大前研一のレビュー一覧
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今から丁度一年前の本だけど古くはない。
今の時代の傾向を俯瞰して見るのは良い
※一億総分業体制が上手く行かなくなる→仕事以外の事を任せる傾向が日本人はあるが人生設計をコントロールしないといけない
※宿泊施設は日本には年間2000万泊のキャパしかない。3000万人/年まで増える。特に中国観光客の研究は重要。
※世界的な大企業で偽装→GWのリコール隠し、VWの排ガス規制隠し、東芝の不正会計疑惑
理由は①経営トップの独裁専横がすぎる場合②トップの内紛←怨念を残す選択と集中
※高齢者施設の事件は構造的な問題を内包している←大前さんは移民か施設を海外に持っていくしかないとしてますね
※ギリシャ、ベネズ -
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日本人は老後に備え年金、貯金、保険という三重の投資をしている。現役時代、節約に努め、貧しいライフプランのまま朽ち果てて死に際が一番金持ちというケースが少なくない。日本国民が保有している1700兆円。個人金融資産は銀行や郵貯がそれを元手に国債を買っており、結果として国が無駄遣いをするための原資となっている。スウェーデンでは老後の面倒は国がみてくれるから、国民はほとんど貯金しないし、保険にも入らない。人生を存分に謳歌している。将来不安がなくなれば、貯金や保険料に使われていたお金が消費に回る。今、国が施策として取り組むべきは、国民の将来不安を取り除き、元気なうちに金を使わせる。とりわけ、成熟期に入っ
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テクノロジーの進化が現在のビジネスにもたらしている事例や、今後起こりうる事例の数々が広範囲にわたって紹介される内容。
具体的には「Iot(=モノのインターネット化)」、「Fintech(=Finance×Technology)」、「ドローン」、「位置情報」、「スマホ経済」などの最新のバズワードを中心に、国内外の様々な企業の取り組みを知れる。
重要な点は、これら数々の新たなテクノロジーを単体で追っていくのではなく、あらゆる技術を網羅的に捉え、複合的に組み合わせて新たなビジネスとしていくこと。そこには画期的なものより、当たり前とされていた従来のやり方を少し変えるだけで大きな可能性のあるビジネス -
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母校の先輩で、働く業界も見方によれば同じ(対象顧客が全く異なるので同じという認識は自分では持っていない)といえる同氏の毎年刊行されるようになってきた著書。
勝手なイメージから自分とは基本的な価値観などが異なると思い込んでいて、これまでほとんど同氏の本は読んだことがなかったが、世界の現実を網羅的に理解し、その先の見込みについての推測、見解を披露する内容は、実は私のスタイルとかなり共通の部分があり、これまで誤解していたことを気が付かせてくれました。
今後も世界各地で事態は同時進行で大きく動いていくが、その流れと目先(日本)での動きとの関連性と共通項に着目しながら追いかけていきたいと改めて感じたとこ -
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昔誰かにオススメされて、読んでみた一冊。この本は時間かかったな。。大量の事例から戦略を練るまでの分析手法や差別化の考え方について書かれていて、経営企画部とか戦略室にいるなら大いに参考になると思いました。ただ、ひとつの戦略をつくるのにこれだけの時間をかけてしまうと、精度のいいものはできるけど前提がコロコロ変わる場合に適応しきれないケースが出てくる気もしました。実際の仕事では、考え方は頭に入れつつも実測ベースの効果測定ができる方策を整え、方針転換があった際にすぐに応えられるようにする。この2点をどこまでつくりこめるかが当面の問題かなと思いました。難しかったので、2回読みたくないかも。。
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著者の2人はどちらもMBAの学位を持ち、R・H・ウォータマンはマッキンゼー社で21年の実務経験を持つ。訳者は技術者としても豊富な実務経験を持つ、大前研一氏。アメリカの62社をサンプルとして取り上げ、25年間のデータを分析した結果に基づいて書き綴られている。リーダーシップのあり方について論じている内容が多く、経営分析や経営計画などを偏った合理主義に基づいて推進すれば、生身の人間から構成される組織の活きた要素を取り除いてしまう点を問題提議している。「合理主義的な考え方は、価値観とういものがいかに重要かを忘れさせる」(P103)ということです。
経営研究家のクリス・アージリス氏が1950年代にマトリ -
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日本の論点2016〜17
日本人の、事実と事実を結びつけて答えを出すのが苦手な国民性:明治以降の近代化プロセス「欧米列強に追いつけ追い越せ」が影響している。答えを覚えたもの勝ちという価値観が支配的だった
Strategy1:日本は世界貢献のアピールが上手く出来ていない。同じお金を出すにしても、日本国民が納める税金の何%かを日本以外のために使う「世界タックス」としてアピールすれば、世界から好感される。
Strategy2:「一内閣一仕事」だが、安倍内閣は仕事が多すぎる。20年続いたデフレを反転させたし、選挙権年齢を18歳に引き下げる道筋を示した。
日本は今、「低欲望社会」。家も車も家電も欲