／まとめ 第2章 機構と文化 カウンターインテリジェンス部門／憲法秩序擁護・テロリズム対策部門／特殊目的センター／軍カウンターインテリジェンス部／経済カウンターインテリジェンス部門／工作情報・国際関係部門／科学技術部門／国境警備局／FSB本部組織／内務部局／管理部局／教育機関／本部実動部局／本部特殊実動部局／FSB地方事務所／FSBの人員／まとめと米国との比較 第3章 活動内容――実動業務、分析、技術開発など カウンターインテリジェンス／テロ対策／犯罪対策／インテリジェンス活動／国境警備／情報保全防護対策／科学技術開発／まとめ 第4章 指導部とその陣容 現在のFSB長官／過去のFSB長官／FSB最高幹部／将来の幹部 第5章 海外との提携 外国との連絡と協力 支配か共有か／情報収集範囲の拡大／まとめ 第6章 FSBの文化表象 宣伝広報効果／FSB内の汚職／まとめ 第7章 遺産、影響および将来 図表一覧 略語一覧 参考文献 原注 索引 訳者あとがき 【著・訳者プロフィール】 ケヴィン・P・リール （Kevin P. Riehle）（著） ブルネル大学ロンドン校でインテリジェンス・安全保障研究の講師を務める。キングス・カレッジ・ロンドンで戦争研究のPhDを取得。2021年に退職するまで米国政府のインテリジェンス・コミュニティに30 年以上勤務し、分析官として、外国の情報機関を対象とするカウンターインテリジェンス等の任務に従事。国家情報大学（NIU）の戦略インテリジェンス学の准教授を最後に政府でのキャリアを終えた後は、ミシシッピ大学インテリジェンス・安全保障研究センターで教鞭をとった。これまでにインテリジェンス、カウンターインテリジェンスの分野で、特にソビエト史と東側の情報機関に焦点を当てた研究を多数発表している。各種メディアの取材に応じ、国際スパイ博物館（ワシントンDC）主催のオンライントークに出演するなど、ロシアのインテリジェンスの専門家として精力的に活動している。著書に『Soviet Defectors: Revelations of Renegade Intelligence Officers, 1924–1954 』(2020)、『Russian Intelligence: A Case-Based Study of Russian Services and Missions Past and Present 』(2022) がある。 並木 均（なみき・ひとし）（訳） 1963 年、新潟県上越市生まれ。中央大学法学部卒。公安調査庁、内閣情報調査室に30年間奉職したのち、2017 年に退職、独立。訳書にケント『戦略インテリジェンス論』（共訳、原書房、2015）、キーガン『情報と戦争――古代からナポレオン戦争、南北戦争、二度の世界大戦、現代まで』（中央公論新社、2018）、パーネル『ナチスが恐れた義足の女スパイ――伝説の諜報部員ヴァージニア・ホール』（中央公論新社、2020）、ウェルズ『ファイブ・アイズ――五カ国諜報同盟50 年史』（作品社、2024）など多数。 -
1/9入荷-★発売たちまち全米45万部突破！ ★NYタイムズ・ベストセラー第１位 ★「必読書だ」――バラク・オバマ元大統領 ★「本書には明確な処方箋がある」――ビル・ゲイツ ★世界が今最も注目する知識人コンビ、ついに日本上陸 私たちリベラル派は何をまちがえたのか？ 住宅高騰、人手不足、インフラ不足、そして技術革新の不足。2020年代を覆う、これらの深刻な「不足」はなぜ起きたのか？ すべては私たちリベラル派による「善意の選択」の結果だ。いまこそ私たちは「不足」から「アバンダンス（＝あり余るほどの豊かさ）」に舵を切るべきだ。では具体的に何をすべきか――？ ミレニアル世代を代表するジャーナリスト2人が渾身の力で綴り、発売されるや45万部突破の大ベストセラーとなった超話題作、早くも邦訳。アメリカの明るい未来への道筋をつけた本書は、そのまま日本の停滞打破の「マニュアル」になる。 「アバンダンス」(abundance)とは何か？ 「あり余るほど豊かな状態」を意味する、近年アメリカで政治・経済・社会の未来を語る際の最重要キーワード。日本の「もったいない」の対極にある概念。対義語はscarcity（「不足」「欠乏」「希少」などの状態をさす言葉）。 「本書には停滞に苦しむ日本人へのヒントが溢れている。『欠乏思考』に陥りがちな日本人は、思考訓練としても、アバンダンスのマインドセットを日常に組み込んでみるべきだ。アイツが何かを取ったら自分の持ち分が減るという『パイの奪い合い』の考え方ではなく、新たなイノベーションと制度の再設計によって『パイの作り方』を変えてしまえばいい。つまりは、仕組みを変えて、制約そのものを超えていくのだ。 また、日本人に染み付いた『努力や我慢で耐える』ではなく、『創造と設計で拡張する』というのもアバンダンスのマインドセットだ。現状の分配ではなく、全体の可能性を広げることで、誰も取り残さない社会を目指していく。ルールごと再発明して、そもそも奪い合わない構造を目指していけばいい」 ――森川 潤（NewsPicksニューヨーク支局長。本書解説より） 目次 序章 「欠乏」を超えて 第1章 成長せよ（Grow） 第2章 建設せよ（Build） 第3章 統制せよ（Govern） 第4章 発明せよ（Invent） 第5章 活用せよ（Deploy） 結論 あり余るほどの豊かさを目指して 日本語版解説––日本人のための「アバンダンス」講座 原注