「感染症に関する超一級の資料としてこの本を推す」(船瀬俊介) エイズ(HIV)、エボラ、サーズ、マーズ、トリインフルエンザ、スペイン風邪までも--すべての裏で暗躍する軍産複合体、製薬会社、CIA、WHOの超構図--この歴史に学べばコロナパンデミックの全体像が丸見えになる! 船瀬俊介氏がなん度も読み返して参考にした本 『インフルエンザをばら撒く人々』(5次元文庫/徳間書店)を大幅に加筆修正し、新章(第6章 新型コロナの解析 これは中国・アメリカの共同共謀作戦である!)を増設、コロナパンディミックの仕組み明らかした決定版! 新型コロナ・ウイルスは、やはり武漢から中国軍部によって、流出させられていた! 新型コロナ・ウイルスの製造者は、中国の女性生物学者・石正麗(せきせいれい)博士、その製造過程が明らかに! 石正麗博士がキクガシラコウモリからサーズ・コロナ・ウイルス(65歳以上の致死率50%)と同じウイルスを分離したのが、2013年10月! オバマは2014年、高致死性病原菌作成のための予算を停止した! 世界の二大超大国である 中国とアメリカが新型コロナ・ウイルスで 共謀していた驚くべき軌跡が記される!

プーチン・習近平は、何を考えているのか。ロシア・中国は、独裁政治から抜け出せるのか。ソ連崩壊をスクープした記者と、中国の未来を予言する評論家が、蜜月と対立を繰り返す両国の今後を考える。「1人の死は悲劇だが、数百万人の死は統計上の数字にすぎない」「国家とは、他国に恐れられる強い独裁国家でなければならない」歴史から現代まで続く、“皇帝”たちの思想を読み解く。　《本書の構成》■第1章 スターリンになりたいプーチン……斎藤勉　・二つの帝国の崩壊を経験　・チェチェン紛争を仕掛けて支持を獲得　・プーチン政権の歴史は戦争の歴史　・1人の死は悲劇、数百万人の死は統計上の数字　・侵略に都合のいい「ルースキー・ミール」の国家観　・ロシア正教会トップの驚くべき正体　・「三つの嘘」を信じるロシアの志願兵たち　・宗教を利用した戦争準備は始まっていた　など　■第2章 毛沢東になりたい習近平……石平　・繰り返される易姓革命と皇帝独裁　・国共合作から国共内戦へ　・存亡の危機に陥った共産党を救った日本軍　・皇帝政治を終わらせるための二つのルール　・「選別的な腐敗摘発」で個人独裁体制を完成　・集団的指導体制と最高指導者の定年制を破壊　・中国は皇帝独裁政治から永遠に抜け出せない　など　■第3章 野合と対立の中ロ関係史……斎藤勉／石平　・蜜月から対立、そして再び蜜月へ　・「中国人が3億人死んでもいい」　・スターリンが北朝鮮の指導者候補を面接試験　・西側との関係回復に救われた中国　・天安門のデモを取材して中国共産党の崩壊を予感　・軍を掌握して民主化を徹底弾圧できなかったソ連共産党　・1990年代──成長の中国、混乱のロシア　など　■第4章 ウクライナ戦争と日本の危機……斎藤勉／石平　・ブリンケンが看破したプーチンの戦争目的　・共鳴する香港国家安全維持法とロシアの憲法改正　・プーチンへの誕生日プレゼントは批判者の暗殺　・ウクライナ戦争の原点はソ連崩壊　・中ロほどお互いを信用しない国同士はない　・人口問題、人材流出、経済制裁で衰退へ　・新たな中ロ軍事同盟のターゲット　など　■第5章 プーチンと習近平の末路……斎藤勉／石平　・戦争に負けた指導者は尊敬されない　・西側との和解を求めれば国民から見放される　・中ロの高官が恐れる海外の個人資産凍結　・米軍に介入の口実を与えず「斬首作戦」で台湾を取る　・台湾有事は日本有事　・習近平を待つ二つのシナリオ　・西側の健忘症が独裁者の国家犯罪を招く　など

●日本人が理解していないエコノミック・ステイトクラフトの時代 エコノミック・ステイトクラフトとは「経済をテコに地政学的国益を追究する手段」。貿易政策、投資政策、経済制裁、サイバー、経済援助、財政・金融政策、エネルギー政策の7分野で構成されます。日本ではあまり関心が寄せられてはいませんが、2019年8月に米国において国防権限法が大きく改定された問題意識には、中国が巧妙に展開しているエコノミック・ステイトクラフトへの危機感の高まりがあります。 米国はAIや自動運転技術などのハイテク技術の中国への流出を最小化し、中国の成長スピードを遅らせることこそが国家安全保障政策の要と位置付け、同盟国の企業の意識改革まで念頭に置いた制度設計を検討していることを明らかにしたのです。防衛産業に関係ないからといってのんびり構えてはいられない時代になったのです。 ●日本企業のリスクシナリオも明示 経済環境が大きく変わることになったにもかかわらず、日本政府ならびに日本企業の危機感は弱いままです。米国ならびに米国の同盟国と円滑に経済関係を維持していくためには、国防権限法という規制の網に準じた経営体制を構築することが愁眉の急となっています。 筆者はルール形成戦略という切り口から企業経営、国家戦略にアドバイスを行ってきた研究者。米国当局への取材も丹念に行っており、経済学者も政治学者も押さえていない分野の権威。国防権限法のインパクトは日本ではきちんと理解されておらず、本書はその全貌と日本の戦略を明示した初の書籍となります

日経の取材記者による迫真のルポ! 580億円もの不正流出事件に見舞われたコインチェック。 投機マネーに煽られ、わずか3年で100倍に急騰したビットコイン。 相次ぐ分裂を主導する中国の「採掘者」たち。 玉石混交のICO。 いち早くルール整備に動いた日本…… 仮想通貨をめぐる混乱と熱狂、その真相に迫る! -解説コラム「いまから学ぶ仮想通貨」で仕組みがわかる -野口悠紀雄氏、SBI北尾吉孝氏、ビットフライヤー加納裕三氏ほかキーパーソンへのインタビューを収録

北朝鮮は、未曽有の食糧危機にあえいでいた。飢餓寸前の状態に陥った北朝鮮国民は、豊富な食料があると聞かされていた韓国に逃れるために、地雷原などを次々に踏み越え、３８度線を突破し南側に雪崩れ込んでいく。 北朝鮮は、この難民流出を機に、「朝鮮半島統一」を旗印として大戦車隊の侵攻を開始。その進軍は目覚ましく、ソウルは一気に陥落し、その後も短期間で釜山にまで迫っていった。 その一方で、北朝鮮は日本の原子力発電所を標的にし、弾道ミサイルの発射に踏み切った。 韓国国内が戦場になる中、日本をはじめ、アメリカ、中国までをも巻き込んだ第二次朝鮮戦争が、ここに始まる！

「金正恩政権崩壊」のシナリオを独自検証。 父・金正日の死後、権力継承と政治手腕に注目が集まっていた北朝鮮の“三代目”金正恩第一書記。長距離弾道ミサイル打ち上げ実験や３回目の核実験にも「成功した」と伝えられ、世襲独裁者の権力掌握は着実に進展しつつあるように見える。だが、内部情報を詳細に分析していくと、軍との確執や熾烈な権力抗争を孕んだ「崩壊間際」の政権事情が見えてくる。 金正恩暗殺、軍事クーデター、民衆蜂起と難民流出、「連邦制」による南北統一、中国人民解放軍の進出、米韓軍による北進・占領……。もし金正恩政権が崩壊するとしたら、どのようなシナリオがありうるのか？ 実は金正日の死後、北朝鮮国内では金日成・金正日の巨大な父子像が次々と建設され、金正恩に繋がる世襲の象徴となっている。しかし、裏を返せば、それらの銅像はかつてのレーニン像やフセイン像のような政権転覆の象徴ともなりうる。実際、金正恩暗殺・クーデター未遂事件はすでに起きているとの情報もある――。 いずれ“その時”はやってくる。きっかけは軍の反乱か、住民暴動か？　米韓軍出撃、中朝関係急変の可能性は？　北朝鮮分析の第一人者が書き下ろした初の緊急シミュレーション。 ※【ご注意】この作品には地図や表が多数含まれており、お使いの端末によっては よみづらい場合がございます。 お手持ちの端末で立ち読みファイルをご確認いただくことをお勧めいたします。

経済安全保障は経営をこう変える！　米中のみならず同盟各国も経済安全保障の規制を強化している。円滑にビジネスを進めていくためには、経済安全保障に対応した経営体制の構築が必要だ。本書は、経済安全保障に日本企業がどのように対応すべきかを、経営戦略、研究開発、組織風土文化、経営管理、財務管理、リスクマネジメント、ガバナンス、人事管理、サプライチェーン、情報システムという機能ごとに解説する初めての書。 　米国政府は、AIや自動運転技術などのハイテク技術の中国への流出を最小化し、中国の成長スピードを遅らせることこそが国家安全保障政策の要と位置付け、同盟国の企業の意識改革まで念頭に置いた制度設計を検討しています。防衛産業に関係ないからといってのんびり構えてはいられない時代になったのです。政府は、企業に経済安全保障担当者設置を要望しています。 　米国ならびに米国の同盟国と円滑に経済関係を維持していくためには、経済安全保障規制の網に準じた経営体制を構築することが愁眉の急となっています。この数年で日本企業が経営リスクとして位置づけなければならない案件が急増しているにもかかわらず、多くの人はまだ気がついていません。戦後70年以上にわたって軍事、安全保障から目を背けてきた経済界が、意識改革を迫られているのです。 　本書は、『エコノミック・ステイトクラフト　経済安全保障の戦い』（2020年刊）で、米国の安全保障規制を総合的に解説した著者による、新しい経営リスクの解説書。

江崎道朗氏(評論家)推薦! 製造・軍事覇権をめざし日本や欧米の知的財産をねらう中国、 法規制を厳格化し技術・頭脳流出を防ぐ米国―― 米国・中国とビジネスをする日本企業は来るリスクにどう備えるか? M&Aの現場で、中国が手段を選ばずに軍民両用技術を自国に移転しようとする姿をこの 目で何度も見てきた。こうした実情を目のあたりにして、アメリカと中国との対立経緯や中国での新たな事業リスクを整理した本が必要ではないかと考え、筆を執ることになった。一年前には想像すらしなかったことだった。(あとがきより) 【目次より】 序章 日本の先端技術が中国の軍拡に利用されている 技術の兵器転用を公言する中国人投資家/ダミー会社という手口/外国人の土地買収の制限のない日本 他 第1章 世界の技術を買い漁る中国のシナリオ 目的は世界制覇/人民解放軍空軍将校が書いた『超限戦』理論/外国資本を接収できる国防動員法/全中国人がスパイになる国家情報法/中国の軍民融合政策と智能化戦争/ディスプレイ技術をめぐる見えない戦争/中国軍と関係が深い中国企業リスト/中国人留学生や研究者による技術流出/日本学術会議の矛盾「/中国製造2025」とは 他 第2章 中国の軍民融合政策に呑まれる日本企業 消えゆく日本ブランドのPC/英国諜報機関はレノボを排除/電気自動車は「タイヤのついたスマートフォン」/半導体をめぐる安全保障問題/トヨタがアメリカから制裁される?/中国に電極技術を売り渡した日産自動車/監視カメラ用イメージセンサーを供給するソニー/アメリカの制裁対象企業と密接なパナソニック/英アームの中国子会社を中国に売り渡したソフトバンク 他 第3章 米中の法規制合戦が招くリスク [第1節 厳格化するアメリカの対中制裁] 中国海洋石油集団とDPワールドによる買収劇/資本移動がなくても申請審査を義務付けた「2019年度国防権限法」/外資による土地所有規制/ECRA(輸出管理改革法)/日本企業が直面する「アメリカ政府との取引停止」/学術界対策を強化した「2020年度国防権限法」/ファーウェイに対するハイテク部品禁輸措置 他 [第2節 中国の輸出管理法の衝撃] 「輸出管理法」成立でアメリカと全面対決/輸出許可制の導入で輸出・投資環境が激変/恣意的な運用への懸念/制裁措置と国外適用の導入 第4章 日本企業の中国ビジネス展望 日本企業の脱中国が進まない理由/改正外為法は日本政府のクリーンヒット/問題を残す「コア業種」の概念/外国人による投資を大幅に規制/イメージで終わらない「脱中国依存」へ 他

株安を制圧できず、通貨のコントロールに手こずる中国は、不良債権問題をうまく先送りできるのか。国家粉飾が疑われ、新興国からの資金流出が止まらない。デジャブ感たっぷりの光景に世界が怯える――。【WedgeセレクションNo.48】 ＜目次＞ ■チャイナショック拡大 世界不況に備えよ ・中国は根治不可能 インフラ投資が世界救う 倉都康行（RPテック代表取締役、国際金融評論家） ・資金繰り悪化する新興国 中国の外貨準備は粉飾か 水谷幸資（経済ジャーナリスト） ■デフレ不況に近づく中国 必要なのは中国版リフレ 梶谷 懐（神戸大学大学院経済学研究科教授） ■中国経済「減速」を日本経済の経験から読み解く 中島厚志（経済産業研究所理事長） ■経済に冷や水浴びせてもやめられない「反腐敗運動」 富坂 聰（ジャーナリスト） ※この電子書籍は、月刊『Wedge』2015年9月号と2015年10月号に掲載された記事、及びウェブマガジン『WEDGE Infinity』に掲載された記事を一部編集したものです。記事中の事実関係、データ、肩書き等はすべて掲載当時のものです。

人為的エラーは起きたのか――？ 第一線の感染症研究者、ホワイトハウス・各国政府高官、 中国人医師、亡命者、軍・諜報機関の関係者ら 最重要人物に直接取材を敢行。 未曾有のパンデミックの裏側で起きていた出来事を 多角的に徹底検証した、緊迫のドキュメント！ 「新型コロナはコウモリ由来で自然変異のウイルスである」。 WHOは2021年の調査でそう結論づけた。 だが実際は多くの事象が「武漢研究所からの流出」の可能性を示唆し、 権威ある研究者の中にもそれを論じる者は少なくない。 ウイルスの本当の起源はどこなのか。流出説はばぜ陰謀論として切り捨てられたのか。 取材を通じて見えてきたのは、「研究所由来」に寄った論文が検閲され、 公正なはずの調査団が骨抜きになり、議論が封じ込められてきた事実。 そして中国共産党の世界戦略、米政権の対立構造が複雑に絡み合った 権力者たちのパワーゲームだった――。 「（科学者たちが）新型コロナウイルスが中国の研究所から流出した可能性を受け入れれば、それはドナルド・トランプの対中姿勢をも受け入れたことになり、大統領選挙で困った事態になりかねない。（中略）それだけでも、流出説をとんでもない理論だとか、陰謀論と呼ぶにはじゅうぶんだった」 ――カリフォルニア大学 物理学教授リチャード・ムラーへのインタビューより（本文抜粋）

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 令和生まれの子供たちが大人になる頃、 そんな近未来予測に役立つのが、人口動態だ。 ◆世界は人口爆発が収まり、高齢化が進む ◆人口が大きく増えるのはインド、ナイジェリア、インドネシア等 ◆先進国では、アメリカだけが人口を維持 上記のような変化により、各国のパワーバランスはどう変わるのか？ 少子高齢化著しい「課題先進国・日本」の対応策は？ 地政学的・歴史的な視点をまじえて、徹底検証する。 （『中央公論』2020年1月号特集の電子化） （目次より） ●【プロローグ】 地球の「未来年表」 河合雅司 （聞き手・漫画）辛酸なめ子 ●【世界編】 対談 米国が中国を再逆転、ネクスト大国が台頭 新たなる「大国の興亡」は人口動態から展望できる 宮家邦彦×神保 謙 ●【日本編】 対談 このままでは女性の海外流出が始まる！ イノベーションの力で地方消滅の危機を救え 増田寛也×吉川 洋 ●近代日本人口政策の失敗学 牧野邦昭 ●元官房副長官が振り返る「一・五七ショック」 日本はなぜ少子化問題で後手に回ってしまったのか 古川貞二郎 ●【ブックガイド】 少子化という「人災」を乗り越えるための10冊 出口治明

大量の資本が中国から流出している。 米国では中国に敵対的なトランプ氏が大統領に就任する。 為替市場では人民元の下落が止まらない。 人民元が大幅切り下げに追い込まれれば、 世界の金融市場にネガティブ・ショックが走り、 日本では大規模な金融緩和や財政出動が議論になるだろう。 世界は金融緩和を止められず、余ったマネーがバブルを生み出す。 これはべき論や陰謀論ではなく、経済データから読み取れるグローバル市場の将来像だ。 外資系通貨ストラテジストが、明快なロジックで人民元切り下げ後のマーケットを予測する。

いつまでも悲観論に引きづられていると大損する！ 日経平均４万円突破は始まりにすぎない！ 日本経済は今後30年間、黄金期を迎える!! 史上最高値へと向かう日経平均株価、上場企業も続々と過去最高益を更新。 日本はついにデフレを脱却、「失われた３０年」から「黄金の３０年」への大転換が始まる！ 　現在はまだコストプッシュ・インフレが先行し、値上げの悪影響ばかりが喧伝されるが、まもなく賃金上昇をともなう「いいインフレ」へと向かい、日本経済は再び最強となる。そのことを見越して、世界から日本への投資が殺到しているのである。日経平均株価は史上最高値を更新、新たな産業が生まれ、日本は世界でもっとも先進的で豊かな国になる。 30年前は冷戦終結と日本のバブル崩壊直後から中国が急成 長を始めた。その因果関係を読み解き、ロシアのウクライナ侵攻による新冷戦の復活と中国バブル崩壊が、日本復活につながっていることをさまざまなデータで論証。さらには経済衰退が止まらない中国は、日本に代わり「失われた30年」に突入すると予測、一党独裁という不自由さとリスクから、海外企業や技術の流出が加速、日本はその受け皿として人・モノ・カネが集中することになる。 これからの日本経済の大潮流を読み解き、世界を席巻する次世代日本の最先端技術を紹介、それにともなう世界秩序の大変化を予測する。 マインドチェンジで、これから始まる日本経済の大潮流に備えよ！

止まらない中国からのマネー流出、悪化するサウジアラビアの懐具合、出口が見えぬ金融緩和競争、米欧同盟の亀裂とポピュリスト政治家の台頭--相場格言の通り、2016年は「騒乱の申年」なのか?　リーマン・ショックの再来はあるのか?　同時多発危機の現場から緊急報告。

新日鉄住金がポスコによる技術窃盗の証拠をつかんだのは韓国人密告者の「怪文書」がきっかけだった―90年代半ばから韓国・中国企業に日本の先端技術が流出し続けている。彼らはどのような手口を使うのか。産業スパイへの対抗策はないのか。日経の編集委員が深淵に迫る！

「大統領選挙」で蠢いた中国の「赤い思惑」 ・BLMデモを指揮する中国人と、都合の良すぎる各地の同時多発デモ。 ・共産主義者の巣窟と化したサンフランシスコ ・「BLM支持」という同調圧力に怯えるアメリカ人 ・圧殺されたコロナ「武漢流出説」 マオイズム（毛沢東主義）によるアメリカの分断を徹底解明。 そして日本にも「LGBT」「夫婦別姓」「女系女性天皇」などを正当化するマオイズムが浸食してきた。 【出版社から】 自由と民主主義を謳歌してきたアメリカの「赤い闇」に挑戦し、それを暴いた力作！ 現地取材から見えてきた腐敗と不正義という暗澹たるアメリカは、そして日本は―― 日本の大手メディアが伝えない、蹂躙されたアメリカの姿を、まずはカリフォルニアの地から浮き彫りにする。

驚異の的中率を誇る爆発的大人気シリーズ。 この本と出会って「人生が変わった」「もう迷わない」と感謝の声多数！ こちらは、なんと【電子書籍特典：2019年星別金運アップの開運指南】付き！ 仕事、健康、恋愛、お金、人間関係、マネジメント、社会情勢、転職・就職、目標達成、バイオリズム、政治、運勢、お悩み解決など、今日から使える未来の情報が満載！　「社会運勢学」の第一人者が、2019年の生き方・開運方法をわかりやすく指南！ 【過去の的中事例】 2018年 「南北首脳会談」「コインチェックのNEM流出事件」ほか 2017年 「閣僚の失言による辞任騒動」ほか 2016年 「イギリスのＥＵ離脱」ほか 2015年 「中国・天津の爆発事故」、「関東・東北における豪雨・洪水」ほか 2014年 「御嶽山の噴火」、「飛行機事故多発」ほか 2013年 「原発の汚染水問題の深刻化」ほか 2012年 「尖閣諸島・竹島領土問題」ほか 毎年、数々の出来事を的中させてきた話題のシリーズ最新版。政治、経済、社会の展望を示すとともに、個人の開運を明快に指南する未来の解説書。 【ポイント】 本書は、一白水星から九紫火星まで星ごとに、年間のバイオリズム、運勢のポイント、マーケット&マネジメント、健康と恋愛、月ごとの運勢、そして吉方表など内容は深く細部にわたり解説しており、読み応えのある内容。他の運勢本と大きく異なり、個人の運勢だけでなく世界情勢から政治・経済を具体的に予測し、仕事や事業に有益な情報を今後の動向とともに解説。一般の方だけでなく、企業の経営者・管理職やビジネスパーソンまで使える必携の一冊。 【電子書籍特典：2019年星別金運アップの開運指南付】

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驚異の累計30万部突破！　これ1冊で人生にもう迷わない！　【究極の人生指南書】 驚異の的中率を誇る爆発的大人気シリーズ。 この本と出会って「人生が変わった」「もう迷わない」と感謝の声多数！ 仕事、健康、恋愛、お金、人間関係、マネジメント、社会情勢、転職・就職、目標達成、バイオリズム、政治、運勢、お悩み解決など、今日から使える未来の情報が満載！ 「社会運勢学」の第一人者が、2022年の生き方・開運方法をわかりやすく指南。 【過去の的中事例】 2020年 「コロナショックによる大波乱」ほか 2019年 「米中貿易摩擦の激化」ほか 2018年 「南北首脳会談」「コインチェックのNEM流出事件」ほか 2017年 「閣僚の失言による辞任騒動」ほか 2016年 「イギリスのEU離脱」ほか 2015年 「中国・天津の爆発事故」「関東・東北における豪雨・洪水」ほか 2014年 「御嶽山の噴火」「飛行機事故多発」ほか 2013年 「原発の汚染水問題の深刻化」ほか 2012年 「尖閣諸島・竹島領土問題」ほか 毎年、数々の出来事を的中させてきた話題のシリーズ最新版。政治、経済、社会の展望を示すとともに、個人の開運を明快に指南する未来の解説書。 【ポイント】 本書は、一白水星から九紫火星まで星ごとに、年間のバイオリズム、運勢のポイント、マーケット&マネジメント、健康と恋愛、月ごとの運勢、そして吉方表など内容は深く細部にわたり解説しており、読み応えのある内容。他の運勢本と大きく異なり、個人の運勢だけでなく世界情勢から政治・経済を具体的に予測し、仕事や事業に有益な情報を今後の動向とともに解説。一般の方だけでなく、企業の経営者・管理職やビジネスパーソンまで使える必携の一冊。

「悪人にも物を売ります」 商売優先主義、中国恐怖症 法の隅々まで平和ボケ 私が体験した永田町、財界の倒錯。 「日中友好」という毒饅頭をすべて語ります。 ――――――――――――――――――――――――― 推薦 衆議院議員 高市早苗氏 “かけがえのない同志である長尾敬さんは、「信念」と「行動力」の政治家だ。 本書には、私も知らなかった永田町の水面下におけるエピソードが、生々しく描写されている。 日本の経済安全保障・国防・外交の課題を直球で訴えかける1冊だ。" ――――――――――――――――――――――――― 日本の中に中国がある 『人民日報』月刊誌の「暴露」、コロナ対策より優先された経済界からの陳情、 「中国人権非難決議」「尖閣法整備」を潰した親中派、中国人民解放軍に筒抜けの技術、 ウイグル・チベット・モンゴル、台湾有事に動かぬ政治家……。 日本中枢の現状を体当たりで炙り出した前衆議院議員がその詳細を証言する。 【目次】 序 章 中国に接近する政財界 第1章 日本の中の中国 第2章 対中非難決議ができない国 第3章 尖閣で見た日本 第4章 中国を野放しにする日本 第5章 国防七校と技術流出 第6章 中国による侵略とジェノサイド あとがき

２０１０年１１月４日、尖閣諸島付近で起きた中国漁船衝突事件の映像がインターネットを通じて日本中を駆け巡った―。政府が非公開と決定した映像を流出させた元海上保安官は、なぜ様々なリスクを負ってまで動画の公開に踏み切ったのか。彼が訴えたかったものとは一体何なのか。

■個人投資家必読！ 世界経済の潮流がダイナミックに変わろうとするなか、 日本が久々に脚光を浴びている。 多くの欧米メディアは 「日本こそが新冷戦時代における中国のオルタナティブ（代替）である」との論調を展開。 著名投資家のウォーレン・バフェット氏が 日本株を投資先第2位と明言したのを契機に、海外マネーが日本を見直し始めている。 ■するとご存じのとおり、長年ひどい低水準に甘んじてきた日経平均株価は2023年6月に、 33年ぶりにバブル期以来の高値をつけた。 こうした世界マネーの流れは決して偶然ではない。 世界の投資家の視線は〝冷酷?そのものであり、 その根底に宿るのは徹底的にシンプルな足し算と引き算。 つまり、ソロバン勘定にほかならない。 ■いまなぜ日本がそうした冷酷無比な世界の投資家たちのお眼鏡に適い、 世界のひのき舞台に押し上げられているのか。 その要因をさまざまなアングルから浮き彫りにするため、 4人の識者を迎え、白熱の議論を重ねた。 ■本書の構成 第1章　世界マネーの覇権を握る国はどこか？ 第2章　日本はゴールデン・サイクルの景気循環に乗って再び黄金期を迎える 対談　嶋中雄二×今井澂 第3章　米国からマネーが流出し続ける構造的な理由 対談　エミン・ユルマズ×今井澂 第4章　どの角度から捉えてもやってくるインドの時代 対談　勝池和夫×今井澂 第5章　衝撃の2024年―レールが敷かれている日本への資金シフトが始まる 対談　渡部清二×今井澂

いま、日本を取り巻く環境は大きく変化しつつある。台風や地震などの自然災害の多発、中国や北朝鮮と隣接していることによる地政学的リスクの上昇、超高齢化と人口減による国力低下の懸念増加、優秀な人材の流出問題……。とくに、マイナンバー制度の制定に見られるように、国が国民の資産を管理・把握しようとする動きが顕著になり、財源確保のための増税の可能性は高く、この先日本は安心して住める国かどうかは、だれにも保証できない。そんななかで注目されているのが、活動拠点を二か所以上の国にもつ「デュアルライフ」である。そこで本書では、永住権を取得しやすく、ビジネス利便性の高いエリアとしてフィリピンに焦点を当て、「日本×フィリピン」でデュアルライフを送るメリットや、実際にフィリピン特別永住権「APRV」（The APECO Perma-nent ResidentVISA）を取得する方法を紹介。実際にAPRVを取得した人の体験談を交えて、憧れのデュアルライフを実現する方法をレクチャーする一冊である。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【内容紹介・目次・著者略歴】 １９６０年代初頭に、日本経済は完全雇用状態となった。生産労働人口の増加減少と雇用の実態を分析することで経済の転換点を探る。 【目次より】 はしがき I　転換点理論の性格 1　経済成長論への反省 2　経済発展論の登場 II　転換点理論の適用の可能性 1　二重構造の存在 2　停滞的な実質賃金 3　最近時の労働市場の変ぼう 4　日本経済の転換点をめぐる論争 5　転換点とは何か III　転換点の理論 1　無制限的労働供給と制限的労働供給　概説 2　無制限的労働供給と制限的労働供給 3　転換点と2つの段階 4　転換点をこえる条件 IV　（補論）転換点理論の数学的定式化 1　無制限的労働供給と制限的労働供給 2　転換点と2つの段階 3　転換点をこえる条件 4　相対価格の決定 V　転換点をいかに見出すか 1　転換点を見出す際の問題 　2　転換点を見出す基準 VI　非資本主義部門の実質賃金 1　農業の実質賃金 2　紡織女工の実質賃金 VII　賃金格差の変化 1　製造業の実質賃金と製造業・農業間の賃金格差 2　最高，最低賃金労働の実質賃金と両者の間の格差 3　製造業の男女間賃金格差 4　規模別賃金格差 5　賃金格差の変化 VIII　非資本主義部門の労働の生産力 1　農業の生産関数の計測　戦前 2　農業の生産関数の計測　戦後 3　労働の限界生産力の動きとその要因 IX　非資本主義部門の賃金の決定要因（基準1,2によるテスト） 1　農業における賃金と限界生産力との比較 2　農業における賃金と限界生産力との相関関係 3　農業における賃金と生産性との相関関係　地域間分析 1.　戦前の分析　2.　戦後の分析 X　労働供給の弾力性（基準6によるテスト） 1　分析のための準備 2　分析 XI　（補論）非資本主義部門の労働力の変動 1　農林業就業者数の推計(1872~1940,1948~67年） 2　農林業就業者の純流出の推計(1873~1940,1949~67年） 3　家族従業者数の変化　4　農家人口の推計(1920~40, 1950~68 年） 5　農家人口の純流出の推計(1921~40,1952~67年）6　結論とその含意 XII　要約と結論 日本経済の転換点をめぐる論争について XIII　ルイスヘのコメント XIV　フェイ・レニスヘのコメント 1　非1次産業の資本労働比率 2　製造業の実質賃金 XV　ジョルゲンソンヘのコメント 1　ジョルゲンソンの分析 2　ジョルゲンソンの分析の問題点 参考文献 ※この商品は紙の書籍のページを画像にした電子書籍です。文字だけを拡大することはできませんので、タブレットサイズの端末での閲読を推奨します。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能も使用できません。 南　亮進 1933年生まれ。経済学者。一橋大学名誉教授。一橋大学卒業、同大学院で博士号を取得。経済学博士。専門は、経済成長、中国経済。 著書に、『日本経済の転換点』（日経・経済図書文化賞受賞）『日本の経済発展』（共著） 『日本の工業化と技術発展』（共著）『デモクラシーの崩壊と再生』（共編）『流れゆく大河』（共編）などがある。

中国に渡った日本人技術者の現在と未来。 日本の技術の海外流出が止まらない。主な流出先は経済成長著しい中国だ。 その優れた技術が、中国のさまざまな分野で実用化されるのははなぜか？ それは日本人技術者が高額でヘッドハンティングされているという現実が、きわめて大きい。 本書では、日本の自動車業界、家電業界、建設機械業界などから中国に渡った日本人技術者たちを丹念に取材。その実態を余すところなく明らかにする。 また技術者たちを中国に向かわせるヘッドハンターたちが、どうように技術者と中国企業を仲介をし、成功を導くのか、そのプロフェッショナルな仕事に極限まで迫る。 北京在住14年の日本人作家だからこそ書けた、迫真ドキュメント。

【内容紹介】 【30年続いた「安い日本」から脱却せよ アジアの知性が、鋭く、深く分析する世界と日本の総括＆見通し】 「年末の定番書籍」として多くの方々に毎年ご好評いただいている大前研一氏の「日本の論点」が今年も登場。「なぜ日本では真面目に働いても給料が上昇しないのか」が今年の全体テーマとなります。 約2年間にわたり猛威を振るい、各国の政治経済に深刻な影響を与えた新型コロナウイルスは、ワクチン接種が進んだ結果、いまだ予断を許さないとはいえ、世界は新しい時代に移ろうとしています。 この間、日本は安倍政権を踏襲した菅政権が1年で退陣し、岸田政権が誕生しました。新政権の課題は「30年間所得が増えない」という異常事態に終止符を打ち、明確な成長戦略に舵を切ることに他ならないと、大前氏は訴えます。 一方、世界に目を向ければ、影響力を強める中国の台頭が様々なかたちで各国に波及していることが鮮明となっています。もはや「アメリカを中心にした視点では国際情勢を読み取ることはできない」と大前氏は言います。 本書は大前氏が豊富な知識と体験、洞察力を駆使して、新しい時代に役立つものの見方や考え方を具体的に述べていきます。 【著者紹介】 [著]大前 研一（Kenichi Ohmae） 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学（MIT）で博士を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、（株）ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』『「国家の衰退」からいかに脱するか』（共に小学館）、『大前研一 稼ぐ力をつける「リカレント教育」』、「日本の論点」シリーズ（小社刊）など多数ある。 「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネス・レビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。 英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー（故人）やトム・ピーターズが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー（思想的指導者）がいない、と書いた。 同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の1人に、また1994年の特集では5人の中の1人として選ばれている。2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。 2005年、『The Next Global Stage』がWharton School Publishingから出版される。発売当初から評判をよび、すでに13カ国以上の国で翻訳され、ベストセラーとなっている。経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。 趣味はスキューバダイビング、スキー、オフロードバイク、スノーモービル、クラリネット。ジャネット夫人との間に二男。 【目次抜粋】 はじめに PART1〈国内編〉 　巻頭言 「安いニッポン」にこれからの課題のすべてが凝縮されている 　Strategy01 “さらばNBC、さらばぼったくり男爵”。オリンピック改革の鍵はクラウドファンディングだ 　Strategy02 格安料金プラン投入の裏で進む、NTTグループの再統合 　Strategy03 コロナ収束後、日本企業の人事制度や求められる人材はどう変わる 　Strategy04 「答えのない時代」の人材の育成には、「私塾」が必要だ 　Strategy05 新型コロナウイルスによる人口流出で日本の不動産価格はどうなるか 　Strategy06 日本のシステム開発が失敗ばかりを犯す根本原因とデジタル庁の課題 　Strategy07 令和の政治家が、田中角栄と中曽根康弘から学ぶべきもの 　Strategy08 デジタル民主主義の時代にふさわしい憲法改正論議を深めよ 　Strategy09 再否決された「大阪都構想」から浮かび上がる令和の地方自治の問題点 　Strategy10 未曽有の大事故から10年。現在も福島原発が抱える3大問題 　Strategy11 奴隷的な技能実習制度を改め、ドイツ式の移民政策へ移行せよ PART2〈海外編〉 　巻頭言 欧米中心ではない、複眼的な国際情勢を見る視点を養え 　Strategy01 アメリカ大統領選の結果が示す、“分断国”への構造変化 　Strategy02 バイデン政権の外交戦略を検証する。最重要ポイントは台頭する中国との関係だ 　Strategy03 米中対立でにわかに高まってきた「台湾有事」の元凶はアメリカ外交政策だ 　Strategy04 なぜテスラは時価総額でトヨタを超え、世界ナンバー1自動車メーカーになったか 　Strategy05 ブレグジットで「UK崩壊＆再没落」の道を選択したイギリスの末路 　Strategy06 中国“三人っ子政策”導入からも読み取れる習近平の遠大な野望とは 　Strategy07 中国最強企業アントグループが持つ金融事業の破壊力 　Strategy08 文在寅政権の掲げる反日路線は、いつ転回されるのか 　Strategy09 「イスラエルVSアラブ」だけでは読み取れない、中東の新しい地政学 　Strategy10 「危機感」「語学力」「理系重視」「スマホセントリック」イスラエルと台湾が持つ4つの強さ

2009年1月、ほぼ完本の『老子』竹簡群が、北京大学に運び込まれた。これは、墳墓から盗掘され香港の骨董店を経由して海外に流出するところを、大学関係者が買い取り、寄贈したものである。諸子百家の中にあっても、儒家等とは大きく異なる主張を唱えたとされる道家であるが、その評価は果たして正しいのだろうか?　新資料を踏まえて、『老子』『荘子』の言葉をじっくり読み解くことで、その謎に包まれた思想がいま解き明かされる。さらに、後年の中国思想家や仏教への影響、江戸期の日本やその他ヨーロッパ諸国での受容にも目をむける。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 流血と難民流出の続く中東情勢、次々と現われる死の伝染病、そして日本を襲う巨大地震と火山噴火、それらはすべて「呪い」によって引き起こされていた！　我が国の「国生み神話」に隠された呪い、フリーメイソンやイルミナティなどを生んだ「歴史的人物の呪いの言葉」、そして中国を覇権拡大に突き動かす「中華思想という呪い」など、神話時代から現代まで「呪い」を切り口に歴史に隠されたミステリーを解き明かす。

櫻井よしこ氏推薦！……「軍事技術の進化を知らずして、日本の安全保障の未来は語れない」2014年の閣議決定によって限定容認された集団的自衛権行使、韓国へのTHAADミサイル配備をめぐる中国の反発、2015年4月の日米ガイドライン改定、北朝鮮による潜水艦ミサイルの発射、安保法制をめぐる与野党の攻防……。一見、バラバラに起こっているかのような東アジアの安全保障をめぐる出来事は、じつは深いところですべてつながっている。しかし、残念なことにいまだ、その全体像を読み解くためのキーワードがメディアで大々的に語られることはない。そのキーワードを提示しながら東アジアの最新軍事情勢を読み解き、集団的自衛権、日米ガイドライン改定、安保法制、そして日本の安全保障の未来を本書は描いていく。そのキーワードとは、「国籍を超える防衛上の仕組み」を支える「データリンク」という言葉だ。冷戦終結後、旧ソ連からの武器流出を伴いながら、東アジアの軍事情勢は悪化しつづけた。恐るべき北朝鮮や中国の軍拡に対抗するため、いわゆる「西側諸国」は国籍を超えた軍事情報の共有化を図り、イージス艦を中心として効率的に防衛を行なう仕組みを構築してきた。しかし、そうした軍事情報のやりとりは、「武力行使」という観点からどのように位置づけられるのか。具体的には、わが国の集団的自衛権行使とどう関係するのか。改定された日米ガイドラインにおける扱いはどのようなものか。安保法制のなかでそれがどこまで議論されるのか。「ハードが分からないまま外交を語るのは、アルファベットが読めないのに英語が話せるといっているに等しい」という軍事・防衛技術のスペシャリストが、最新の知見をふんだんに盛り込みながら、いま絶対に知っておくべき安全保障の核心を語る。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 2021年3月11日は、東日本大震災から10年。この10年間、日本列島では地震だけではなく各地で多くの災害が頻発してきました。 2016年4月には熊本で震度7を最大とした群発地震が発生、九州や中国地方への集中豪雨、北海道では地震による地滑りと大停電が発生。さらには異常気象による巨大台風や土砂崩れ、洪水、河川の決壊、氾濫、浸水。冬季には北海道から北陸地方にかけて、異常な寒波や豪雪が襲いました。 そして地球規模で蔓延するコロナウイルスの感染など、日本列島はいま“複合災害”の真っただ中。地震・津波・放射能汚染に襲われた東日本大震災のように「これでもか、これでもか」と、災害の上に災害が重なってきています。その原因について、温暖化による気候変動以上の“地球異変”とも言うべき変化が起きているのではないか――と国民は肌で感じ始めたのです。 ツンドラ地帯の凍土が溶解し、北米やアマゾンの山林で火災が起き、アフリカの砂漠化などで生態系が崩れ、食糧不足と難民の流出が止まらず、世界秩序は不安定になる一方です。そして今、コロナ禍が世界中に蔓延しています。 この10年はまさに日本人が大規模災害に直面し続けた10年でした。本書は、日本を代表する49人の写真家たちが撮った「東日本大震災の記憶」と、その後の自然災害のリアルな姿を伝える写真集です。

いままでの常識がことごとくひっくり返っています。 英国民がＥＵ離脱を選択するとは！ 泡沫候補のドナルド・トランプが大統領選に勝ってしまうなんて！ 政治も経済も軍事も、そして投資も、これからはいままでのやり方が通用しなくなります。 ひと言で言えば、パラダイムシフトです。 さながらオセロゲームのように白が黒に、黒が白に、いままでの価値観ががらりと変わります。これまでの正解が不正解に、いままでの不正解が正解になります。木の葉が沈み、石が浮かぶ……それがパラダイムシフトなのです。 まさか……。ですから、「まさか」が起こる時代になったのです。 私は「まさか」とは全然思いません。ＥU離脱もトランプ当選もブログで主張してきた通りです。トランプ当選後、株価が1日で１０００円前後の乱高下を繰り広げることも指摘しています。英国離脱、トランプ当選、親ロシア、反イラン、反サウジ、そして反中国……偶然ではありません。歴史的必然です。「パラダイムシフト」の一現象に過ぎないのです。 トランプがなぜ当選できたのでしょう？　トランプには国際金融資本＝ユダヤ右派から与えられた「ミッション（役割）＝パラダイムシフト」があります。その約束を果たすために送り込まれた人物です。 ヒラリーではできない？　できません。 さて、トランプはいったいなにを約束したのでしょう？　いままでのパラダイムをどう方向転換させるのでしょう？ トランプの登場で、日本はどう変わるのでしょう？　経済は？　政治は？　軍事は？　株価はどうなるのでしょうか？　景気は？　デフレからインフレになる？ 本文を読み進めるうちに疑問点がすべて解明できると思います。 【目次】 はじめに　壊れたコンピュータ付きブルドーザーの登場でなにがどう変わるのか？ 　　　　　　――いままでの正解が不正解に、いままでの不正解が正解に変わる！ 第１章　トランプショックで世界はこう変わる！ 第２章　トランプショックで日本経済はこう変わる！ 第３章　９月にデフォルト？　マネー流出で自己崩壊する中国！ 第４章　誰も知らない、ほんとうはこんなに怖い金（ゴールド）の基礎知識 第５章　バレル26ドル？　80ドル？　原油価格は「サウジの春」で決まる！ 第６章　在韓米軍撤退で口火を切る朝鮮有事？　日米は韓国をいよいよ捨てる？ 【著者紹介】 中島孝志（なかじま・たかし） 東京生まれ。早大政経学部政治学科、南カルフォルニア大学大学院修了。ＰＨＰ研究所、東洋経済新報社を経て独立。経営コンサルタント、経済評論家、ジャーナリスト、作家、出版プロデューサー、大学・ビジネススクール講師 「キーマンネットワーク定例会」の他、 「原理原則研究会in東京」 「原理原則研究会in大阪」 「原理原則研究会in博多」 「原理原則研究会in名古屋」 「原理原則研究会in神の国出雲」 「原理原則研究会in新潟」 「原理原則研究会in札幌」 「日本伝統文化研究会」 「黄金の卵を産む！　ぴよこちゃん倶楽部」 「中島孝志の日曜読書倶楽部」 「松下幸之助経営研究会」いずれも毎月開催。 講演・セミナーは銀行、メーカー、外資系企業等で高い評価を得ている。全国紙をはじめ専門誌、永田町メディア、金融経済有料ネット、大手企業の社内報から宗教団体機関誌などの連載を20年以上続ける。 著訳書は330冊、電子書籍100冊。政財界をはじめとした要人プロデュースは延べ５００人超。 読書は年間３０００冊ペース。落語と大衆演劇、そしてシャンソンの熱烈なファン。 毎日音声＆文字で配信！　ビジネスで使えるインテリジェンス情報サイト「中島孝志の　聴く！　通勤快読」が超人気！

さっと読めるミニ書籍です（文章量15,000文字以上 20,000文字未満（20分で読めるシリーズ）=紙の書籍の30ページ程度） 【書籍説明】 ヨーロッパ諸国は20世紀初頭には世界陸地の84％を支配した。 それはなぜか。 それは軍事革命によって軍事力を獲得したからである。 ところが、東アジアの片隅にヨーロッパの覇権を寄せつけなかった2つの国がある。 中国と日本である。 日本は徳川時代という歴史上未曽有の長期にわたる平和な時代を築きあげた。 一方の中国はマカオや台湾や香港を支配されたが、それは点的支配であった。 両国ともに、国民の海外渡航を禁じ、特定の地域でのみ貿易を許すという海禁政策をとった。 しかしやがて両国ともに開国せざるを得ない状況となる。 中国はアヘン戦争というイギリスの暴力によって、日本はアメリカのペリーとの交渉によって開国することになる。 この両国の開国の中で、貿易はどのような役割を果たしたのだろうか。 【目次】 1.中英アヘン貿易史 2.日英貿易史 3.日蘭貿易史　 4.日米貿易史　 5.英印木綿貿易史　 6.幕末の金流出 7.パリ万国博覧会 【著者紹介】 姉崎慶三郎（アネザキケイザブロウ） 千葉市在住。 元商社勤務。 海外駐在員経験2回。 長年の海外ビジネス経験を生かして、当時合格率8.4％で、日本全国で400名もいない超難関貿易資格「ジェトロ認定貿易アドバイザー」を一浪して取得。 自身の40年に渡る実務経験と、ふれあった多くの先輩や国内外の取引先企業の方たちから学んだことを貿易のプロをめざす人に伝えるため執筆を続けている。 ペンネームは英語教師だった祖父の名前。

テレビ・新聞の最凶タブー！ 太陽光発電で環境破壊が進みつつある恐るべき事実 太陽光発電というと「地球に優しい」「持続可能な自然エネルギー」という良いイメージが強いが、 日本政府が莫大な補助金を支出していること、それが「再エネ賦課金」として市民の電気代に上乗せされていることをご存じだろうか？ それどころか、土砂災害リスク、森林伐採や有害物質の流出など、太陽光発電は＜まったくエコではない＞という “不都合な真実”が隠されている――。 それでは、いったい何のために「メガソーラー事業」が推進されているのか？ 「エコビジネス」で荒稼ぎしているのは誰なのか？ 複数の識者が徹底レポートする。 ●再エネ賦課金で電気料金が「爆上がり」 ●発電パネルがもたらす環境破壊と災害リスク ●外資ステルス参入日本国土が“売られる” ●「太陽ファースト」を強行する小池都政の愚 ほか 【目次】 第一章　「太陽光発電が日本を救う」の大嘘 ●巨額の国民負担で〝ジェノサイド支援〞 東京都「パネル義務付け」はこんなにヤバい！ ……杉山大志（キヤノングローバル戦略研究所研究主幹） ●〝ザル法〞で全国に乱立するメガソーラー建設計画 人命や環境保護よりも再エネ推進が大事か ……山口雅之（全国再エネ問題連絡会 共同代表） ●義務化強行の〝暴挙〞に出た小池都政が 「太陽光パネルファースト」に固執する理由とは？ ……上田令子（地域政党自由を守る会代表、東京都議会議員） 第二章　環境原理主義が国民を不幸にする ●ソーラー事業推進で日本だけが大損！ 脱炭素の大号令に惑わされず、現実路線に転換を ……加藤康子（元内閣官房参与、評論家） ●またもや大暴走するドイツ・緑の党 再エネ推しで「ロシア依存」を打破できるのか ……川口マーン惠美（作家） ●日本の基幹インフラにステルス参入する中国資本 太陽光発電事業は侵攻の「隠れ蓑」なのか？ ……平井宏治（株式会社アシスト代表） 第三章　再エネ推進が招くエネルギー危機 ●G7中心の歪な「環境原理主義」が 世界を分断しエネルギー危機を長期化させる ……有馬 純（東京大学公共政策大学院特任教授） ●「再エネ賦課金」で電気料金が爆上がり 格差拡大と電力クライシスは現実になる ……山本隆三（ 国際環境経済研究所所長） 第四章　太陽光マネーの「不都合な真実」 ●「再エネは社会に役立つ」という虚構 利権が絡めば科学者は平気でウソをつく ……掛谷英紀（筑波大学システム情報系准教授） ●企業「環境・CSR担当」が告発 欺瞞に満ちたESG、SDGsと〝下請けいじめ〞 ……藤枝一也（素材メーカー環境・CSR担当） ●「再生エネ政策」礼賛一色の大手メディアが 〝負の側面〞について沈黙を貫くワケ ……三枝玄太郎（元産経新聞記者、フリーライター）

中国の野望を打ち砕くカギは、日本の“決断”。 拡大し続けたコロナ感染の裏で、加速していた中国の覇権拡大、そして、混沌を深める世界情勢―― 宇宙の救世主存在から観た地球の危機と打開策とは?　分岐点に立つ人類にメッセージ。 【コロナの真相と中国の野望】 ◇コロナは中国の武漢ウィルス研究所から流出したもの ◇百何十種類もの変異種が存在!　ワクチン対策はいたちごっこ ◇ベトナムやインドでのコロナ流行が異常な理由 ◇中国の狙いはワクチン外交で、世界をひざまずかせること 【日本の問題点と果たすべき役割】 ◇補助金、財産管理、監視カメラ・・・日本政府は中国化をめざしている ◇新天皇を中国に送ったりしたら、天安門事件の二の舞になる! ◇覇権を阻止し、中国を民主化に導く、日本が外交すべき2つの決断 【世界の混沌と崩壊を阻止せよ】 ◇ヒットラーが登場した時と同じ!　中国への宥和策は世界を滅ぼす ◇英米型の価値観が来世紀以降も、主導権を握るか否かの分岐点 ◇中東情勢の動向と中国の思惑　中国は最後まで石油や石炭を使う ◇戦後の宗教アレルギーを超えて、正しい宗教勢力が結集すべき時 【地球の正しい未来を拓くには】 ◇イエス・キリストと関係がある、宇宙存在メタトロンとは ◇救世主の降臨と人類の選択　コロナの次に迫る危機とは何か ◇“唯物論科学天狗”の増殖を止めよ　救世主が出る時は危機の時代でもある ◇神仏、霊的世界、宇宙の秘密　いまこそ地球レベルの意識変革を ■■ メタトロンの人物紹介 ■■ いて座・インクルード星の宇宙人。イエス・キリストの宇宙の魂(アモール)の一部。 主を護る最上級の天使(熾天使)の一人であり、「光の神」の一人でもある。 過去、地球で大きな戦いが起きたときには、地上を平和にするための宇宙的パワーの象徴的存在として助力してきた。 六千五百年ほど前にメソポタミア地方に生まれたことがある。現在は、大川隆法として下生しているエル・カンターレを支援している。 ◇◇　霊言・守護霊霊言とは　◇◇ 「霊言現象」とは、あの世の霊存在の言葉を語り下ろす現象のことをいう。 これは高度な悟りを開いた者に特有のものであり、「霊媒現象」(トランス状態になって意識を失い、霊が一方的にしゃべる現象)とは異なる。 外国人霊の霊言の場合には、霊言現象を行う者の言語中枢から、必要な言葉を選び出し、日本語で語ることも可能である。 また、人間の魂は原則として六人のグループからなり、あの世に残っている「魂のきょうだい」の一人が守護霊を務めている。 つまり、守護霊は、実は自分自身の魂の一部である。したがって、「守護霊の霊言」とは、いわば本人の潜在意識にアクセスしたものであり、 その内容は、その人が潜在意識で考えていること(本心)と考えてよい。

第1章　詐欺・ダマしの手口 信じる者はダマされる。ダマされた者はまたダマされる… 第2章　盗みの手口 セキュリティの甘い自販機、空き巣が目をつける不動産の特徴、盗まれ続けるクルマ 第3章　偽造の手口 偽札、偽ブランド、偽造チケットはこうして作られる 第4章　PC＆ネット犯罪の手口 PC遠隔操作、著作権侵害、違法ダウンロード、中国の無法サイト 第5章　さまざまな悪い手口といやがらせ ビデオカメラの赤外線化、流出した個人情報をいち早く入手する、他人の家の水道・電気を止める 第6章　悪い道具＆動画 空き巣に使われる道具、ピッキングツール製造法動画、ドアガードはヒモで開く

もうメチャクチャ！ コロナ禍のアメリカ社会を現地から最新レポート！ 週刊文春の大人気エッセイ「町山智浩の言霊USA」の最新版。 コロナで経済に急ブレーキ、黒人殺害でデモは暴動に。 混沌の中で進む大統領選！　そのときトランプは!? 一体何がどうなる、お馴染み現地からの最新報告！ 特別付録「アメリカの闇を撃つ傑作映画10本」も収録。 ・トランプを袖にした女子サッカーの英雄 ・若くて非白人で 4人の女性議員が政治を変える ・「射殺したい」チャット流出でプエルト・リコ知事炎上 ・1969年の悲劇からハリウッドを救うタランティーノ ・ミッキーマウスもNBAも中国に逆らえない理由 ・『パラサイト』オスカー受賞 韓国映画の国際戦略とは ・民主党の大統領候補ジョー・バイデンは人気も熱狂も無し ・なぜトランプはマスクをしないのか ・黒人の命も大切だ！ デモが全米を揺るがす ほか