※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日経文庫ビジュアル版のロングセラーの改訂版。不透明な時代の「考える道しるべ」を提供。 「先が読めない時代の思考法」を含めてパワーアップ。新型コロナウイルスの拡散を例にあげるまでもなく、一歩先のシナリオがさらに不透明なものとなっている。ロジカル・シンキングは「モレなく、ダブリなく」をモットーに、スマートな判断をするために不可欠な思考法ではあるが、もともと過去や手元にある材料から思考するしかなく、それが欠点にもなりうる。時には「ダブる」ことも厭わず、幅広いシナリオを導きだし、うまくいかないときにはプランB、Cなどを用意することも求めらる。事例なども豊富で、今日からできるトレーニングも満載。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 10万部突破の名著をオールカラーで改訂！ 戦略立案・マーケティング・組織開発などから厳選した、77項目200種類のフレームワークを図解で紹介。アイデア出しや迷走する議論の整理に効果抜群のハンドブック。

ビジネスに必要な法律を幅広く、コンパクトに解説する入門書。会社法、個人情報保護法、消費者契約法、労働基準法、不正競争防止法などの法改正や、経済安全保障推進法、フリーランス新法などの制定を反映するとともに、コーポレートガバナンス・コードの改訂や東証市場区分の見直しの動向についても言及しました。単なる法令のダイジェストに終わらず、ビジネスパーソンがリーガルセンスを身につけ、法的リスクを感じ取り、問題が起きそうなときも適切な対応がとれるように基本行動から解説します。

●求められる「アサーティブ」な会話 　「アサーティブ」とは「自分を主張する」という意味だが、ここでは、相手を尊重しながらも自分自身の意見を伝えるという意になる。組織の多様性、そして心理的安全性が言われる職場において、誰もが臆することなく、一方で誰もが相手を追いつめることなく、意見を言える環境が求められている。 　在宅勤務が増えて、オンラインやメール主体のコミュニケーションが増えると、発言がしにくかったり、顔が見えないことによる攻撃的なコミュニケーションが増える可能性がある。アサーティブ・コミュニケーションの考え方は以前から日本に導入されていたが、いま改めて、そのニーズが増しているといえる。 　本書は、『日経文庫　アンガーマネジメント』の著者が、怒りをうまくコントロールした先にあるコミュニケーションとして、アサーティブ・コミュニケーションの考え方と実践法を語る。 ●職場のケースを中心に 　アサーティブ・コミュニケーションは、アンガーマネジメントの延長戦上にあるとも言える。相手を尊重し、自分の思いを抱え込むことなく語れば、他人への攻撃や自分へのイライラを押さえ込むことができる。アンガーマネジメントでは、「～こうあるべき」という思いが相手を許せないという行動につながっていたが、アサーティブ・コミュニケーションでは「アンコンシャスバイアス」という無意識の思い込みが、相手を必要以上にやっつけたり、必要以上に遠慮してしまったりする原因となる。 　本書はビジネスの現場視点から書かれているのが特徴。事例が豊富で、コンパクトに基本がわかる１冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 組織は様々な視点から捉えることができますが、本書は「組織の内部で働く個人の視点」から、組織のメカニズムを解説します。組織は、個人では実現できないプロジェクトを可能にします。組織を運営する際、モチベーション、リーダーシップ、組織文化など様々な課題に直面します。組織における個人の行動から、経営戦略との関係、組織変革まで、経営組織に関わる重要なトピックスを網羅的に取り上げました。

●「聴く」ことは仕事を推し進めること 　相手の話をじっくり聞くことで相互の理解が深まるという「傾聴」。実際、心理的安全性を高めることで相手が話しやすくなるなど、コミュニケーションが改善する効果がある。 　そういった「カウンセリング」的傾聴術から、本書では一歩進めて「ビジネスを前に進める」ことを意識する。「聴く」ことによって、話を自分の思う方向に仕向ける「アサーティブ」なコミュニケーションも可能になるという。 　著者は数多くのビジネスコミュニケーション研修で、傾聴が仕事に役立つことを説いてきた。本書ではビジネス現場の視点から傾聴の基本を語る。 ●アンガーマネジメントやアサーティブ・コミュニケーションの視点も必要 　純粋に「聴く」というのは意外と難しく、様々な感情が巻き起こってきて口を挟みたくなる状況が何度となく生じる。そのときにいかにフラットな気持ちで話を聴けるか。解決策としてアンガーマネジメントで学んだ「６秒待つ」「メモをとる」ということが活きてくるという。また、日頃からバイアスを取り除く訓練も必要だ。 　一方で、アクティブに聴くには相手から話を引き出す「質問する力」も必要だ。質問することでコミュニケーションのイニシアティブを取り、仕事を思うようにコントロールすることも可能となる。 　本書では、リモートワーク時や集団的コミュニケーションなどのシーンを含めて、様々な事例を盛り込んで解説する。

■利益でトヨタの利益を上回る韓国のサムスン。７億人の顧客を抱え、株式時価総額をGAFAと争うアリババ。ソニーとパナソニックの合計を上回る鴻海の売上高。半導体世界ビッグ３の台湾企業、TSMCに株式時価総額で対抗できる日本の製造業は一社もない。日本のコンビニの戸棚を開ければサラダチキンなどタイのコングロマリット、CPの商品がずらりと並ぶ――。 ■アジア企業に関する知識は、いまや日本のビジネスパースンにとって必須です。中国、韓国、台湾、香港、タイ、シンガポール、マレーシア、インドネシア、フィリピン、インドなどアジア各地域の強大企業の活動は世界のビジネスの姿を大きく変貌させてきています。そのビジネスモデルは受託生産、ファブレス、垂直統合、タイムマシン経営、国家資本主義など多種多様ですが、半導体で台湾のTSMCの動向が世界から注目されているように、こうしたアジア巨大企業のビジネスモデルの理解なくして、世界の経済は理解できないと言っても過言ではないほどです。そのビジネスモデルを知ることは、グローバル化した世界のいまを理解することに直結します。 ■中国はじめ、アジア各地域の豊富な取材経験をもつ日本経済新聞記者が、世界の貿易・サプライチェーンを支える、日米欧とは異なるアジア独自のビジネスモデルのすべてを、成功・失敗の両面、ライバル企業やアジア各地の制度、政策、文化にも触れ、最新情報をもとにわかりやすく解説します。

●価値観はより多様に。「怒る」で解決できることは何もない。 怒ることが、子どもや後輩社員の教育や士気高揚につながり、個人の成長を促してきたという考えは、もう古いものになった。怒られることになれていない子どもも増え、怒る人は職場の雰囲気を悪くし、むしろ感情を抑えられない人としてとらえられる向きもある。 パワハラ防止法が2020年6月から施行され、さらに「アンガーマネジメント」へのニーズは高まるだろう。「怒る」という感情は、「自分の考え(≒常識)と違う」ということが起点となっているが、ダイバーシティが求められる昨今、誰もが常識だと思うことがそもそもなくなってきている。 ●怒りを抑えるトレーニングを盛り込む。怒りに巻き込まれない手法も。 怒りの感情は、自分で生み出しているということをまずは認識する。相手が起点という発想をやめることが大切だ。また、「コアビリーフ」、つまり、自分でこうあるべきだという思い込みが怒りの感情を生むので、その書き換えが必要だ。また、日常の怒りの場面を記録し、ふりかえることで、自分の感情にしっかり向き合うことも効果があるという。 また、本書では、「怒りに巻き込まれない」手法を書いていることも特徴の一つ。怒っている人をみると、自分がその当事者でなくても、嫌な感情が巻き起こって物事に集中できなくなることがある。それを回避するためには、相手の感情を自分で変えることはできないので、あくまで外野のできごとだと割り切ることが必要で、その練習法も盛り込む。

イノベーションを生み出すためには、何をすれば良いのだろう。そもそも、イノベーションって何のことなのだろう。本書は、このような素朴な疑問をもつビジネスパーソンや政策担当者、あるいはイノベーションについての基本的なポイントをおさえておきたいと考える人に向けた入門書。「イノベーションが必要だと言うけれど、さて、何から始めれば良いのだろう」という人の手助けをすることが本書の目的。 　イノベーションへの注目が大きくなるにつれて、書籍も多く出版されている。イノベーションを生み出した企業家やコンサルタントなどの経験に基づくものや、イノベーションとなった事例の分析、あるいはアイディアの発想法などさまざまだ。その一方で、イノベーションについての研究はおよそ100年前から進められ、さまざまな研究が蓄積されている。本書は、その積み重ねられた発見の上に立って、イノベーションを考えていく。

ChatGPT、Web3、NFT、メタバース…近年登場した技術・概念を中心に、それらが生み出された背景、そして私たちの社会に与える影響を解説します。 なんか聞かれたときのために、なんかしゃべる羽目に陥ったときに無難に立ち回れるように、どんな技術で、何ができるのか、基本の作りくらいはおさえておきたい。本書はそんなビジネスパーソンのための一冊です。 生成系AIやWeb3、メタバース、5G、エッジコンピューティングからSTEMまで、新しい話題を取り込みつつ、なるべく体系的に。興味のある箇所のつまみ食いでも、頭から尻までのがっつり読書でも快適な体験になるよう工夫しつつ、できるだけ肩が凝らないような作りを心がけています。 ■本書に登場する主なトピック # ChatGPTは人間を超えるのか # AI未満の成果物しか出せなくなる危機 # プロンプトエンジニアは稼げるか # Web3は「バズワード」 # ネットはタダという風土が生まれた理由 # SNSは「荘園制」 # なぜ仮想通貨の取引所で事故が起きるのか # Log4jバグの悲劇 # 5Gの「低遅延」が役立つ分野とは # Wi-Fiは個人的な技術 # DXが失敗する理由 # プログラミングはコミュニケーション

■日本の医療・介護は、度重なる制度改正や高齢化などによって変わり続け、複雑な仕組みとなっていますが、その本質や、変化の大きな流れを、本書では（1）専門分化、（2）事業化、（3）公平化という３つのベクトルからとらえることで明快に読み解きます。 ■第１のベクトルは「専門分化」です。医師には患者を治すという使命感がありますが、医学の膨大な知識を全部修得できませんので、専門分野に特化するベクトルが働き、それを測る指標は専門医制度の完成度です。 第２のベクトルは「事業化」です。医療は医師の診療だけでは成り立たず、医療機関は「事業体」としてヒト・モノ・カネを確保し、事業計画に従って事業を展開する必要があります。そのためには医療機関の経営が、医師の家計や政府の予算から独立している必要があり、独立の程度によって、「事業化」のベクトルを測れます。 第３のベクトルは「公平化」で、だれでも、どこでも、いつでも受診できる体制を構築し、維持することです。医療は命が関わりますので、患者は「身の丈にあった」医療ではなく、最善の医療を借金してでも受けようとします。そのため世帯が貧困になる大きな理由は医療費にあります。したがって、医療費によって貧困にならない体制の達成度によって「公平化」のベクトルを測れます。 ■以上、３つのベクトルをもとに日本の医療と介護の現状と問題点、今後の改革の方向性を明らかにしていきます。

■インパクト投資とは、「金銭的なリターンと並行して、ポジティブで測定可能な社会的・環境的インパクトを生み出すことを意図して行われる投資」のことです（グローバル・インパクト・インベスティング・ネットワークによる定義）。 ■本書は、インパクト投資を初めて学ぶ方を対象にした入門書です。「何だか地球や社会に良さそうだけど、一体何のことだろう？　どのようにして行われているのだろう？」「自分の仕事にはどう関係するのだろう？」「今までのESGやCSRと何が違うの？」といった疑問に答えていきます。 　本書は以下７つの問いに答えていくかたちで解説していきます。 １：インパクト投資とは何か ２：インパクト投資の市場規模は？　リターンを生み出しているのか ３：インパクト投資がなぜ今、本格化しているのか ４：どのようにしてインパクト測定・マネジメントが行われているのか ５：どのような投資家がどのように課題解決に貢献しているのか ６：どのようなインパクト企業があるのか ７：インパクト企業にとっての企業成長の形とは？ ■投資することに関心のある方に限らず、投資を受ける側の事業会社やスタートアップで経営企画や新規事業開発にあたる方にも役立つよう取りまとめています。もっと深く知りたい方にとっても、情報源や参考文献を紹介することで専門的な内容の理解の一助となるようにしています。また、本書では概念の紹介もしますが、よりイメージが沸くよう、具体的な事例を可能な限りふんだんにとりあげました。

メディアには日々、「ESG(環境・社会・企業統治)」があふれています。この言葉を抜きには企業経営や財務戦略、株式投資は語れなくなっていますが、成り立ちや意味するところがきちんと理解されているとは言えません。単なる欧米の流行言葉ではなく、世界的なビジネスの常識となっているESGをきちんと理解しなくては後悔することになります。ESGによって企業の情報開示や経営戦略、投資家の顔ぶれなど、資本市場のエコシステム(生態系)ががらりと変わることになるのです。またバイデン次期米大統領は環境問題を重視するスタンスを示していますので、ESG重視のトレンドは加速するばかりです。 本書は、 (1)ESGの盛り上がりに「乗り遅れた」と思っている人向けの基礎的かつ包括的な解説 (2)「ESG=市場のエコシステムの変革」の切り口を提示。解説本を超えた未来予測も行う 既刊書では(2)017年刊行の『ESG投資』(日経出版刊)が信頼できる本としてロングセラーになっていますが、この数年でESGをめぐる環境は激変しています。このテーマはどうしても環境に偏った記述が多くなりがちですが、本書は投資家、ビジネスパーソン目線で、最新事情を踏まえて、バランス良くそのインパクトを解説します。

新型コロナウィルスの大流行もあって、人々はこれまで積み上げてきた価値観や消費行動、思考に抜本的な見直しを迫られています。既存の枠組みによる経済成長だけでは推し量ることができないウェルビーイング（well-being）な社会の実現が、日本にとどまらず国際社会全体の喫緊の課題になっています。 　ウェルビーイングとは、ひとが身体的・精神的・社会的に“良好な状態”であることを指す概念です。それは昇進や結婚などのイベントによって一時的に得られる幸せや、あるいは日本国憲法でいう「健康で文化的な最低限度の生活」ができていることを指すのではありません。人生の満足度だけでなく、幸せを生み出している複合的な要素を組み合わせ、一時の感情に左右されない「持続的幸福度」を指標にしていこうと考え出されたものなのです。 　そのなかで日本は、客観的なウェルビーイングの指標の一つであるGDPは右肩上がりに上昇し、世界第3位を堅持していますが、国連の発表するアンケート調査にもとづいた世界幸福度ランキングでは156国中62位と、世界各国と比較しても客観的地位と主観的地位の差が目立つ国です。 　本書は、このように取り組みが必要とされているにもかかわらずイメージがつかみにくいウェルビーイングについて、働く人、部下を持つ人、経営者に向けて平易に解説するものです。

現場の実務担当者へ 内容を「ざっとつかむ」ポイントを伝授! 　ロングセラーを新版化 国際ビジネスの必須知識として、英文契約書の入門書へのニーズは初版刊行時よりますます高まっています。 本書は、営業、製造、企画など現場の実務担当者を対象に、英文契約書を読み内容をざっとつかむためのポイントを、実際の契約条項を題材にして紹介するもの。収録する160近い例文にはすべて対訳を収録しており、初学者に好評を博しています。 今回の新版化では、2019年2月に刊行した大著『英文ビジネス契約フォーム大辞典』のエッセンスを盛り込みました。例えば、コンテンツビジネスなどで重要性が高まる知的財産ライセンス契約に関する例文を充実させました。 著者は三井物産で30年以上にわたり一貫して国際法務に従事し、その後、明治大学教授に転じた本分野の第一人者のひとり。現在も企業の法務担当者を対象にしたセミナーや執筆活動を積極的に行い、実務者とのコミュニケーションを通じてそのニーズを把握しています。

日本政府は「2050年までのカーボンニュートラル」を打ち出した。欧州ではコロナ禍をきっかけに環境対策をさらに進めようとする「グリーンリカバリー」が進み、米国でもバイデン氏の大統領就任によりパリ協定へ復帰した。出遅れた日本は、企業の対策も当然まったなしとなったわけだが、「2030年度には13年度比で46%減らす」目標が追加され、カーボンニュートラルに向けた動きは、さらにヒートアップしている。 　本書は、こういった最新の動きを、考えの基本から実行の現場まで、体系的にまとめた１冊。 ●企業向けに指南するシンクタンクの執筆陣 　各業界に精通した執筆陣が、なかなか表に出てこないカーボンニュートルに向けての業界の取り組みをかいつまんで解説する。手短かに全般的な知識がわかる本ではあるが、政府等のマクロ的な動きのみならず、企業等のミクロ面の動きにページを割いているのが本書の特徴。

一時的な感染対策にとどまらず、恒常的な働き方として、多くの企業で導入が進むテレワーク。 「在宅で生産性を高く保つためには」といった大きな課題に始まり、 「労務管理をどうするか」「人事評価を適切に行うためには」 「部署による不平等をどうするか」「手当などが必要か」「サボる社員、連絡の取れなくなる社員をどうするか」 「情報漏洩などのリスクを避けるためには」「新人研修をどうするか」といった所まで、 企業にとってまだまだ課題は多く残され、現場の管理職や、労務担当を悩ませている。 本書では、10年以上も企業のテレワーク相談を受ける2人の社労士が、 法律に基づく適切な制度策定の方法を示すとともに、 現場から寄せられる悩みや、各社の失敗事例・成功事例をもとに、実践的な知識を授ける。

●データに基づき、最適行動・施策を考える 　「子どもの教育」というと、親が自分の経験値で語ったり、周りの情報を鵜呑みにして行動してしまうもの。そういった「思い込み」を排し、根拠に基づいた論理的分析で結果を導くために、経済学を活用する。現在、様々なデータを入手することが可能になり、企業などでもエビデンスベースで課題解決をするケースが増えている。教育現場でもこのデータをもとにした議論が活発化している。 　 ・多くのデータが積み上がり、日本でのデータや分析事例も増えてきた。海外の研究はもとより、本書は日本の分析も多くあるのが特徴。 ・コロナ禍によって、家庭学習やICT教育が増えた。その影響などについて、可能な限り分析を試みている。 「学歴はデータ的に優位なのか」「家庭の役割はどれだけ必要なのか」「ゆとり教育は有効だったのか」など、読者の興味に適う内容。

■平成29年までの法改正、公布された政令・内閣府令、新しい重要判例などを踏まえた最新の入門書 金融商品取引法の膨大な条文を、最新の事例などを交えながらコンパクトに解説。コーポレートガバナンス・コードなど関連する規律にも目を配り、金融取引をめぐるルールの全体像をつかむのに最適です。ディスクロージャーやインサイダー取引、金融商品の勧誘、行政処分などの主要な項目のほか、第7版では平成27年および29年の改正やフィンテックの動きを盛り込んでいます。初めて金融商品取引法を学ばれる方や大学で法学を履修されていない初学者にも理解できるよう、専門用語には説明を加えました。金融商品取引法が成立した2006年以来、版を重ねる信頼のロングセラー。 《目次》 プロローグ――今回の改訂について 第1章 資本市場と金融商品取引法 第2章 有価証券の発行 第3章 上場会社のディスクロージャー 第4章 公開買付けの規制 第5章 市場における有価証券の売買・デリバティブ取引 第6章 市場における不公正な取引の禁止 第7章 有価証券の売買・デリバティブ取引の勧誘 第8章 金融商品取引業の規制 第9章 金融商品取引法のエンフォースメント 第10章 金融商品取引法の課題

■複雑な金融商品取引法を第一人者がわかりやすく解説。 ■暗号資産の扱いやコーポレートガバナンス・コードの改訂、ESG情報開示、東証の市場再編成など、最新の動きに対応した入門書の決定版！ ■本書は、金融商品取引法（金商法）を解説したロングセラーの最新版。金融関係者をはじめ金商法に触れる機会の多いビジネスパーソンのあいだで信頼のおける教科書として広く支持されています。 ■金商法は、2006年に成立して以後、毎年のように改正されてきました。上場企業や金融機関などは、同法に加えてコーポレートガバナンス・コード（CGC）や「責任ある機関投資家」の諸原則（スチュワードシップ・コード、SC）などにも規律されており、相互に深く関連しています。本書は、これらのルールを一体的に扱い、会社法にも触れつつ解説することで、読者が金融市場の規律を包括的に理解できるよう工夫しています。 ■第8版では、2018年に刊行した第7版以降の主要な法改正やルールの変更、重要判例を踏まえた最新の内容です。とくに暗号資産に関する法的扱い、CGCの改訂、ESG情報開示などに対応した最新の内容をお届けします。 【目　次】 プロローグ　今回の改訂について 第１章　資本市場と金融商品取引法 第２章　有価証券の発行 第３章　上場会社のディスクロージャー 第４章　公開買付けの規制 第５章　市場における有価証券の売買・デリバティブ取引 第６章　市場における不公正な取引の禁止 第７章　有価証券の売買・デリバティブ取引の勧誘 第８章　金融商品取引業の規制 第９章　金融商品取引法のエンフォースメント 第10章　金融商品取引法の課題

知りたいポイントがこの一冊でぜんぶ分かる！ ◆シンプルに、効果的に運用するための手法を解説 マネジメントにおいてＫＰＩ（重要業績評価指標）は広く一般的に運用・活用されています。しかし、複雑すぎて「重要」とは言いがたいものが乱立するなど、実際には効果的とはいえない運用がなされているケースが少なくありません。 また、デジタル化／ビッグデータの時代を迎え、リアルタイムでとれるデータの量が格段に増えたことから、適切な指標を設定することがますます難しくなっています。 本書は、そうした時代背景を踏まえ、ＫＰＩの基礎知識から、フィードバックの活用まで、適切な指標を運用していくために必要なノウハウを丁寧に説明した入門書です。 ・すぐに使える職種別の具体例を多数掲載。 ・経営者やマネジャー、人事関係者はもちろん、営業、制作、マーケティング、研究開発、新規事業開発に関わる方が、日々の業務で使える指標を多数収録。 ・理論から応用までしっかり網羅。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ライバルの動きはどうか? 自分の情報は完全か? 経済活動は意思決定、駆け引きの積み重ねだ。そのメカニズムを解明するのがゲーム理論。もっとも現実的な枠組みである「非協力ゲーム」に基づいて、やさしく解説。 　他の人々がどのような行動をとるかを常に考慮に入れながら、自分がどのような意思決定をするべきかをゲーム理論は明らかにします。人の関係から、企業、国家の関係までゲーム理論の応用範囲は広い。経済学、経営学はもちろん、政治学、社会学、生物学を学ぶ人にも欠かせない知識です。本書では、ゲーム理論のおもしろさを伝えるため、具体的な数値に基づいて解説しました。理解を深めるため、練習問題と詳しい解説を掲載しました。

2021年大改正に完全対応! 第一人者が解説する決定版。 ・本書は、2021年5月にデジタル改革関連法の一環として抜本的改正が行われた個人情報保護法について解説します。今回の改正によって、民間部門と公的部門に区分されていた法制度が一本化され、条項なども全面的に刷新されました。 ・改正によって精緻化・複雑化した法制度について、実務に即して、できる限りわかりやすく解説します。 個人データの利用ルールといった改正部分はもちろん、法律の全体像が理解できる内容です。 ・著者は、内閣府、内閣サイバーセキュリティセンター、総務省、経済産業省などで各種委員を歴任してきた個人情報保護法の第一人者です。 ・個人情報保護法は、日々の企業活動で必ず関係してくる法律となりました。 法務・総務部門だけではなく、個人情報を取り扱うビジネスパーソンにぜひ読んでいただきたい1冊です。

労働契約法、労働者派遣法、高年齢者雇用安定法の改正がすべて成立。企業の人事労務はどう変わるのか、そして人材活用や雇用のリスク管理はどうすべきか。改正法の背景や、具体的内容、対応実務を第一人者が解説。

※情報収集、思考・分析、プレゼン、資料作成――。成功するためのビジネススキルを外資系コンサル出身の著者が徹底指南。 ●ビジネスパーソンの成長に不可欠なビジネススキルが誰にでも身に付く 市場を分析する、人を説得する、誰もが納得する資料を作る、プロジェクトを前に進める――。こういったスキルはすべてのビジネスパーソンに求められるものだが、分かっていてもなかなか身に付けることができない。 本書では、多くのビジネスパーソンがつまずきやすい、あるいはどう身に付ければいいのか分からないビジネススキルの習得方法を、外資系コンサルティング会社での経験を持つ筆者が分かりやすく解説する。 OJTによる経験に頼ったスキルアップには限界がある。コロナ禍で将来に不安を感じるビジネスパーソンが増える中で、明日を生き抜くための実践的スキル獲得が求められている。グローバルな知見が集まる外資系コンサルティング会社での経験から筆者だから書ける、誰にでも身に付けることのできるスキルアップのノウハウがここにある。 ●プレゼンも資料作成も市場分析もプロマネもこの1冊でOK エピソードを交えながら、具体的かつ誰にでも実行可能な形で、ビジネススキルをいかに向上させるかを示していく。プレゼン、資料作成、市場分析、プロジェクトの進め方、などのテーマに沿って、「コンサル的スキル」の身に付け方を解説する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ■財務諸表類について、基本から最新の改正までコンパクトに解説。実務家が知りたいツボをおさえ、財務の初心者からベテランまで幅広く支持されてきたロングセラーの改訂版。 ■今回の改定では、時価算定会計、収益認識、ＫＡＭ（監査上の主要な検討事項）について新たな内容や具体例を盛り込んだ。

●菅首相の脱炭素化宣言 　菅首相が、2050年までに温室効果ガスをゼロにする方針を打ち出した。これを受けて、各業界・企業は急激に動き出した。あと30年で何ができるのか。現場記者が日本・世界の最新の動向を追う。 　 ●EUで始まったグリーンリカバリーが世界のスタンダードに 　コロナ禍で外出が制限された20年の３～５月。イタリア・ベネチアの海が浄化され、インド・デリーの大気汚染が解消されたというニュースを聞いた人も多いだろう。EUではもともと環境規制が厳しかったが、これを契機に、脱炭素化を一気に進めようという機運が高まっている（これをグリーンリカバリーという）。そうなるといよいよ再生可能エネルギーの時代となるわけだが、同時に再生エネの基幹部品に使われるレアアースやレアメタルなど鉱物資源の重要さが高まる。この「資源争奪」争いで一歩も二歩もリードしているのが中国である。 　国連のSDGｓの発表もあり、グリーンリカバリーの流れは世界に広がるだろう。石油に依存してきたサウジアラビアほか中東諸国は、「普通の国」になるべく努力をはじめ、アフリカは資源の戦場と化す。米国もバイデン大統領が、パリ協定への復帰を皮切りに脱炭素社会への道に舵を切った。 　 　本書は資源・エネルギーをテーマに、現状を手っ取り早く理解するための基本書。これらの動きが、新しい地政学リスクを引き起こす事情も見えてくる。

平成から令和に元号が改まり、新しい時代が始まったのは2019年（令和元年）５月１日。それから１年後の2020年（令和2年）５月の世界を誰が予想していたでしょうか。それは言うまでもなく、新型コロナウイルスの世界的な感染爆発です。 　1989年に始まった平成時代の30年間は日本経済にとって激動の30年間でしたが、令和時代も波乱の滑り出しとなりました。 　昭和時代の第2次世界大戦の敗戦から、戦後復興、高度成長期、2度にわたる石油危機を乗り越え、経済大国に躍進した日本。その頂点のバブル経済は、昭和から平成への時代の大きな変わり目でした。平成バブルは崩壊し、日本経済は「失われた20年」とも称される長いトンネルに入りました。平成の終わりにはようやくトンネルを抜けて、明るい日差しが注いできたのですが、令和を迎え様々な課題が浮かびあがってきています。 　本書は、令和時代を迎えた日本経済の過去、現在、そして未来をわかりやすく解説することをねらっています。 　これまでの日本経済の入門書は、第2次世界大戦後の日本の経済復興から始まることが多かったと思いますが、この本は平成の30年間の日本経済の歩みから始まります。平成バブルやその崩壊を実体験として知らない世代の読者を意識しているからです。 　平成の30年を振り返った後は、人工知能（AI）やIoT（モノのインターネット）が生み出すデジタル革命（第２章）、地球温暖化とエネルギー問題（第３章）、急速に進む人口減少と少子・高齢化（第４章）、金融・財政政策の試練（第５章）、日本とグローバル経済（第６章）といった個別の課題を解説します。

接し方を変えればうまくいく！ 既に8000人のマネジャーが実感してきた、リモートでも対面でも、たった15分で部下との信頼関係を構築できる、超実践的コミュニケーション術。 　自らの業務・ノルマを抱えながら部門を預かるマネジャーのほとんどは、「部下とのコミュニケーション時間が十分取れない」「考えていることが分からない」「ハラスメントが恐い」など、信頼関係の構築に悩みを抱えている。「働き方改革」の時代には最早、昭和の「飲みニケーション」も通用しない。さらにはリモートワークも定着し、これまで以上に部下とのコミュニケーション、チームのマネジメントに大いにストレスを感じているはずだ。 　そこで注目されるのが1on1ミーティングである。上司と部下が定期的に１対１で対話をし、相互のコミュニケーションを高めるもの。自由に話し合うことで、部下が目指すキャリア、抱える悩みを把握し、そのサポートを通じ自立と成長を促す手法だ。 　ただ、評価者である上司から部下への一方的なコミュニケーションになりがちな人事面談や目標管理面談と変わらないケースが多く、効果が出ていないのが現状といえる。 　本書は、これまで8000人（2020年末時点）のマネジャー相手の研修実績を持つ筆者が、永続的な企業の発展に繋がる1on1ミーティングの本質や具体的な方法を解説するもの。理屈ややり方（技術・段取り・質問の仕方）ではなく、実践から導き出したあり方（気持ち・信頼・人間力）の問題を重視し、精神論ではなく具体的な方法論に落とし込んだ、まさに悩めるマネジャーに向けた一冊である。

組織と個人を活性化！ 現場を知るコンサルタントが明快に解説 ・話題の「ジョブ型雇用」について、なぜいま話題なのか、どのような仕組みなのかをわかりやすく紹介。 導入のポイントや、経営に生かすための手法までをコンパクトにまとめました。 ・著者は世界有数の人事コンサルティングファームのプロフェッショナルたち。 企業の実例を使いながら、具体的に説明します。 ・一過性のブームで終わらせるのではなく、中長期の企業戦略と結び付いた制度にするために欠かせない知識を網羅。 ジョブディスクリプション（職務記述書）作成のポイントや、優秀な人材の採用・育成・処遇のあり方、 頓挫しないための改革手順などを詳細に解説します。 ・激化する競争に勝ち抜ける組織をつくりたい経営者や人事担当者はもちろん、 現場のマネジャーや、働く個人としても押さえておくべき知識が満載です。

財閥解体、石油危機、コンビニ誕生、消費税、金融危機――。これらの出来事は日本経済にどのような影響を与えたのでしょうか。本書は67のトピックスを通じて、日本経済の軌跡を記述する戦後日本経済史。70数年の軌跡がトピックスを追うことで理解できてしまう初心者にとってハードルが低い入門書です。日経文庫化にあたって補論を設け「失われた20年」にどのような出来事があったのかも記述しました。 　本書の元となった連載は、日本経済新聞朝刊に連載された「経済史を歩く」（計67回）。日本経済史のテキストはあまたありますが、バブルまで言及するのものはまだ少数派です。バブル崩壊からも20年近くたった今、現代経済の流れをきちんと押さえられるエピソード中心の本はあまり見かけません。 　50年余の戦後経済の出来事のうち、今日の様々な問題の源流となっている経済事象を再考・検証するのが本書の狙いです。例えば、「赤字国債発行」では、国債特例法がなぜ存在しているのか、本来の目的の何が見失われてしまったのかを明らかにしています。単に懐古的に歴史を解説する内容ではありません。

経営戦略、マーケティング、ビジネスモデルなど、本当にあった「まさか！」「なるほど！」の実例から、自分のアタマで考える訓練まで、設問を解いていくうちに、戦略的思考が身につく、まったく新しい入門書。

「あのトヨタを上回るダントツ高収益の日本車メーカーはどこ?」。他人に話して自慢したくなるクイズが満載！　累計20万部超の大好評シリーズ最新刊。「円安なのに自動車メーカーは為替差損?」「中国経済の不振がなぜビジネスチャンスに?」――本書は、日本経済新聞の記事を参考にしたクイズ50問を解いて、ビジネス教養と思考力を同時に磨く、まったく新しい入門書です。

AI時代の新職種、データサイエンティストの入門書。 データサイエンティストとは、ビッグデータと呼ばれる大量データを活用し、ビジネスを変革したり、社会問題を解決できる人のことで、近年最も注目されている職業の一つです。 本書は、データサイエンス関連業務の実態を整理し、データサイエンティストに要求される能力を(1)データサイエンス力、(2)データエンジニアリング力、(3)ビジネス力の３つの切り口で詳しく解説し、その能力を活かした仕事の内容を紹介しています。 また、実際の事例をもとにした６つのケースを収録。データサイエンティストは日々どのような仕事をしているのか、どういった事業インパクトを与えているのか、実務で苦労している点は何か、といったデータサイエンティストの「働き方」「人となり」がわかります。 データサイエンティストになりたいと考えている学生のみなさんはもちろん、興味を持っている社会人の方、データサイエンティストの採用を考えている企業の担当者の方にも役立つ内容になっています。

正確でシンプルな解説が好評！日経電子版連載「キソから！　投資アカデミー」を書籍化しました。 株式、債券、投信で投資をし始めている人はもちろん、 為替や貴金属などの仕組みを理解したい人にも最適な入門書です。 ＜本書でわかること＞ ・どのような金融商品があるのか ・それぞれの違いは何か ・商品別に投資を使い分けるコツ ・注目指標から相場を読む分析方法 ・市場が動く要因やニュースの捉え方 日々マーケットの第一線で取材し、市場を知り尽くした日本経済新聞の記者が 中立的な視点から執筆し、豊富な図表とともに よく目や耳にする投資のキーワード、テーマを厳選して解説します。 資産形成に関する基礎知識を余すことなく、一冊にまとめました。

会社法＆会社法施行規則の改正に対応。 社外取締役も必見の１冊！ 取締役として知っておくべき知識をコンパクトにまとめた ロングセラー定番書を全面改訂しました。 社外取締役の規律の見直し、 取締役の報酬規程の変更、 役員のための保険（D&O保険）のルール整備―― 2021年施行の改正会社法の内容を踏まえてリニューアル。 コーポレートガバナンス・コードの改訂内容も踏まえ、 社外取締役の役割やサステナビリティの視点を どう入れていくかについても追記しています。 著者は弁護士ランキングで常に上位にくる人気弁護士。 初版刊行から四半世紀を超えて売れ続ける好評タイトルで、 役員向けの研修テキストとしても最適です！

ガバナンス強化で、本当に企業の競争力は高まるのか。東芝事件、アクティビストの暗躍、同族企業の争いなどの出来事から読み解く。

「脱炭素のスピードが速すぎる」。日本企業の思いを代弁するとこういう言葉になるだろう。欧州では、2020～30年代までに石炭火力発電をゼロにするなど、50年のカーボンニュートラルに向けて順調にスキームをこなす一方、日本はいまだ東日本大震災の影響が残り、原発再稼働に向けて動き出したばかりだ。燃費の規制などで国が主導する欧州に比べ、日本ではまだ企業の自助努力に頼るケースが多い。コロナ規制でも国家が全面に出てきた欧米と違って、日本は「お願い」に頼る場面が多く、脱炭素対応では先進国の中でも一周も二周も遅い状況となっている。 　日本は「GX経済移行債」などの取り組みが始まったばかり。菅前首相が発表した「2030年に温暖化ガス削減目標を46%（13年度比）」を確実に達成していくことが第一関門となる。 　本書は、日本のエネルギー政策、脱炭素の取り組みを体系的にまとめた入門書。現場取材を通した姿を描く。

経済学が難しいと思っている人が多いとしたら、それは出合いが不幸だったせいではないだろうか？　本書は、数式は一切使わず、縦書きで、これだけは知ってもらいたい経済学のエッセンスを厳選し、やさしく解説する。

本書は、「自分で考える」癖をつけるための一風変わった問題集です。設問を解いていくうちに、問題発見＆解決する力、正解がない問題への向き合い方が身につく、まったく新しい入門書。設問を通じて、自分の頭で考えるアウトプットの機会を提供しています。 著者は、『地頭力を鍛える』『具体・抽象トレーニング』など、問題解決や思考法に関するヒット作が多数のビジネスコンサルタントです。「思考力という武器を持って、VUCAの時代を乗り越えて欲しい」というのが著者からのメッセージです。 扱うテーマは、具体・抽象思考、フレームワーク思考、アナロジー思考、WHY型思考、仮説思考と、ビジネスの現場で活きるものばかり。厳選された50問で、思考のトレーニングを体験してみてください。

理論×実践×現場力 人気コンサルタントが、企業経営に必要な知識をざっくり解説! 戦略、マーケティング、組織、財務、オペレーションといった経営の基礎。 AI、ブロックチェーン、DX、パーパス、SDGsなど最先端の経営手法。 これら「企業経営のための基礎教養」ともいえる知識を、 広く浅く、でも実践的に説明したのが本書です。 どんな職種や立場にいるビジネスパーソンでも、 最低限押さえておきたい企業経営の基本をコンパクトに解説。 ミニケーススタディと「現場発」のコラムで、生きた知識が身につきます。 また、巻末では、さらに学びたい読者のための「次の一冊」を紹介しました。 *本書は、2005年刊の『企業経営入門』、2014年刊の『ざっくりわかる企業経営のしくみ』に 大幅に加筆し、改訂したものです。

シリコンバレー在住のベストセラー著者が解説 「テクノロジーを経営に生かす」とは、こういうことだ! DX、AI、データエコノミー…… 次々登場するバズワードに踊らされてはいけない。 経営ビジョンをテクノロジーでどう実現するのか。 「データ」を活用して、どのように儲けのしくみを変えるのか。 従来の資産を生かしつつ、どう新しい働き方にマッチしたDXを行うのか…… こうした「地に足のついた」解説を行うのが本書の特徴だ。 出てくる話題は「聞きかじったことはあるけれど、 具体的にやろうとすると、どこから手をつければいいのかわからない」というものがほとんど。 シリコンバレーを本拠に活躍するベンチャーキャピタリストが、 経営とテクノロジーを考えるうえで、必要なポイントを網羅する。

ビジネスに必要な法律を幅広く、コンパクトに解説する入門書。労働法、個人情報保護法のほか2021年3月施行予定の改正会社法など重要な改正を盛り込むほか、リーガルテックなど話題のテーマも盛り込む。単なる法令のダイジェストにおわらず、ビジネスパーソンがリーガルセンスを身につけ、法的リスクを感じ取り、問題が起きそうなときも適切な対応をとれるように基本行動から解説する。

なぜ、うちの上司はこんなにダメなのか？ (ピーターの法則) ワケあり話だと人は動きやすい？ (カチッサー効果) キリのいいところまで、は非効率？ (ツァイガルニク効果) 私たちが職場や社会で経験する出来事の裏には、 「〇〇すれば△△になる」という法則が少なからずあります。 本書では、経営学、経済学、社会学、心理学、教育学、認知科学など、幅広いジャンルの中から、 仕事に役立つ法則69項目150種類をコンパクトに紹介しています。 働き方、人や組織との関わり方、生き方までも変えられる問題解決ハンドブックです。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ■2019年可決、2020年施行の改正会社法に準拠。図解で直感的に理解できる「入門書の入門書」です。 ■1キーワードごとにわかりやすく解説していること、2図解で直観的に理解できるよう工夫していること、3例外項目についての解説をばっさり割愛し、上場企業とその関連会社を対象に絞って解説していること、4簡潔かつ正しく本質的な解説をしていることから、本書はこれまでも高く評価されてきました。 ■最近は、映画やテレビドラマ、ニュース、新聞、雑誌、さらには漫画の中などで、株式会社に関する法律用語がしばしば出てきます。例えば、取締役の責任、CEO、特別背任罪、株主代表訴訟、利益供与、粉飾決算、合併、会社分割、持株会社(ホールディングスカンパニー)、親子会社、ストックオプション、新株予約権等々です。平成26年改正では、監査等委員会設置会社、社外取締役、キャッシュアウト(株式売渡制度)、多段階代表訴訟(多重代表訴訟)等が新設されました。 2019年改正では、株式交付、電子提供措置、役員のための補償契約・賠償責任保険契約、社債管理補助者等が新設されました。本書は、このようなことがらを、盛り込んで説明をしています。 ■商法典の「第二編会社」が全面的に改められ、その文言も条文の番号も変えられて、全979条の「会社法」が成立しましたので、2015年以前に会社法を勉強された方でも、新しい会社法は十分に理解できないのが現状です。社会人として実務に携わっている方々にとっても、本書は株式会社の諸制度を理解するうえで、ハンディで、かつ、要点を押さえた格好の入門書となっています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は、データサイエンティストとして知っておくべき基礎知識・資格・業務・課題などをビジュアルに解説しています。 最近注目されているデータサイエンティストの仕事から、知っておいて欲しい基礎知識、実務上の課題、そしてデータサイエンティストとしてのキャリアパスを描くために必要な資格、キャリアストーリーも収録。 データサイエンティストという名前は聞いたことがあるけれど、仕事にするならどんなことを知っていれば良いのだろうかと悩む方でも、体系的・網羅的に把握することができます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆オープンイノベーション、プラットフォーム、サブスクリプション、フリーミアム、シェアリング……。ビジネスモデル研究の世界最先端が短時間で学べる入門書！ ◆経営環境の激しい変化に対応して、ビジネスモデルも常に進化し続けていなければならない。本書は、会社の発展に寄与するビジネスモデルの数々を紹介。見開き２ページ93項目の読み切りスタイルで解説していく。最近のパラダイムシフトの流れがつかめ、新しいビジネスモデルを模索するヒントが満載。ネットフリックス、アマゾン、スタディサプリなど事例も数多く紹介する。 ◆複雑で、外からは判別しにくいビジネスモデルを、６つのパラダイムシフトにわけて分析。 知っておきたい最新論点をすべて網羅。 ◆著者は、ビジネスモデル研究の第一人者で、ビジネススクールでの講義や企業研修などでも高い評価を得ている研究者。

PDCAは誰もが知るビジネスフレームワークですが、この言葉ほどわかった気になって、それぞれ勝手な解釈で使われる言葉はありません。 PDCAはもともと製造業のTQC活動から始まった、現場の実践的なマネジメント手法です。 ところが最近のビジネス書棚では個人の仕事術、ダンドリ手法のひとつとして取り上げられる例が目立ちます。 本書はPDCAの本来の使い方であり、トヨタなどの優良企業で実践されている、 組織・チームで仕事をするマネジャー層の読者を想定した、マネジメントのためのPDCA入門です。 著者によれば、着実に成長している一部の優良企業を除き、日本企業でPDCAがまともに廻っているところは少ないといいます。とりわけ、日本ではPDCAのPが「計画」と訳されたため、予算数字の達成を無理強いする時に使われるものととらえている人も多いでしょう。 本書では主要業務で着実にPDCAを廻していくために、「業務の定義」「現状把握」「意味合いの抽出」「帳票の設計」「会議の運営」「指導と躾」「立ち上げ方」まで落とし込んで、具体的な方法を紹介していきます。

【令和３年民法・不動産登記法改正に対応。不動産登記制度の基礎と本質がつかめる入門書】 　本書は、不動産登記法に触れる機会のある企業や自治体の方、資格試験の受験者、さらには予備知識のない一般の方を対象に、全42の講義を通して基礎の基礎をわかりやすく解説。不動産登記法の分野は無味乾燥な解説書が多いなか、本書は読者の興味を引く事例を取り上げ、軽妙な語り口で予備知識ゼロから制度の本質に迫る、まさに唯一無二の入門書。 　これまで土地の所有者が死亡しても相続登記されないことなどを原因として、不動産登記簿では所有者が直ちに判明せず、あるいは判明しても連絡がつかない所有者不明の土地が数多く生じてきた。こうした問題を解消するため、2021年に民法・不動産登記法が改正され、とくに相続登記は2024年4月より義務化されることとなった。 　また、相続法が改正され、夫婦の一方が亡くなった場合に、その人物が所有する建物に、残された配偶者が無償で居住し続けることができる配偶者居住権がという制度が創設された。 　本書は、これらの法改正に対応して項目を改めるとともに、一部の数字等を改訂した最新版。

2006年制定以来、改正が続けられている会社法。直近の2019年12月に成立した改正の主なポイントは、「株主総会に関する規律の見直し」と「取締役等に関する規律の見直し」の2つが柱です。 主な項目としては、1株主総会資料の電子提供、2株主提案権の濫用的な行使の制限、3取締役の報酬等の決定方針、4株式報酬等の手続、5D&O保険、会社補償、6業務執行の社外取締役への委任の要件・手続、7社外取締役設置義務化、8社債の管理、9株式交付(自社株式等を対価とするTOBなど)が盛り込まれています。 今回の改訂に当たっては、上記の改正の重要度の高いものをコンパクトに解説、ロングセラーテキストの最新版です。

【本書の特徴】 ・話題のChatGPTと生成AIについて、その仕組みから活用の可能性までがわかる ・技術に強くない読者にもわかるように、生成AIの何がすごいのかをやさしく説明 ・ビジネスでどのように活用できるのか、業種別／業界別で解説 ・グローバルな覇権争いについて読み解きながら、どのようなプレーヤーがいるのかをざっくり紹介 ・法規制、倫理的な問題を含めてどんな議論があるのか、ざっくりわかる ・先端テクノロジーに強く、未来予測に定評のある野村総合研究所のコンサルタントたちが執筆 【主な内容】 ・従来のAIとの違いは？ ・なぜ今、生成AIが注目されているのか？ ・どんな業界で導入されている？ ・シンギュラリティはほんとうに来る？ ・オープンAIって、どんな会社？ ・ChatGPTが得意な業務とは？ ・ChatGPTには、どんな競合サービスがある？ ・トランスフォーマーって何？ ・ステーブルディフュージョンはどうやって生まれた？ ・人間との役割分担は？ ・プロンプトエンジニアリングとは？ ・独自技術による生成AIを提供する日本の企業は？

顧客に会えなくても、成果を出す。 マイクロソフト、グーグルで活躍した著者が解説! リモート営業は、単純にミーティングをTeamsやZoomでやればいい、というわけではない。 顧客の興味付けからキーパーソンとの対話、クロージングまで、 営業プロセスそのものを見直す必要がある。 また、ウェブ、電話、メールなど、各種ツールの組み合わせ方や プレゼン資料の見せ方なども、対面による説明を前提としたものとは違うものになってくる。 本書では、こうした「営業プロセス」についての考え方から、 オンラインミーティングにおけるツールの概要や活用のポイントまでをわかりやすく、 コンパクトにまとめた入門書だ。 著者の水嶋氏は、デル、マイクロソフト、グーグルなど外資系IT企業で 訪問しない「インサイド・セールス」の仕組み作りに携わってきた。 こうした豊富な経験を生かして、リモート営業への転換の仕方を具体的に語る。

ビジネス活用はここまで進んだ 経済価値180兆円も！ ・巨大な経済価値を生むと期待され、世界中で投資額が急増している量子コンピュータ。 日本政府も科学技術政策の重点分野に量子技術を挙げ、強力に後押ししています。 さまざまな業界で、ビジネスでの活用が進んでいます。 ・量子コンピュータで、今、どのようなことが、どこまでできるのか、国内外の注目企業を多数取り上げ、ビジネス現場での最新の取り組みを紹介します。各国の政策や研究開発状況、今後の課題も明らかにし、将来を見通します。 ・量子コンピュータはあらゆる業界でイノベーションを起こすチャンスがあります。活用を検討する企業のビジネスパーソンが、丸ごと1冊で全体像を学べる入門書です。 ・著者は（株）日本総合研究所の研究員で、先端技術に関するリサーチを行っています。難解な量子コンピュータの仕組みをわかりやすく伝えます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 家庭、企業、コミュニティ―。リーダーシップはあらゆる局面で直面する課題です。本書は、リーダーシップを実際に身につけるために理論と実例を紹介します。内容をより深く理解できる興味深いエクササイズを掲載。J.ウェルチ、小倉昌男、松下幸之助など著名な経営者の事例を的確に解説。具体的な知識が身につきます。