大前研一の作品一覧
「大前研一」の「大前研一 日本の論点2026-27」「プロフェッショナル シンキング―未来を見通す思考力」ほか、ユーザーレビューをお届けします！
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プロフィール
- 作者名：大前研一（オオマエケンイチ）
- 性別：男性
- 生年月日：1943年02月21日
- 出身地：日本 / 福岡県
- 職業：評論家
早稲田大学理工学部卒、マサチューセッツ工科大学大学院原子力工学科で博士号を取得。『「見えない税金」に怒れ』で第49回文藝春秋読者賞を受賞。著書に『21世紀維新 栄える国と人のかたち』、『稼ぐ力: 「仕事がなくなる」時代の新しい働き方 』、『マッキンゼー 現代の経営戦略』などがある。
配信予定・最新刊
作品一覧
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5.0「ＡＩを超える思考力」はこうして鍛えよ！ 〈進化し続けるAIに仕事を奪われないためには、0から1を生み出す｢構想力｣｢発想力｣を身につける必要があり、その土台となるのは｢思考力｣だ〉──プロローグより AIで「答えが数秒で入手できる」時代、ビジネスパーソンの思考力を鍛えるためのケーススタディ──それが「RTOCS（アールトックス）」だ。経営コンサルタント・大前研一氏が指導する大学大学院で20年前から続けられているもので、「もし自分が○○だったら？」と仮定して解決策を考える大前流思考法である。 〈RTOCSは他人（他社）のことを考えるクセをつけることにより、自分（自社）のことを従来よりも自由かつ柔軟に考える訓練なのだ〉 RTOCSはテーマが無限にある。ビジネスに限らず、政治や経済や社会的な課題についても「もし私が○○だったら？」と問うことができる。 「もし私が対米関税交渉を任されたら」 「もし私が日鉄社長だったら」 「もし私が石川県／静岡県知事だったら」…… 近年、AI依存による“脳力”低下も懸念されている。AIにできない「構想力」「発想力」「思考力」をどう鍛えるか。その手法とエッセンスを解説したビジネスパーソンの必読書。 （底本 2025年11月発売作品） ※本書に掲載されている二次元バーコードは、デバイスの機種やアプリの仕様に よっては読み取れない場合もあります。その場合はURLからアクセスしてください。 -
5.02018年の「経済・政治・ビジネス」を大前研一が特別講義！ 2017～2018年の世界・日本の動きを俯瞰し、国と企業の問題・トレンドを解説。 トランプ政権はどうなった？ BREXITの行く末は？ 中国の存在感はこれからどうなる？ これらの世界の動きに対して日本はどうするべきなのか。 2時間の講義で、2018年のビジネスのためのしっかりした知識を身につけることができます。 ＊「大前研一ビジネスジャーナル」シリーズは、大前研一が主宰する企業経営層のみを対象とした経営勉強会「向研会」の講義内容を再編集しお届けしています。 本書は特別号として2017年12月に実施した講義を書籍化しました。 ＜トピック＞ ■総論――「没落国家日本」がはっきりと位置付けられた 世界中が「低欲望社会化」する中、日本は美しい衰退に向かう ■2018年 世界の「経済」 緩やかに回復し、三極体制に向かう世界経済 主要各国の金融政策は緩やかに正常化へ。出口が見えないのは日本だけ 「金余り」「土地余り」でも欲望が刺激されない日本 ■2018年 世界の「政治」 世界各国・各地で政治リスクが高まっている ポピュリズムと右傾化からの揺り戻しがそろそろ始まる 何一つ成果を挙げられていないトランプ政権1年目 「ロシア疑惑」でトランプは政権放棄の可能性も 独・仏・英・EU――BREXITは欧州の分離独立の見せしめに 中国が差し掛かっている「中進国のジレンマ」 ■2018年 世界の「産業」 IT企業の世界的躍進、進むキャッシュレス化etc――中国に後れを取る日本 ■2018年の日本はどこへ向かうか 安倍政権の政策では「国難突破」できない 低生産性で低賃金。安い給料に慣れ切っている日本人 日本が陥っている「低生産性のジレンマ」 ■2017年総括と2018年の見通し -
5.0「BBT×プレジデント」エグゼクティブセミナー第三弾！ アイドルエコノミーは産業革命にも匹敵する 自分ではリソースをもたず、空きリソース(Idle)を見つけ、必要としている人とマッチングさせるアイドルエコノミー。 本書では、アイドルエコノミーの解説だけでなく、アイドルエコノミーを活かしたビジネスの実例も多数紹介。 読み終えたときには、大きなビジネスチャンスが眠っているアイドルエコノミーに、あなたもきっと参加したくなっているはず。 【著者紹介】 大前 研一(おおまえ・けんいち) 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。 著書は、『「0から1」の発想述』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』(共に小学館)、『日本の論点』シリーズ(小社刊)など多数ある。 【目次より】 第一章◆アイドルエコノミーで、新しいビジネスを創造せよ 大前研一／ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長、ビジネス・ブレークスルー大学学長 第二章◆ネスレ日本のイノベーション 高岡浩三／ネスレ日本株式会社 代表取締役社長兼CEO 第三章◆日本交通のスマホアプリ戦略 川鍋一朗／日本交通株式会社 代表取締役会長 JapanTaxi株式会社 代表取締役社長 第四章◆印刷業界を変えるアイドルエコノミー 松本恭攝／ラクスル株式会社 代表取締役 -
4.5【内容紹介】 「トランプ2.0」の4年間をどう耐え抜くか。 今やるべきは「真の観光立国シフト」と「教育の抜本的改革」だ。 日米貿易交渉にも関わったマッキンゼー伝説のコンサルタントが総数100点を超える図版で解説する、トランプへの対処法と、「強い日本」を取り戻すための２つのソリューション 国際情勢のわかりやすい定番解説書として毎年親しまれてきた『大前研一 世界の潮流』が、今年は装いも新たに、大幅にボリュームアップして登場。 アメリカ大統領に復帰したドナルド・トランプが矢継ぎ早に繰り出す数々の奇策・恫喝に、世界は大きく翻弄されています。このような情勢下で日本のとるべき道は、トランプ政治の本質を正しく見極めたうえで、短期的には増え続けるインバウンド需要を取り込んで経済を成長させる「観光立国シフト」、長期的には新たな時代に適合する人材を輩出するための「教育改革」しかないと大前研一氏は断言します。 日本が世界に誇る知性・大前氏の鋭い現状分析と、日米貿易交渉への参加など豊富なキャリアに根ざした具体的な提言が説得力をもって読者に訴えかける、今年一番の話題作です。 【著者紹介】 ［著］大前 研一（おおまえ・けんいち） 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『第4の波――大前流「21世紀型経済理論」』『経済参謀――日本人の給料を上げる最後の処方箋』(共に小学館)、『企業参謀――戦略的思考とはなにか』『世界の潮流』シリーズ、『日本の論点』シリーズ(共にプレジデント社刊)など 多数ある。 「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネス・レビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー(故人)やトム・ピーターズが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー(思想的指導者)がいない、と書いた。同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の1人に、また1994年の特集では5人の中の1人として選ばれている。2005年の「Thi nkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。 2005年、『The Next Global Stage』がWharton School Publishingから出版される。発売当初から評判を呼び、すでに13カ国以上の国で翻訳され、ベストセラーとなっている。経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。 趣味はスキューバダイビング、ジェットスキー、オフロードバイク、スノーモービル、クラリネット。ジャネット夫人との間に二男。 【目次抜粋】 巻頭言 「トランプ2.0」の100日 ―日本と世界はどうする 第1部 「世界の潮流」――大激変する世界情勢 第2部 「観光立国論」――インバウンドで50兆円を目指せ 第3部 「新・教育論」――答えなき時代の教育のあり方 -
4.5今後重要なのは「AIに何をどう問うか」だ。 〈生成AIの進化が加速して、シンギュラリティの到来による大リストラは10年ぐらい早まった感がある。とすれば、2025年ごろから、業種・業界によっては大きな影響を受けることになるだろう。この大きな波に備えた対処が求められる。〉──本文より 「チャットGPT」をはじめとする生成AI（人工知能）は、瞬く間に普及し、世界は一気にAI社会に突入した。この新たなフェーズへの移行を“予言”したのが、未来学者アルビン・トフラーの名著をヒントに、著者の大前氏が提唱した「第4の波」という考え方だった。 「第4の波」とは何か？ それは21世紀に入って劇的に進化した「AI＆スマホ革命」が世の中にもたらす変化であり、21世紀は、いち早くこの波の特徴を捉えた者が富を独占する。だが、AIが人類の知能を超える「シンギュラリティ（技術的特異点）」に達する「第4の波」の後半には、大規模なレイオフ（解雇）が発生すると予想される。 果たして、この激変の中で生き残るのは、どのような人材なのか？ また、AIに置き換えられない仕事とは何か――。 “答えのない世紀”を生きるために、来たるべき近未来図を提示する「希望の書」。 ※この作品は過去に単行本として配信されていた『第4の波 ～大前流「21世紀型経済理論」～』の新版です。 （底本 2024年12月発売作品） -
4.5“アベノミクスのパラドックス”を読み解く。 〈安倍政権が「アベノミクスのエンジンを最大限にふかす」「切れ目のない経済対策」「第２次安倍政権以降最大の28兆円」などと喧伝すればするほど、国民は日本経済の先行きは暗いと思ってしまう。これこそアベノミクスでも景気がいっこうに上向かないパラドックス（逆説）の仕組みであり、私が「心理経済学」として提唱していることである。〉（新書版まえがきより） なぜ「アベノミクス」では景気が良くならないのか？ 日本が“借金漬け”から脱する日は来るのか？ 「皆が等しく貧乏になる国」で本当にいいのか？ ……それらの難題を読み解くカギは「低欲望社会」にある。 日本では今、世界に先駆けて未曽有の危機が進行している。人口減少、超高齢化、欲なき若者たちの増加……。この国に必要なのは人々の心理に働きかけ国全体を明るくする新たな国富論だ。 【ご注意】※お使いの端末によっては、一部読みづらい場合がございます。お手持ちの端末で立ち読みファイルをご確認いただくことをお勧めします。 -
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4.51989年、「ハーバード･ビジネス･レビュー」（日本版ではない）の読者投票でトップとなった連載をベースとした大前氏の名著、電子書籍で復活。日本がまだ偽りのバブル景気に踊っていたその時に、大前氏は早くも「グローバリゼーション」ということばを使い、「従来の貿易統計が意味を持たない、国境を越えた『ボーダレス経済』」の本質を解く。本書の凄みは、20年以上も前に著者が以下のように強く告げている点にある。「本書は『ビジネス戦略』と『競争』に関する私の理解や経験を、マクロ経済問題に対する信念や分析と結びつけたものである」。グローバル経済の最前線、内外企業の企業事例と彼らの発見が多く記されている。 -
4.5 -
4.4“縮み志向”日本を変える鉱脈はここにある 若者にチャンスを！ 起業家に投資を！ “縮み志向”“嫌な空気”の日本を変える新たな“鉱脈”はここにある。 「日本にはまだまだ成長余力があるし、統治機構を見直して地域間で人・カネ・モノを世界中から呼び込む競争を繰り広げる仕掛けにすれば、人材も磨かれて、活気に溢れた国になるだろう」（本書「文庫版まえがき」より） 政府はついに｢消費増税｣に向けて大きく舵を切った。だが、莫大な債務を抱える今の日本に求められているのは、これ以上税金をあてにせずに経済を活性化させる知恵だ。今この国を覆っている“縮み志向”“嫌な空気”の正体を見極め、新たな需要を創造していくには何が必要なのか――。世界的経営コンサルタントが日本の消費者と企業を元気にする経済・企業戦略を探る。 -
4.3【内容紹介】 AI小作農になるか、プラットフォーマーになるか 大前研一と業界のトップリーダーたちが語るAIとフィンテックの 最新事情と、ビジネスチャンスのつかみ方！ 【著者紹介】 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。日立製作所、マッキン ゼー・アンド・カンパニーを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書は、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』(共に小学館)、「日本の論点」シリーズ(小社刊) など多数ある。 【目次抜粋】 はじめに 【パート1】AI編 第一章 AIインパクト 大前研一 第二章 Watsonの「AIビジネスモデル」 吉崎敏文(IBMワトソン事業部長・当時) 第三章 トヨタのAI戦略 岡島博司(トヨタ自動車先進技術統括部統括主査) 第四章 DMMが考えるAIへの向き合い方 亀山敬司(DMM.com会長) 【パート2】フィンテック編 第一章 フィンテック最前線 大前研一 第二章 マネーフォワードが変革するお金との関係 辻庸介(マネーフォワードCEO) 第三章 ウェルスナビが提供する、資産運用のAI化 柴山和久(ウェルスナビCEO) 第四章 フィンテックが変革する金融ビジネス 沖田貴史(SBI Ripple Asia前CEO) 第五章 ビッグデータとAIがもたらすフィンテックへの影響 森正弥(楽天技術研究所前所長) -
4.3「繁栄の方程式」が変わった！ 安倍政権「愚策」研究から、「自国第一主義」に対する外交政策、日本「再起動」戦略まで――最新版「大前研一レポート」。 「歴代最長」に達する安倍首相の長期政権下で、いったいどんな政策が行なわれてきたのか？ 「消費増税」「サラリーマン増税」「働き方改革」「70歳雇用義務付け」「マイナス金利」「異次元金融緩和」「マイナンバー制度」「ふるさと納税」「成人年齢引き下げ」「新・学習指導要領」「外国人受け入れ」……。これらはいずれも日本を衰退させる“愚策”であり、“劣化する政治”の象徴だと大前氏は断じる。 一方で、こうした“劣化”は日本だけの問題ではない。世界経済を冷え込ませる貿易戦争を繰り広げるアメリカ・トランプ政権と中国・習近平政権、あるいは元「徴用工」訴訟から軍事協定破棄にまで至った韓国・文在寅政権など、「自国第一主義」に嵌った近隣の国々でも「国家の衰退」が進んでいる。 果たして、このまま国と一緒に沈むのか、それとも世界の富とつながるのか――。今こそ個人や地方、企業の選択が問われていると大前氏は主張する。 「国家は衰退する。だが、その衰退する国家と、個人や地方は一蓮托生ではない。そこに希望を見いだしてもらえたら幸いである」（まえがきより） 世界的経営コンサルタントによる日本列島“再起動”論。 -
4.3自民党憲法草案ならますます日本は衰退する。 衆参両院で「改憲勢力３分の２以上」が現実となった今、安倍自民党政権は、憲法改正に向けて一歩一歩「前へ」と突き進んでいる。 今の改憲論議では、戦争の放棄を謳う「第９条」や、災害・テロ対策のための「緊急事態条項」などが俎上に載せられている。しかし、それらの議論は、いわば安倍政権と“同じ土俵”で戦おうとすることであり、最後は“力比べ”となってしまう。そうではなく、首相の改憲提案を逆手にとって、憲法で規定された統治機構を改めることこそ「一強」体制を断ち切る効果的な攻め手となる――この全く新しい改憲論のカギとなるのが憲法第８章だ。 同章は「地方自治」を謳いながら、結局は中央政府がすべての権限を握り、中央の意向に従う者だけに目こぼしする歪な政治の論拠となっている。しかも、自民党の憲法改正草案はそれをさらに強化するものであり、ますます日本を衰退させてしまうと著者は警鐘を鳴らす。 繁栄の単位としての道州制の導入、生活圏としてのコミュニティの構築など、地方の「自立」を促す憲法を作れ――。「平成維新」の提唱者・大前研一氏が、旧態依然とした「安倍一強」中央集権体制に引導を渡す、初めての本格的改憲論。 【ご注意】※お使いの端末によっては、一部読みづらい場合がございます。お手持ちの端末で立ち読みファイルをご確認いただくことをお勧めします。 -
4.3ポートフォリオ、フレームワーク、SBU、レバレッジ……すべてはここに書かれていた。四半世紀の時を越え、戦略に携わるすべての人が、今、読むべき経営書の古典。1981年（昭和56年）４月、マッキンゼー東京事務所開設10周年記念に行われた経営者向けセミナーの講演をベースに構成。「まえがき」で大前氏は記す。「若い社員は闘争心に欠けているし、向上心も乏しく、何となく従順である。中間管理職もごく少数を除いては視野が狭いし、とてもトップを脅かすほどのタマではない」「このようなトップの焦燥感は、何となく組織全体に浸透し、どこか胸騒ぎしながらも、だれ一人として勇敢に改革断行を宣言することができない」。 -
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4.2この国を出よ！ 中国がGDPで日本を抜き、韓国ではサムスンやLG電子が業績を伸ばす一方で、我が国は立ち往生している。 大前研一氏と、同氏と交流のある柳井正氏の2人は、そんな日本に警鐘を鳴らし、世界に飛び出す必要性を説いている。実際にユニクロでは、世界戦略を進め、上海やパリなど世界各都市に旗艦店を出店して成功を収めている。 2大論客による警世憂国対論集。 ●主な内容 もう黙っていられない――柳井 絶望的状況なのに能天気な日本人――柳井 「失われた20年」に国民の財産300兆円が失われた――大前 今の日本は「ミッドウェー後」とそっくり――大前 “ジャパン・パッシング”が本格化している――大前 「成功者に厳しい税制」が国力を削ぐ――柳井 フリースもヒートテックも「顧客の創造」だった――柳井 GEやサムスンは人材育成に1000億円かける――大前 「政治家育成」「一院制」「官僚リストラ」の三大改革――大前 ほか -
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4.1【内容紹介】 これがChatGPTには予測できない未来の思考法だ！ マッキンゼー伝説のコンサルタントが贈る、 希望を持って生き抜くための27の提言！ 「年末の定番書籍」として定着している大前研一氏の『日本の論点』が今年も登場。紙面を大幅にリニューアルし、例年と同じページ数でトピックの数を増やしました。また、毎年ご好評いただいている読者限定の大前氏の動画視聴サービスも継続します。 2023年は前年から続くロシアのウクライナ侵攻がついに解決をみなかったばかりか、イスラエルとイスラム武装組織ハマスとの武力衝突によって、国際情勢がさらに複雑化することとなりました。2024年は1月に台湾総統選挙、3月にロシア大統領選挙、そして11月にアメリカ大統領選挙が予定されており、国際政治が大きく動きだすと予想されています。 一方、日本国内は、上がらない所得、円安や原油高による家計の圧迫などによって、岸田政権の支持率は下がり続け、2024年に解散総選挙の実施が予想されます。しかし、誰が首相になっても日本の課題は変わらず、山積する課題にどう立ち向かうかが問われています。 本書は大前氏が豊富な知識と体験、洞察力を駆使して、新しい時代に役立つものの見方や考え方を具体的に述べていきます。 【著者紹介】 ［著］大前 研一（Kenichi Ohmae） 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学（MIT）で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、ビジネス・ブレークスルー大学学長。 【目次抜粋】 Part1〈日本編〉 巻頭言 2024年、日本が目指すべきは真の「観光立国」だ 論点01 岸田首相をはじめ日本の政治家が誰も理解していない、日本凋落の根本原因 論点02 岸田政権が続く限り、日本人の給料は確実に下がり続ける3つの根本原因 論点03 植田日銀総裁が、黒田「異次元緩和」路線と決別するために行うべき新たな金融政策 論点04 岸田政権が「異次元の少子化対策」の前に取り組むべき、「ごく普通の少子化対策」 論点05 産業振興目的の「大学10兆円ファンド」が、税金の壮大な無駄遣いになる理由 論点06 いまや国民病である花粉症患者が増え続ける根本原因と、その裏に潜むさまざまな利権 論点07 「ソロ社会」「ソロ活市場」の出現に伴い、日本企業が直面するビジネス環境の大変化 論点08 「日本を変えたい」という政治的野心に燃えた稲盛和夫氏の知られざる生涯 論点09 ネット配信時代のNHKは、受信料からチャンネルごとの課金制に移行すべし 論点10 インボイス制度導入よりも、サラリーマンに不公平な税制度の改革が急務だ 論点11 日本のシニアが楽しい定年後を送るための秘訣と、そこに眠るビジネスチャンス 論点12 介護崩壊を放置する日本の末路と、残された2つの選択肢 論点13 10年前に予見できた、モバイル事業以外に楽天グループが抱える衰退理由 論点14 移動モビリティの規制緩和とルールづくりにおいて日本が欧州から学ぶベき理由 Part2〈海外編〉 巻頭言 混迷極める世界情勢。「異形の大国」ロシアとのつきあい方を改めて考える 論点01 最新AI「ChatGPT」を開発した天才経営者が目指すのは「悪の帝国」か 論点02 新・世界一の富豪ベルナール・アノーとイーロン・マスクの違い 論点03 ミサイル防衛よりも防空壕のほうが安全!? 日本の頼りない安全保障の実態 論点04 「日米同盟」＆「中国包囲網」は、勉強不足で時代遅れな外交戦略 論点05 米欧銀行連続破綻は、世界金融危機のトリガーとなるのか 論点06 インフレに苦しむイギリスのスナク政権に残された「EU再加盟」という選択肢 論点07 ウクライナ侵攻が長期化しても、プーチンの支持率が高い歴史的理由 論点08 「プーチン政権崩壊後」を見据えて始まっているロシア国内外の動き 論点09 不動産不況に苦しむ習近平政権はなぜ“日本いじめ”を始めたのか 論点10 外資系企業誘致よりも、日本人技術者を海外へ派遣せよ 論点11 グローバル化の時代にもかかわらず、日本人の英語力が一向に伸びない理由 -
4.1【内容紹介】 【「超円安」「分断化する世界」を生き抜くリスキリング アジアの知性が、鋭く、深く分析する世界と日本の総括＆見通し】 「年末の定番書籍」として多くの方々に毎年ご好評いただいている大前研一氏の「日本の論点」が今年も登場。昨年のテーマ「なぜ日本では真面目に働いても給料が上昇しないのか」を受けて、今年は「日本人一人ひとりがリスキリング（学び直し）をして、自身の価値を高めていく」ことの重要性を強く訴えます。 2022年はロシアによるウクライナ侵攻、安倍元首相の銃撃事件など、例年以上に激動の年でした。世界は強権国家と民主主義国家に二分され、むしろ強権国家が勢いを増しています。国内でも安倍元首相の国葬をめぐり世論が大きく割れ、銃撃事件によって発覚した自民党と旧統一教会の癒着問題で岸田政権の支持率は下落、経済再生の目途は立っていません。一時1ドル150円台まで急落した「円安」は「弱い日本」の象徴と言えます。 本書は大前氏が豊富な知識と体験、洞察力を駆使して、新しい時代に役立つものの見方や考え方を具体的に述べていきます。 【著者紹介】 ［著］大前研一 （Kenichi Ohmae） 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学（MIT）で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、（株）ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書は、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』『「国家の衰退」からいかに脱するか』（いずれも小学館）、『大前研一 稼ぐ力をつける「リカレント教育」』、『日本の論点』『世界の潮流』シリーズ（いずれもプレジデント社）など多数ある。 「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代はウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネス・レビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。 英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー（故人）やトム・ピーターズが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー（思想的指導者）がいない、と書いた。 【目次抜粋】 PART1〈日本編〉 巻頭言 「シニア層の消費活性化」「地方からの経済活性化」ポストアベノミクスの日本経済成長戦略 Strategy01 所属議員の約半数が接点。自民党と旧統一教会の長い蜜月関係 Strategy02 「アベノミクス」「外交的成果」故・安倍首相の功績を検証する Strategy03 岸田政権の「所得と分配」は「低欲望社会」からの脱却がポイント ほか PART2〈海外編〉 巻頭言 アメリカ追従外交から脱却し、各国との等距離外交へシフトせよ Strategy01 先行きの見えないウクライナ情勢から学ぶべき教訓とは Strategy02 「EU至上主義」を貫いたメルケル首相の引退で、欧州の未来は？ Strategy03 中国による台湾統一は“香港方式”ですでに始まっている ほかスペシャル対談 大前研一×柴山和久（ウエルスナビCEO） 起業成功の条件は「ブレないビジョン」と「試行錯誤」 -
4.1円安・物価高・低成長経済をどう立て直すか。 円安・株安・債券安の「トリプル安」に見舞われ、日本経済はますます混迷の度を深めている。その一方で、日本の労働生産性は上がらず、今や1人あたりＧＤＰや年収で韓国の後塵を拝するまでになっている。その“敗因”を、著者は「変化できない国になったから」と喝破する。 〈このままだと日本は、繁栄した後に400年衰退したポルトガルやスペインと同じ道をたどるだろう。それを止めるためには「持続可能な日本」をつくる戦略、いわば日本経済のＢＣＰ（事業継続計画／ビジネス・コンティニュイティ・プラン）が必要である。その提案・提言が、本書の目的だ。〉（プロローグより） 日本の生産性を上げるには、企業や個人のみならず、国や地方の行政も一気にデジタル化する必要がある。 ところが、古い住基ネットをもとにした現在のマイナンバーカードは、不便な上にメリットが少なく、生体認証もないからセキュリティにも問題が多い。 著者は、“使えない”マイナンバーカードは、ゼロからつくり直すべきだと主張する。 〈もし私が首相だったら、自分が扱いやすい側近や子飼い官僚などではなく、ブレーンとして抜本的で効果的な対策を分析・立案できる若手の有能なエキスパートを集めた特別チームを作り、そこで決定したことを所管大臣に実行させる……。 ここに書いてあるような提言を実現してくれる政治リーダーと、もっと若くて行動力のある「経済参謀」の登場に期待している。〉（エピローグより） 今こそこの国には｢参謀｣が必要だ――。各国で経済アドバイザーを歴任した“名参謀”がわかりやすく解説する日本改造論の決定版。 （底本 2022年4月発行作品） -
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4.1メルカリ、ドンキホーテホールディングス、イオングループなど27の勝ち組企業のケーススタディに基づく、大前流「儲けの仕組み」がこの一冊に網羅！ 圧倒的なボリュームで大前流「戦略的思考」の本質に迫る。 書き下ろし「大前式『21世紀のビジネスモデル』の描き方」も収録。 「みなさんにも、ここで取り上げている27のケースに対して、 『もし自分がこの会社の社長だったら、抱えている問題に対してどう取り組むか』 『この会社のトップなら、この会社の事業に対してどのような意思決定を下すか』 を自分なりに考えるトレーニングをしてほしいのです」（本書より）。 ※本書は、書籍シリーズ「BBTリアルタイム・オンライン・ケーススタディ（大前研一のケーススタディ）」として発行されたケーススタディを収録にあたり改題、加筆、新編集したエッセンシャル版です。 -
4.1すべての日本人、必読！ 今後、自らが置かれた市場がどう変化していくのか。何が起きるのか。 顧客の未来はどうなるのか。そして、未来の顧客はどうすれば発見できるのか。 本書では、このような疑問に答えるための「武器」を提供する。 未来は、自らの思考力で切り開け！ 「本書は、“答えのない世界”において、 ひるむことなく答えを模索する“思考力”と 行動する“勇気”を、徹底的に鍛えるための一冊である。 安穏として現状に満足するか、自らの思考力で 未来を読み、未来を切り開くか。 志の高い読者が、本書を自らの糧としてくれることを願っている」――監修：大前研一 -
4.1最強の競争力アップ指南書！ 日本が２１世紀を勝ち抜いていくための新しい国家戦略として、経営コンサルタント・大前研一氏が「クオリティ国家」戦略を提唱する。 巨大経済を誇る「ボリューム国家」中国に対抗する唯一の方法は、スイス、シンガポールのように、小国であっても高い国際競争力を持つ「クオリティ国家」となることだ。これらの国々は、自国市場は小さいが、世界から優秀なヒト・モノ・カネと情報を呼び込み、ブランドをマネージメントし、豊かな国民生活を実現している。本書は、こうしたクオリティ国家の実例を詳細に研究し、日本が進むべき道を提示していく。 具体的な日本改革論として大きな反響を巻き起こす一冊！ 新たな黄金法則、ここに生まれる！ ※【ご注意】この作品には表が多数含まれており、お使いの端末によっては読みづらい場合がございます。お手持ちの端末で立読みファイルをご確認いただくことをお勧めいたします。 -
4.1原発再稼働「最後の条件」 国会事故調査も政府事故調査も、問題の本質を見誤っている！ －－原発の課題と対策がみるみるわかる、写真・イラスト満載の「事故調査最終報告書」。 原発を動かすのに必要な「条件」とは何か？ 福島第一で、メルトダウンした原子炉と生き残った原子炉の分かれ道とは？ その教訓と対策とは何か？ そして、大前氏が提示する原発を動かす「最後の条件」とは？ 2012年、夏。電力需要のピークを前に、政府は関西電力・大飯原発を再稼働させることを決断し、需給が非常に逼迫する事態を回避しました。 ですが、国民や、再稼働を求めていた産業界の側にも、大飯原発でどんな安全対策が取られたのかを把握している人は少ないでしょう。政府にもそれを理解し説明できる人材がいないからか、“足りないから動かす”という議論だけが一人歩きしたのは、非常に残念です。 我々日本人は、あの悲劇的な事故から、いったい何を学んだのでしょうか。再稼働を決断した経緯を見ていると、政府も国民も「何も学んでいないのではないか」と疑わざるを得ません（「はじめに」より）。 政府の事故調査委員会や国会の事故調査委員会の調査・報告書では見えてこない「原発の大問題」を、図・イラスト・写真満載でわかりやすく解説します。 【ご注意】※この作品はカラー版です。白黒端末の場合、図の解読が難しい部分が含まれます。 ※お使いの端末によっては、一部読みづらい場合がございます。お手持ちの端末で立ち読みファイルをご確認いただくことをお勧めします。 -
4.1本書の原本は、大前研一氏が著し、1982年にアメリカのマグロウヒル社から刊行された「The Mind of the Strategist」だ。日本企業の強さの源泉は何なのか、世界中が知りたがっていたまさにその時に刊行され、大前氏の名を広く世界に知らしめた１冊である。21世紀の今ならば、日本のビジネスパーソンは「マインドセット」「ディープスマート」という言葉を知っている。スキルと合理性を極めるだけではビジネスの世界で勝者となることはできないと知っている。真に必要なものは洞察する力なのだ――と。その重要性を25年も前に世界に向けて提唱したのが、本書『ストラテジック・マインド』である。 -
4.0【内容紹介】 中東情勢／ウクライナ侵攻／中国経済危機…… 独裁化するマッドマンたちのフェイク情報を見破れ！ マッキンゼー伝説のコンサルタントが、混迷する世界情勢を誰よりもわかりやすく分析！ 「2時間でわかる世界情勢」をコンセプトにした『大前研一 世界の潮流』シリーズの最新刊が、今年は四六判にサイズアップして登場。 和平交渉が進まないまま周辺諸国への飛び火が懸念されるイスラエルとパレスチナの武力衝突、3年目を迎えても終息の目途が立たないロシアによるウクライナ侵攻、不動産バブル崩壊で深刻度を増す中国経済危機。そして、世界各国で続々と誕生している独裁的リーダー（マッドマン）たち。いま、世界で何が起こっているのか？ 本書は読者が現在の世界情勢を正しく理解するためのさまざまな視点を提供。約50点に及ぶオリジナル図版を使ったビジュアル解説で、誰でもわかりやすく理解可能です！ 【著者紹介】 ［著］大前 研一（おおまえ・けんいち） 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『第4の波――大前流「21世紀型経済理論」』『経済参謀――日本人の給料を上げる最後の処方箋』(共に小学館)、『企業参謀――戦略的思考とはなにか』『世界の潮流』シリーズ、『日本の論点』シリーズ(共にプレジデント社刊)など多数ある。「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネス・レビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー(故人)やトム・ピーターズが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー(思想的指導者)がいない、と書いた。同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の1人に、また1994年の特集では5人の中の1人として選ばれている。2005年の「Thi nkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。 2005年、『The Next Global Stage』がWharton School Publishingから出版される。発売当初から評判を呼び、すでに13カ国以上の国で翻訳され、ベストセラーとなっている。経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。 趣味はスキューバダイビング、ジェットスキー、オフロードバイク、スノーモービル、クラリネット。ジャネット夫人との間に二男。 【目次抜粋】 ■第1章｜混迷を極める世界情勢 ――独裁化したマッドマンと止まらない右傾化 ■第2章｜リセッション入りする世界経済 ――過剰債務とインフレが回復を阻害する ■第3章｜凋落する日本 ――GDP世界第4位からの回復をするための処方せん ■第4章｜中国の最新動向 ――孤立化する習近平のジレンマ ■第5章｜2024年の世界はどうなるか ――日本が今すぐ取り組むべき課題 -
4.0超高齢社会を活性化させる「逆転の発想法」。 人口減少が進む一方で、総人口に占める65歳以上の割合が過去最高を更新し続ける日本。世界断トツの「超高齢社会」には課題が山積している。 だが裏を返せば、シニア世代の問題を解決することは大きなビジネスチャンスにつながる。日本の個人金融資産の6割以上はシニア層が保有しているからだ。この資産を日本の未来のために活用するにはどうしたらいいか──。 1000人以上の起業家を育てた｢構想力の伝道師｣が“日本の最有望市場”を解説。超高齢社会を活性化させ“シニアがキャッシュを生む”方法を伝授する「逆転の発想法」。 ［目次より］ はじめに──シニア世代こそ問われる「君たちはどう生きるか」 序章 「衰え続ける日本」のためにできること 第１章［シニアビジネスの発想法］ 最後に「いい人生だった」と思えるか 第2章［マスからパーソナルへの転換］ 「ソロ社会」日本の未来予想図 おわりに──定年後も「やりたいことは全部やれ！」 本書は、世界的経営コンサルタントの大前研一氏が主宰する経営者の勉強会「向研会」での講演と、週刊ポスト連載「ビジネス新大陸の歩き方」をもとに再構成。さらに、シニア世代が目指すべき生き方を論じた「はじめに」「おわりに」を書き下ろしで加筆しています。 (底本 2023年10月発売作品) -
4.0 -
4.0【内容紹介】 令和の時代を迎え、大前研一氏がもっとも訴えたいテーマの1つがこの「リカレント教育」です。 リカレント教育とは、社会に出てから10年おきに「学び直す」ことを意味しますが、大前氏が強調するのは、稼ぐ力をつけるための学び直しです。 社会の急速なデジタル化により、大学や大学院で学んだことも一瞬で陳腐化してしまう時代です。 このままでは定年まで乗り切ろうとする発想では生き残れません。 リカレント教育の意義、答えのない時代に求められる自ら答えを見つけ突破力をつける生き方がわかります。 【著者紹介】 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書は、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』(共に小学館)、「日本の論点」シリーズ(小社刊) など多数ある。 【目次抜粋】 まえがき 第1章 人工知能時代の「リカレント教育」 第2章 デジタル時代に不可欠な「リカレント教育」 第3章 「リカレント教育」で日本の教育は変わる 第4章 北欧、ドイツの「リカレント教育」先進国から学べ 第5章 「リカレント教育」で構想力を育てよ -
4.0大前研一の思考ノウハウが詰まった1冊。 何歳であっても学びたい「発想」のための秘伝メソッドを大公開！ いずれ訪れるシンギュラリティ（技術的特異点）の時代、多くの仕事はＡＩ（人工知能）に取って代わられる。そこで生き残るには“ＡＩにできないこと”＝「無から有」を生む力を鍛えるしかない――。 本書では、40年余りの経営コンサルタント人生の中で大前氏が独自に編み出した「0から1」を生み出す15の発想法を紹介。 たとえば、本書の後半では、実践編として「新たな市場」を作り出す4つの発想法を解説している。 ■感情移入 ■どんぶりとセグメンテーション ■時間軸をずらす ■横展開 これらの発想法は、単にビジネスの現場だけでなく、新しいアイデアを生み出す際の思考ノウハウとして普遍性を持っている。 〈「人生100年時代」と言われ、今や何歳になっても新しいチャレンジやリブート（再起動）、リスタート（再出発）が必要になっている。……すべての年代で、ＡＩやロボットにはできない「0から1（無から有）」を生む発想力と問題を解決する「セオリー・オブ・シンキング」が求められるのだ。〉（新書版まえがき） 大前流イノベーションの教科書、待望の新書化（2018年12月発表作品）。 ※本書は過去に単行本版として配信された『「0から1」の発想術』の新書版です。「新書版まえがき」などを新たに加筆・修正しています。 -
4.0【内容紹介】 スマートフォンの登場により、消費の世界は激変しています。これまで店舗に出向かないと購入できなかったものが、スマホの画面操作で自宅まで届けてくれる仕組みができあがりました。現状のリアル店舗だけで対応する企業の売上げが落ち込む中で、ネットとリアルを組み合わせた新しいビジネスを作り上げた企業の伸びが顕著になっています。世界中で売上げを伸ばし続けるAmazonのような新しい企業に対してどのように対応していけばいいのか、その答えがこの本には書かれています。 【著者紹介】 大前研一(おおまえ・けんいち) (株)ビジネス・ブレークスルー大学学長 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』(共に小学館)、『日本の論点』シリーズ(小社刊)など多数ある。 「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネスレビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として拡がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、95年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。英国エコノミスト誌の93年グールー特集では世界のグールー17人の一人に、また94年の特集では5人の中の一人として選ばれている。2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。 【目次】 はじめに 第一章 「新しい消費者」 第二章 二七期連続増収増益ヤオコーの経営 第三章 無印良品の大戦略は、「役に立つ」ということ 第四章 ABEJAのAIが変える小売流通業 第五章 インバウンドビジネス最前線 -
4.0「いまや有名大学・企業に入っても一生安泰ということは絶対ない」。国内外のビジネス事情を知り尽くす著者はそう断言する。では、わが子を「何があっても一生食べていける人間」に育てるにはどうすればいいのか──。本書は、二人の息子を育てた経営コンサルタントが、自身の実体験を交えて綴る家庭教育論。 ◎食事中はテレビを消して家族で会話 ◎年のはじめに「家族の年間計画」を立てる ◎小遣い・お年玉を廃止し、「家庭内利権」を与える ◎「家族旅行の計画」を子供に立てさせる……わが子の「自活力」を育てる実践的ヒント満載！ 巻末に、長男・創希氏、次男・広樹氏のインタビューを特別収録。『親が反対しても、子どもはやる』を再編集。 『子育てでは私自身もまた、さまざまな壁にぶつかり、たくさんの失敗を経験しました。でも、子供の「生存力」という面では、「大前家の子育て」は百点満点とまでは言わないものの、なんとか及第点はもらえたのではないかと、ひそかに安堵のため息をついています』（本文より） -
4.0【内容紹介】 30万部を超える『日本の論点』シリーズに続く、2018～19年の世界を分析した大前研一氏の渾身の作。 大前氏は、世界の経済・政治・産業を以下のように分析します。 経済をみるとお金を刷りさえすれば景気はよくなるといった状況ではなくなりました。政治においては、独裁色の強いリーダーが目立ってきています。産業界は、クラウド、モバイル、IoT、AIといった新しい技術が急激な進化を遂げています。 中国の台頭やアメリカにおけるユニコーン企業の登場といった新しい変化に、日本はどのような対応をしていけばいいのでしょうか。 大前氏は「21世紀は変化のスピードが激しく、たとえいまは良くても明日は自分自身が危機に陥る危険性をはらんでいる。今見えている世界から未来を読む必要がある」といいます。 「この本では、自分の見えている世界が展開されているので、この本を読んだ後は、自分自身の頭で日本と世界について考えてみてほしい」というのが、今の大前氏の願いです。 これからの世の中がコンパクトに分析されていますので、是非、ご一読頂けると幸いです。 【目次抜粋】 まえがき 第一章 世界経済の潮流――世界中が低欲望社会に 第二章 世界政治の潮流――政治リスクが高まっており、二〇一八年は不安定に 第三章 世界産業の潮流――クラウド・モバイル・AI隆盛のIoT時代へ 【質疑応答】 -
4.0たった一人でも「ブレークスルー」は可能だ。 「エクセレント・カンパニー」から「エクセレント・パーソン」の時代へ――。 〈かつて巨大企業が実現していたようなソリューションを、今なら「たった一人の傑出した人間」がやってのけるかもしれない。……たった一人でも「ブレークスルー」することができる時代なのだ〉 世界的経営コンサルタントが、これからの「人材戦略」と新しい「働き方」を伝授する、大前流「働き方」の教科書。 日本人の名目賃金は、過去20年間ほとんど上がっていない。ＩＣＴ（情報通信技術）が急速に進化し、ＡＩ（人工知能）やＩｏＴ（モノのインターネット）が多くの仕事を代替すると言われる中で、ホワイトカラーの生産性の低さが、日本企業の「稼ぐ力」を失わせている。 ピラミッド型組織が崩壊し、「いつでも、どこでも、誰とでも」つながる21世紀のネットワーク社会では、年齢・経験・肩書などに関係なく、一人一人がどれだけ組織に貢献できるかが問われる。 そこで求められる働き方とはどういうものか？ そして、企業や組織に貢献する「傑出した個人＝エクセレント・パーソン」になるにはどうすればよいのか？ 若手・中堅社員、経営者も必読の新しい仕事論。 -
4.0【内容紹介】 これまでの産業はアナログ技術を前提に成り立っていたが、産業のデジタル化が進むにつれ、あらゆる業界に変革が求められる時代になった。 特に、デジタルテクノロジー企業の進展で、産業の仕組み、儲け方がこれまでと大きく変わってきている。 デジタル・ディスラプション時代に私たちはどうビジネスの仕組みを考え、生きていけばいいのか。 本書には、その答えが書かれている。 【著者紹介】 大前研一(おおまえ・けんいち) 株式会社ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長 ビジネス・ブレークスルー大学学長 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。 日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。 著書に、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』(共に小学館)、『日本の論点』シリーズ(小社刊)など多数ある。 「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。 マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネスレビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として拡がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。 この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、95年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。 英国エコノミスト誌の93年グールー特集では世界のグールー17人の一人に、また94年の特集では5人の中の一人として選ばれている。 2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。 【目次より】 ◆第一章 デジタル・ディスラプション時代の生き残り方――大前研一 ◆第二章 Fintechビジネス最前線――北澤直 ◆第三章 リクルートの「Airレジ」――大宮英紀 ◆第四章 「第四次産業革命」の変化をチャンスに変える経営――菅谷俊二 -
4.0未来を予見することが困難な21世紀のグローバル社会、まさしく「答えのない世界」に、数多くの著作で一貫して日本の改革を訴え続けてきた大前研一が「今の教育制度では野心に満ちた日本人は育たない。欧米に追いつけ追い越せの時代の教育だからだ。答えがあって、それを早く覚えて問題を解いた人が評価される。教えられたことしか覚えない姿勢がしみ付いていると、21世紀のデジタル新大陸では戦えない。これからのビジネスで問われるのは、答えのない世界でどう生きていくかだ」と教育改革を訴える。第１章では21世紀に求められる人材の要件を示し、国家と企業の未来や取り巻く環境の変化への洞察や日本の教育の見直しを警鐘。第２章、第３章では、答えのない21世紀の世界で生き抜くための幼少期からの子供の学び、特にバイリンガル幼児園に関しても深く訴求し、生涯学び続ける人材を生み出す教育体系として注目を集める国際バカロレア(IB)教育をはじめ、「結果を出せる英語力」を養成する教育プログラムなど具体例を示して紹介した「未来への選択」のヒントとなる「大前研一通信・特別保存版」シリーズの10冊目の登場。 -
4.0TOEIC900点でも「英語で仕事ができない人」がいる。 一方、600点でも「英語で成果をあげる人」がいる。 両者の違いはどこにあるのか？ 本書では、日本人が陥りがちなワナを紹介し、 本当に「仕事で使う」ための39の方法を解説。 英語に「ムダな労力」をかけるのは、今日でおしまいにしよう。 「大前研一×スティーブ・ソレイシィ：実践英語ロールプレイ」を特別収録！ 【内容例】 できない人は「難しい単語」にこだわる 成果をあげる人は「易しい表現」を使いこなす できない人は「英→日」で勉強する 成果をあげる人は「日→英」で練習する できない人は「世界共通の言語＝英語」だと思う 成果をあげる人は「世界共通の言語＝ロジック」だと悟る できない人は「英→日」で勉強する 成果をあげる人は「日→英」で練習する できない人は「語彙」と「流暢さ」に縛られる 成果をあげる人は「考える力」を磨く できない人は「ネイティブ英語」にこだわる 成果をあげる人は「ローカル英語」に合わせる できない人は声が内にこもる 成果をあげる人は声が外に出る できない人は「正確な長文」を意識して固まる 成果をあげる人は「言い切れる文」を連続して話す -
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4.0「仕事に使える英語」への最短距離！ 「正しい英語」はいらない。 ビジネスで使う英語には「コツ」がある。 いくら詰め込みの勉強をしても、TOEICで高得点を取っても、 失敗する人が多いのはその「コツ」を知らないからだ。 「自信がない」ビジネスマンにこそ読んで欲しい、「本当に使える英語」の本。 ＊＊＊＊＊＊＊＊ さほど親しくない相手に英語で「それはやめてくれ」と言いたい場合、どんな表現をすればいいか？ 学校で習ったように和文英訳して「Stop it」なんて言ったら、たぶん相手は「お前にそんなふうに命令される筋合いはない」と怒って喧嘩になるだろう。「Don't do it」と言っても相手は傷つく。丁寧な言い方にしようとして「Please」を付け加えても同じことだ。 私が考える最も好ましい表現は「I wouldn't do it」。「私があなたの立場だったら、やらないと思いますけれど……」という婉曲的なニュアンスを含んだ言い方だ。 （中略） 本書をきっかけに、１人でも多くの日本人ビジネスパーソンが「結果を出せる」英語力を身につけてグローバル人材となり、世界を相手に活躍してくれることを期待したい。 （はじめにより） 【ご注意】※この作品は２色刷りです。 -
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4.0「ウォール・ストリート･ジャーナル」をはじめとするアメリカの新聞に大前氏が寄稿した論文４編を掲載。第二部では朝日新聞社前主筆の船橋洋一氏（当時は経済部次長）との対談全文を収録（この対談では「フレームワーク」ということばが効果的に使われているが、収録は20年以上前の1988年であることに留意したい）。第三部は大前氏がアメリカでソニーの盛田昭夫氏ら日米双方の財界トップを相手に行った講演とその質疑応答（２時間！）を収録。「そうした講演会の様子などを日本の読者に伝えたことはいままでなかった」と大前氏は記す。当時、「アメリカを追い越した」と浮かれていた日本への早すぎた警告の書。 -
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4.0世界中のビジネススクールで読まれている大前流戦略論の原点。ビジネスの現場、もしくは日常生活の中で直面する問題に対し、最善策を得るために必要な戦略的思考とは、常に物事の本質に迫るための方法論とは何か。新しい時代の企業戦争を生き残る鍵を握るのは、評論家になり下がったスタッフ集団でも、アイデアを花火のように打ち上げるだけの一匹狼でもない。組織の中にあって、企業の頭取脳中枢として戦略的行動方針をつくりだし、それをラインに実行させる独特の力をもつ「企業参謀」集団だ。29歳でマッキンゼーに入り、その無名時代に取り続けた著者の私的なメモは、いまなおビジネスマンの戦略的思考の入門書として読まれ続けている。 -
4.0新生日本に向 けての5つの警告 これまで世界、日本に対し、数多くのメディアで様々な「警告」を発信し続けてきた大前研一。月刊情報誌「大前研一通信」の記事の中から、【世界経済】、【日本社会】【ビジネス・経営】、【震災復興】、【教育・生活者】の５編、 計：３０からなるメッセージを厳選掲載！ 大前研一が独自の視点で世界、日本の 抱える難題に対する分析、処方箋も解説しています。 「警告」の先 にある世界、日本の諸問題、また我々がこれから直面するかもしれない新たな問題にどう対峙して解決していくべきか― 受信せよ！新生すべき日本、生活者に向けてのメッセージ！ 「読んで」、「見て」、「身につける！」大前研一通信特別保存版第五弾。 ※ＤＶＤは電子書籍の為、付属致しません。 -
3.9【内容紹介】 「トランプ復権！」「GDP世界第4位転落！」 選挙で誰も争点に挙げない日本の真の病巣がこの1冊でわかる！ マッキンゼー伝説のコンサルタントが贈る、 混迷の時代を生き抜くヒント！ 「年末の定番書籍」としてご好評いただいている大前研一氏の『日本の論点』シリーズはおかげさまで累計部数40万部を突破。日本が世界に誇る知性の一人である大前氏が鋭い視線で、現在の日本と世界の問題を分析し、ソリューションを提示します。また、毎年ご好評いただいている読者限定の大前氏の動画視聴サービスも継続します（今年の動画テーマは観光立国）。 【著者紹介】 ［著］大前 研一(おおまえ・けんいち) 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学（MIT）で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、ビジネス・ブレークスルー大学学長。 著書に『第4の波――大前流「21世紀型経済理論」』『経済参謀――日本人の給料を上げる最後の処方箋』（共に小学館）、『企業参謀――戦略的思考とはなにか』『世界の潮流』シリーズ、『日本の論点』シリーズ（ともにプレジデント社）など多数ある。 【目次抜粋】 【Part1：日本編】 巻頭言 やり方次第で自動車産業を上回る規模へ。観光産業こそが日本経済の起爆剤となる Theme01 少数与党の石破首相は「名宰相」として歴史に名を残せるか？ Theme02 日経平均株価の最高値更新は「失われた30年」の終わりを意味するのか？ Theme03 日本衰退の象徴であるGDP世界第４位転落からの回復は可能か？ Theme04 繰り返される「政治とカネ」問題に終止符を打つために、何を行うべきか？ Theme05 9人の自民党総裁選立候補者が誰一人、政策に上げなかった日本の統治機構の問題とは？ Theme06 候補者乱立でフィーバーした都知事選の裏で深刻化する都政の真の問題点とは？ Theme07 人口増加以外の方法で、地方を活性化できる「逆転の発想」とは何か？ Theme08 「令和の米騒動」の裏に隠れた日本の農業の問題とは？ Theme09 福島第一原発の処理水放出で見落とされていた「科学的視点」とは？ Theme10 国民皆保険制度の破綻を防ぐために、現行の医療制度にどのようなメスを入れるべきか？ Theme11 日本の電機メーカーの雄、東芝を上場廃止に追い込んだ元凶とは？ Theme12 ヨドバシカメラの西武池袋出店から読み取れるのは百貨店ビジネスの凋落か？ Theme13 プログランミングは時代遅れ？ 生成AIで求められる人材像はどのように変わったのか？ Theme14 日本人の致命的な欠点である「プレゼン力の低さ」を克服することは可能か？ 【Part2：海外編】 巻頭言 空前の選挙イヤー2024を振り返る。台頭するポピュリストリーダーたち Theme01 世界的な右傾化トレンドにストップをかける方法はないのか？ Theme02 新たな地政学リスクの中、日本の外交姿勢は対米追従のままでよいのか？ Theme03 「トランプ圧勝」の大統領選。“ピンチヒッター、ハリス”はなぜ失速したか？ Theme04 イスラエルとパレスチナの「不毛な戦い」に終止符を打つ方法は残されていないのか？ Theme05 3年目に突入したロシアのウクライナ侵攻は、プーチンの勝利で終るのか？ Theme06 反日教育が行われる中国で起こった「ヘイトクライム」を防ぐ方法はあるのか？ Theme07 「台湾有事」が喧伝される中で行われた総統選挙が示す、台湾人の本音とは？ Theme08 半導体から地震対策まで、台湾の繫栄の方程式から何を学ぶべきか？ Theme09 14年ぶりの労働党政権誕生によって、イギリスは「EU再加盟」に向かうのか？ Theme10 グローバルサウスの盟主の道を突き進むインドに日本はどう向き合うべきか？ Theme11 生成AI各社がしのぎを削る国際競争において、日本企業は勝者になれるのか？ Theme12 EVブームが一段落した今、次世代の自動車メーカーの勝者となるのは？ -
3.9マッキンゼー出身の世界的コンサルタント、トム・ピーターズらが 「優れた企業の本質とは何か」という普遍的な問いに挑んだ! 全世界で読み継がれる不朽のロングセラー。 イノベーション研究の第一人者、米倉誠一郎氏(一橋大学イノベーション研究センター教授)推薦!! 今敢えて『エクセレント・カンパニー』を読む意義について(米倉誠一郎) 「はじめて『エクセレント・カンパニー』を読んだときの衝撃を僕は忘れられない。 「優れた企業の本質は働く人たちにワクワクするようなエキサイトメントを与え、 よしやったろうじゃないかとどんな困難にも立ち上がるような思いに駆り立てることなんだ」。 そして、「顧客にはその会社の製品やサービスだけでなく、会社そのものを大好きになってもらうことなんだ」。 結局は、「人の心を鷲掴みにすることなんだ」、と。 1980年代、しかめっ面をした「組織や戦略論」、「企業価値や投資効率論」などに目がくらんでいた当時、 同書が与えてくれたインパクトは過去も現在もそして未来永劫に変わらないものだとつくづく思う。」 原著発売から30年が経過していますが、「人間の非合理な部分」に着目するなど、 企業活動の本質を考える上で、いまだに多くの示唆があります。 企業の本質が問われる今だからこそ、手に取ってもらいたい一冊です。 他の会社ではやっていないが、超優良企業でやっていることはなんなのか。 永遠に成長し続ける組織を創るための、「超優良企業8つの条件」を提示する。 【目次】 未来の読者に向けて- 復刊のごあいさつ 日本の読者のみなさまへ 序 第一部 超優良企業の条件 第1章 成功しているアメリカ企業 第二部 新しい理論の構築を求めて 第2章 「合理主義」的な考え方 第3章 人々は動機づけを望んでいる 第三部 基本にもどる 第4章 曖昧さと矛盾を扱う 第5章 行動の重視 第6章 顧客に密着する 第7章 自主性と企業家精神 第8章 “ひと”を通じての生産性向上 第9章 価値観に基づく実践 第10章 基軸から離れない 第11章 単純な組織、小さな本社 第12章 厳しさと緩やかさの両面を同時に持つ 超優良企業に国境はない -- 大前研一 -
3.9あなたは「経済の教養」に自信があるか？ 「円高と円安だったら、輸出大国の日本にとっては円安のほうが有利」－－そんな“古い常識”を信じていないだろうか。 「失業率が低くなったのに、景気が回復しないのはなぜか」－－この質問に、あなたは答えられるだろうか。 経済の常識が、大きく変わりつつある。そして、「新たな経済知識」を身に付けていることが、ビジネスパーソンにとって欠かせない条件になってきた。 為替、株価、物価、金融政策、雇用、景気、GDP、不動産市況……経営コンサルタントの大前研一氏が、これら２５の視点から「武器として使える経済学」を指南する。 「２０２０年の経済」を見通す、ビジネスパーソン必読の１冊。 知識がなければ、戦えない。
ユーザーレビュー
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Posted by ブクログ
わが師大前研一氏の最新刊。
これまでは「世界の潮流」というタイトルだったものを変更したらしい。
しかしこのゲームチェンジという言葉、一般用語すぎて、
なかなか検索にひっかからない。
もう一ひねりしたほうが良かったのでは、、、
内容は、「失われた35年」から脱却するための
トランプ2.0対応 GDPをあげるための観光立国 教育 の三本立て。
アメリカの言うことを聞いてもそのあとうまくいかない歴史がある。
今回のトランプの件も静観していればいい、と。
これは説得力がある。
半導体なんて、言うこと聞いたおかげで地に堕ちた。
観光立国、、これもねえ、必要なんだけど、水ものだからなあ。
水ものじゃ -
