景気後退の原因は本当に円高にあるのか？　中国大分裂の可能性はあるか？　企業のアジア進出で国内の空洞化は起こるのか？　巷間に流布するニセ情報を見抜く。日本とアジアの「現場」を最もよく知る2人からの緊急直言。

大人気シリーズ、小宮一慶の「ビジネスマンのための「○○力」養成講座」、第5弾は、「社長力」。 金融危機を伴う景気後退のなかで、いまこそ、「経営」が問われ、社長の手腕が問われています。 その意味も込めて、「どんな時代もサバイバルする会社の」という枕詞がついていますが、全国百数十万の会社の社長はもちろん、 いまこそ、知恵を絞り、この危機を乗り越え、むしろチャンスとしていこうとするすべてのビジネスパーソンに必須のスキルとしておおくりします。

米国経済の行方は全世界に影響を及ぼす。それだけに目が離せない。米国は２０１５年１２月に利上げを行ったが、次はいつ利上げを行えるのか、それとも当分の間は行えないのか。消費動向はどうか。エネルギー価格の下落はどのような影響を及ぼすのか。トランプ旋風吹き荒れる大統領選の行方も気になる。さまざまな角度から米国経済の実態を検証した。 　本書は週刊エコノミスト２０１６年３月８日号で掲載された特集「アメリカ大失速」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに Ｐａｒｔ１　経済・金融の綻び ・危うさを増す米国経済　利上げ・原油安で景気後退も ・景気後退はあるか　現地で深まるリセッション議論 ・ニューヨークで聞いた米国経済の行方 ・ＦＲＢの悩み　難しい「ほどよい利上げ」判断 ・アンケート　ＦＲＢは今年、何回利上げできるのか？ ・企業業績　業績悪化は明らか　製造業、グローバル企業に打撃 ・個人消費　消費減速、すでにピークアウトの動き ・不穏な金融市場　ハイイールド債に大きなリスク ・激変する住宅事情　若年層は貧困化で持ち家率低下 ・自動車ローン　サブプライム層のローン急増 ・逆風のエネルギー業界　中堅・中小の身売りや破綻が現実味 ・シェール危機　国内で厳しい米企業が“脱米国”に活路 ・日本への影響 　　　　米国で稼ぐ日本企業は？　１位は船井電機、２位がスバル 　　　　米国系投信は大丈夫？　エネルギー関連、ハイイールド債 Ｐａｒｔ２　政治・社会の変容 ・大統領選に見る米国の格差拡大　２大政党にも再編の兆候 ・大統領選の情勢　トランプ台頭は反職業政治家感情 ・外交・安全保障　イラク戦争失敗で内向き志向 【執筆者】 谷口健、石原哲夫、土屋貴裕、藤代宏一 鈴木裕明、福田圭亮、安田一隆、趙玉亮、 津賀田真紀子、吉川涼太、藤原裕之、壁谷洋和、 在原次郎、伊藤桂一、篠田尚子、西川賢、 渡辺将人、渡部恒雄、週刊エコノミスト編集部

2017年から続いてきた「適温経済」に異変が生じつつある。為替から金利や株価、実体経済を見ることで、世界経済の新たな局面が見えてくる。　本書は週刊エコノミスト2018年3月13日号で掲載された特集「為替で読む世界経済」の記事を電子書籍にしたものです。 ・円高クラッシュが来る　米孤立化で進むドル離れ ・インタビュー　寺島実郎　行き場のないカネがゆがんで動く　日本発の世界金融危機が起こるか ・インタビュー　水野和夫　資本主義の暴走がバブルを生む　危うい金融緩和の「アンカー論」 ・バブル崩壊前夜の米国　株高限界で資産効果剥落　消費低迷で景気減速局面へ ・インタビュー　篠原尚之　実体経済に効果乏しい量的緩和　水面下で積み上がる金融リスク ・狭まる日銀包囲網　円高進み「出口」に向かえず　緩和継続で世界バブルの膨張 ・好調・欧州の落とし穴　危ない不動産バブル　続くユーロ高で景気悪化へ ・中国リスク「灰色のサイ」　ＧＤＰの２倍の債務がマグマ　18年の経済成長減速は不可避 ・人民元　元高容認にかじ切った中国　対米通商政策にも好都合 ・新興国　米利上げ加速のリスクシナリオ　粗悪な経済運営のトルコ危うし ・仮想通貨　ビットコイン買い続ける中国　乱高下引き起こす規制強化 ・円高・株高の真相　変化を続ける相関関係 ・インタビュー　池田雄之輔　原油高が招いたドル下落 ・米国で加速する保護主義政策　ドル安圧力を生む“負の連鎖” ・適温相場のリスクオンのドル安　利上げでも引き締まらない環境 ・購買力平価で分析　米景気後退で１ドル＝80円台に　円売りの巻き戻しが始まる ・円高リスク　インバウンド減で地方観光に打撃　日本企業の国内回帰もストップ 【執筆者】 松本惇、大堀達也、唐鎌大輔、菅野雅明、安達誠司、湯浅健司、村田雅志、入村隆秀、矢作大祐、佐々木融、武田紀久子、市川雅浩、竹中正治、宮嵜浩

米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）の3月15日利上げ観測が高まったにもかかわらず、市場はドル高・円安へと進みかねている。2017年の為替相場はかく乱要因が多い。　本書は週刊エコノミスト2017年3月21日特大号で掲載された特集「為替2017」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに ・ドル高と円高の狭間で揺れる市場　トランプリスクが為替相場かく乱 ・年内ドル・円相場はこうなる！　１ドル＝99～１０５円　米保護主義台頭でドル安へ ・年内ドル・円相場はこうなる！　１ドル＝１０５～１２０円　ドル高期待剥げ落ち円高進む ・年内ドル・円相場はこうなる！　１ドル＝１２０～１２５円　米利上げ期待がドル高誘発 ・年内ドル・円相場はこうなる！　１ドル＝１２０～１３０円　トランプ・ラリーの再来も ・米税制　25％ドル高はらむ国境税　トランプと共和党の危険な綱引き ・米景気後退　後ずれ中の景気後退　トランポノミクスに潜むリスク ・欧州政治リスクを読む【悲観】ルペン勝利なら１ドル＝90円台　ユーロ暴落の可能性も／【楽観】　リスク打ち消し緩やかに円安へ　予想覆しても混乱は一時的 ・人民元　元安が招く国内外のリスク　中国当局の難局は続く ・ドル高バブル崩壊局面でも日銀の円高対処余地小さく ・為替感応別40銘柄　自動車・金融が高相関 【執筆者】 種市 房子、荒木 宏香、佐々木 融、宇野 大介、池田 雄之輔、酒井 聡彦、窪谷 浩、城田 修司、土田 陽介、市川 雅浩、梶谷 懐、小川 佳紀、白川 浩道

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【内容紹介・目次・著者略歴】 「自営業家計」を企業・家計複合体と定義する。生産活動に関する意思決定を行うという点では、企業と同様の側面を持ち、一方で、家族労働力を使って所得を獲得し、消費をするといいう点では、家計的な側面もある。また、その特徴として、景気後退局面において、家族従事者を解雇することが非常にまれであることから、窮迫投資（自己防衛的投資）、窮迫雇用、窮迫販売（目先の利益のために生産量を増やし、売ること）という通常の企業がとらない行動をとることがある。経済の重要な一翼を担う自営業家計が、経済に与える影響を研究した画期的な書。 【目次】 目次　 はしがき 第１章　企業・家計複合体理論の課題 第２章　企業・家計複合体の原型モデル 1　家族企業モデルの定式化ならびに予備的分析 2　労働・消費者家計モデルの定式化ならびに予備的分析 3　企業・家計複合体モデルの定式化ならびに予備的分析 第３章　市場の発展にともなう行動の変貌 1　自給自足経済における行動 2　生産物市場が競争的である経済における行動 3　資本用役市場が競争的である経済における行動 4　労働市場が競争的である経済における行動 第４章　経済分化 1　労働過剰経済における企業・家計複合体の行動 2　賃労働を雇用する資本制企業的複合体 3　不労資本家 4　労働・消費者家計に転化する半プロレタリア的複合体 第５章　労働供給の構造 1　労働・消費者家計による労働供給 2　企業・家計複合体による労働供給 3　縁辺労働力層による労働供給 第６章　資本用役の需要 1　雇用不足経済における資本用役の需要 2　雇用豊富経済における資本用役の需要 3　準雇用不足経済における資本用役の需要 第７章　企業・家計複合体を含むケインズ型経済の政策分析 1　森嶋氏による二重構造経済の政策分析 2　自営業を含むケインズ型経済のモデル 3　追加的政府投資の効果 数学付録 AI　諸準備 AII　εq（Ｒ）とσRとの逆数同値性の証明 索引 丸山　義皓 経済学者。筑波大学名誉教授。 ※この商品は紙の書籍のページを画像にした電子書籍です。文字だけを拡大することはできませんので、タブレットサイズの端末での閲読を推奨します。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能も使用できません。

次なる市場暴落から身を守るための画期的な入門書！ この25年間、金融市場は大きく上昇しては暴落するを繰り返してきた。それはなぜなのだろうか。アメリカの株式市場が常に経済成長を上回っているのはなぜなのだろうか。企業が何かに取りつかれたように自社株買いをしているのはなぜなのだろうか。なぜトレーダーは中央銀行の発言を神の言葉のように信じ込んでしまうのだろうか。 これらの問いに対する答えは、世界中の投資家が熱狂的に受け入れてきた広く普及するトレンドのなかに見いだすことができる。そのトレンドとは、低金利でお金を借りて、安定していると思われる市場で高利回りの商品に投資することである。つまり、答えはすべて「キャリーの台頭」で説明がつくのだ。次なる金融危機からあなた自身を守ることができるように、いろいろな事象を結びつけて、事の全容を明らかにしていくのが本書の目指す画期的なところである。 本書で著者は今日の市場の仕組みと、金融危機はなぜ起こるのかを深く掘り下げることで、読者に市場に対するまったく新しい考え方を提供し、投資戦略を見直す機会を与えてくれる。市場の大暴落は景気後退が原因ではなく、むしろその逆で、「市場の大暴落が景気後退を生み出すのだ」と著者は力説する。さらに、著者はキャリー、ボラティリティの売り、レバレッジ、流動性、収益性はすべて同じ現象に収束すると述べている。長期にわたるキャリートレードのプラスのリターンが市場のボラティリティ構造と関係があるのはなぜなのか、そして中央銀行の政策がこれらのリターンを増長させてきたのはなぜなのかについても言及する。また、キャリーの台頭が社会的・政治的病理に直接結びつくのはなぜなのかについても解説する。 「金融市場と経済を決定づける力に関しては従来の考え方には誤りがある」と著者は言う。「したがって、こうした理解では次にやってくる金融危機や経済危機、そしてその影響を読み解くことはできない」と。 本書は何十年にもわたって経済学者たちを惑わせてきた謎に終止符を打つものである。本書は市場のメカニズムをより明確にし、キャリーの台頭によって私たちの知る金融システムが一変した世界で常に時代の先を行くために必要なすべてのものを提供してくれるものだ。

２０１６年は、「中国株ショック」を発端とする世界同時株で幕を開けた。不安定な海外要因から緩和マネーとオイルマネー、チャイナマネーが右往左往する中で、相対的に安定感のある日本にマネーが流入しやすいとされる。市場がパニックになり、ヒステリックになったときほど、冷静に「買い場」を探ろう。 　本書は週刊エコノミスト２０１６年１月19日号で掲載された特集「来るぞ！日本株」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに ・中国発の世界同時株安　日本株の「買い場」を探る ・日本郵政株　買い逃した投資家のための今から挑む初心者向けＱ＆Ａ ・激突ドル・円相場対論　円安か円高か 　　　　年末に１ドル＝１３５円に 　　　　年末に１ドル＝１１０円に ・投信　「負けない」運用が人気　新型ファンドの強みと弱み ・ジュニアＮＩＳＡ　狙いはゆうちょ銀扱いの投信 ・ＲＥＩＴ　オフィス型とホテル型に注目 ・ロボット　中国で需要が急拡大　東南アジアや日本でも ・電力自由化　８兆円市場に１１９社が参入　調達やセット販売で提携加速 ・ＩＰＯ　２０１６年は上場１００社超も　関連株への値上がり波及に期待 ・レバレッジ型ＥＴＦ　出来高でトヨタしのぐ人気だが、投資家が知るべき「落とし穴」 　　　　「いつかは２倍もうかる」は誤解 ・２０１６年のマネーを読む　対談　豊島逸夫×高井裕之 ・ＦＲＢが招く米景気後退　現金化では難局乗り切れない 【執筆者】 花谷美枝、池田正史、藤沢壮、深野康彦、 池田雄之輔、佐々木融、篠田尚子、大山弘子、 鳥井裕史、浮島哲志、村上富弥、藤本誠之、 井出真吾、重見吉徳、週刊エコノミスト編集部

大企業の業績は好調だが、その一方で日本企業の大半を占める中小・零細企業は好調とはいいがたい。円安の追い風を受けて、輸出型大企業が先に業績を回復させ、時間の経過とともに、中小・零細企業にもその恩恵が及び、賃上げ→個人消費改善→企業の設備投資増という安倍政権が当初、描いた好循環は実現していないのだ。その要因をマクロとミクロの両面から検証した。 　本書は週刊エコノミスト２０１５年11月17日号で掲載された特集「景気回復のウソ」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに ・最高水準の企業業績なのに縮こまる投資と消費の心理 ・インタビュー　甘利明・経済再生担当相 ・業績と株価　中国減速の影響にじむ低調な鉄鋼や海運 　　　通期業績予想の上方修正率が高い20社／下方修正率が高い20社 ・ドル・円相場　円安トレンドは終焉　２０１６年には１ドル＝１００円台も ・設備投資　強気の投資計画、下方修正へ　誤算だった輸出の伸び悩み ・中国減速　中国向け輸出１割減で日本のＧＤＰ５０００億円減 ・消費　物価高に苦しめられる家計　財布のひもは固くなるばかり ・有力エコノミストの景気予測 　　　今後期待できるのは不安定で緩やかな持ち直しまで 　　　消費増税を凍結し、金融・財政のフル活用を 　　　２四半期マイナス成長でも、景気後退の可能性小さい ・全企業の99・７％　期待外れのトリクルダウン　業績回復にもたつく中小企業 ・財政　経済立て直しには財政再建が必要　金融緩和による下支えは限界 ・政府が打ち出すＧＤＰ６００兆円目標　インフレで達成可能でも生活苦

出口の見えないウクライナ紛争、歴史的高インフレ、物価高、円安、米中半導体摩擦……。グローバルリスクはますます複雑化しており、未来を見通すには、世界経済の基本情報をしっかり把握しておく必要があります。本書『この一冊でわかる世界経済の新常識2024』は、大和総研の選りすぐりのエコノミストたちが執筆を手がけ、世界と日本の経済の課題と展望がこの一冊さえ読めば簡単に頭に入るように構成しています。毎年ご好評をいただいている経済解説の決定版テキスト、シリーズ第9弾です。 ［グローバルリスク］複雑化する深刻な危機を切り抜けられるか ［米国経済］景気後退なしに高インフレから脱却できるか ［欧州経済］インフレ鈍化でも拭えぬ先行き不透明感 ［中国経済］中国版「失われた20年」の始まり？ ［新興国経済］「グローバルサウス」の台頭と葛藤 ［日本経済（1）］経済正常化の一巡で景気は減速するもインフレは定着へ ［日本経済（2）］最低賃金「1500円目標」と今後の課題 ［生成AI］世界の潮流に学ぶChatGPT活用法

大手電機メーカーで新技術の開発に没頭してきた真崎直人。景気後退の波に押され、自らの夢とも言える新技術開発への道を閉ざされた彼は、進境著しい韓国メーカーの誘いに乗り、単身現地に身を投じる。日本では実現済みの技術開発から手がけた真崎だったが、社内での反発や経済風土の違いに苦しめられ、次第に追い詰められてゆくことに。日韓産業界に綿密な取材を敢行した著者が満を持して放つ、瞠目の国際｢お仕事｣小説!

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 2023年、逆境に打ち勝つ！ 株のテクニックを集めました!! 乱高下する為替や、物価高、米国の景気後退懸念などの影響で 波乱相場が続いている2022年末の株式市場、 23年の状況も予測しづらいものになっています。 しかし、このような市場だからこそ、株の情報もアップデートしておきたいもの。 この本では、お宝銘柄の情報からとっておきの儲けネタ、 勝ち組投資家が使っている取引手法まで、 23年の相場を逆手に取れる「株のお得技」を集めました。 シリーズ最多の307の技を収録した特別保存版です。

資本主義は自らの危機を「時間かせぎ」によって先送りしてきた。70年代、高度成長の終わりとともに、成長を前提とした完全雇用と賃上げは危機を迎えていた。そこで各国はインフレによる時間かせぎ、つまり名目成長が実質成長を肩代わりすることで当面の危機を先送りした。80年代、新自由主義が本格的に始動する。各国は規制緩和と民営化に乗り出した。国の負担は減り、資本の収益は上がる。双方にとって好都合だった。だがそれは巨額の債務となって戻ってきた。債務解消のために増税や緊縮を行えば、景気後退につながりかねない。危機はリーマン・ショックでひとつの頂点を迎えた。いま世界は、銀行危機、国家債務危機、実体経済危機という三重の危機の渦中にある。新たな時間かせぎの鍵を握るのは中央銀行だ。その影響をもっとも蒙ったのがユーロ圏である。ギリシャ危機で表面化したユーロ危機は、各国の格差を危険なまでに際立たせ、政治対立を呼び起こした。ＥＵは、いま最大の危機を迎えている。資本主義は危機の先送りの過程で、民主主義を解体していった。危機はいつまで先送りできるのか。民主主義が資本主義をコントロールすることは可能か。ヨーロッパとアメリカで大きな反響を呼び起こした、現代資本主義論。

世界が物価高騰に襲われている。この高騰は、景気の過熱に伴う「デマンドプル・インフレ」ではなく、景気後退・政情不安を招く「コストプッシュ・インフレ」の性格が強い。その背景にあるのは、グローバリズムの終焉という歴史的な大変化だ。このようなときには安全保障の強化や財政支出の拡大が必須だが、それらを怠ってきた日本は今、窮地に陥っている。世界秩序のさらなる危機が予想されるなか、もはや「恒久戦時経済」を構築するしか道はないのか。インフレの歴史と構造を俯瞰し、あるべき経済の姿を示した渾身の論考。

著者が最初に本書を発行したのは、2007年。執筆を進めるなか、1907年当時の膨大な資料や研究結果から、著者は近い将来において別の金融危機が発生すると確信していた。そして折しも同年末から世界を巻き込むに至る「サブプライム危機」が発生。その内容は、1907年のそれとあまりにも酷似していたのである。 本書は1907年に発生した金融恐慌のドキュメントである。世界大恐慌と言えば1929年が有名だが、FRB(連邦準備制度理事会）設立をもたらしたのが本書のテーマとなる1907のパニックだとなれば、その甚大さは容易に想像がつくだろう。本書は、当時の米国金融市場の背景や暴落の様子、緊迫する市場関係者の焦りや大衆心理が生々しく再現されているだけでなく、金融制度の変遷や金融史、さらに2007年のサブプライム危機との比較を通して、金融恐慌が起こる要因も知ることができる。 1900年当時米国では産業化が進み、その経済規模も拡大していた。1906年は楽観論に伴う好景気を迎えてはいたが、4月にサンフランシスコ大地震が発生。地震の被害もさることながら、火災による被害が甚大だった。多くの顧客を有していた保険会社は巨額の支払い義務が生じ、保有していた株を売却。さらに復興のために、米国は莫大な資金を調達する必要に迫られた。金融恐慌が起こる前年の時点で、すでに多くの銀行や信託会社が疲弊していたのである。 不安を抱えたままの1907年10月。ある男が富と名声を求めて株式市場に勝負を仕掛けた。この計画は思惑通りにはいかず、結局は失敗に終わる。計画に関与した強欲者たちが表舞台から撤退、で完結のはずだった。しかし、ここからドミノ倒し的に世界を巻き込む金融パニックへとつながっていくのである。当時の金融制度の脆弱さとさまざまな噂を盲目的に信じた大衆の預金引き出しが、現金の流通を止めてしまう。銀行に押し寄せた人々の列が外の通りを埋め尽くす。枯渇する現金、不安が不安を呼ぶ群集心理。政府による小手先の救済策では回避できない――。このとき辣腕を振るったのが、ジョン・ピアポント・モルガンである。当時70歳、引退も視野に入れていた実業界のドンは、それから約3週間、あらゆる力を使って米国経済を破滅から救っていった。 著者の調べによると1907年の金融恐慌あとの100年間で、米国は景気後退を19回、株式暴落を15回味わった。どんなに制度を整え、危機に備える体制を強化しても歴史は繰り返すのである、サブプライム危機のように。特に世界中が、経済も流通も情報もより密接になった現代、金融危機もけっして単独では終わらない。今後、大恐慌が訪れとき、J・ピアポント・モルガンのような独裁的なまでの指揮者は現れるだろうか。それを期待する前に、できる得る最善の方法は過去から学び、パニックに陥る側ではなくうまく立ち回る側として備えることである。

世界のマネーの流れ、政治リスク、新たな産業の破壊力。これまでの常識が通用しにくくなっている世界経済の最新事情を読み解く。 ※2019年4月16日号の特集「迫る景気後退　世界経済入門」を電子書籍にしたものです。

●日本経済は2度よみがえる 現在の日本経済は超長期の景気循環と長期循環が同時に上昇するブロンズ・サイクルにある。このブロンズ・サイクルこそが通常の景気循環局面を越えて、複数の好景気群を束ねる、短・中期の景気循環を超越した存在「超景気」と呼べるものだ。本書は、2011年を大底に第3の超景気が始まり、第1回の景気のピークが2017,18年に到来し、いったん21、22年には厳しい景気後退期に見舞われるが、24～25年には再び第2回の好景気がやってくると予測する待望の経済予測本。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 新型コロナウイルスの感染拡大によって、 世界大恐慌以来最悪の景気後退が予測されている。 迫り来る「コロナ恐慌」を、日本はいかにして乗り切るのか？ そして、「コロナ後」の世界秩序はどうなるのか？ （『中央公論』2020年6月号特集の電子化） <日本の選択> 経営者は「変化はチャンス」の発想を 中西宏明 ●連合会長、あいまいな政府の対応にもの申す 一過性に終わらないセーフティネットを急げ 神津里季生 ●日本経済を襲うコロナショック 需要、供給、所得を止める未曽有の複合危機 小峰隆夫 ●労働経済学×希望学×危機対応学からのヒント 異常と変化に対応しうる「働き方」へ 玄田有史 ●五輪に「ワンチーム」は可能か？ 安倍さん、小池さん、山下さん、そしてバッハ会長のこと 森 喜朗 聞き手 二宮清純 ●ＪＦＡ会長の闘病、生還、そして今後 私もサッカーも五輪もコロナに負けない！ 田嶋幸三 <世界の変容> ●【鼎談】パックス・アメリカーナの終焉が来る？ アフターコロナの地政学 鈴木一人×細谷雄一×詫摩佳代 ●トランプvs.バイデン 異例の「戦時」大統領選挙 渡辺 靖 ●ポスト・コロナの世界を予見する 国内の行政権が強まりグローバリズムは後退する 佐藤 優 ●「疫病史観」による中国の一〇〇年と新型肺炎 飯島 渉 ●感染拡大するイタリア その医療体制と国民性 日伊 国際電話で交わした夫婦の議論 ヤマザキマリ

消費税再増税を延期し、総選挙で圧勝した安倍政権は日本経済を再生できるのか。新たな冷戦、独立運動の激化など、対立と分裂へ向かう世界の行方と日本の変化を読む!　【本書の内容】●総選挙圧勝・第3次安倍政権で日本はこう変わる●レームダック化したオバマ政権とアメリカの没落●ドイツまで景気後退が始まったユーロ圏の混乱●新たな冷戦が引き起こしたロシア通貨危機●香港問題でイギリスと対立した中国に迫る危機●グローバリズムが引き起こした世界的な対立と分裂●再増税の延期で日本の経済は立ち直れるか●戦後70年、政治・経済・外交で起きる日本の大転換　ほか

本書は、数年にわたってリベラシオン紙に連載していた時評をまとめたものである。この小さな本が日本語に翻訳され、日本の読者がいささかなりとも興味と関心を持っていただけるなら、たいへんうれしい。 ここに収めたテクストは、グローバル金融危機直後からその余波が尾を引く状況の中、またユーロ圏が深刻な信頼の危機に襲われ、デフレと景気後退に直面する中で、社会科学の一研究者が公の議論に参画し、政治や経済にまつわる時事問題を読み解こうとする試みを形にしたものである。

円ドル相場は、2014年年初から膠着状態が続いていたが、8月後半、一気に円安・ドル高に動いた。そして、10月31日の日銀の追加緩和策「黒田ショック」でさらに円安に拍車がかかった。本書は、週刊エコノミスト10月21日号の特集「止まらない円安」を電子書籍化したもので、黒田ショック前の分析だが、ドル高の原因、円安は日本経済にどのような影響を及ぼすのか、余すところなく解説している。 主な内容 ・円急落の真犯人は誰か　米国の出口戦略を後押しした日米欧の為替“密約説” ・円急落の深層　たまり続けていた「円安マグマ」　黒田総裁の一言で一気に動く ・貿易赤字、日米金利差拡大　「円安定着時代」が来た ・人気アナリスト為替予測 ・理論と実態　為替の動きを読み解く6つのキーワード ・マクロ統計を徹底解剖　すでに景気後退のシグナル　消費増税後に経済状況悪化 ・人気エコノミストGDP予測 ・為替と株価の相関関係　通貨高・株高が自然な姿　円安・株高時代は終焉 ・人気ストラテジスト株価予測 ・GPIF改革で狙える株　「コバンザメ投資」に注目

日本経済にとって“近い”、米国景気の見方について、日本の専門家たちからは「財政の崖回避なら来年は２％成長へ」などと立ち直りを前提とした楽観論がはびこる。そんななか反対に「米国危機」を訴えかけるのは、07年末からの米国景気後退と金融・住宅バブル崩壊を予測した著者。“強い経済”を主張する安倍新政権にとって重要かつ、世界経済の中心である米国経済の行方について、現地記者ならではの視点、事象を集めながら、現状の楽観論へ警笛を鳴らす一冊。

局地的な上昇を示す地域がある一方で、地方の地価は下がり続けています。 高倍率で瞬時に売れるマンションがある一方で、買い主ではなく売り主が金を出さねば売れない物件もあります。 いったい日本の不動産はは、どうなっているのでしょうか? 「不動産のプロ」であり、多くの現場に立ち会ってきた著者は、「不動産の動きを観察すれば、手に取るように経 済がわかる」と主張します。 インバウンドの恩恵は続くのか?共働き夫婦の都心移住の行方は?そして、不動産の本当の買い時はいつなのか? 景気後退が叫ばれ、先行きの不透明感が増すなか、日本経済を知るヒントがここにあります! 不動産の動向は経済を如実に反映していると言われます。不動産の動向をどのように分析すれば、日本経済への理解が深まるのか？　著者は刻々と移り変わる不動産事情を、地に足がついた形で切り取り、提示してくれます。そこでわれわれは動向の変化にハッと気づき、目を開かれることになります。不動産は明日の日本を知る上で重要なファクターだということがわかるのです。不動産を知ることによって、日本のこと、日本経済のことが見えてきます。読み物形式の日本経済へのガイドブックです。

ベルリンの壁崩壊から三〇年以上を経た二〇二一年に、民主主義とその根底にある価値観を擁護しなければならなくなるとは思っていなかった。 国際政治がふたたび景気後退、軍備拡張、社会不安、恐怖に支配されるとは想像しがたかった。現在の権威主義的な傾向とナショナリスト的な保護貿易主義が束の間の現象として終わるのか否かは、わたしたち民主主義諸国の強さにかかっている。 民主主義諸国はいま直面している課題にうまく対処できるのか。できないのなら、民主主義諸国をより回復力あるもの（レジリエント）にするにはどうすればいいのか。 ――本書編者 マチルデ・ファスティング