中野剛志のレビュー一覧

入門 シュンペーター 資本主義の未来を予見した天才

中野剛志

入門 シュンペーター
資本主義の未来を予見した天才
著：中野 剛志
出版社：PHP研究所
PHP新書 1414

「資本主義・社会主義・民主主義」とイノベーションに焦点をあてた、シュンペータの経済発展の理論を論ずる
社会構造を変革し、イノベーションを起こすには、シュンペータの経済学が必要である

本書は、シュンペータの1942年に発表した「資本主義・社会主義・民主主義」を中心に扱っていて、産業組織論、企業戦略論など、戦後に新しい方向性を与えました。

シュンペータは、イノベーションを定義し、重要な示唆を多方面に与えました。

経済発展の理論での解説から入ります。静学とは、需要と供給が均衡した状態で、経済発展がおきない状況であり、動学とは、経済が発展していく状況であるとのべています

イノベーションとは、この動学を意味していて、新結合というのがイノベーションの出発になっています。

もともと均衡を扱うことで計量経済学を論じてきたが、イノベーションが起きると、その市場均衡は崩れてしまう

均衡のみをあつかっていた、古典経済学では、イノベーションは理解ができないといっています。

貨幣と銀行：シュンペータも、ケインズもその認識は一致しているとの前置きがあり、銀行とは、無から貨幣を創造する機関と位置付けています。貨幣の創造とは、貸付資金繰りの改善ではなく、信用創造といっています。

借り手に、返済能力があり続ける状態であれば、銀行はその借り手に貨幣を供給しつづけます。これが、信用です

イノベーションの進展については、この信用創造が必須の要件とかたっています。

日本の経済が長らく停滞を続けている原因の一つとして、緊縮財政を展開しているが故に、この信用創造が行われていないことであると示唆しています

これを貨幣循環理論といっています。

不確実性の高まりや、デフレは、企業の資金需要をなくしてしまうので、民間銀行における信用創造を機能不全にしてしまう。これを、資本主義が機能不全になると言い換えています

イノベーションを生み出す革新的企業の条件とは
　①戦略的管理
　②組織的統合
　③資金著調達コミットメント
が必要となります。

最近のアメリカ経済の低迷は、開業率が半減したことであると指摘します。
そして、アメリカの失敗を模倣してしまったことが、日本経済低迷の原因です

もともと、アメリカ経済を牽引し、イノベーションを促してきたのは、アメリカ政府です
今日のＩＴ産業を含めたイノベーションの原点はアメリカの産業政策です

これに比べて、日本では、企業も政府も企業者としてのイノベーションを推進していなかったことが、アメリカを模倣してきたにも関わらず、イノベーションがおきなかった原因です。

終章では、シュンペータがいう、創造的破壊を論じています

シュンペータは、共産主義の失敗から、資本主義も崩壊すると考えたのではなく、資本主義が成功するからこそ、その成功に崩壊するだろうと考えました

その先には、社会主義があります。シュンペータの主張は、段階的に資本主義が社会主義に移行するというものです。

まず

私有財産制度＋契約の自由　⇒　商業社会

商業社会＋信用創造　⇒　資本主義

※資本主義の底流にあるものは、合理主義的個人主義の精神です。

資本主義の合理主義的精神は、反英雄的である
資本主義の精神とは、合理主義的、世俗的、平和主義的、国際主義であると、論じています

資本主義の社会主義への移行とは、経済システムにおける公共セクターの役割が大きくなっていくことと定義しています。

社会主義への移行ステップにあらわれるのは、①インフレ、②社会化　です

１９世紀イギリス　所有者資本主義
２０世紀アメリカ　経営者資本主義
２０世紀後半日本　集合資本主義（日本的経営）　

社会主義の進展をあらわすものとして、グローバライゼーションしているにもかかわらず、各国の政府は、小さくなるどころか、より大きくなっていることからもわかります。

現在の状況は、酸素吸入器付きの資本主義と記載しています

政府の積極的な経済介入のおかげで、現状を維持している資本主義という意味です

著者は、シュンペータを読み直せというのが結論です。イノベーションの原点に返れというが本旨でしょうか。

目次

第1章　どんな人がイノベーションを起こすのか
第2章　資本主義とは何か
第3章　なぜ日本経済は成長しなくなったのか
第4章　創造的破壊とは何か
第5章　企業の成長戦略
第6章　どんな企業がイノベーションを起こすのか
第7章　シュンペーター的国家
第8章　資本主義は生き延びることができるのか

ISBN：9784569856186
判型：新書
ページ数：336ページ
定価：1400円（本体）
2024年11月29日第１版第１刷

変異する資本主義

中野剛志

積極財政は単に需要を刺激するだけなら高インフレのリスクがあるが、公共投資が技術開発など供給力の強化に向けられるのであれば、高インフレは回避されるだけでなく、将来の経済成長が可能となる。不況下では企業は設備投資や研究開発投資を控えるので生産設備の増加や技術革新によって生産性を向上させる機会が失われ、供給力も落ち込む。すると、不況が終わった需要が回復したとしても供給が不足しているため経済成長が起きないという「履歴効果」という後遺症。需要が十分にあって労総市場がタイトな「高圧経済」の下では、企業は積極的な投資を行い生産能力を拡大するとともに、技術開発投資や企業も活発に行われる。雇用機会も十分にあり労働市場がタイトであるため、労働力はより生産的な市場へと移動する。要するに、積極的な財政金融政策は高圧経済を創り出す長期的な経済戦略。低金利下では債務返済の費用は低くなり、財政支出による便益は資金調達の費用を上回りやすくなる。構造改革によって供給力が高まってもそれに伴う需要の増大がなければ、かえってデフレ圧力が発生する。デフレ、すなわちインフレ率がマイナスになれば、実質利子率（=名目利子率－インフレ率）は上昇する。実質利子率の上昇は需要を一層減退させるので更にデフレが悪化するという悪循環が生じる。モノやサービスを供給すれば必ず売れる、すなわち「供給が需要を生み出す」という「セーの法則」は実際にはあり得ない。ニーズのないものを売り出したところで売れるはずがない。つまり、需要が供給を生み出している、なので、「逆セーの法則」が真。資金需要があれば、貨幣は銀行によって創造され、供給される。投資が、先立つ貯蓄に制約されることはない。その反対に、企業によって行われる投資が貯蓄を作る。国債は民間貯蓄によってファイナンスされていない。国債をファイナンスしているのは中央銀行が創造した準備預金（日銀に設けられた民間銀行の日銀当座預金）。銀行が国債を購入すると、銀行保有の日銀当座預金は、政府の日銀当座預金に振り替えられる。政府が公共事業の発注に当たり企業に政府小切手で支払い、企業は取引銀行に小切手を持ち込み、銀行は小切手相当額を企業の口座に記帳（新たな預金の創造）し、日銀へ代金の取り立てをする。それを受け、政府保有の日銀当座預金が銀行の日銀当座勘定に振り替えられる（日銀当座預金が戻ってくる）。すなわり、民間銀行の日銀当座預金は減っていない。１９６０年代までの完全雇用を目指すケインズ主義的な政策は労働者階級の地位を向上させ、インフレをもたらした。インフレは貨幣価値の減少を意味するから、債権者（もっぱら資本家階級）には不利に働き、債務者（もっぱら労働者階級）には有利に働く。また賃金インフレは資本家の利潤を圧迫した。新自由主義による低インフレ政策、すなわちFRBの高金利政策により海外資本が高い金利を求めて米金融市場に大量に流入。加えて国内金融市場の規制緩和により金融市場は一層膨張。結果として不安定化、不確実性が高まった。高い不確実性＋高金利の環境下では、企業はより短期間で投資回収し、かつ高いリターンを求め、経営者は資金を生産設備から金融資産へと振りむけるようになった。金融部門の支配力が強まり、企業の利益配分は株主有利、労働者不利→労働者所得の低下→消費需要抑圧へ。そして、企業は短期利益重視・株主重視となり、資本ストックへの投資が抑圧された。金融化（株主利益最大化）は需要サイドと供給サイドの両面から長期停滞をもたらす。グローバリゼーションによるアウトソーシングは国内経済の成長や国内労働者の所得の向上には寄与しない。労働者階級の社会的パワーの弱体化へ。この金融化が「債務主導消費レジーム」と「輸出主導重商主義レジーム」へ。いずれも資本ストックへの投資が不足する。これが長期停滞の要因。いずれも賃金を抑圧し、労働者階級の政治的。社会的パワーを弱体化させるものであり、金融階級にとっては望ましいレジーム。よって、金融階級は政治的パワーを使ってこれを維持しようとする。これを解消するためのハインの5つの処方箋。政府による確実な需要の創造。とりわけ、インフラ、技術、教育、研究開発に焦点を当てた公共投資や産業政策。労働者階級のバーゲニング・パワーの拡大。日本がやってきた政策と真逆。もはや経済の問題ではなく「政治」の問題。TPPをはじめとする経済連携協定は「輸出主導型レジーム」を強化するだけ。輸出主導レジーム国は供給過剰によるデフレコストを自国で支払わず他国へ「失業の輸出」として支払わせ、積極的な財政政策による国内消費拡大や生産抑制という調整コストを支払わずにいる。他方、米という債務主導レジーム国は他国の過剰生産や過剰貯蓄のはけ口、という植民地状態となっている。長期停滞を克服するためには労働者階級のパワー回復と金融階級のパワー抑制が必要。戦後は大戦と冷戦という２つの戦争が二つの間のパワーシフトを起こしていた。新自由主義から経済ナショナリズムへ。グローバリゼーションの反省から財政政策、産業政策は安全保障政策の一部であるという転換。この「経済政策の静かな革命」を可能にしたのは、中国のハイブリッド軍国主義という地政学的な脅威。「地域覇権」は、周辺国を軍事力や経済力で脅し、国内政治にまで介入し、文化にまで影響を及ぼすものであり、中国は既にそうなっている。ハイブリッド戦によるグレーゾーン状態の創出。「超限戦」。新兵器の概念ではなく、「兵器の新概念」。狭義の「兵器」の境界を超え、経済制裁であれ、金融市場の操作であれ、サイバー攻撃であれ、敵国首脳のスキャンダルの暴露であれ、敵に対して物質的、精神的打撃を与えることができたら、それは何であれ「兵器」。中国のハイブリッド戦は、間接的であり、じわりと漸進的に遂行され、準軍事組織や民間組織を広範に活用する。直接的な衝突を避ける。これに対し、米とその同盟国は、いわゆる「平時」において中国の政治戦に対抗することは、中国を刺激して武力衝突の引き金を引くのではないかと恐れがちになり、有効な対抗策を講じる機を逸してしまう。ロシアや中国が行っている、情報操作や偽情報の流布でタコ荒野国際社会の世論や感情を動かし自国の優位を獲得しようとする、他国の社会を傷つける「シャープ・パワー」の行使。ハイブリッド戦における非軍事手段として、金融戦、貿易船、資源戦、経済援助戦、制裁戦といった「エコノミック・ステイトクラフト」。政府ではなく政党がビジネスに深く入り込んで広範な支配を及ぼしているのが中国。領域の境界を曖昧にするというハイブリッド性。官と民、フォーマルとインフォーマルも曖昧。軍事と経済も曖昧。軍民融合の範囲が極めて広くかつ曖昧。戦時統制経済と平時経済体制の融合という「ハイブリッド軍国主義」。中国はハイブリッド軍国主義をがとれるのに民主主義国にはできない非対称性。非均衡の原則。「輸出依存度に関する非対称性」とは、「経済制裁の有効性に関する非対称性」。すでに戦争を開始している中国と、未だ平時にあると思い込んでいるアメリカと日本。中国はこれまで輸出主導レジームで成長してきたが、輸出主導レジームは持続不可能であり内需主導へと切り替えないといけない。しかし、内需主導あるいは賃金主導の経済システムは、格差を是正し、特権階級・支配階級の社会的パワーを弱め、労働者階級の社会的パワーを強めなければならない。しかし、一党独裁支配体制の下では転換不可能。それゆえ、成長は鈍化。すると中国共産党はその体制の正当性の重点を経済成長からナショナリズムへ移す。世界大戦で軍事費の増加により財政支出は拡大。しかし、前後は軍事費削減の代わりに社会福祉費が増え、国家予算の規模が戦前の水準には戻らないという「置換効果」。国民は選挙のたびに国の在り方を決定する主権者などとおだてられるが、実際の国の在り方は、国内政治の利害関係や国際政治のパワーバランスに制約されているのであり、経済成長一つとっても、主権者の思い通りにはならない。この現実の複雑さから目を背けて安易な解決策にすがったところで、一時的に爽快感が得られるだけであって、この残酷な世界から逃れられるわけではない。知は力なり。

基軸通貨ドルの落日 トランプ・ショックの本質を読み解く

中野剛志

巻末に「最低限必要なことは、この目の前の厳しい現実を直視し、その本質をつかむことである。そのためには、これまでの通説や主流派の理論あるいは支配的イデオロギーを疑い、あらゆる知識や理論を動員しつつ、議論を繰り返し、考察を深めなければならない」とあるが、これは政治家や学者に任せておけば済む話ではない。
イラン戦争勃発により、アメリカのパワーがますます減退していくことが確実となった今、属国的立場にある日本はどのような針路取るべきか。
自分なりの考え方を形成するために有用な書籍。

政策の哲学（集英社シリーズ・コモン）

中野剛志

難解だったが、読んだ価値はあった。
主流派経済学については「経済人の仮定」や、「貨幣循環論法」、「現実から遊離したドグマ的言説」など理解しがたい学問だと思っていた。
よって、本書で「主流派経済学は似非科学」だと断じてもらって非常にスッキリした。残る問題は「政治経済の世界で幅を利かせている似非科学者たちをどう排除するか」ということだろう。
科学的に議論できない人たちが相手である以上、我々一般市民が賢くなって「世論」で駆逐するしかないのだろうな。

奇跡の社会科学 現代の問題を解決しうる名著の知恵

中野剛志

副題にあるように“現代の問題を解決しうる名著の知恵”が盛りだくさん。
古典の名著を分かりやすく解説した入門書なので、原典を読まなければ、と思うのだが、この入門書でもかなり歯ごたえがあったので、読めるのかかなり不安。
紹介されていた本を既に何冊か購入済みなのだが。

兎にも角にも、今の日本の状況はかなり危険であることが分かった。
自分にできることは何なのか考えたい。

入門 シュンペーター 資本主義の未来を予見した天才

中野剛志

シュンペーターが正しく理解されていないこと、日本の政策決定者が適当にしか物事を考えていないことだけはよくわかった。
高度成長期以降の日本人がいかに考えない、いい加減な人間だったのかと思わずにはいられなかった。

反面教師として、せめて正しく知る努力はしたいと思う。

どうする財源 貨幣論で読み解く税と財政の仕組み

中野剛志

『どうする財源』が暴く、日本財政の不合理と財務省の罪

戦後日本の財政運営をめぐる“常識”が、いかにして国の未来を縛り、衰退を招いてきたのか――。中野剛志氏の著書『どうする財源――貨幣論で読み解く税と財政の仕組み』は、その根本原因として、財務省による財政規律信仰と、それを無批判に受け入れてきた日本社会の病理を鋭く告発する一冊である。

著者が最も強調するのは、「貨幣とは負債である」という事実に立脚した、現代貨幣理論（MMT）的視点だ。政府が支出すれば、民間の預金が増える。つまり、財政赤字とは、民間の黒字なのだ。こうした貨幣の本質を無視し、「赤字は悪、黒字は善」とする財務省の均衡財政論は、前近代の領主の家計簿的発想にすぎないと、著者は喝破する。

実際、日本は1997年から2017年にかけて、先進国の中で唯一、ほとんど財政支出を増やさなかった国である。成長を放棄したも同然のこの姿勢こそ、失われた30年を招いた元凶ではないか。アメリカや欧州諸国が、インフラ投資や社会保障の拡充に国家予算を投じ続けたのに対し、日本だけが「財政再建」の名のもとに縮小均衡を選び続けた。その裏にあるのが、財務省主導の「財政法第四条」の解釈であり、国債発行への過剰なアレルギーだ。

しかもその「健全財政」の理念には、皮肉にも戦後の“戦争放棄”の精神が潜んでいるという。赤字＝戦争の道と結びつける論理は、あまりに感情的で非合理的であり、経済政策においてはむしろ有害ですらある。朝日新聞などが国債発行を「戦争への道」と結びつける報道を続けるのも、まさにこの思想の延長線上にある。

中野氏はまた、日銀が政府に支払われた利子を最終的に国庫に納付しているという仕組みにも注目する。つまり、国債の金利負担は「国の借金」としても、実質的には政府内で完結する循環であり、「国民へのツケ」では決してない。さらに、バーゼル規制においても、自国通貨建ての国債は信用リスクゼロと見なされているにも関わらず、国内では未だに「国債暴落」「財政破綻」の危機が煽られ続けている。

著者はこうした現状を、機能的財政（Functional Finance）への理解不足として批判する。財政は予算制約ではなく、「実物資源」（人手、技術、設備など）の制約によって運営されるべきなのだ。つまり、インフレ率や供給能力こそが財政運営の基準であり、単なる収支バランスに縛られる必要はない。

こうした視点に立てば、日本の防衛費が20年以上ほぼ横ばいであること、中国がその間に軍事費を5倍に拡大したことが、いかに異常であったかが分かる。国民の命と安全を守る防衛すら、「財源がない」という空虚な言い訳で先送りされてきたのだ。

総評：財務省主導の国家縮小路線にNOを

『どうする財源』は、単なる経済書ではない。これは、国家のかたちと未来のビジョンを問う、極めて政治的な書物である。そして、その矛先は、何よりも財務省という「見えざる支配者」に向けられている。

“破滅するまでバラマキを続ける！？”などという論法で、あらゆる財政出動を封じる財務省のプロパガンダは、もはや論理ではなくイデオロギーである。真に必要なのは、「国債＝借金」という刷り込みから脱し、財政を通じて国民の豊かさと安全をどう守るか、という現実的な議論であろう。

中野剛志氏の本書は、その出発点を我々に提供してくれる。
いまこそ、財務省の“財政神話”に冷静なメスを入れる時である。

基軸通貨ドルの落日 トランプ・ショックの本質を読み解く

中野剛志

相変わらずキレッキレ
たぶんそうだろうな～って感じてたことがしっかり分析されて言語化されてる。ワイの直感も的外れではないって確認できて嬉しい。

西洋の自死―移民・アイデンティティ・イスラム

ダグラス・マレー / 中野剛志 / 町田敦夫

過度なポリコレにより、日本には入って来ない情報がこんなに沢山あるのかと驚いた。特にイギリスのロザラム事件など。

略奪される企業価値―「株主価値最大化」がイノベーションを衰退させる

ウィリアム・ラゾニック / ヤン-ソプ・シン / 中野剛志 / 鈴木正徳

日本ではアクティビストが大活躍で、多くの企業が自社株買いと高配当により、アクティビティスト達に利益を上納し、彼等が去った後は、株価低迷と余裕資金不足により、イノベーションと成長が阻害されている。また、株価上昇により，一見成功しているように見える企業も恩恵を受けているのは株主と倫理観を失って株式報酬を謳歌する経営者達だけで、労働分配率の低下による消費低迷を招いている。そろそろこの悪循環に気付くべきだと思う。

入門 シュンペーター 資本主義の未来を予見した天才

中野剛志

今年読んだ中では一番かもしれない。これほど短く要点をついてシュンペーターをまとめてある本はないのではないか。イノベーションに関する研究者の1人として学ばされることの多すぎる本であり、シュンペーターについてきちんと勉強して来なかった自分を恥じた。

入門 シュンペーター 資本主義の未来を予見した天才

中野剛志

シュンペーターの思想を解説した入門書。
解説が分かりやすいだけでなく、フレッド・ブロックやウィアリアム・ラゾニック、マリアナ・マッツカートなど現代の思想家への影響力を示すことで、「古い＝役に立たない」という偏見を否定するなど、構成も考え抜かれている。
資本主義の自壊的な死を予言したシュンペーターは間違いなく天才だが、その思想を平易な言葉で解説する中野氏の能力も驚嘆に値する。
日本の衰退を招いた主流派の経済学者たちではなく、中野氏のような人物に所得倍増計画を主導した下村治氏の役割を担ってもらうことはできないのだろうか・・・。

入門 シュンペーター 資本主義の未来を予見した天才

中野剛志

確たる解答が存在するのかは於いておくとしても、現行の資本主義経済の是非に疑問を持ち、なんとはなく非主流派経済学の議論などを読み漁っている身からすると興味の尽きない議論が続く。
ひとまず理解を深めるべく、本著の再読やシュンペーターの著作をあたりたいところだが、一般的な理解とシュンペーター理論との乖離という点では、骨太の方針における創造的破壊の誤用問題などは最たる例か。著者の解釈を一方的に信奉するつもりはないが、思考を練り上げるという過程で考える題材として非常に面白いと思う。

入門 シュンペーター 資本主義の未来を予見した天才

中野剛志

日本論として読めました。少し俗っぽく断言しているのも、キャッチーにポジションを取っていると解釈され、特定のカラーを押し付けているとまでは言えないという感じに、洗脳されると思います。ごちそうさまでした。

奇跡の社会科学 現代の問題を解決しうる名著の知恵

中野剛志

著者は、1990年頃、19歳のときにデュルケームの「自殺論」を読んだと言っていた。
偶然だがそのころ高校生だったおれも、地元の本屋で見つけて読んでいた。
そしてその後、郵政民営化とか構造改革はやばいって思ってたけど、そう感じていただけでうまく言葉にはできなかった。
なるほどなあ・・・やっぱ直感は正しかったなと思った。

目からウロコが落ちる 奇跡の経済教室【基礎知識編】

中野剛志

私はデフレ、インフレもあまり理解できていないような素人ですが、この本の内容には驚きました。
そして、今まで政府がやってきたことが、全然役に立っていない、むしろ逆効果な事ばかりやっているとは。
たしかにデフレの対策とインフレの対策を比べると、インフレ対策の方が一般の人にはウケが良い気がする。
驚いたのは多くの著名な経済学者達もまともな理論を知らないと言う事。
意見をコロコロ変えたり、成果をあげれないことが多いとのこと。
経済学というのは確かな科学的根拠があると思っていたが、そもそも胡散臭い、内輪だけの理論が広まってしまっているのだろうか。
本当に恐ろしいなと思った。
なぜ政治家達がこのような過ちをおかしてしまうか、続編があるようなので、そちらも気になる。

入門 シュンペーター 資本主義の未来を予見した天才

中野剛志

やー、エキサイティングで面白い。
読後、脳が活性化して清々しい。
まあしかし、そうも言ってられない世の中…。
もう革命を起こすっきゃねえな。

目からウロコが落ちる 奇跡の経済教室【基礎知識編】

中野剛志

過去の日本の経済政策について納得する解説でとてもわかりやすかった。
また、私が資格試験で学んでいる経済学の分野は主流派であり実際のマクロ経済に落とし込んだときに必ずそうはならないという、考えていなかった視点を持つことができた。

入門 シュンペーター 資本主義の未来を予見した天才

中野剛志

イノベーションが起こる論理が非常にわかりやすくまとまっている。
シュンペーター入門と言いつつ、現在に至るまでの日本と世界の経済を俯瞰した良書。
新自由主義による自由化、民営化の先にある社会主義的国家施策(イデオロギーは別問題と捉えて、)大きな政府の存在が生まれるのを望むばかり。

世界インフレと戦争 恒久戦時経済への道

中野剛志

一時的なコストプッシュインフレの有効な対策を教えてくれるのかと思いきや、80年台からの新自由主から、安倍政権時代までの政策を比較しながら経済を学ぶことができる。MMT論者からネオリベラリストまでみんなに読んでほしい