○博覧強記の金融ジャーナリストが膨大な文献を渉猟し、古代バビロニアから、中・近世ヨーロッパ、現代の日本、アメリカ、欧州、中国にいたるまで、金利の歴史絵巻を豊富なエピソードでカラフルに描き出す。そして、21世紀の超低金利時代における金利の本質、金融政策の有効性を問い直す。歴史を通じて現代を問う骨太で出色の読み物。 ○金利とは何か？　利子は正しいものか？　適正な金利の水準とは？　何が金利の水準を決めるのか？　金利と経済成長の関係は？　「時間の価格」ととらえるのが最も妥当である金利は、生産、消費、投資、為替レートなどあらゆる経済の動きにかかわる。 ○だが、歴史上、そして現代においても、金利は幾度も大きく低下し、そのたびに経済は不安定化し、乱気流に呑み込まれてきた。1920年代の大恐慌、1980年代の日本のバブル、2008年の世界金融危機はその悲惨な典型だ。そして、中央銀行の物価安定政策のもとで、主要国の金利は歴史上かつてないほど沈み込んできた。適切な金利がなければ、生産、貯蓄、投資すべての経済行動の価値を計るモノサシを失うことになる。資本主義経済は市場が定める金利がなくても繁栄することができるのか？　 〇本書は、極端な低金利は資産価格インフレをもたらすだけでなく、経済成長率の低下、不平等の高まり、債務の累積、年金危機、不動産・資産バブルなど、経済全体にいかにダメージを及ぼすかを明らかにする。著者は、中央銀行による低金利政策はその意図とは逆にかえって経済を損ない、「隷従への新たな道」につながると警鐘を鳴らす。

★★★忙しい人でも３時間で経済の「原理・原則」を理解できる！★★★ 【こんな人におすすめ】 ・「世界のニュースを理解したい」 ・「株や不動産の投資に活かしたい」 ・「経済学を通して世界のしくみを知りたい」 ・「ビジネスの商談や営業に役立てたい」 ・「教養として経済学を勉強したい」 経済学の基本的な知識をゼロから３時間で身につけられる入門書。 東京大学名誉教授で著書累計９０万部以上を誇る井堀利宏氏が、 経済学のなかでも社会人にとって必要なマクロ経済学、 とくにインフレやＤＩ、企業物価指数の見方、日銀と政府の一体化、 金利変動の影響などの経済知識について授業形式で解説します。 １３歳から読めるようにわかりやすい図や具体例もたくさん掲載しているので、 経済学の専門用語やグラフに気後れしている人にぴったりの１冊です。 本書を読むことで社会を見る解像度がグンと高まります。 ■目次 ●第０時限　経済学は人類規模で実施する思考実験 ・経済学はなんの役に立つの？ ・複雑な経済活動をコントロールするのは誰？ ほか ●第１時限　値段が上がるのは悪いこと？インフレとバブルの基本 ・バブルの構造はねずみ講と同じ ・金利が上がるとなぜ資産価格が下がる？ ほか ●第２時限　景気を動かすための金融政策とは？ ・国債と金利を使って世の中の動きをコントロール ・銀行が倒産したら預けていたお金はどうなる？ ほか ●第３時限　円安と円高は結局、どちらがお得なのか？ ・円安と円高のメリットとデメリットは？ ・結局、円安と円高はどちらがよいか？ ほか ●第４時限　将来を占う日本はどうすれば経済成長する？ ・日本が経済成長するために最も大切なキーワードは？ ・最低レベルの経済成長率を日本が脱出するために必要なこと ほか ●第５時限　グローバル化は停滞！？新たな貿易の“枠組み”を知る ・日本のアニメ輸出はグローバル化現象のひとつ ・経済回復が遅れるイギリスＥＵ離脱の対価と代償 ほか ●第６時限　経済学から見る戦争のもうひとつの“顔” ・経済学で戦争を見ると新たな気づきがある ・戦争が起きている周辺国に経済効果が発生しやすい ほか ●付録　特別授業　財政政策で景気はどれほどよくなるのか？ ・公共事業と減税で財政政策は景気回復を狙う ・私たちは財政政策にバイアスをかけている ほか ■著者　井堀利宏（イホリトシヒロ） 岡山県生まれ。政策研究大学院大学名誉教授。東京大学名誉教授。 専門は財政学・公共経済学・経済政策。 東京大学経済学部経済学科卒業、ジョンズ・ホプキンス大学大学院博士課程修了（Ｐｈ．Ｄ取得）。 東京都立大学経済学部助教授、大阪大学経済学部助教授、東京大学経済学部助教授、同大学教授、 同大学院経済学研究科教授を経て２０１５年同大学名誉教授。 同年４月より政策研究大学院大学教授、２０２２年４月より現職 （本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

政府による市場の規制を撤廃し、競争を促進することによって経済成長率を高め、豊かで強い国を作るべきだ-「経済学の祖」アダム・スミスの『国富論』は、このようなメッセージをもつと理解されてきた。しかし、スミスは無条件にそう考えたのだろうか。本書はスミスのもうひとつの著作『道徳感情論』に示された人間観と社会観を通して『国富論』を読み直し、社会の秩序と繁栄に関するひとつの思想体系として再構築する。

経済大国・日本。しかし国民の多くは、GNPや経済成長率などの数字に見合った豊かさと幸福を実感できずにいる。人の数だけあっていいはずの幸福のかたち。それをお金でしかはかれない日本人。本書は「日本列島幸福倍増論」「老後の7つの不幸」など12項目で、日本が抱える諸問題と日本人の心の不安を探る。経済・哲学の両面から日本人にとっての新しい「幸福」とは何かを示した好著。

【ご注意】※お使いの端末によっては、一部読みづらい場合がございます。お手持ちの端末で立ち読みファイルをご確認いただくことをお勧めします。 幸福度ランキング上位国を悩ませるものは？ 高福祉国家、幸福度ランキングの上位国、高い学力と安い学費、北欧デザイン……。 良いイメージで語られることの多い北欧諸国ですが、どの国も悩みを抱えています。 ロシアのウクライナ侵攻後、フィンランドとスウェーデンがNATOに加盟申請したことは記憶に新しいですが、悩みはそれだけではありません。 ソ連（現ロシア）から一方的な要求を突き付けられたことをきっかけに、ソ連と二度も戦い敗北したフィンランドは、つねにソ連（およびその後身・ロシア）との関係に苦心してきました。 スウェーデンは、高福祉を実現したために国民の労働意欲が低下。経済成長率が低くなる時期を経験しています。 ノルウェーは、ノーベル平和賞が発表・授与されるホスト国。中国の平和活動家に平和賞が授与されると、中国から経済制裁を受けて大変困った事態に陥ります。 北欧諸国はイギリス、ドイツ、フランスといった国々に比べれば、寒冷の土地にあり、人口も多くありません。 それらの国々が、どのような知恵や政策で困難を乗り越えてきたのか。 学ぶべきことが多い北欧諸国の素顔を池上彰が徹底解説します！ 東京都立小石川中等教育学校での白熱授業を書籍化しました！ （底本　2023年7月発売作品）

世界経済は不安定になるなか、私たちに最も大きな影響を及ぼしているのが円高・円安という円相場の動きである。円高は目前のメリット/デメリットに目がいきがちだが、デフレと経済成長率の低下という「失われた20年」の根幹をなす問題が横たわっている。円のゆくえを主軸に、日本経済の過去・現在・未来を総括する。

中国の経済成長率が一一％を超えたと報道され、この勢いに引っ張られるかのように、アジア全体の経済も順調に推移している。だが、これはよく喧伝されるように「二一世紀はアジアの世紀」の証明だと考えてよいのだろうか。アジア全体の少子高齢化という現実を見れば、楽観は許されない。いまだ社会保障制度が整備されていないアジア各国の一〇年後、二〇年後を見据え、アジア全域で豊かな社会を構築するための方途を提言。

◎34歳で世界をかき回す独裁者・金正恩を知るための決定版◎ ベストセラー『父・金正日と私 金正男独占告白』の著者が 世界で最もナゾに包まれた指導者・金正恩を、素顔（第1章）、ルーツ（第2章）、 核とミサイル（第3章）、経済（第4章）、金正恩対トランプ（終章）という 5つの視点から解き明かしていく。 ◎1991年、金正恩は母、兄と一緒に「ジョセフ・パク」という偽名で来日していた。 ◎父（金正日）はロシア・ハバロフスク生まれ、母（高容姫）は大阪生まれの在日コリアン。 ◎スイス留学時代は公立校に通う「おとなしい生徒」だった。 体育、音楽は「やや得意」だが語学が「苦手」、理科は「不合格」。 ◎バスケが大好きで、日本のマンガ『スラムダンク』を愛読。 ◎20代後半で北朝鮮を背負うと「恐怖政治」を開始。5年間で340人もの部下を粛清。 ◎金正恩時代の北朝鮮経済で「GDPは7%成長」!? 韓国以上のプラス成長を達成している。 ◎1900万人の1年分の食料に相当する費用をミサイル開発につぎ込む。 ■終章ではアメリカ・中国がすでに作り上げたという「ポスト正恩シナリオ」にも踏み込む。 【目次】 ■第1章 金正恩の素顔 中学時代からスイスに留学した正恩は公立校に通う「大人しい生徒」だった。 語学が苦手で理科は不合格。バスケが好きで漫画『スラムダンク』を愛読し、 シャイボーイと呼ばれていた。しかし20代後半という若さで北朝鮮を背負うと 「恐怖政治」で周囲を振り回し、5年間で340人の部下を粛清したと言われる。 ■第2章 金正恩のルーツ 祖父・金日成はクリスチャンの農家に生まれ「日本軍と10万回戦闘した」 伝説を持つ祖国の英雄。ハバロフスクで生まれた父・正日は、叔父や日成の 後妻との争いを制し権力を握る。正恩の母・高容姫は大阪生まれの在日コリアン。 帰国船で北朝鮮に渡り“喜び組”として活動しているとき、正日に見初められる。 ■第3章 金正恩、最大の武器――核とミサイル開発 GDPに占める軍事費比率23%、世界一の「スーパー軍事国家」。 核・ミサイル科学者には最新家電付きの5LDKマンションが与えられ、 実験に成功した技術者を正恩自らおんぶして感謝するほど手厚くサポートする。 国民の大半に当たる1900万人の1年分の食料費が ミサイル予算にまわされる開発の最前線。 ■第4章 金正恩、経済の実力 70階建てタワーマンション、1500台のタクシー、日本製品で溢れるスーパー。 平壌の変化は目まぐるしい。正恩が私的な流通網である市場を認め、 1万ドル以上の資産を持つ新興富裕層「金主」が急増。韓国の経済成長率を上回り、 GDP7%成長説も浮上。だが相次ぐ安保理の経済制裁がそこに影を落とす。 ■終章 金正恩対トランプ――米朝開戦前夜 米軍の先制攻撃に備え、米中は「ポスト金正恩シナリオ」を作り上げた。 38度線を越えた米軍は必ず撤退すると確約、核施設は中国が管理する。 開戦のシグナルは米軍空母3隻の集結、在韓米国人の退避だ。 そしてトランプの圧力を受けた中国が“北朝鮮の生命線”原油のパイプラインを 停止する日は来るのだろうか。

あなた、本当にわかってる？　基本を理解していないと、誤解を招き、ダマされる！ これまで自分にはよくわからないことゆえ、信用して鵜呑みにするほかなかったお上の論理も、マスコミの盲点も、何より根拠が見いだせないバカな経済論の数々を、本書を読むことによって自分で見抜けるようになるだろう。 将来、とくに経済面について漠然とした不安を抱くのは、もうやめにすべきだ。本書を通じて、しっかりした根拠に基づき、シンプルにものをとらえ、考える力がつけば、いままでいかに政治家や官僚から都合よくダマされ、マスコミやバカな経済論者に翻弄されてきたのかがわかるはずだ。真実味のない「大暴落」「崩壊」「沈没」「破綻」などの言葉に一喜一憂しなくて済む。日本の「どこがよくて」「どこがダメなのか」もよく見えてくるだろう。 【本書の内容】 失業率とインフレとデフレの関係／マネタリーベースと為替の関係／「世の中のお金の量」は日銀が調整している／金利は「ゼロ」以下にもできる／株価で経済を読もうとする間違い／日本は負債も多いが資産も多い／わかってる？国債の仕組み／MMT論者とリフレ派／デフレの原因が人口減少という間違い／貿易収支と経済成長率は無関係／日本の経済格差は微小／ベーシックインカムの何が問題か？／財政再建のための増税は必要ない／消費税は社会保障に適さない

いま日本に一番必要とされるのは「保育サービスを中心とした子育て支援」である。保育サービスをGDP比0.1％拡充すれば経済成長率は0.28％上がる。先進国の統計データをもとに政策効果を分析した意欲作。今もっとも注目される社会学者、初の新書。

どの指標の、どこに着目し、 何の目的で見ればよいか？ ＧＤＰ、経済成長率、法人企業統計、物価指数、鉱工業生産指数、在庫指数、日銀短観ｅｔｃ…。重要な経済指標を取り上げ、いつ、どこで入手でき、どこに着目し、何の目的で読めばよいのかを解説。数学力や投資力を鍛える経済の超入門書。

コロナ暴落を的中させた人気ユーチューバーとして、チャンネル登録者27万人から熱狂的な支持を得ている元ウォール街出身のカリスマ投資家・高橋ダン氏。 高橋氏は、世界60カ国以上を旅し、ウォール街を飛び出して東南アジアで数々の投資を行ってきた経歴の持ち主でもあります。 そんな高橋ダン氏がコロナ禍で旅に出られない今、アフターコロナの世界へ出かけるための旅の極意を自らの経験や体験をもとに紹介した初の自己啓発本、それが本書です！ 2019年秋、日本に戻るまで、高橋氏はシンガポールを拠点に、フィリピン・マニラの不動産視察、インドネシアでの鉱山・観光事業への投資、ベトナムでのコンドミニアム（マンション）購入など、まさに「新・冒険投資家」として精力的に活動してきました。 そこで得た経験や、それとは別にアメリカ、ヨーロッパ、アフリカ、中東、アジアの国々を旅した体験をもとに、人生を劇的に変え、自己啓発や投資リテラシーの向上にもつながる「旅の魅力」をあますことなく紹介した異色の旅行&自己啓発&投資指南本が本書になります。 「世界を知れば自由もチャンスもきっとお金も手に入る！」 という観点から、 （1）経済成長率の高い国を目指す、（2）五感five sensesを鍛える（3）多様性に目覚める（4）Airbnb、Uber、グーグル翻訳の活用（5）ビジネスにも役立つ旅のコネクション作り、といったテーマで縦横無尽に「世界旅行の素晴らしさ」を読者の皆様にお伝えします。 後半にはダン氏が実際に訪れた世界中の超レアな人気スポットを、癒しの写真とダンさんの解説つきで巡る4Cカラーの「バーチャル世界旅行」も掲載。 高度経済成長を続ける新興国の現状などを知って投資のヒントにしたい皆さんだけでなく、世界の美しいビーチやおいしい食べ物、素晴らしい景色で癒されたい旅好きの皆さんにもぜひ手にとってほしい1冊です！

広井良典氏推薦！ 「なぜ持続可能性が重要なのか。 なぜ現在の経済学では地球環境問題が解けないのか。 明晰な〈論理〉の上に新たな経済理論を構想しているのが本書だ」 地球温暖化をはじめとする環境制約が顕在化し、経済の持続可能性を確保するという課題が世界共通の認識となっている。 「SDGｓ（Sustainable Development Goals：持続可能な開発目標）」という言葉がスローガン化する現代において、その課題に適合する形で経済指標も見直しを図っていくことが必要である。 とくに、持続可能性を確保するという課題に適合する経済指標は、経済成長率指標が着目していない「軸」に着目せざるをえない。 本書では、こうした問題意識からGDPに変わる経済指標の可能性を探る。 具体的には、資本基盤の持続可能性を確保するために市場外的判断を行い、市場に介入していくべきとする立場であり、「市場主義」と対抗しようとする「資本基盤主義」の視点から探る。 宇沢弘文氏による「社会的共通資本」の考え方を、より具体的なかたちに近づけようとする試み。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 数学や科学の世界では数式がかならず登場します。英数字と記号の羅列である数式は、それらの知識がない人にとってはいっさいわからないもの。数式を理解して、はじめて数学や科学がわかるといってよいでしょう。 一方で、物理の法則を数式で説明できるように、生活や経済のしくみも数式で説明することができます。 本書では、「数学」「生活」「科学」「経済」にわけ、それぞれの分野で成りたつ数式を紹介します。かりに数式自体の解き方はわからなくとも、それらがはたす役割や利便性を理解して少しかしこくなりましょう。 【ご利用前に必ずお読みください】■誌面内の目次やページ表記などは紙版のものです。一部の記事は、電子版では掲載されていない場合がございます。■一部マスキングしている写真、掲載順序が違うページなどがある場合がございます。■電子版からは応募できないプレゼントやアンケート、クーポンなどがございます。以上をご理解のうえ、ご購入、ご利用ください。 【主な収録内容】 ●第1章「数学の式」 幾何学の源泉、ここにあり あの三角形の公式をもう一度 もうひとつの面積の求め方 多角形の内角の和はいくつ? 平行四辺形の面積は長方形と同じ　他 ●第2章「生活の式」 彼女になりうる人数は? 集合写真は何枚撮ればバッチリ? ジョークのおもしろさを数値化 数学者が作ったおいしい公式 みんなの肺活量どれくらい?　他 ●第3章「科学の式」 たった1行に示された太陽の原理 宇宙旅行をすれば歳をとらない? 宇宙旅行にいくと太ってしまう? 宇宙のものさし「天文単位」 宇宙人はどれくらいいる?　他 ●第4章「経済の式」 GDPってどうやって計算? あらためて経済成長率ってどう計算? 大丈夫ですか? 利益と 損益分岐点売上高をめざせ! 税込価格から消費税額を一発算定! 　他

グローバル化という巨大な波は、日本はもちろんのこと、世界各国に大きな変化をもたらしている。本書はこうした変化を各国別のデータ（人口、経済成長率、GDP、失業率、ビッグマック指数など）と動向分析によって明らかにしたものである。リーマン・ショックを経て、アメリカ経済は回復基調に転じた。一方で、中国などBRICs諸国はかつての勢いを失っている。また、ユーロ圏は債務問題による危機の火種がまだ消えきっていない。こうした中、VISTA、ネクスト11、MENA、VIPといった新興国グループが台頭してきている。これから世界経済の勢力地図はどう塗り代わっていくのか？　伸びる国、沈む国はどこか？　今後の見通しに役立つとともに、国際ニュースに接したとき、コンパクト事典としても重宝する。「税金なし、教育・医療費がタダの国」「21年間連続で経済成長中の国」など、常識として知っておきたい基礎知識も網羅してある。

中国は経済成長率が目標を下回るなど減速が著しいが、世界における重みは着実に増し、日本の最大の貿易相手国でもある。だが、深まる一方の「中国依存」に対する不安も急速に高まっている。脱「中国依存」は可能なのか。本書は各種の統計データに基づき、中国経済の正しい見方を提示する。あわせて「共同富裕」や不動産バブルなど習近平政権下の経済政策・経済問題を検討し、今後を展望するとともに、日本の取るべき指針を示す。

■昔のほうが、生活は豊かだった。社会の中間層には経済的活力があり、社会インフラはきちんとメンテナンスされていた。だが、その後何十年にもわたって経済成長率は大きく鈍り、中間層の時間当たり賃金は減少する一方で、CEOの賃金は10倍になった。富の格差は広がる一方だ。 ■「経済学の父」とされるアダム・スミスは、自由な市場はすべての人にとっての最善を生み出すと考えた。だが、現実世界を見回すとスミスの「見えざる手」が機能していないように思える。むしろ、ダーウィンが観察したように、個々の動物の利益と、種としての大きな利益は深刻に対立している。 ■このダーウィンの観察を、経済に応用したら、どんな世界が見えるだろうか。個人の利益と、社会全体の利益は、どうやってバランスさせればよいのだろうか。格差、教育、公共投資、貧困といった諸問題に対し、人気経済学者が解決策を提示する。

巷のピケティ本が難しかった人必読 格差社会をカンタンな日本語で解説 21世紀における経済格差を解き明かしたトマ・ピケティの『21世紀の資本』。 話題にはなったものの、専門性の高さから読了できない、 理解できない人も多かったのではないだろうか。 本書では、同書のエッセンスだけを抜き取り、 会話形式で現代の経済格差についてわかりやすく解説します。 巷の解説書でもわからなかったという人にぜひ手にとってほしい1冊です! 第１章 ゼロから分かる経済史！ ～格差はどのように生まれたのか？ ●資本主義の“資本”とは何か？ ●資本主義以前の社会は…… ●産業革命と資本主義の誕生 ●格差への怒りが爆発──労働運動の時代 ●共産主義──反資本主義の思想が生まれる ●修正資本主義──社会主義がもたらした影響 ●新自由主義──見直された修正資本主義 第２章 格差問題を紐解くための経済知識を確認！ ～ピケティを学ぶ前に──経済用語の基本のキ ●需要と供給──市場経済はどう動く？ ●市場経済の働きを考える ●国内総生産と経済成長率──ＧＤＰに慣れる 第３章 トマ・ピケティ『21世紀の資本』を理解する！ ●ＧＤＰ成長率の停滞──産業革命の名残が去った世界で…… ●世界大戦と欧米の資本──インフレによる資本の減少 ●資本／所得比率のＵ字曲線とは何か？ ●『21世紀の資本』におけるキーワード──《ｒ＞ｇ》の不等式 ●実質資本収益率から見る！　《ｒ＞ｇ》法則の特異点 ●タックス・ヘイヴンの存在──グローバリズムの弊害 ●国際協調と累進課税が格差是正の鍵に！ ［著者紹介］ 橘　龍介（たちばな　りゅうすけ） １９８６年９月17日生まれ。東京都三鷹市牟礼出身。 ２０１１年まで大手学習塾で大学受験生を対象に世界史、日本史、政治経済、英語、現代文を指導。 その後、ウェブ記事のライターとして働く傍ら、歴史、政治経済、語学の研究活動を行っている。 共著に『世界帝王事典』（新紀元社）、単著に『なぜ田舎者のナポレオンがフランス皇帝になれたのか!?』 『真田丸の夢』『世界一わかりやすい孫子の兵法』『魔法少女と学ぶ！』シリーズ（Impress QuickBooks）など。

世界経済はいま、中国経済の減速傾向ははっきりしてきたなかで、米国は逆に利上げに踏み切ろうとしている。これによる悪影響は、資源国やアジアを中心とする新興国にはっきりと表れている。中国の鉄鋼や石炭の需要が減少することで、資源価格が下落。ブラジルやオーストリアなど資源輸出国が影響を受けている。また新興国の中国向け輸出は減少して経済成長率が鈍化。この状態が続けば資源国、新興国に経済危機が発生しかねない。この危機はやがて世界不況に発展するリスクもはらんでいる。 本書は週刊エコノミスト２０１５年10月13日号で掲載された特集「中国大減速　資源国・アジア危機」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに ・深刻な資源国・新興国、世界不況の予兆か ・新興国　通貨・景気の危険度　国内民間債務が新たなリスク ・中国の金融政策　さらなる人民元安の可能性 ・アジア通貨危機の再来はあるか　「血濡れのバーツ」の記憶と対策 ・ブラジル　世界大恐慌以来の長期的低迷　無策がもたらす負の連鎖 ・トルコ　通貨大幅下落、経常赤字...　構造的ジレンマ抱える ・オーストラリア　鉄鉱石、原料炭急落で２４年ぶりのリセッションか ・インドネシア　消費・投資低迷で景気回復遅れ　歯止めかからないルピア安 ・南アフリカ　ＧＤＰはマイナス成長　ランド下落で追加利上げも ・ロシア　対中国ガス輸出の空転で八方ふさがりのプーチン政権 ・タイ　消費・輸出ともに低迷　「中所得国のワナ」も障壁 ・韓国　過度の輸出依存体質　中国低迷に無防備 ・厳しい新興国向け投資信託　ブラジル・レアル建て大苦戦

唯一の目的は「生存」、最強の武器は「頭脳」 軍事が生み出す驚異の最先端テクノロジー、超エリート選抜教育、「知」の最強国家イスラエルの真実に迫る！ イスラエルと聞くと、一般的な日本人は「パレスチナ問題」「紛争」などを想起し、明るいイメージを持っていないかもしれない。 だが、じつは私たちの周囲には「イスラエル」が溢れている。あなたが使用しているパソコンのCPUがインテル製であれば、その8割以上はイスラエルで開発されたものである。スマホでグーグル検索をすると、文字をいくつか入力しただけで、候補がプルダウンのように表示される。これはイスラエルにあるグーグルの研究所で開発された「グーグル・サジェスト」という機能である。同じくグーグルの「ページ分析」、ユーチューブの「ライブリザルツ」なども、イスラエルで開発されたものである。そのパソコンを外部侵入者から守ってくれる「ファイアーウォール」を開発したのもイスラエルのハイテクベンチャーである。 このほかにも、ドローン、監視カメラが不審人物を自動的に検出する人工知能フィルター、小型胃カメラ、チョコレートの「マックスブレナー」、死海のミネラルを使用した化粧品やアンチエイジング技術、ダイヤモンドの研磨技術、砂漠の灌漑技術など、イスラエルから生まれたものは非常に多い。 イスラエルは国民1人あたりでみると、ノーベル賞受賞者数、博士号保有者数、教育費、特許数、ベンチャー起業数、研究開発費（対GDP比）などで、世界トップクラスである。 冷戦後の経済成長率（1991年～2015年までの実質成長率）では、イスラエル（174%）は日本（20・5%）を大きく凌駕している。しかも、イスラエルは第2次産業のGDP比が日本よりも高い。イスラエルは「ものつくり」を含めた実体経済で急成長を遂げているのだ。 なぜイスラエルはこれほどの急成長を遂げたのか？ その背景には、ロシアや東欧から高学歴移民を受け入れたことや、イスラエル軍が数理系の才能をもつ若者を選抜する超エリートプログラム「タルピオット」「8200部隊」の存在がある。また、イスラエル社会には「失敗を恐れない精神」、ユダヤ人の伝統である「どんな権威にも遠慮せず、自由な議論を尽くす慣習」、そして世界各国からの移民がもたらす「パイオニア精神」がある。 著者は総合商社時代から、ビジネスを通じて多くのイスラエル人と親交を深めてきた。徹底的な現地リポートから、イスラエルの強さの秘密を探る。 【目次】 はじめに イスラエル急成長の秘密を探る 第1章 爆発するイノベーション 第2章 移民がもたらす「頭脳」と「多様性」 第3章 世界最強 イスラエル軍の超エリート教育 第4章 「失敗を恐れない」教育と知的執着 第5章 イスラエル・エコシステムと日本の協働 あとがき

２０１９年に入り、中国経済の急減速が数字で明白に表れるようになった。　２０１９年４月～６月期の経済成長率は６・２％となり、四半期ごとの数字を発表するようになった１９９２年以来、最低の数字だった。中国の自動車市場の成長にも急ブレーキがかかっている。中国汽車工業協会によると、２０１９年８月まで１４ヵ月連続のマイナスが続いている。　この中国経済の変調について、日本の超優良企業、日本電産の永守重信会長は、２０１９年１月に緊急会見を開き、「４６年間も経営をやってきて、月単位でこんなに落ち込んだのは初めてだ」と語った。　一方、熾烈を極める米中貿易摩擦は「米中経済冷戦」へと発展しつつあり、中国バブルの崩壊は避けられない。そして、この中国バブルの規模は、アメリカが２０世紀の１００年で使ったコンクリートをわずか３年で消費したというほど巨大なものなのだ。　中国バブル崩壊が世界経済に与えるマグニチュードは、２００年の近代経済学の経験では答えを導き出せないほど巨大なもの――人類史上最大の惨禍といっても過言ではない。そう、６６００万年前に恐竜を絶滅させた巨大隕石のように、人類が経験したことのない「ディープインパクト不況」を招来するのだ！

経済成長率、有効求人倍率など公的な発表から、メディアごとにまちまちな内閣支持率、はたまた街の商店の割引率まで、生活の中で目にする様々な「数字」。しかし、その数字は真実でしょうか？ 統計データや世論調査などに潜む、私たちを騙そうとするもっともらしい数字の真偽を見抜くために必要な視点を、英BBCで初めて統計部長を務め、現在はファクトチェックのトップとして活躍する著者が、痛快かつ明快に解説します。

【小泉総理の平成改革の立役者・竹中氏だけが語れる、平成改革の全内幕！】昭和が「激動の時代」であったなら、平成は「激変の時代」であった。小泉政権で大臣を歴任し、郵政民営化政策などの立役者として激変の時代の渦中に身をおいた著者。著者は本書で「平成とは『まだらな30年』だった」と説く。それは、数々の改革と愚策がまだら模様を織り成した時代だった。経済成長率、物価、株価、人口、貧困率……など様々な統計や往時の内幕を交えながら、平成から汲み取れる教訓を考察する。平成の30年を動かしたダイナミズムとは何だったのか。平成を検証することは、次の時代の正しい道標へとつながるだろう。　【目次より】●序章 平成とは何だったのか　●第1章 平成30年間は「まだら」な時代――「失われた30年」と見るのは誤りだ　●第2章 平成時代をクイックレビューする――まだら模様は、何がどう織りなしていったか？　●第3章 平成に「失われたもの」とは何だったのか――私たちは何を失って、何を得たのか　●第4章 平成に進行した「改革」の内幕――小泉改革の真実と、平成の改革者たち　●第5章 平成に横行した「10の愚策」を検証する――どんな愚策が、成長を鈍らせ、改革を阻んだか　●第6章 平成が示す、未来への教訓――「非連続の変化」を実現せよ

日本経済の足を引っ張っているのは「地方ではなく東京である」。こう聞くと耳を疑う人が多いかもしれないが、日本の現状をつまびらかにすると、驚愕の事実が浮かび上がってくる。 一例として島根県と東京都の失業率を比較してみよう。2017年の10―12月期、2018年１―３月期、島根県の失業率は何と０.６％しかない。それに対して東京の失業率は、2018年４―６月期で２.９％。東京の失業率は一貫して全国平均を上回っている。それに加え東京都の一人当たり県民所得の成長率も経済成長率も全国平均を下回っている。 なぜ、世界一の人口を誇るメガロポリス東京は日本経済の足を引っ張ることになってしまったのか？ 今後の日本は、都市部ではなく地方にこそビジネスチャンスがある。この現実を日本国民が共有したとき、我が国は東京一極集中や少子化といった諸問題について根本から解決することが可能になる。 未来の日本が再生する道を明らかにした１冊。

国民総生産、国内総生産、経済成長、雇用、物価、国際収支、金利、為替レート。マクロ経済学は、これらの国民生活に深く関わる経済変数がなぜ変動するのか、それらの経済変数は財政政策や金融政策によって安定化させることができるのか、国民の生活が豊かになるように、経済成長率を引き上げることは出来るのか――そういった問題を明らかにしようとする、きわめて実践的な経済学である。

中国経済が減速している。今や世界のマネーの出し手である中国の「異変」は、世界をむしばむ可能性がある。習近平体制はそのリスクを未然に防ぐことができるのか、徹底分析した。 　本書は週刊エコノミスト2015年2月17日号で掲載された特集「丸わかり中国減速リスク」の記事を電子書籍にしたものです。 丸分かり中国減速リスク ・日銀の追加緩和より危ない　出口なき人民銀緩和の末路 ・インタビュー　陳興動・BNPパリバ証券中国マクロ経済調査部長〈北京常駐〉 ・インタビュー　伊藤忠商事・岡藤正広社長 ・マーケット　改革期待が剥げる時、上海株は暴落する ・経済成長率　足元では7%をかなり下回る ・政治編 反対派の大量粛清で内部分裂 フランス革命との共通点に見る改革の行方 ・産業編 世界で通商摩擦を起こす中国の鉄鋼輸出1億トン 不動産　不動産バブル崩壊の兆しか 自動車　消費者の嗜好つかめない日系自動車 穀物　「爆食」中国の勢いに陰り　米国からの大豆輸入キャンセル 小売り　日系流通企業の成否を分ける戦略 ・地政学編 北米まで広がる鉄道網を建設する中国の野心 中国vs米国　運河・油田・島をめぐり中米動乱か

私たちが充実した暮らしを送るには“右肩上がりの経済成長率”という物差しが本当に必要なのだろうか。むしろ個人の幸せを実感できる社会へと舵を切れないか？　日本全国の実状を知る地域エコノミスト藻谷浩介（『デフレの正体』）とコミュニティデザイナー山崎亮（『コミュニティデザイン』）の歯に衣着せぬ対談からヒントを得る！

近年、金融リテラシーに関するニーズはますます高まり、金融を取り巻くキーワードも変化が続いています。金融用語などは、インターネットでも情報を得られますが、内容の深度や正確性はばらつきがあり、体系的なリテラシーは身に付けにくいものです。各項目について同等の深度と高い正確性をもって学ぶためには、書籍の有用性は高いといえます。 本書は、金融・経済の初学者でも理解できる平易さと正確性を兼ね備えた金融の入門書です。各章末には練習問題を収録しています。 【目次】 第１章　金融の基本 　金融とは／通貨の３つの機能／ほか 第２章　金利と市場 　金利とは／金利の変動要因／ほか 第３章　経済と金融 　経済成長率の指標／国内総生産（GDP）の需要内訳／ほか 第４章　金融政策と金融規制 　日本銀行の目的と3つの機能／日本銀行の金融政策／ほか 第５章　金融機関の種類と役割 　金融機関とは／銀行の種類／ほか 第６章　株式・投資信託のしくみ 　株式のしくみと種類／株式投資の指標／ほか 第７章　債券・ローンのしくみ 　債券とは／債券の価格と利回り／ほか 第８章　外国為替のしくみ 　外国為替とは／外国為替レートと円高・円安／ほか 第９章　金融取引の多様化 　デリバティブとは／先物取引／ほか 第10章　金融の課題と将来 　地銀再編／銀行業務規制緩和／ほか

異例の超金融緩和長期化でも経済成長率が上向かない。中央銀行抜きに経済は維持できないのか。 　そんな中、ヘリコプターマネー論まで登場している。日銀のマイナス金利政策や量的緩和政策は、なぜうまくいかないか。日銀論や為替論を通して、金融緩和依存症とも言える世界経済の病理を解剖する。 　本誌は『週刊東洋経済』2016年4月2日号掲載の16ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 金融緩和が効かない！ 【INTERVIEW】アデア・ターナー・日本はヘリコプターマネーに踏み込むべきだ 【講義１】小幡績の日銀論・黒田緩和はもう必要ない 【講義２】野口悠紀雄の為替論・怖いのは円高より円安 消費増税先送りこれだけのリスク

現在、大学入試改革が検討されている。目指す方向は、論述式の試験を廃止して、マークシート形式の試験とＡＯ（自己推薦）入試だけにするというものである。しかし、この方向は、「感情優先」の学生を大量に生み、これからの時代に必要な「論理的に考え、書く力」を奪ってきた。なぜ、時代と逆行するような教育が目指されているのか。本書では、消費増税、経済成長率など、新鮮な題材を用いて「現代に必須の能力」を考える。