野口悠紀雄のレビュー一覧
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目次)はじめに──これからの老後生活
序章 広がる終末格差
1.拡大する終末格差
2.巨額の資産を蓄積したからといって、幸せな終末とは限らない
第1章 老後資金としていくら必要か?
1.大議論を呼んだ老後資金2000万円問題
2.将来の年金額が減れば、老後資金に3000万円強必要
3.老後への必要貯蓄額は、用いる支出データでも大きく違う
4.高齢者の生活の実態
第2章 投資戦略で老後を守れるか?
1.新NISAは救いの神なのか?
2.リスクを考慮する重要性
3.「貯蓄から投資へ」という政策の誤り
4.確実に儲けられる方法はない
5.利益を得るのは、「金採掘者を採掘する」人々
6.バブルに乗ろう -
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高齢の方が本音で何を感じているかは想像するしかないが、もう80歳とかの良い歳になれば、そこからの「余生の意義」は、若い頃に思う「人生の意義」とは、身体的にも別の質感だろうと思う。
つまり、長い人生で糧となるような名誉欲や若い肉体故の性的な部分は削ぎ落とされ、たわいもない家族や友との交流や健康でいられる事そのもの、あるいは苦痛からの回避を求めるように優先順位が入れ替わってくる。果たして、長生きして時代の移り変わりや世の中自体をもっと見てみたいという気持ちに変化は訪れるだろうか。
そう思うなら若い頃からもっと交流し、健康に気を使って生き、書を読めば良い。だが、そう考えるのは無粋であり、人間はそ -
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生成AIを活用してご自身が執筆活動を続けているという本を先日読みました、私が社会人になりたての頃からお世話になっているので、かなりのご高齢だと思いますが、精力的に仕事を続けておられます。それに引き換え、昨年定年退職を迎えた私は、両親の介護のこともあり雇用延長での勤務はしないで、細々と個人事業をしています。
年金は将来的には受給額も減り、開始年齢を下げなければ維持できないことや、老人が働く気を削ぐような制度があることも指摘されています。筆者の野口氏のアドバイスは「自分に投資をしろ、生成AIなどの最新の技術を味方につけろ」と受け取りました。多くの本を読んで、生成AIが仕事を奪うよりも、生成AIを -
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多くの感想にも記載があるが80歳越えの著者が新しい技術革新を吸収して評価していることが、まず凄い。
内容として、chat-GPTの特徴の基礎を知れる。ハルシネーションに気をつける事、英語等の言語に対して強みがある事、数学的な処理は苦手な事などは知らなかった。最終的にこの技術が教育の場での革新となり、大学や教員の役割が変わるとの記載もあった。
常に新しい技術を吸収していくことの重要性を感じた。また大学の役割は、自分を知り深め、社会に出た時に表現することを学ぶことであるとあり、その手段としてchat-GPTは役に立つ。私自身、社会に出て必要な事だと実感しているので、今からでも役立てていきたい。 -
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「超」整理法を著し、そのユニークな発想法と手法の納得感で記憶に刻まれた著者。低迷する日本と成長し続けるアメリカを取り上げ、その差異はどこから生まれてくるのか、データを駆使して分析している。日本の弱みにメスを入れ、処方箋を提示している。著者の父はアメリカ軍との戦争で命を落としたが、その怒りの矛先は、何の防御手段も持たない国民を爆撃機の攻撃にさらし、火災はバケツリレーで消し止めよと命じていた無責任、かつドイツ降伏後も何の展望もない中、惰性的に戦争を継続させた無能な指導者たちに向けられている。当時の日本に蔓延していた不条理さは払拭できたのだろうか、本書で指摘される日米の格差拡大の真因は、意外とそんな
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ソフトウェアエンジニア報酬 中央値
東京 6.9万ドル サンフランシスコ 23.4万ドル (2022年末)
大学院卒年収 日本400万円 11.5万ドル≒1670万円
コロナから回復期 大幅な人手不足 →賃金上昇
アメリカの主要産業=テック産業、医薬品産業、金融業
アメリカの人口 世界の4.3% GDP 25% 日本 人口1.6% GDP 6%
時価総額上位100社中 アメリカ61、日本1(トヨタ)
大学での高度の専門的教育
大学ランキングトップ100 アメリカ36校 トップ10のうち7校
人口1億人当たりのトップ100大学 アメリカ36 ドイツ8 中国7 韓国3 日本2
日本政府 営利 -
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著者の仮想通貨関連の本は他にも読んだが、どれも分かりやすい。先ず、電子マネーの違いを踏まえて、仮想通貨の本質を理解する。
個人情報を紐付ければロンダリングや不正使用防げるが、情報漏洩や個人情報の不正利用などの問題があり、これらがトレードオフだという概念は面白い。「現金」にも同じ事が言える。現金には個人情報は乗らないから誤魔化しが利く。偽札の問題もある。それもあってキャッシュレス化を積極的に進める国もあるくらいだ。
それと通貨発行権や信頼性の問題。自国通貨に信頼がない弱小国通貨の場合、大規模なキャピタルフライト(資本逃避)が起こる可能性がある。また、中国では不動産の私有が認められないなど、資 -
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アメリカ、イギリスの90年代の繁栄、またなぜ日本は置いてきぼりになったのかを明らかにする本 。
理由は①製造業のウェイトが低下しなかった
②金融、IT革新に対応できなかった
③資本と人的資源のグローバリゼーションに対応できなかった
70年代
第二次世界大戦後の世界経済の骨組みであった金ドル本位制が崩壊。
アメリカ イギリスの戦勝国の経済的地位が低下、日本 西ドイツの地位が上昇。
80年代
サッチャーと レーガンが世界の人々の考え方を大きく変えた。大きな政府 、福祉国家、ケインズ主義の見直し。
中国は鄧小平の改革開放への大転換。中国の工業化が始まる。
90年代
アメリカ、イギリスは繁