※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 眺めるだけでも「超」楽しい! 孫子からGAFAまで3000年の戦略の流れが、90分で「ざっくり」理解できる! 「初心者」のための図鑑ができました。 「戦略って何?」 うっすら知っているような、知らないような…… そんなはじめての方のための「戦略の基本」を学ぶ本です。 最古の戦略「孫子の兵法」にはじまり、 「マキアベリ」や「ナポレオン」「ランチェスター」の戦争戦略、 経営戦略のキホン「ポーター」「ドラッカー」「ブルー・オーシャン戦略」、 「GAFA」「テンセント」「ブロックチェーン」「プラットフォーム」など最先端の経営・IT戦略まで。 イラストたっぷりの図鑑形式で、代表的な38の戦略を紹介しています。 むずかしいことは一切なし。 戦略や戦略家の名前にはこだわらず、とにかく 「その名前、聞いたことがあるな」 と思うようなキーワードで項目を分けています。 興味のあるところから、「つまみ読み」してもOKです。 楽しいイラストを眺めながら、「戦略」の世界を楽しんでください。

デジタルが隅々まで浸透した「アフターデジタル」社会。日本はその社会に向けてゆっくりと進んでいましたが、コロナ禍で状況は一変し、速度を上げてアフターデジタル社会に突き進んでいます。 多くの日本企業は「ＤＸ戦略」で活路を見いだそうとしていますが、実はその立脚点が危ういケースは少なくありません。すべてがオンラインになるという前提に立っていないのです。 本書ではアフターデジタル先進国に注目し、特に中国のアリババやテンセントといった巨大デジタル企業の「戦略」、表面的な取り組みの奥にある「本質」に迫ります。事実として、アフターデジタル社会では産業構造がひっくり返ってしまいます。これは予測ではなく、実際の中国市場がそうなっており、こうした世界が広がれば、日本のお家芸ともいえる製造業は最下層に位置づけられてしまうのです。 いわゆるデジタル企業だけでなく、デジタルビジネスとは直接関係ないと思っているビジネスパーソンにも、本書を読んでほしい。なぜなら、アフターデジタルでは、リアルがなくなるのではなく、リアルの役割が大きく変わると言われているからです。 アフターデジタル社会になると、市場のルールが変わると考えたほうがいい。キーワードは「UX」。そして、アフターデジタル社会において成功企業が共通で持っている思考法を「OMO」（Online Merges with Offline）と呼びます。社会の変革は避けようがないなら、こうした新たなルールをいち早く学び、自社の立ち位置を決めて戦略を練らねば負けてしまいます。既に新たな成果を出し始めている日本企業もあります。デジタルを強みにするには必読の書です。

「1位になると死ぬ」運命を背負った男ショウ…何でも簡単に1位を取れてしまう彼の目標は、80歳まで生きること。超能力世界に全属性持ちの最強として転生した彼は、生きるために最弱を目指す！

交通事故にあった貧乏な青年・楊敬華。再び目覚めた彼の前に、金持ちで銀髪の超絶イケメン・端木煕が現れ、ひとつの提案をする 「私と契約して、影霊（えいれい）にならないか？」

次世代を担うキーパーソンへの独自取材を通じて、アジアのこれからを描き出すドキュメンタリー。 日経の各支局が直接取材し、知られざる素顔を描き出す。 アジアに関心のあるビジネスパーソンは必見だ。 ロドリゴ・ドゥテルテ(フィリピン大統領)～正義か無法か 剛腕ふるう「仕置き人」 蔡英文(台湾総統)～「新・鉄の女」、民主化の旗守り抜けるか ジャック・マー(アリババ集団会長)～ネットの扉 狙うは20億人の経済圏 野村達雄(中国/米ナイアンテックシニアマネジャー)～ポケモンGO開発者は残留邦人3世 藩寧(中国/ファーストリテイリング地域代表)～「安くて良いモノ」日本流買い物観の伝道師 カイラシュ・サトヤルティ(インド/ノーベル平和賞受賞者)～闇と向き合い 児童8万人救済 アローク・ロヒア(タイ/インドラマベンチャーズ グループCEO)～4大陸またぐ「コーラ」の黒子役 ラグラム・ラジャン(インド準備銀行前総裁)～金融危機を予言、祖国思う改革者 シャルミーン・オベイド・チノイ(パキスタン/映画監督)～タブーを直視、2度のアカデミー賞 李娜(中国/元テニス選手)～中国人が憎み、愛した世界王者 マニー・パッキャオ(フィリピン/プロボクサー)～6階級制覇 始まりは260円 馬化騰(中国/騰訊控股=テンセントCEO)～9億人集うSNS、新産業創造担う ケルビン・テオ(マレーシア/ファンディング・ソサエティーズ創業者)～金融に眠る商機 国境越え結ぶ 唐鳳(台湾/プログラマー)～ITの神童 性差超え多様性輝かす グエン・ティ・キム・リエン(ベトナム/農民)～ピュリツァー賞被写体の少女 悲劇語り継ぐ ほか

ジェフ・ベゾスが銀行を作るとしたら、何をするだろうか? 次世代金融産業をめぐる戦いの構図と状況を明快に論じた待望の一冊! テクノロジー企業vs既存金融機関の戦いを徹底分析! 三大金融ディスラプター(アマゾン、アリババ、テンセント)は何を目論む? 「世界一のデジタルバンク」と称賛されるシンガポールDBS銀行は何がすごい? 逆襲する米国金融機関ゴールドマン・サックスとJPモルガンはどんな選択をした? 日本型金融ディスラプターとメガバンクとの対決の行方はどうなる? 本書は、次のような重要な問題意識に基づいて、新しい金融のあり方を問います。 1.金融はもはや「Duplicate」(擬似的に創造)できる 2.金融ディスラプター企業が金融を垂直統合してくる(既存金融機関よりも本来の「金融」機能を実現している) 3.金融にも「当たり前」のことが求められてくる 「私は、物事の本質を考える際には、すでに使われている定義を見るのと同時に、大局的に宇宙からその物事が使われている様子を鳥瞰するようなつもりで、超長期かつ地球規模のスケール感で思考するようにしています。(中略)ここで重要なのは、先の項でも述べてきたように、人々の価値観が大きく変化しているなかで、「何が実際にお金として通用するのか」「どのような価値までお金に表象させるべきなのか」が潜在的に問い直されているということなのです」(最終章より)

AIの開発・活用において日本はもはや“後進国” 巻き返しのカギは若きAIチャレンジャー 「日本のディープラーニング・ビジネスは、米国はもとより 中国の台頭ぶりを見れば、世界で勝てる感じがしない、敗戦に近い。 ただし、人材の育成に取り組み、若い優秀な人材に権限委譲すれば、 様々な産業領域で世界一になれる可能性はある」 ――東京大学大学院特任准教授　松尾豊氏 米国企業はもとよりアリババ集団やテンセントなどの中国企業に比べても、 日本企業がAI活用のビジネスで大きく出遅れているのは紛れもない事実だ。 海外で開催されているAI関連の国際学会への論文採択数などでも、 米国や中国に比べて日本は極端に少ない。 まさにAI後進国ニッポンだが、 それでもAIを駆使して世界を切り拓く挑戦者たちがいる。 「脱出のカギはディープラーニング人材の育成」にあると見込む 松尾特任准教授は、日本ディープラーニング協会を設立し理事長に就任。 教育検定資格を通じて人材育成に乗り出した。 本書では、いま、日本で起こっているAI、中でもディープラーニングを活用した ビジネスの動向をダイナミックに描き、コマツ大橋徹二社長（兼）CEO、 リクルートホールディングス峰岸真澄代表社長兼CEO、経営共創基盤（IGPI） 冨山和彦代表CEOら、優れた経営者へのインタビューから 日本企業が進むべき道を示す。

世界の覇権をめぐり、アメリカと中国は今や、抜き差しならぬ関係にあります。特に両国の企業間では、熾烈な争いが繰り広げられています。 2018年12月、中国ファーウェイの副会長兼最高財務責任者（CFO）、孟晩舟が米司法省の要請により、カナダ政府に逮捕されました。この事件は、米国が中国のＩＴ・ネット産業をいかに「脅威」に感じているかを物語っています。 これまで世界経済を牽引してきたGAFAM（グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン、マイクロソフト）を、中国Ｂｉｇ４（バイドゥ、アリババ、テンセント、バイトダンス）が猛追し、肉薄しているのです。 果たして勝者となるのは誰なのか？ 「コロナ後」を狙う新興勢力の雄とは？ アメリカ勢のグーグルのラリー・ペイジとセルゲイ・ブリン、アップルのスティーブ・ジョブズとティム・クック、フェイスブックのマーク・サッカーバーグ、アマゾンのジェフ・ベゾス、マイクロソフトのビル・ゲイツとサティア・ナデラ……。対するは中国を代表するファーウェイの任正非と孟晩舟、ハイアールの張瑞敏、レノボの柳伝志、滴滴出行の柳青、バイドゥの李彦宏、アリババの馬雲、テンセントの馬化騰、バイトダンス（ティックトック）の張一鳴、メグビーの印奇……。 『東芝 原子力敗戦』『起業の天才！』の著者が、 彼ら「天才起業家」たちの実像を描きながら、その勝負の行方を占う、世界経済の最新入門書です。

★百年に一度の大きな波、デジタル産業革命(第4次産業革命)が押し寄せてきている。デジタル産業革命の象徴がGAFA(グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン)やBAT(バイドゥ、アリババ、テンセント)だ。この米国メガデジタルプラットフォーム・GAFAの影響が、今後すべての日本企業に及んでくる。すべての企業が一刻も早くデジタルシフトしなければ自社存亡の危機なのである。 ★進化のスピードの速いデジタル分野の最前線にいる著者が、これらのGAFAの強さを読み解き、日本企業が置かれている状況と今後起きるであろう未来のトレンドを予測し、デジタルシフトの必要性を説く。デジタルシフトに取り組む企業数が増えてはいるが、実際に成功した例は少なく、失敗事例のほうが大半である。 ★デジタルシフトの支援をしてきた著者だからこそ、失敗事例を分析し、実体験から現時点での最良の方法と描くことができる。著者は、トップや経営陣の危機感や覚悟といった意識の問題と人と組織の問題が全てだという。デジタルシフトに失敗する理由、そして成功に導く人と組織とはどういうものかを丁寧に解説。まずは、経営者が取り組むべき「デジタル力」向上のための3つの習得法を紹介。また、実務を担う社員たちに必要な「デジタル力」とデジタルシフトを推進する4種の「デジタル人材」についても言及。 ★立教大学ビジネススクールの田中道昭教授と著者との特別対談掲載。

米中新冷戦時代、 全産業のルールをこの8社が塗り替える! ◎GAFA(グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン) ◎BATH(バイドゥ、アリババ、テンセント、ファーウェイ) 話題の米中巨大テクノロジー企業(メガテック)8社の全容と戦略を、 1冊で平易に完全理解できる初めての本! もはやこの8社なしにビジネスは語れない! なぜすごいのか。何がすごいのか。 これならわかる! [具体的には?] ●新聞やニュースでその名を見ない日はない、話題の、 GAFA(グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン)と BATH(バイドゥ、アリババ、テンセント、ファーウェイ)。 その事業形態と戦略を最新情報を交えて平易に分析します。 ●「テンセントって中国のフェイスブックでしょ?何がすごいの?」 「ファーウェイ問題の本質はどこにある?」など、 今さら聞けない“そもそも”から、 「次なる各社の目論見は?」「日本の活路は?」など、 “深層”まで読み解けます。 ●8社を「分類→比較→分析」するのが本書の大きな特長。 著者独自の「5ファクターメソッド」を用いて、各企業の 「道(戦略目標)/天(タイミング)/地(市場・業界構造)/ 将(リーダーシップ)/法(マネジメント・収益構造)/」 を、丁寧に分析していきます。 [本書で見えてくるもの] 1プラットフォーマーの覇権争いの行方 2今や先駆者利益を創造する存在である中国勢の動向 3同じ事業ドメインから異なる進化を遂げる理由 4産業・社会・テクノロジー・あるべき企業の未来 5日本の未来、あなたの進むべき道 [著者は?] ベストセラー『アマゾンが描く2022年の世界』 (PHPビジネス新書)の著者。 リサーチ力と鋭い分析力に定評がある。 テレビ、新聞、雑誌、ネット媒体にも多数登場。

急速に「モバイル化」した近年、中国経済に地殻変動が起きている。BAT（バイドゥ・アリババ・テンセント）打倒を狙う三大勢力TMD、開業1年で2000店舗超を出店したスタバを猛追するラッキンコーヒー……新時代を制するのは誰か？　世界最大級の政府系ファンド「中国投資有限責任公司（CIC）」で10年間活躍し、国内外の企業に総額2兆円超を投資してきた注目の投資家が徹底分析！　イノベーションの最先端、そして世界の未来がここに！

なぜスウェーデン発のＩＴ企業が ジョブズが築き上げた帝国を 打ち破ることができたのか？ 【２０２１年、ＮＥＴＦＬＩＸでドラマ化決定！】 Ｓｐｏｔｉｆｙ　ＣＥＯ、ダニエル・エクの 極秘の素顔を明かした、 世界初にして唯一の書。 アップル、全レコード会社、 テイラー・スウィフトを敵に回し、 アマゾン、グーグル、ジェイ・Ｚと競合し、 マイクロソフト、テンセントがその支配を狙う――。 向かうところ敵だらけのＳｐｏｔｉｆｙは、 なぜ音楽の「聴き方」と「ビジネスモデル」を永遠に変え、 有料会員１億人超の世界Ｎｏ．１音楽ストリーミング企業となることができたのか。 あり得ないほどの危機的状況を逆転し、 真のユーザーファーストのサービスを確立する方法がここに。

///2020年代の中国、テクノロジー・教育・文化のいま。ミレニアル世代にあたる、80後世代・90後世代が未来を変える。/// アリババ、テンセント、Tik Tok、快手……。数々のユニコーン企業が成長し、世界を席巻している中国。 このように多くの企業が輩出している理由は何か？　そして、デジタル革命の最先端を走っている中国の今を伝える。 著者は2019年の9月まで清華大学の学生だった。清華大学は、習近平など多くの共産党幹部を輩出し、世界中からマネーが集まる研究機関でもある。世界の大学ランキングでも常に上位に位置し、技術系分野ではマサチューセッツ工科大学（MIT）と並ぶ大学として知られている。 幼少期から北京在住だった著者が、20代から見た目線で、現在の中国のリアルを書き下ろします。 【著者プロフィール】 夏目英男（なつめ・ひでお） 1995年7月20日生まれ。東京生まれ、北京育ち。2000年に両親の仕事の都合上、中国へと移住。当初はイギリス系のインターナショナルスクールに在学するも、中国の大学へ進学するため、2009年に中国現地の高校へと編入。2013年中国・清華大学に進学。2017年清華大学法学院及び経済管理学院（ダブルディグリー）を卒業後、同大学院公共管理学院（公共政策大学院）に進学。在学時には社会企業やNPOについて研究する傍ら、自身の経験や、「偏見のない目で社会を見る大切さ」という考えをもとに、清華大学の日本人修士生3名と共に日本の高校生を中国へ招待し、中国のテクノロジーや起業、政策などを学ぶ教育プロジェクト「Dot STATION」を企画・実施。2019年7月に卒業後、日本へ本帰国し、日本の政府機関にて日本と中国をつなぐ事業に従事する傍ら、中国の若者トレンドやチャイナテックについての記事を「日経クロストレンド」などのメディアにて多数執筆。

グーグル、マイクロソフト、アマゾンをはじめとする革新的企業から、 小売、食品、エンタメ、金融、医療、製造業など、幅広い業界の成功事例を紹介。 ラーニングポイントが一望できる！AIアプローチのヒントが必ず見つかる戦略ガイド！ 【登場する企業】 PART1 AI戦略の先端を行く企業 アリババ/アルファベット(グーグル)/アマゾン/アップル/バイドゥ/フェイスブック/IBM/JD.com/マイクロソフト/テンセント PART2 小売、消費財、食品、飲料会社 バーバリー/コカ・コーラ/ドミノ・ピザ/キンバリークラーク/マクドナルド/サムスン/スターバックス/スティッチフィックス/ユニリーバ/ウォルマート PART3 メディア、エンターテイメント、電気通信会社 ザ・ウォルト・ディズニー・カンパニー/インスタグラム/リンクトイン/ネットフリックス/通信協会(PA)/スポティファイ/テレフォニカ/ツイッター/ベライゾン/バイアコム PART4 サービス、金融、ヘルスケア企業 アメリカン・エキスプレス/エルゼビア/エントルピー/エクスペリアン/ハーレーダビッドソン/ホッパー/インファービジョン/マスターカード/セールスフォース/ウーバー PART5 製造業、自動車、航空宇宙、インダストリー4.0企業 BMW/GE/ジョンディア/コネ/ダイムラーAG/NASA/シェル/シーメンス/テスラ/ボルボ

世界を戦慄させる中国発の技術革新の大波 BATH（バイドゥ、アリババ、テンセント、ファーウェイ） 半導体、電池、AI、ドローン・・・ モノづくりのロードマップ「中国製造2025」 激化する米中対立の行方は 豊富な現地取材とデータで「紅い技術大国」を徹底解剖 中国発の技術革新「チャイノベーション」が世界を震撼させている。 「BAT」と呼ばれるインターネット検索の百度、ネット通販のアリババ集団、ネットサービスの騰訊控股のIT3巨人は、米国のGAFAに迫る株式時価総額に到達。 AIを含むソフトウエアの技術力は、世界をリードするようになっている。 半導体、ディスプレー、電池、ドローンなどのハードウエアでも中国企業の台頭は著しい。 日本のお家芸ともいえる「モノづくり」でも脅威になっている。 本書では中国での豊富な現地取材をベースに、 注目を集める新興テクノロジー企業の素顔と国家戦略に迫る。 バイドゥ、アリババ、テンセントに、ファーウェイを加えた「BATH」とも呼ばれる4社を豊富なデータも使って詳細に分析。 さらに動画投稿アプリの「TikTok」や、配車サービス大手の「滴滴出行」、世界初のディスプレーを折りためるスマートフォンを発売した「ロヨル」などのスタートアップも紹介する。 激化する米中対立の現状と今後については、両国を代表する多数の専門家をインタビュー。 日本の進むべき道も探る。世界を戦慄させるチャイノベーションの実像に迫る。

中国フィンテック研究の第一人者である中国人研究者が、コピー大国からイノベーション大国に突き進む「チャイナ・イノベーション」の実像を日本語で書き下ろした。 世界経済の波乱要因となっているトランプ政権が仕掛けた米中貿易戦争でクローズアップされたのが、「中国製造2025」。 中国が建国100周年を迎える2049年までに世界の製造大国になることを目標に掲げた国家プロジェクトだが、人工知能(AI)などハイテク分野も含めたこのイノベーション大国路線が米国を刺激した。 なぜ米国がそこまで警戒するのかといえば、「チャイナ・イノベーション」が予想以上に進展しているからだ。近年、中国では支付宝(アリペイ)と微信支付(ウィーチャットペイ)が牽引して モバイル決済サービスが急速に発展した。このモバイル決済サービスがデータ蓄積の起点となって、さらなる生活のデジタル化を押し進めている。そのスピードは、米シリコンバレーを上回るほどだ。 人工知能、ブロックチェーン等の新技術が融合し、スマホによるAI活用の与信・貸付、無人スーパー、シェアリングエコノミーなど新サービスが次から次に誕生している。 顔認証技術などで世界レベルのスタートアップ企業も続々生まれている。まさにイノベーションの連鎖である。 2018年7月末現在、世界の株価時価総額ランキングは、アップル、アマゾン、アルファベット(グーグル)がトップ3を占める。 本書は、アリババ、テンセントを中心に、最新の中国イノベーション事情を紹介する一方で、中国でアリババなどを活用して業績を伸ばしているユニクロ、中国イノベーションを研究・消化しているメルカリの事例も紹介している。

配車アプリ、シェア自転車、出前サイト、民泊、ネット通販……中国で誕生したニューエコノミー分野の新企業は、今や世界最大規模にまで急成長。“世界の工場”と言われた中国の面影は消え、技術力は世界トップ水準にまで達している。打倒ウーバーを目指す配車アプリ大手「滴滴出行（ディディチューシン）」、自転車シェアサービス最大手「モバイク」、日本では見かけないネット出前を広めた「餓了麼（ウーラマ）」、東京オリンピックをターゲットにする民泊中国最大手「途家（トゥージア）」、研究開発費でアップルを凌ぐ「ファーウェイ」、中国の消費革命を牽引する「アリババ」、グーグルに次ぐ世界２位の検索エンジン「百度（バイドゥ）」、フェイスブックを急追する「テンセント」、そして世界の空を舞うドローン製造の最大手「ＤＪＩ」。スマホ決済を媒介に、日本人が知らない進化を遂げる中国ニュービジネスの最前線を追った。

■世界の注目を集めた中国プラットフォーマーのビジネスモデルには限界が見えてきた。アリババもテンセントも、これまでの手法では先がない。ネット展開はすでに飽和。中国のプラットフォーマーたちはリアルとの融合に戦略転換し始めた。 ■消費者の安全性、信頼性への要求が高まり、競争の焦点が消費者接点から、商品やサービスそのものへとシフトしつつある。その中で、主要なプレーヤーのBAT(百度、アリババ、テンセント)に加え、TMD(バイトダンス、美団点評、滴々出行)が新たな主役として登場してきている。 ■この変化は、リアルに強い日本企業にとっても有利になる時代がやってくることを意味する。第二幕に入った中国デジタル革命の実態を、「コロナ後」の展望も含め、中国ITビジネス・経営に精通する専門家が詳細に解説する。

●社会を根底から変えた巨大決済ビジネスの謎を解く アリババ、テンセント――。創造的破壊を引き起こすデジタル・イノベーションが中国で次々と生まれている。そのイノベーションはどうやって起こったのか、何が突き動かしたのか、なぜ中国だったのか、そして今後どうなっていくのか――。デジタル金融プラットフォーマーを勃興から調査してきた中国・対外経済貿易大学教授が、中国で金融デジタル・イノベーションが次々と生まれるメカニズムを解明し、課題を明らかにする意欲的分析。

ドローン「ファントム」のＤＪＩ。スマホや通信機器のファーウェイ。メッセージアプリ「ウィーチャット（微信）」で有名なテンセント。みな中国・深センを代表する企業だ。なぜ、こうした企業が深センを拠点とするのか？そこにはトライ・アンド・エラーを短期間に繰り返し開発・製造を進める姿があった。今やアジアのシリコンバレーと呼ばれ、起業家の野心が沸騰する街。深セン「メイカー革命」の今をリポートする。 本書は『週刊東洋経済』の連載「深セン発 中国メイカー革命」（２０１７年３月４日号～３月２５日号）を電子化したものです。

賃金上昇や人民元高などで中国での生産コストが高まり、中国よりもインドネシア・タイへの投資を優先する日本企業が増えている。 　中国の生産年齢人口は15年にピークを迎える見通しだ。豊富な労働力を安く提供するという発展モデルは維持できない。一方、都市住民の消費レベルは急速に向上している。「世界の工場」を市場に変えることはできるのか。中国で急拡大中のイオンのショッピングモールや無印良品、日本式介護施設など、最新情報を交えながら「中国ビジネス新常識」を紹介。 　本誌は『週刊東洋経済』2014年11月15日号掲載の36ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 中国　高成長の終わり 習近平5つの試練 　【1経済政策】過剰投資抑制に全力 　【2不動産市場】崩落回避へ政策転換 　【3企業改革】技術革新を誰が担う 　【4法治の推進】地方への統制がカギ 　【5近隣外交】経済力使い緊張緩和 習近平を動かす2つの危機感 【現地報告】地方の「官製バブル」は崩壊寸前 看板政策・都市化の落とし穴 アリババだけじゃない!　世界が認めた中国の成長企業 　【復星集団】中国のバフェット、日本投資の全貌 【奇虎360科技】百度を脅かすネット市場の風雲児 　【華為技術】通信のガリバー、その発想と危機感 　 金融でアリババ追うテンセント Interview日本は中国とどう付き合うべきか 【中国ビジネス7つの新常識】「世界の工場」を市場に変える 　【新常識1】消費の進化は日中で同時進行(イオン、ヨーカ堂) 　【新常識2】モール建設数は世界ダントツ 　【新常識3】成金趣味を卒業。無印良品が大攻勢 　巨大モールの増殖で圧倒される百貨店 　【新常識4】介護福祉には国策の追い風 　【新常識5】自分でやるより出資で儲ける 　【新常識6】撤退には相応の覚悟と準備を 　【新常識7】法令順守要求は先進国並みに

戦艦「大和」は要らない。必要なのは空母「大和」だ！── 連合艦隊司令長官・山本五十六と、軍令部作戦課・神重徳の思惑が重なり合い、歴史は大きく動く。「大和」が超弩級戦闘空母として建造されたのだ。 航空戦隊によるその圧倒的な破壊力は、真珠湾奇襲作戦において存分に発揮され、米空母「エンタープライズ」撃沈など、華々しい戦果を挙げる。 一方、現代の世で、輸送艦を装い、空母に近い艦として建造された自衛隊新鋭艦「あきつ」は、海底火山の噴火に巻き込まれ、蘭印作戦に向けて出航した「大和」の前に、突如、時空移動してしまう。 自衛隊の最新兵器を入手した大和航空戦隊。そしてついに米大艦隊が待ち受けるミッドウエー海戦に出撃していく……。 大好評を博した架空戦記の金字塔作品!!

テンセントCEO馬化騰の著書（共著）では本邦初の翻訳書!! BATH（中国IT企業4社、バイドゥ、アリババ、テンセント、ファーウェイの総称）の中でもアリババと双璧をなすプラットフォーマーであるテンセント。そのコンセプトで中国の国家戦略でもある「インターネット＋（互聯網＋）」と、それをさらに広げたテンセントのビジネスモデルとは？ GAFA を猛追し、急成長する中国・深圳の巨大IT 企業、テンセントのビジネスモデルの秘密に迫る!! 中国だけでなくアジア全体を席巻するインスタントメッセージツール『WeChat』とモバイル決済『WeChatPay』の大成功の秘密は、馬化騰の『すべてをつなげる』という一貫した信念にあった。馬化騰の信念が、中国の「インターネット＋（プラス）」の「プラス」の後に続く部分を通して具体化されてきた道筋こそがテンセント大成功の足取りである。本書では、インターネットにプラスされる、ゲーム、エンターテイメント、金融などの具体的な要素を取り上げるだけでなく、中国全体のインターネットプラスという政策をめぐる状況、テンセントの姿勢などを俯瞰的に見る。

【内容紹介】 本書は、1998年の創業から現在に至るまでのテンセント20年の歩みを、CEOの馬化騰(ポニー・マー)をはじめとする創業メンバーたちの姿を通して描いたノンフィクション。最大のライバル・アリババをはじめとする多くの中国IT企業との壮絶な戦いが赤裸々に描かれ、中国ITビジネスを理解するには最適のテキストと言える。中国IT企業の存在感が世界的に高まり、その一挙手一投足に注目が集まる現在、そのリーダー的存在であるテンセント躍進の背景を余すところなくつづった本書(テンセント唯一のオフィシャル社史『テンセント伝』の完全翻訳版)は、中国ビジネス関係者だけでなく、多くのビジネスパーソンにとって必読である。 【著者紹介】 [著]呉 暁波(ウー・シァオボー) 著名ビジネス作家。「呉暁波チャンネル」主催。「藍獅子出版」創業者。中国企業史執筆や企業のケーススタディに取り組む。著書に『大敗局』(I・II)、『激蕩三十年』、『跌蕩一百年』、『浩蕩両千年』、『歴代経済改革の得失』など。著作は『亜洲周刊』のベスト図書に二度選ばれる。 [訳]箭子 喜美江（やこ・きみえ） 中国語翻訳者。ビジネス全般、時事経済、学術研究論文・資料等の実務翻訳および訳文校閲、連続ドラマやドキュメンタリー等の映像字幕翻訳など、幅広い分野の翻訳に従事。サイマル・アカデミー東京校中国語翻訳者養成コース非常勤講師として後進の育成にも携わる。東京外国語大学中国語学科卒。訳書に『謝罪を越えて』(文春文庫)。 【目次抜粋】 第1部 創業(1998~2004年) 第1章 少年 第2章 試合開始 第3章 生死 第4章 モンターネット 第5章 QQショー 第6章 上場 第2部 出撃(2005~2009年) 第7章 調整 第8章 MSNとの戦い 第9章 Qゾーン 第10章 金鉱 第11章 広告 第3部 巨頭(2010~2016年) 第12章 ユーザー 第13章 転機 第14章 オープン化 第15章 ウィーチャット 第16章 若さ 第17章 インターネットプラス 第18章 アウト・オブ・コントロール

「デジタルエコノミー」や「データ・ドリブン・エコノミー」といった言葉への言及が顕著になる昨今、GAFA（グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン・ドットコム）や、BAT（バイドゥ、アリババ、テンセント）など、大量のデータを収集・蓄積し、活用している企業が、グローバル経済に大きなインパクトを与えている。 　激変する環境の中で、企業成長における本質要因を解明し、データを価値に転換する者が生き残る「エコノミー・オブ・ウィズダム」の時代の戦略の真髄を豊かな展望と洞察のもとに描き出すのが本書である。 　神戸大学大学院経営学研究科の三品和広教授（第1～2章）は、本書において、近年盛んに喧伝されている「第四次産業革命」について冷静に捉え直し、産業革命を例に、それが戦略と不可分の関係にあることを明示する。同時に、過去の経営戦略論、複数の企業が浮沈した事例をひもときながら、事業の命運が事業立地の選択によって左右されるとする。 　前二章を踏まえ、NTTデータの山口重樹代表取締役副社長執行役員は、デジタルエコノミーの本質とビジネスや経済、社会システムに中長期的にもたらすインパクトを正確に見極める必要があるとし、デジタルがつくり出す仕組みとデータを活用する智恵、「デジタルウィズダム」の力を高めていくための視点を大胆に提示する（第3～4章）。そこでは「財・サービス」「プロセス」「認識」「意思決定」の四つの要素のデジタル化がビジネスの進化の重要な契機をなすとし、デジタルが創り出す仕組みとデータを活用するウィズダムを合わせ持ち、イノベーションを牽引する企業の事例を効果的に引きつつ、新たなテクノロジーをいかにビジネスに適用していくべきかを示す。 　最終章では、三品・山口両氏による対談において、経営者は何を思考し、いかなる戦略を実行する必要があるかなどを議論する。

本書の目的は、「デフレーミング」という概念でデジタル化がビジネスや経済に与える本質的な影響を明らかにすることです。 「デフレーミング」とは、枠（フレーム）が崩壊するという意味の造語。デジタル技術が社会経済に与える影響を理解するための共通的なフレームワークとして、ビジネスモデル、企業のビジネス戦略から、私たちの働き方、キャリア設計、学び方にいたるまで、あらゆる変化をとらえる鍵となります。 デフレーミング戦略とは、伝統的な製品、サービス、組織などの「枠」を越えて、それらの内部要素をデジタル技術で組み直すことで、ユーザーにより最適化されたサービスを提供できるようにすること。従来の「サービス」や「組織」といった「枠」がなくなる時代に、万人に受けるパッケージ化されたものから、ユーザーに個別最適化されたものに転換させ、企業という枠で仕事を受発注するのではなく、個人のスキルやリソースを個別に特定して取引するビジネスの考え方です。 本書では、その様々な現象や事例を通じて、今後のビジネスやサービスの変化を考察するとともに、近年クローズアップされている「デジタル・トランスフォーメーション」（DX）についても、それが社会に与える深い影響を、明らかにします。 【本書に出てくるトピック、キーワード】 ・デフレーミングというフレームワーク ・デジタルトランスフォーメーション ・GAFAの今後の展開 ・中国　アリババ、テンセント、Line，WeChat、インスタグラム、美団、ZOZO ・個人の信用経済と決済、電子マネー ・プライバシー問題 など ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

習近平政権の「中国製造2025」が世界市場を席巻し始めている。「2025年までに中国が世界NO.1の製造強国になる」計画だ。着々と進行するこの計画が実現されれば、大きな構造変革が日本にもたらされる。巨大資本の中国企業が最終製品やサービスを作って世界へ輸出し、日本はそこに部品を提供する存在になる。いわば「日本企業の中国下請け化」現象が起きるのだ。さらに、米国とのAI覇権戦争も止まらない。「AI社会主義」とも言うべき国策をエンジンに疾走を続けるアリババ、テンセント、ファーウェイ等のメガ企業。これら紅船（あかぶね）の襲来に日本はどう備え、打ち勝つべきか。本書では、いまや逆転しつつある日中の産業構造の変化を分析。さらにIoT、キャッシュレスなどのIT化が進展する中国の最前線を現場からレポートする。気鋭のジャーナリストが綴る、日中の未来予測と最新分析に刮目せよ。

アメリカのGAFA（グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン）、中国のBATH（バイドゥ、アリババ、テンセント、ファーウェイ）といった巨大テクノロジー企業に情報と富のすべてが集中する現在。行き過ぎたデータ経済への反動から、彼ら“デジタル・プラットフォーマー”が利益の源泉としてきた個人情報を保護する動きが、欧米を中心に高まっている。データの時代からプライバシーの時代への移行が始まる中で、次に覇権を握るのは一体誰か？　“周回遅れ”に甘んじる日本は、どこに活路を見出せばよいのか？　産業界の未来予測に定評ある著者が、コロナショック後の世界の行方を読み解き、進展するデジタル資本主義の行方を占う！

ドローン、スマートフォン決済だけではない。今や、中国発の技術・サービスが世界の産業を変えようとしている。　本書は週刊エコノミスト2018年3月20日号で掲載された特集「爆速イノベーション　中国の技術」の記事を電子書籍にしたものです。 ・自動運転の「アポロ計画」　バイドゥ主導で世界覇権へ ・ＥＶメーカー６０社が群雄割拠 ・電子商取引　アリババ対テンセント・京東　ネット企業が実店舗争奪合戦 ・ライブコマース　インフルエンサーが販売も担当　低認知度商品も動画で詳細説明 ・ミニプログラム　料理注文もＥＣもゲームもウィーチャット内ですべて完結 ・第３次産業が５割超　もはやサービス産業国 ・もの作り　スマホで進む徹底的な「垂直分裂」　自動車のコモディティー化も ・巨大プロジェクト　衛星経由の量子暗号、スパコン　世界初、トップの成果続々 ・科学技術　独自性ないが、資金力・人口は脅威 ・「新技術」への傾倒　官民ともビッグデータ絡ませ「善行に褒美」の考え浸透 ・米で高まる中国ＩＴ脅威論　自国企業を税優遇で間接支援 【執筆者】 田中道昭、神谷渉、高口康太、張軼ショウ、種市房子、林幸秀、津上俊哉、岩田太郎

最強ビジネスモデルのすべてを解き明かす Facebook、アリババ、Airbnb・・・ 人をつなぎ、取引を仲介し、市場を創り出す プラットフォーム企業はなぜ爆発的に成長するのか。 あらゆる業界に広がる新たな経済原理を解明し、 成功への指針と次なる機会の探し方、 デジタルエコノミーの未来を提示する。 ◆世界の先駆的事例をもとに語るプラットフォーム・ビジネスの理論と実践 ・プラットフォーム企業はなぜ急成長できるのか? ・アリババはどのようにしてeBayを中国から駆逐したのか? ・Facebookはなぜ先行した競合SNSに圧勝できたのか? ・UberとAirbnbは政府の規制とどう戦ったのか? ・出会い系サービスTinderはなぜ世界中で使われるのか? ・ハイエクの経済理論を覆す「現代の独占企業」の特質とは? ・投資家もメディアも大注目したColorはなぜ失敗したのか? ・グーグルが作ったSNS、Google＋がうまくいかない理由とは? ・新たなプラットフォーム・ビジネスのチャンスはどこにあるのか? ・ブロックチェーン技術はプラットフォームをどう変えるのか? いま産業革命以来の変革が起きている。モバイルテクノロジーの普及を背景に、買い手と売り手、消費者と開発者など相互依存する複数のグループを結びつけ、相互に恩恵をもたらすビジネスモデル、プラットフォームが経済を支配しつつあるのだ。 時価総額で世界最大級の企業アップル、グーグル、アマゾン、フェイスブック、テンセント、アリババはどれもプラットフォーム・ビジネスを展開している。企業価値10億ドル超の新興企業「ユニコーン」の半分以上をプラットフォーム企業が占めている。フェイスブックのユーザー数は20億人を超え、アリババの流通総額は年間50兆円を上回る。また彼らはコネクテッドカーなどの新領域も牽引する。 産業・社会・生活の隅々に変化をもたらし、経済全体を再編しつつあるプラットフォーム。その台頭は既存企業にとって途方もないリスクと、巨大なチャンスをもたらしている――。 プラットフォームはなぜ爆発的に成長するのか。何がその成否を分けるのか。どうすれば次の機会を見出し活かせるのか。豊富な事例と理論的枠組み、実践経験に基づいて、誰もが無縁ではいられないビジネスモデルのすべてを解き明かす。 ◆構成 プロローグ 燃えるプラットフォーム 第1章 プラットフォームが世界を食い尽くす 第2章 ハイエク対コンピューター 第3章 限界費用ゼロの会社 第4章 現代の独占 第5章 ビリオンダラー企業をデザインする 第6章 見える手 第7章 ネットワークに仕事を任せよう 第8章 なぜプラットフォームは失敗するのか、どうすれば失敗を避けられるのか 結論 次のビッグチャンスを見つける方法 プラットフォーム経済で成功する方法を鮮やかに提示。オーディエンスの構築からネットワーク価値の創造まで、この本は次世代ビジネスリーダーのための手引書となるだろう。――ジョージ・コロニー(フォレスターリサーチCEO) プラットフォームとは何なのか、それがどのように機能し、なぜ重要なのかを解き明かしている。インターネットビジネスの構築や投資に関心のある人は必ず読むべき本だ。――アンドリュー・ワイズマン(ユニオンスクエア・ベンチャーズ パートナー) プラットフォームが経済を支配する枠組みをエレガントに描き出している。新たなビジネスを構想している人だけでなく、プラットフォームを理解したい人にとって必読の一冊。――サディップ・ナンディ(元フロッグデザインCEO)

●エリック・シュミット(グーグル元CEO) 今日の変化のスピードと拡がりには、シリコンバレーでさえ驚いている。この変化の波に乗り、先頭に立つためには、多くの混乱が起きる中でも変わることのない原理を理解しなければならない。本書はそうした原理を解き明かす最高の解説書である。 「企業はもはや過去の遺物？」 「専門家はなぜ役に立たないのか？」 『機械との競争』と『ザ・セカンド・、マシン・エイジ』の著者で、「テクノロジー失業」到来を訴えて反響を呼んだMIT(マサチューセッツ工科大学)のコンビが、新たにテクノロジーによる「企業消滅」に挑んだ意欲作。 ビジネスを大きく変革する3つのトレンド――。 ●マシン:アルファ碁が代表する自己学習的コンピュータ、AIの進歩。 ●プラットフォーム:Amazon、Facebook、Google、Uber、Airbnb、アリババ、テンセントなどが構築した物理的なモノやサービスを提供するしくみと場。 ●クラウド(Crowd):大勢の人からアイデアや資金を募る流れ。 マシンは人間の頭脳、プラットフォームはプロダクト、クラウドはコアと呼ばれる企業の製造プロセスやサプライチェーンとペアをなす。 デジタル技術の大変革期を生き延びるためには、この3つのペアのバランスを再考することが急務、と著者たちは訴える。 さあ、あなたの企業は生き延びられる？

スーパーシティよりも、まずプロトタイプシティ！ 「まず、手を動かす」が時代を制した。 産業の中心は「非連続的価値創造」にシフトした――。 現代は「プロトタイプ」、頭でっかちに計画を立てるよりも、手を動かして試作品を作る。 まずは手を動かす人や企業が勝利する時代となった。 そして、先進国か新興国かを問わず、プロトタイプ駆動によるイノベーションを次々と生み出す場、 「プロトタイプ・シティ」が誕生し、力を持つことになった。 その代表例が、近年、急速に一般からも注目を集めた中国の都市・深センである。 テンセントが「未来都市」を建設する計画を明らかにしたが、その場こそ、深センだ。 ではなぜ、深センは世界の耳目を集め続けるプロトタイプシティに変われたのか？ また、コロナを経て、シリコンバレー、深センの次にくるメガシティ、準メガシティは一体どこか？　その条件は？ そして、日本からプロトタイプシティは生まれるのか？ 我々一人ひとりは、プロトタイプシティ時代にどう対応すればいいのか？ 深センイノベーションを知り尽くした識者・経営者が集結し、徹底開示する！ 【目次】 まえがき　（高須正和・高口康太） 第一章　プロトタイプシティの時代　（高須正和） 第二章　中国イノベーションと「安全な公園」　（澤田翔） 第三章　「ハードウェアの聖地」深センの秘密　（藤岡淳・高口康太） 第四章　次のプロトタイプシティ　（伊藤亜聖・山形浩生・高口康太） 第五章　プロトタイプシティ時代の戦い方　（ナオミ・ウー・Ｇｏｒｏｍａｎ・高口康太） あとがき　（高須正和・高口康太） 主要参考文献一覧

2018年3月23日、トランプ米大統領によって、鉄鋼とアルミニウムの輸入制限が発動した。それに対し、中国は報復措置に踏み切った。両国の報復応酬から「貿易戦争」に発展すると予測する向きもあり、今後、ビジネス・投資に多大な影響を及ぼすのは必至だ。しかし、新聞・ニュースだけでは正確な答えは導き出せない。そこで本書では、「知っているようで知らない」米中対立の背景と日本経済の影響について、80のQ＆Aを通して、わかりやすく解説する。　【本書の主な内容】Q. アメリカによる鉄鋼とアルミニウムの輸入制限発動の目的は？／アメリカによる金融制裁にはどんな特徴があるのか？／トヨタはなぜアラバマ州に工場進出するのか？／さらなる輸入制限はあるか？／政権の「顔ぶれ」からトランプの対中姿勢がわかるか？／習近平への権力集中で米中対立はさらに激化するか？／中朝首脳会談、米朝首脳会談が経済に与える影響は？／中国は本当に景気がいいのか？／アリババ、テンセント、バイドゥはなぜ急成長を遂げたか？／中国のライバル・インドはどう動くか？／米中貿易戦争が軍事衝突に発展する可能性はあるか？／アメリカのTPP復帰の可能性は？／日本は米中どちらの立場に付けば得か？／日本が取り組むべきAI戦略は？／2023年、日本経済は輝いているか？……ほか。

対話ボットから翻訳、自動運転、未来予測まで、「第3次ブーム」と言われる人工知能（AI）の技術革新は、衰えるどころかますます加速している。その結果、AIを使いこなせる人材、いわゆる「AI人材」の争奪戦は激しさを増している。 　AI人材の獲得競争が世界規模で拡大し、AI人材の給与は高騰している。GAFA（グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン）やBAT（バイドゥ、アリババ、テンセント）といった米中IT大手はAIの研究開発にケタ違いの資金を投じ、優れた人材をかき集めている。 　本ムックは、AIを主軸にITの研究開発の最前線を紹介すると共に、各社のAI人材育成・採用・活用戦略を読み解く。企業の経営者、企画担当者、開発担当者などを対象に、3～5年先の未来を見据えるために不可欠な情報を提供する。 　まず第1章と第2章で世界の動向を解説。ファンドを通じて10兆円をAIに投じる孫正義氏の世界戦略と、中国のAI開発戦略について、それぞれ現地取材に基づく最新のレポートをお届けする。続いて第3章で日本企業を中心とするAI人材戦略を解説する。 　第4章はAI技術開発の最先端、第5章はAIがもたらすリスクとその回避策、第6章は量子コンピュータやブロックチェーンなどAIを支えるITインフラの技術革新を取りあげる。 　未来を見通し、AIビジネスでライバルに差を付ける必携の一冊だ。

グローバル企業ではなく新興国の企業が、製品だけでなくビジネスモデルのイノベーションも起こし、それを先進国へと広げていく。これが「リバース・イノベーション2.0」だ。 華為技術、小米、メディアテック、テンセント……。なぜ中国で起こり、そこから日本は何を学べるか。 一橋大学イノベーション研究センター・米倉誠一郎教授推薦。