三尾幸吉郎の作品一覧

中国、そして９つの主要国の政治・社会・経済を豊富な図表で分析。有力国との連携で、米中対立を新冷戦にさせないための方策を探る！ 米中関係の悪化は、トランプ政権下の2010年代半ばに急激に進み、特に2019年の香港大規模デモとその強圧的な封じ込め以降、さらに激化した。現在も緩和の方向には進んでおらず、EV(電気自動車)への関税の強化など、むしろ米中対立は強まっていると言える状況にある。 一方、ロシアのウクライナ侵攻への国連決議でロシア非難に回らない国が、インドを始め多数あるように、中国へも「親中」あるいは中立を保ちたいという国は極めて多い。さらに先進国でも例えばフランスは、大統領が訪中の際、極めて異例の厚遇を受け、米国も閣僚が頻繁に中国を訪問している。 このような動きとなる背景として、ニーズに適合する形で世界各国が、否応なく中国に依存している現状があり、また中国も世界との関わりを望んでいる。 2019年に刊行した『図解中国経済』でその分析・解説が広く評価された著者は、かねてより世界各国の対中戦略に注目してきた。本書では9つの主要国を中心に、外交・政治・社会、そして特に経済という切り口から、中国との関わりを豊富な図表を活用し分析、その多様なあり方を解説する。 その上で、日本のみならず世界も甚大な悪影響を受ける「米中新冷戦」を避けるため、ともすれば米国の方針に追随しがちである日本が、中国はもとより米国に対しても対立緩和へ向かわせるべく、同志となり得る主要国とどのように連携できるのかを説く。 私たちに理解しにくい中国の論理も、その歴史や経済構造も踏まえ1部を割いて解説する本書。加えてそもそも、取り上げた9つの主要国は米中新冷戦を防ぐためだけではなく、日本にとっても重要な国々である。日本がこれらの主要国とお互いの国益を最大化していくにあたり、把握することが欠かせない各国の国情を簡潔にまとめており、極めて有用。

梶谷懐氏（神戸大学大学院教授）推薦！ 「不確実に満ちた中国経済に関する心強い水先案内人として初学者から専門家まで幅広い層に役立つ一冊」 中国は広大な国土、14億の人口を抱え世界第２位のGDPを持ち、全世界に多大な影響を及ぼしているが、独特の経済運営がなされ、情報統制もあり、経済の実態はあまりにも知られていない。 日本とも、さまざまな外交的な軋轢はあるものの、中国への工場進出だけでなく、消費財の輸出、インバウンド需要などで関係は強まり、その概略の把握はビジネスパーソンの教養となってきている。 本書は、中国経済の分析を専門とするエコノミストが長年のノウハウを活かし、中国当局発表の統計だけでなく、国連やＩＭＦなどが発表したものも駆使。その実情をビジュアルに描き出す。 複雑に入り組んだ問題を抱える超大国・中国を平易に記述、説明するのは至難の業だが、本書は、分野別に基本的な統計を示した「中国経済アウトルック」、ニュース等でよく聞く用語を切り口にまとめた「中国の先行きを読み解くキーワード」、長期に注目されるテーマを取り上げた「中国経済深層分析」の３編に分けたことで、多角的な理解ができ、気になる章から読むことも容易な編集としている。 また、図表一覧なども収録し、資料集としても有用。

経済減速や株価急落など、中国経済の不振は底が見えません。ギリシャ支援も問題の先送りに過ぎません。中国のマクロ経済、産業の実態は？　ユーロ圏は今後どうなるのか？　疑問に答えます。 　本書は、週刊エコノミスト２０１５年７月28日号で掲載した特集「中国・ギリシャ　終わらぬ危機」を電子書籍としてまとめたものです。 目　次： ・はじめに ・目先の対応で問題解決は先送り 　　　中国４～６月期７％成長の“厚化粧” ・中国 　　いよいよデフレ突入の衝撃 　　金融緩和が効かない恐怖 　　一段と景気が減速する理由 　　産業の実態 　　　自動車　膨れあがる在庫 　　　鉄鋼　生産過剰続く 　　　スマホ　市場飽和近づく 　　　不動産　一息つくも 　　株暴落も政府の対症療法で誘導不可能 ・ギリシャ 　　ギリシャ危機からユーロ圏危機へ 　　ユーロ圏内の不均衡が生んだ危機

中国経済が減速している。今や世界のマネーの出し手である中国の「異変」は、世界をむしばむ可能性がある。習近平体制はそのリスクを未然に防ぐことができるのか、徹底分析した。 　本書は週刊エコノミスト2015年2月17日号で掲載された特集「丸わかり中国減速リスク」の記事を電子書籍にしたものです。 丸分かり中国減速リスク ・日銀の追加緩和より危ない　出口なき人民銀緩和の末路 ・インタビュー　陳興動・BNPパリバ証券中国マクロ経済調査部長〈北京常駐〉 ・インタビュー　伊藤忠商事・岡藤正広社長 ・マーケット　改革期待が剥げる時、上海株は暴落する ・経済成長率　足元では7%をかなり下回る ・政治編 反対派の大量粛清で内部分裂 フランス革命との共通点に見る改革の行方 ・産業編 世界で通商摩擦を起こす中国の鉄鋼輸出1億トン 不動産　不動産バブル崩壊の兆しか 自動車　消費者の嗜好つかめない日系自動車 穀物　「爆食」中国の勢いに陰り　米国からの大豆輸入キャンセル 小売り　日系流通企業の成否を分ける戦略 ・地政学編 北米まで広がる鉄道網を建設する中国の野心 中国vs米国　運河・油田・島をめぐり中米動乱か

世界経済の牽引役だった中国経済の減速が顕著だ。設備過剰、遅々として進まない国有企業改革、労働力人口の減少、貧富の格差、環境汚染など、課題を挙げたらきりがない。今後中国経済はどうなるか、またそれが世界経済にどのような影響を与えるか――を分析した。 　本書は週刊エコノミスト2014年11月4日号の特集「中国大減速」を電子書籍化したものです。 主な内容 ・GDP7%割れ容認の衝撃 ・待ったなしの構造改革 山積する深刻なリスク ・習近平の実像 改革の実行が不可避な経済状態 繰り返せない「失われた10年」 ・金融バブル 民間と地方の債務圧縮に着手 景気急落はらむ綱渡りの運営 ・不動産バブル 下がり始めた不動産価格 地方政府債務と連鎖リスク ・所得格差 戸籍統一、都市化では解決不能 既得権益層に手を付けられぬ政権 ・アリババ上場 外資を引き込む中国の魔法「VIE」 株主権を弱める複雑怪奇な仕組み ・上海─香港相互取引 個人投資家の上海A株購入を解禁 企業統治の向上につながるか ・割安感目立つ香港株 値上がり期待高い有名企業銘柄」 ・続く社会運動弾圧 習近平が強化する言論規制 西側の価値観を拒否 ・香港デモと中国政府 「断固譲歩しない」姿勢が表面化 中国版カラー革命を警戒する政府 ・歴史から学ぶ 日中は常に「政冷経熱」だった ・日中首脳会談 大国意識強める指導部 早期の関係修復は困難