通貨と為替は経済を動かす大テーマ。この先の世界経済を見通すうちで役に立つ通貨や為替についての基礎知識や最新情報、歴史の教訓を1冊に詰め込みました。本書は、週刊エコノミスト2014年6月17日号で掲載した特集「とことん学ぶ通貨と為替」を電子書籍としてまとめたものです。 主な内容は以下のとおり Part1 ここがポイント! 　いま知りたい1　円安はなぜ止まったのか? 　いま知りたい2　外国人投資家の次の一手は? 　　学び直す　外国為替市場 　いま知りたい3「円安・株高」はまだ期待できる? 　いま知りたい4　貿易赤字拡大の原因は? 　いま知りたい5　シェール革命は為替に影響する? 　　学び直す　為替の決定要因 　いま知りたい6　ユーロ高はいつまで? 　いま知りたい7　中国人民元の下落は続く? 　　学び直す　購買力平価説 　いま知りたい8　海外企業買収は円安要因? 　いま知りたい9　個人投資家のお金はどこへ? 　　学び直す　円相場レート 　いま知りたい10　ビットコインの人気継続はなぜ? Part2 歴史は語る 　基軸通貨の変遷　蘭・英・米の覇権の裏に巨大金融市場の存在 　通貨危機はなぜ繰り返す?　「資本の自由な移動が原因」 　ドルのパラドックス　米国の信認低下や金融危機が基軸通貨ドルの地位を高めた 　歴代日銀総裁の教訓　ニクソン・ショックで躓いた佐々木氏　石油危機を克服した森永・前川氏

「自分の相続財産や一時所得が税務署に分かるはずがない」--。そう考えてタカをくくっていると、税務調査で手痛いしっぺ返しを食うことになる。税務署はどのようにして申告漏れなどを見抜くのか。どうすれば申告漏れを防げるのか。税務調査の実際とその対策を探った。本書は週刊エコノミスト2014年5月20日号の特集「税務調査がやって来る!」をまとめたものです。 　主な内容は以下のとおり Part1 相続税編 ・「税務調査」とは何か--相続増税で対象者も増 ・元国税調査官が明かす相続税の申告漏れの見つけ方 ・国税通則法改正で税務調査戦線に異状アリ ・税務調査を避けるには--申告書の疑問を事前に解消「書面添付」も活用 ・相続人を困らせない財産目録の作り方 ・クイズで勉強!　これって「生前贈与」? ・不動産評価を下げる5つのテクニック Part2 法人税・所得税編 ・「架空領収書」はこうして見破る--不正によくある三つのパターン ・経費の「グレーゾーン」--領収書なしでOKケースも ・「国外財産調書制度」スタート-- 税務署が海外資産の把握強化 ・相次ぐ「外れ馬券」訴訟　一時所得の無申告に警鐘 常に光る国税当局の目

世界の動きを読み解くには宗教の知識が不可欠だ。政治、社会はもちろんのこと、経済活動も例外ではない。「汝、宗教を知らずして、経済を語るなかれ--」 　本書は、週刊エコノミスト2012年9月4日号の特集「宗教と経済」を電子版化したもの。世界の3大宗教と経済の関係がとことん分かります。 Part1 宗教と経済 ・資本主義を生む宗教、阻害する宗教 ・欧州危機はなぜカトリック諸国で、より深刻だったか ・イスラム教は、経済活動も信仰の実践の場 ・単純化や技術革新に根付く仏教思想 ・ユダヤ人になぜ成功者が多いのか ・大統領選を左右してきた宗教 ・資源と政治・宗教 Part2 3大宗教を今すぐ理解する 　宗教の系統図 　キリスト教早わかり 　イスラム教早わかり 　仏教早わかり Part3 知れば得する宗教の豆知識 　ロムニー米大統領候補で注目を集めるモルモン教 　プロテスタントが増えるカトリックの牙城ブラジル 　影響力を発揮してきたインドのシク教徒 　仏・儒・道教の見直し進む中国 　水どころか唾も飲めないイスラム教徒の断食 　蜜月続く国家と正教会 　日本の宗教伝統の中心になる「神仏習合」

リーマン・ショック後、日米欧の果敢な金融緩和や財政出動によって、世界経済は壊滅的な状況になるのを回避しました。しかし今後、金融緩和の縮小段階に入っていくなかで、各国の経済や市場に大きな影響を及ぼすことが予想されます。ただし、何が起きるのか、それがどれぐらいのマグニチュードで起きるのかは、誰にも正確な予測はできません。 　同様に、中国の台頭で世界の覇権構造はどう変わるのか、動力革命・インターネット革命に続くイノベーションは何か----といったことは、誰もが最も知りたいところでありますが、予測も困難です。ただし、現在の世界は、過去の歴史の積み重ねでつくられています。世界経済のさまざまな歴史を知ることは、今の時代を読み解くカギになるでしょう。 　本書は、「中国は経済発展を持続できるか」とか「シェール革命で何が変わる」など、現代人がいま気になっていることを、過去の類似の事象などと比較して考えてみました。社会制度や科学技術も異なる時代の事象との安易な比較は慎むべきとしても、思わぬ示唆が得られるはずです。 　本書の主な内容は以下のとおりです。 Part1　歴史で今を読み解く 疑問1　米国の金融政策はなぜ市場を乱す? 疑問2　中国の「影の銀行」は破綻する? 疑問3　アルゼンチン危機はなぜ頻発? 疑問4　貿易自由化はなぜ始まった? 疑問5　シェール革命で何が変わる? 疑問6　中国は成長を持続できるか? 疑問7　日銀が異次元緩和をしたのはなぜ? 疑問8　ITは仕事を奪うか? 疑問9　超インフレ時の株価は? 評論1　現代中国史 毛沢東とトウ小平の改革は常に「政治優先」だった 評論2　成長の壁に直面する先進国「戦争経済の先」を古典に学ぶ Part2 これが世界史を変えた 砂糖と紅茶　「イギリス風朝食」成立の裏面史 気候変動　飢饉をもたらした小氷期 麻薬　植民地経営の資金源 新幹線　世界の交通史を変えたスピード、収益、運行方式 ファッション　スーツの原型は下級貴族の日常着 人口と地政学　ユーラシア覇権巡る攻防 歴史を左右した人口動態 オリンピック　冬季開催に反対した北欧 エロスと交易　長崎貿易を支えた遊女のコスプレ 大作を読む1 E・H・カーの『歴史とは何か』 大作を読む2ウィリアム・H・マクニールの『世界史』 Part3第一次世界大戦から100年 1総力戦が結びつけた「デモクラシー」と「ナショナリズム」 2政治指導者たちの誤算を描く『八月の砲声』 3人口爆発、経済成長、軍拡 強大化で孤立したドイツ

米ゼネラル・エレクトリック（ＧＥ）が、ものづくりではなく、サービスで成長しようとしている。背景にあるのは、「インターネット・オブ・シングス（ＩｏＴ）」と呼ばれる概念だ。インターネットによって、モノとモノをつなぎ、新たな付加価値を生み出す。センサーやネットワーク技術が発達したいま、国内外で急速に広がる「ＩｏＴ」の世界を俯瞰する。 　本書は週刊エコノミスト２０１６年３月１５日号で掲載された特集「世界を変えるＩｏＴ」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに ・経済効果８・１兆ドル　米独に日本は追いつくか ・変わる業界　医療　電機・ＩＴ企業が枠組み越え参入 ・変わる業界　自動車　製販一体への構造転換後押し ・Ｑ＆ＡでわかるＩｏＴの超基礎知識　米独主導の新産業革命の実像 ・ドイツ最新事情　多品種少量生産へのものづくり革命 【執筆者】 藤沢壮、日諸恵利、桃田健史、尾木蔵人、長島聡、週刊エコノミスト編集部

日本人の寺離れが著しい。特に伝統的な仏教は、檀家が減って廃寺も増えている。その原因は僧侶と教団自身がつくり出している。 　本書は週刊エコノミスト２０１６年３月２９日号で掲載された特集「悩む仏教」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに ・僧侶の質低下、進む寺離れ ・葬儀・墓地　アマゾンで僧侶を“注文” ・ルポ　お寺“復活の日”　真光寺■清水　安利 ・ルポ　お寺“復活の日”　妙海寺■段　勲 ・ルポ　お寺“復活の日”　吉祥寺■団　勇人 ・10大宗派の現実　無住化が進む地方寺院 ・10分の１に衰退する宗教 【執筆者】 高野大二、柿田睦夫、清水安利、 段勲、団勇人、工藤信人、 稲垣真澄、週刊エコノミスト編集部

自宅に居ながら買い物ができるとして近年人気を集めるネットスーパー。スーパー大手はサービスの拡充を進めるが、配送料の負担が重くのしかかる。一方、ネット通販大手のアマゾンも日用品や食品へとサービスを広げ、競争は一段と激しくなってきた。 　本書は週刊エコノミスト２０１６年２月２３日号で掲載された特集「ネットスーパー戦国時代」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに ・アマゾンもついに市場参入　配送料負担大きい消耗戦 　　　アマゾンの１時間配送　注文から３６分で届いた 　　　「まとめ買い」根付きにくい日本　市場拡大には効率化が必須 ・増える大型物流施設　街中立地の需要高まる 【執筆者】 花谷美枝、並木雄二、鈴木公二、高橋加寿子、 週刊エコノミスト編集部

ＡＳＥＡＮ（東南アジア諸国連合）に加盟する10カ国が参加するＡＥＣ（ＡＳＥＡＮ経済共同体）が２０１５年末に発足する。総人口６億２５００万人、名目ＧＤＰ２兆４０００億ドルの巨大市場だ。名称からして欧州連合（ＥＵ）に発展した欧州共同体（ＥＣ）を連想するが、何が変わるのだろうか。設立の目的と狙い、日本企業によるＡＥＣ活用策などを探った。 　本書は週刊エコノミスト２０１５年６月30日号で掲載された第２特集「ＡＥＣ　期待と不安の発足」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次 ・はじめに ・タイとインドネシア　「呉越同舟」の両大国 ・マレーシア　議長国が取り組む通貨安対策 ・ＥＣってどんな組織？　拡大、深化して発展するＡＳＥＡＮ ・フィリピン　日本企業のＡＥＣ活用のカギ握る

フランス人経済学者ピケティ氏の著書「21世紀の資本」が、世界を論争の渦に巻き込んだ。格差はどうして生じるのか、ピケティブームとは何なのか。識者が徹底的に論じた。 　本書は週刊エコノミスト2015年2月17日号で掲載された特集「ピケティにもの申す!」の記事を電子書籍にしたものです。 ピケティにもの申す! ・『21世紀の資本』は格差の仕組みを明らかにした ・インタビュー　トマ・ピケティ　デフレ脱却なしに財政問題解決は難しい ・言いたい、聞きたい　ピケティに一言 【異論反論あり!】 藤巻健史　過剰な格差是正が低成長・財政赤字を招く 堀江貴文　なんではやる?理解できない 【経営者の目】 宮内義彦　“心地よい格差”探る必要 【格差の研究者は】 橘木俊詔　高所得者を分析した新たな視点 雨宮処凛　格差是正の最後の希望 【マクロ経済学者が斬る!】 福田慎一　「r>g」は格差進行の証拠にならない 飯田泰之　「作法」に逆らった成果 ・米国では賛否争論　「重要な書、だが単純すぎる」

「ROE(自己資本利益率)」を経営目標に掲げる企業が増えている。しかし、ROEという数字ばかりにとらわれると、企業も投資家も本来の姿を見失う。ROEブームの光と影を追った。 　本書は週刊エコノミスト2015年2月3日号で掲載された第2特集「危ういROEブーム」の記事を電子書籍にしたものです。 危ういROEブーム ・市場は「稼ぐ力」を見ている ・インタビュー　伊藤邦雄 ・おさらい!ROEの今をよく知るためのQ&A ・投資動向を映す「JT倍率」 ・対論　ROE経営を進めるべきか 推進派　「経営を進化させるチャンス」 消極派　「実力以上の目標は経済縮小招く」

本好きが集まり議論する読書会がじわじわ広がっている。全国規模の会から地方の取り組みまで、さまざまな読書会を紹介する。本書は週刊エコノミスト2015年1月6日号の「読書会ブームが来た!」をもとに構成している。 読書会ブームが来た! ・教養、遊び心を求めて参加する“第三の場所” ・禁断の「仮面読書会」に潜入 ・本を持ち寄る「ツンドクブ」 ・米エリートの読書会が源流　日本アスペン ・江戸時代から「会読」盛ん ・「ソーシャルリーディング」が変える読書の未来 ・大人気「ビブリオバトル」ってなんだ?

今世紀に入って飛躍的な進化を続ける人工知能(AI)は、さまざまな産業に活用の裾野を広げている。その視界は何を捉えているのか。最前線を追った。本書は週刊エコノミスト2014年11月18日号の特集「人工知能が拓く未来」を電子書籍化したものです。 　 主な内容 ・米欧プロジェクト相次ぎ始動、日本は「汎用AI」の芽 ・AI活用の最前線　医療、介護、法律業界　ビジネスを変える先駆者たち 医療　IBM「Watson」 法律　UBIC「eディスカバリ」 介護　富士ソフト「PALRO」 ・大学:ベンチャー発　AI研究の「第3の波」 ・人間に近づいたグーグルのAI

大手エンジニアリング会社・日揮と関係企業の日本人10人を含む40人以上が犠牲になった2013年1月のアルジェリア人質事件は、世界中に衝撃を与えた。容易に推測できるのは、「アラブの春」による旧体制の崩壊と米国の軍事費削減によって、北アフリカ・中東地帯に権力の空白地帯が起きていることだ。 　アルジェリアは天然ガスの宝庫でもあり、日本経済の直面する課題、「エネルギーの安全確保」と「確固たるリーダーなき21世紀の世界で安全保障をどう確立するのか」が突きつけられた事件でもあった。 　我々はこの事件から何を学び取ればいいのか。地政学、エネルギー問題に精通する専門家が解説する。本書は、週刊エコノミスト2013年2月12日号の特集「アルジェリアと資源と日本」を加筆・修正したものである。