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4.3トランプ米国新大統領誕生を受けて、日本の新聞は「驚きを禁じ得ない」「戦後の国際秩序を揺るがす激震」などと書いた。だが著者は、本書の「まえがき」で〈私は、トランプ氏が大統領になったことを驚かない。そもそも誰が米国の大統領になろうと、日本は日本である。日本には戦略的思考が必要だと主張する人は多いが、それは「誰に寄り添えばいいか」を考えるのではなく、「相手を自らの望むところに誘導すること」である〉と説く。その強気の論拠として、著者は「新しい日本人の出現」を挙げる。彼らの特長は、「歴史伝統の連続性を尊ぶ」「学校秀才ではない」「優位戦思考を持っている」「先入観、固定観念に囚われない」「物事をストーリーとして表現できる」等々。百田尚樹氏、庵野秀明氏、大野将平氏、齊藤元章氏、杉田水脈氏、DJ OSSHY氏など、さまざまな分野で活躍する「新しい日本人」に着目しながら、日本と世界の明るい未来を指し示す。 -
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4.1二〇〇七年までの世界同時好況は、アメリカの家計が年百兆円単位で借金を増やして世界の需要を一手に引き受けてきた。しかし、二〇〇八年を堺に状況は大きく変わった。現在のアメリカ経済は、簡単にいえば二極化が広がっている。ウォール街に活況がもどり、地方経済がガタガタになっている状態だ。 いまのアメリカを支えているのは、公的資金注入の政府支出だけだ。だから、二番底、三番底はいくらでもあるだろう。 中国はどうか。中国も政府が五十四兆円規模でお金を出して、公共事業でもっているという状態だ。これは九〇年代の日本と同じだが、この先の展望が見えない。それではどうするのかといえば、いまをしのぐことができれば、いずれアメリカが回復するだろうと思っている。 では、日本経済はどうなのか。わかりやすい例を引けばこうだ。給料を百万円もらったとすると、それを全部使ったら、それは回り回って企業が個人か誰かの所得になる。 ところが、百万円のうち十万円を貯蓄してしまうとその分は誰の所得にもならない。その結果、現金・預金が貯まっているというのが、いまの日本の現状だ。 つまり、フローである所得が増えないで、財産ばかりが貯まってしまうという守り志向に入っている。 もう一つは、デフレが続いているので物価が下がり、企業の売り上げが今後下がっていくということで、給料が上がらない状態が続く。だから、デフレの克服こそが、最大の課題なのである。 -
3.0勝海舟から米国の話を聞いた横井小南は「尭舜の国」と形容し、内村鑑三は米国人を「気高く、純粋で正義に満ちた」と賛美した。しかしその一方で、日本人は国家の悪意も見逃さなかった。スウェーデンの植物学者ツュンベリは、奴隷を酷使するオランダ人を日本人が心から侮蔑していたと、驚きをもって記している。副島種臣は、ペルーの奴隷船を拿捕し、国際裁判も辞さなかった。東郷平八郎はハワイ王朝を陵辱する米国を許さず、巡洋艦「浪速」でホノルルに乗り込んだ。ために米国はハワイの併合を五年も遅らさざるを得なかった。米国の長所を見て、それを賞賛し、見習おうという素直さはいい。しかし、昔の日本人が持っていた素朴で迷いない批評眼も大事にしなければならない。いまの複雑な国際社会の中にあって、副島種臣や東郷平八郎に通ずる透明な目線を持つ日下公人先生と、かの大国の性根について、とことん語ってみた。（高山正之「まえがき」より） -
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3.0現代のような、情報洪水の中を泳ぎ渡って行くためには、直面する問題に対して、“答えの多様性を楽しむ感覚”で物事を考えることが、どうしても必要になる。本書は、「こうも言えれば、ああも言える……」と言うように、あらゆる角度から事象をとらえる練習をすることが、ともすれば画一的なモノサシで考えがちな日本人にとって、真に有意義であることを教えるヒント集である。内容は、 ◎企業合併で得する人、損する人とは、 ◎倒産する会社、生き残る会社、その差は何か、 ◎サラリーマンは減り続けるのか、 ◎失業は恐怖か、 ◎マーケットは合理の世界か、 ◎日本人はユダヤ人とパートナーになれるか、 ◎「いじめ防止」は学校の責任か、 ◎従軍慰安婦問題とは何か、 ◎家事は夫婦で分担できるか、 ◎安楽死は是か非か、 ◎日本人はアジアで何をしたか、 ◎行政腐敗はどうすればなくなるのか、 ◎天下り問題はなぜ起こるのか、 ◎平和憲法は日本にとってどう役立つか ……等。 -
3.2今、世界には約200の国が存在するが、それらの国すべてが、必ずしも良識ある国家ばかりではない。他国の領海を平気で侵し、その国の人間を拉致していく国もあれば、戦争責任を口実に、50数年経った今でも賠償を求めてくる国もある。まさに山賊、強盗の如き「国」がひしめく国際社会だが、それだけに日本にはしっかりとした外交戦略が求められている。本書は、「自国の国益をハッキリさせたほうが戦争は減る」という著者が書いた、戦争設計学である。とかく平和慣れした我々日本人は、“自国の国益を主張しすぎると、相手を刺激してしまって戦争がおこってしまう”と考えがちだ。しかし現実は「仕掛けるぞ、仕掛けるぞ」と脅すくらいの外交手段が、結局は互いに手を殺しあうことになり、戦争を起こさせないための抑止力になるのだ。強盗国家のやり口に屈せず、相手に戦争を起こさせない方法を明快に説いた一冊。『戦争が嫌いな人のための戦争学』を改題。 -
3.0拉致事件を契機として、徐々にその真実の姿が日本人の前に明らかにされてきた北朝鮮。しかしまだまだ、その真実に迫りきっているとは言い難い。なぜ彼らは、このような体制を保持し、何をしようとしているのか。彼らの行動の背景にあるものは何か。中国との関係は？ 長年朝鮮半島を注視しつづけてきた著者が、北朝鮮誕生の背景から、現在の中国の路線転換まで俯瞰しつつ描き切る、渾身の分析である。さらに、著者は「単なる『金正日個人独裁体制』の崩壊がいつ頃か、というようなごく限られた範囲内での議論は、もはや許されない」と語る。北朝鮮の崩壊によりもたらされるものこそ、東アジアにおける冷戦の終結である。欧州方面ではベルリンの壁の崩壊とともに、冷戦は終結を迎えた。いよいよ東アジアの冷戦も終結しようとしている。その流れを見据えた時に、日本がすべきことは何かが問われるのである。歴史は再び激動する！ 覚悟を決めよ、日本！ -
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4.02016年春を迎え、安倍政権はアベノミクスをさらに推し進めようとしているが、「その方向性は間違っていない」と断言するのは国際エコノミストとして活躍を続ける長谷川慶太郎氏である。長谷川氏は「2016年以降の世界経済は、多くの矛盾を抱えた中国経済の大崩壊に始まり、それに続く韓国経済の破綻が現実のものになり、さらにテロに揺れるＥＵ諸国の経済凋落も続いていく」と大胆に予測、年初来の中国株大暴落を見事に的中させた。「デフレ基調が続いていく中、世界経済を牽引する力を持っているのは、もはや日本とアメリカを除いて他にない」と言う。その日本を支えるのは、勤勉な国民性と卓抜した技術力である。そして「後は安倍政権が戦後レジームからの脱却を果たし、制度改革を着実に成し遂げられるかどうかの問題だ」とも……。かつてソ連崩壊を見事に的中させた長谷川氏の“情報眼”はまさに驚くばかりだ。 -
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3.2シェールガスによるエネルギー大革命は、経済、産業、社会、国際政治……あらゆる分野に創造と破壊をもたらす。 この変化に乗り遅れた企業は１０年先が危ない！ 石油危機の到来と終息を予見したエコノミストと、産業の最前線を知るジャーナリストが説く、大変化の本当の読み方―― 【未来はこう変わる】 ●シェールガスへの産業シフトで米国は大復活 ●日本の重厚長大産業がシェールガス革命を牽引 ●再生可能エネルギーは「冬の時代」を迎える ●中東やロシアなど資源国は急速に凋落する●自動車は日本の技術力が世界を席巻する ●公共交通の主役は鉄道から航空機に変わる●製造コストの低下で、デフレはますます深化する -
3.3「ときどき、『日本はやがて中国や韓国に追い越される』『ギリシャのように財政破綻する』と真顔で語っている人がいる。それを見て、『この人たちはいったい何を議論しているのだろうか』と思う。そういう人たちは、新聞に書いてあることをしゃべっているだけで、自分の意見は何もいわない。それなら家に帰って新聞を読んでいればいいのであって、わざわざ他人と話す必要はない」（本書第一章より）。なぜみんな、新聞と同じ意見なのか。それは「思考法」を知らないからだ、と著者は記す。「データや証拠がすべて」と信じている学者や、物事を「絞り込む」タイプの人は、過去の分析はできても、将来起きることや未体験の事態に対応できない。東日本大震災に対する東京電力や政府の有様は、まさにそれであった。反対に「拡散思考」で物事を考えることにより、私たちはもっと広い可能性、斬新な選択肢を得ることができる。あなたのビジネス、人生の幅を広げる一冊。 -
-著者は1983年に『「戦争論」を読む』(PHP研究所刊)という本を上梓している。以来、約20年の月日が経ったが、その間、国際情勢は激変した。その最大のポイントは、いうまでもなく、「冷戦」の終結である。著者の言葉を借りれば、世界を東西両陣営に分断し、その間で戦われてきた「冷戦」がついに西側陣営の完全な勝利で幕を閉じ、そして、戦争のない新しい時代「21世紀」がその幕を開けた。2001年9月11日、米国で「同時多発テロ」が発生し、これを「21世紀型の新しい戦争」ととらえる議論がさかんに行われたが、著者は、この同時多発テロは「戦争」ではなく、「国際的犯罪行為」にすぎないと断言する。同テロは、人類全体にはっきりと一つの原則を教え込んだ。それは、国際的な規模の犯罪活動は21世紀の地球上では存在が許されない、ということだ。このような情勢の変化を受け、21世紀の視点から古典的名著『戦争論』を読む。 -
4.0官僚主義、形式主義、瑣末主義等々の無数の欠陥を持っていた、史上もっとも日本的な巨大組織・日本陸軍。この極めて厳格な組織のなかにあって、上官に迎合せず、部下に高圧的にもならず、ゆえに多くの部下から聖将と慕われた軍人。それのみならず、戦えば必ず作戦目的を達成した常勝の軍人――それが今村均大将であった。組織のなかでどのように生きていくかは、現代人にとっても最大の問題である。本書は、その組織を美しく賢明に生き抜き、そして成功するための英知を、今村大将の膨大な回顧録のなかから探る「異色の人物組織論」である。「こんな上司が欲しかった」と誰にも感じさせる“本物のリーダー”の生き方とは何か。“本物のリーダー”の資質を今村大将の回顧録から読み解く一冊である。 -
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4.0やはり、日本の本当の強みは「情の力」にあった！ 合理性、効率化、論理的思考などは低レベルの発想である――。古来日本人は、以心伝心、直観力、情報読解力、仲間意識、組織力、信頼感、統率力、人間的魅力など、ずば抜けて高度な力を発揮してきた。それらを生み出してきた源こそ、「情」にほかならない。「情」を知った人間こそが、相手の心を感動させ、味方にし、動かすことができる。さらに「情」こそが、創造力やひらめきをも生んでいくのである。「合理性」「論理力」などを重んじる欧米流単細胞思考で、どんどん弱体化している現代日本に警鐘を鳴らし、いまこそ取り戻すべき「情」の神髄と秘密に迫る渾身の一冊。 【目次より】●第1章 「情の力」の神髄――日本人と西洋人の考え方は何が違うのか ●第2章 「情」の戦略――「知・論理」に頼らぬ日本的あり方 ●第3章 「情」の組織論――情でつながった関係性ほど強いものはない ●第4章 「ヒュージネス」に立ち向かう日本精神――闘いに必要な気概と情 ●第5章 近代が終わり「情」が復活する――なぜ日本は世界に稀なる「いい国」か -
3.8時代の変化を恐れるなかれ。変化があれば、チャンスがある。「未来予測の達人」が、予測のための「法則」を大公開。何しろ、未来がわかればこんなにラクな話はない。結果を見てから馬券を買って換金するようなもの。人生、経済、日本はこう変わる。だから上昇気流はこうしてつかめ。＜内容＞第1章 「普及率」の法則、第2章 「五感」の法則、第3章 「発展段階」の法則、第4章 「先端国」の法則、第5章 さらなる「成功」の法則、第6章 「アイディア倍増」の法則、第7章 「世界の中の日本」の法則 etc…。そして時代の先を読む理由はビジネスのためだけではない。むしろ、いかに充実した人生を生きるかにこそ直結する。いまのような変化の時代こそ、やりたいことを始める絶好のチャンスなのだ。その理由は本文中に詳しいが、文化、経済、歴史の知恵を動員した、より意義深い人生を考えることにも大いに役立つ、決定版にして著者の最高傑作！ -
4.0次々と発射される「トランプ砲」に、世界中が戦々恐々としている。トランプ大統領は選挙戦で掲げた公約どおり、TPP（環太平洋戦略的経済連携協定）からの離脱の大統領令に署名し、保護主義的な姿勢を鮮明にした。だが著者は、日本は「トランプ砲」を恐れる必要なし、と断言する。著者が80年代半ばより予見してきたように、デフレが世界全体に拡大しているが、多くの日本企業はデフレの荒波にもまれながらも日本にしかつくれない製品を開発し、技術を磨いてきた。アメリカが保護主義を掲げても必要なものを自国でつくれなければ、外国から買うしかない。またトランプ大統領は、アメリカ国内のインフラ整備を進めようとしているが、ここでも日本の技術が必要不可欠だ。さらには、トランプ大統領が主張する「防衛力強化」を日本製のキーデバイスが支えていることも著者は指摘する。世界が激動するなか、それでも日本が安泰な理由を多角的に分析した一冊。 -
4.0英国のＥＵ離脱は、危機の連鎖の始まるになる！ 世界的「価格破壊」の時代／欧州「離脱ドミノ」は不可避／デフレで沈む中国、韓国／世界が頼る日本の資金力／金融、自動車業界大編成／日米が世界を牽引するなど、大激動期の先を読む著者渾身の世界予測、最新版。 英国のユーロからの離脱は今後の成り行きとして、残留に固執していたスコットランドも独立しＥＵに残ることになりそうである。そしてウェールズも独立することになり、島国イングランドだけが残り孤立する。そうなれば、スペインにも飛び火する。カタロニアが分離独立して、スペインは崩壊する。今後のギリシャ問題の再燃等もあり、ＥＵは、分裂、崩壊の機運を高めることになる。第二次大戦後の強引な国境線の画定によって、強烈な不満を持っている国民はまだ多い。冷戦時代においても既成秩序によって過酷に統制され、各国、各地域の民衆の不平不満が抑圧されてきた経緯がある。確定された国境への異議、戦後処理の不徹底への不満が一気に噴出してくる可能性がある。まさに世界は「パンドラの箱」が開いた状態である。どんな欲求、願望が出てくるか、場合により敵意も、憎悪も噴出してくる可能性もある。（「はしがき」より抜粋） -
-「いまや、世界は総崩れだ」と著者は言う。イギリスのEU離脱によってEUの理想は崩れた。移民・難民問題ばかりでなく、銀行問題もヨーロッパ全体を苦しめている。日本の周辺を見渡すと、北朝鮮は暴走状態で、それを抑える役割の中国も内部から完全に崩れつつある。行き詰まった中国は国際ルールを無視した海洋進出をし、裁判の判決にも従わない。ロシアもクリミアで平然と国際ルールを破った。その経済制裁もあり、国内は非常に苦しい状態で、年金生活者は困窮状態だという。アメリカは内向き傾向が強まり、世界の安全に関与しなくなってきた。国内では、移民排除を唱える大統領候補が出てきて、国民は分裂状態にある。なぜ世界は、そのように変質したのか。日本は安泰なのか。だとすれば、それはなぜなのか。各国の歴史的背景を踏まえながら、日本が世界をリードする時代になっていくことを多角的な視点から分析し、論じる。 -
-世界は大きな変革期を迎えている。2014年に発生したクリミア問題、いわゆるイスラム国（自称）問題、ギリシャ問題で再び表面化した欧州の対立、原油価格下落をめぐる鬩ぎ合い、中韓の断末魔……。「ワンワールド化」するかと思えた世界は、再び対立と調和の世界へと変化を始めたのではないか。また現在、リーマン・ショック後の混乱により、世界は「金融主導型社会」から「実体経済主導型社会」へと変化しようとしている。この「実体経済」を支えるうえで肝になるのが、モノをつくる技術、人材、文化だろう。その点、日本は世界を主導できる立場にある。実際、本書において両著者は、多様な知見と分析により「グローバル経済は日本なしでは動かない」と断言する。本書は、「難しいだけで役に立たない経済学」の本ではない。超円高を乗り切った日本と日本企業が進むべき道、これからの世界と日本の見方、各問題に対する解決法など、「生きた知恵」が満載。 -
4.0いま世界の国々が頼りにしているリーダーは誰か？ 中国・韓国・北朝鮮からの脅しに対して日本はどう対処すればよいか？ なぜ世界の人々は日本の「文化力」に魅了されるのか？ 白人が世界を支配しルールを決めた「帝国主義」の時代は終わり、日本の世紀がやってくる。世界各国は、移民問題、貧富の格差、宗教対立など、さまざまな「内臓病」を抱えており、日本に助けてもらいたがっている。軍事力や「歴史戦」で日本を脅す中国・韓国・北朝鮮の勢いもやがて止まる。日本には、世界の国々が抱える「内臓病」はほとんどない。あらゆる問題に対処する選択肢も力もある。付き合う国も、こちらが選んで決めればよい。「日本文化圏」「日本精神圏」が誕生するかもしれない。そして、いよいよ世界の「日本化」が始まる――。なぜ、そうなるのか？ 答えは本書の中にある！ 未来予測の大家が15の具体的理由を挙げながら展望する、2018年の日本と世界の動向。 -
3.8産業の中核をなす「素材」を支配する日本に黄金期がやって来る！ 自動車、家電に代表される高度な組み立て加工技術で世界をリードしてきた日本だが、韓国、台湾などの猛追にあって苦戦を強いられている。一方、部品・素材の分野では、依然、他国が追いつけない圧倒的な技術力を誇っており、今回の東日本大震災では、日本の部品・素材の供給がストップすることで、世界の工業製品生産に深刻なダメージを与える事態が生じた。また、世界規模で展開されるインフラ整備や、環境・新エネルギー事業においても、日本の素材力はその存在感を示している。産業の中核をなす「素材」を支配する日本に黄金期がやってくる。「本書では、新産業に不可欠な日本の素材技術を紹介するとともに、１ドル６０円時代」を見据えた日本の技術力を最大限に活かす国家戦略について考える。 -
4.0日本の元祖エコノミストが解読する、世界の動き方！ エコノミストならではの歴史を読み解く着眼点――経済合理性があるかどうか、物量の規模や経済指標などを駆使して世界史のダイナミズムに迫る。未来を読みとおす卓見は、歴史への正確な理解から生まれる！◆元祖エコノミストが解読！ 20世紀の歴史を読み解き、国際社会の変化を大胆に見通す！◆20世紀は、苛烈な戦争の世紀でもあった。二度にわたる未曽有の世界大戦、そして国家総力戦としての「冷戦」。こうした過去の戦争がなにを発端とし、どのような経緯でいかにして終わったのか。これを正しく理解することで私たちは失敗を避けるための賢明な選択ができる。残念ながら学校で教わるような暗記主体の歴史教育、記憶力を問うテストでは、歴史の大局観を養うことはできない。いまを生きる私たちにとって意義があるのは、歴史の大きな流れをつかみ、その背景を丹念に読み解く力にほかならないからだ。「歴史を役立てて、未来を予測すること」――そのための必須教養を伝授する！◆日本の元祖エコノミストが解読する、世界の動き方！ エコノミストならではの歴史を読み解く着眼点――経済合理性があるかどうか、物量の規模や経済指標などを駆使して世界史のダイナミズムに迫る。未来を読みとおす卓見は、歴史への正確な理解から生まれる！ -
-なぜ、中国共産党や人民解放軍の最高幹部たちが汚職で摘発され、党籍剥奪される事態が続いているのか。なぜ、北朝鮮は日本との拉致問題を解決するための「特別調査委員会」で本気の姿勢を示しているのか。なぜ、習近平は中国の国家主席としては初めて、北朝鮮よりも前に韓国を訪問したのか。なぜ、中国はベトナムやフィリピンなどと、領海や資源を巡って激しい対立を続けたのか。なぜ今、多くのエコノミストが、中国経済のバブル崩壊を「起きるか、起きないか?」ではなく、「いつ起きるか。そのタイミングは?」というレベルで論じ始めているのか。なぜ、ASEANやインドなど「親日」アジア諸国が「新たな世界の工場」としての立場を確立し、劇的な経済発展の時代を迎えようとしているのか……。ここにきて、世界は大きく激変しつつある。今、本当は何が起きているのか。そして日本が進むべき「繁栄の道」はどこか。膨大な極秘情報から徹底予見する。 -
3.5「新常態」は失敗に終わり、習近平は「最後の皇帝」となる！ 崩壊が目前に迫った中国の現状と、日本の命運を左右する中国崩壊後の世界経済の大局を読み解く。 著者最新の国際情勢・世界経済分析。 これまで中国経済は、大規模な都市開発や高速道路、高速鉄道建設といった膨大なインフラ整備による投資主導での経済成長を果たしてきた。いわば、国家主導の「国土開発バブル」で高度成長を実現させてきた。しかし、いまや、この「国土開発バブル」による成長モデルが完全に崩壊してしまったのだ。 中国は、早急にこれまでの投資主導による経済路線を改めなければならなくなった。「量から質」への転換とはそのことである。ただ、この「量から質への転換」はそう簡単に実現できるものではない。そのさじ加減を誤れば、これまでの「国土開発バブル」を請け負ってきた中国国内の企業、具体的には鉄鋼会社や建設会社、セメント会社や鉄道車両会社、さら不動産デベロッパーといった膨大な数の企業が一気に破綻の危機に陥ることになる。そうなれば、危機は経済分野だけにはとどまらず、社会秩序の混乱を経て、最終的には共産党独裁という政治体制までもが危機に直面することになりかねない。 だからこそ、中国は多少強引にでもＡＩＩＢの創設を急いだのである。国内需要が飽和に達したいま、労働者も含めた自国企業の設備を海外へと展開させることができなければ、経済破綻、国家破綻の危機に直面してしまう。そうならないために、ＡＩＩＢによる融資で資金を手当てし、海外の開発やインフラ整備事業を、自国の過剰供給をさばく格好のはけ口にしようとする思惑が見え見えなのだ。まさに、追い詰められた中国が「中国による、中国のための銀行」をつくったのがＡＩＩＢなのである。（本書・序章より） -
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4.0●米軍がアジアへのシフトを急ぐのはなぜか? ●北朝鮮が日本、韓国に急接近する理由とは? ●外国人投資家が日本株を買い控える理由とは? ↓ すべては中国のクラッシュに備えた行動である バブル崩壊、シャドーバンキング問題による金融不安、深刻な公害による環境破壊……、 史上最大級の経済危機から共産党の一党独裁体制は崩壊する。 中国は分裂し連邦国家になり、朝鮮半島には統一国家が誕生する。 ベルリンの壁崩壊→ソ連、東欧の解体と同様の歴史を変える出来事が、 間もなく東アジアでも起こることになる。国際情勢分析の第一人者が最新の東アジア情勢を読み解く。 【主な内容】 序 章 アメリカは中国の崩壊を確信している 第1章 共産党VS人民解放軍 激化する抗争 第2章 深刻化する党内腐敗と環境汚染 第3章 経済大国から転落する中国 第4章 そして北朝鮮は韓国に統合される 第5章 中国大崩壊後の世界と日本 -
3.8沈むヨーロッパ諸国、崖っぷちのアメリカ。一方、日本の政治家は無能で、復興をどのように進めたらよいか分からない。こんな光景が目に映る2012年、じつは日本が海外の羨望を浴びつつある。いや、羨望どころではない。争いや格差のない社会のつくり方について、やがて世界が教えを請いに来る、と著者は記す。新聞や大学教授は、相も変わらず「日本の問題点」を数えあげている。それは商売のため、日本を低く見つもることで自分を偉く見せたいだけである。しかし、世界はもう日本を笑ってなどいない。われわれも欧米に憧れていない。大衆は「日本の力」にとっくに気づいている。江戸時代の庶民は、指導者をどのように考えていたか。かつての陸軍は、下士官をどのように遇していたか。本書で記される認識は、いずれも数百年の根をもつ歴史が育てた力である。日本が失ってはいけないもの、それは「中流」庶民の独立精神であることが、よく分かるはずである。 -
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-デフレに嫌気した空気が充満するわが国経済が、調整インフレを待ち望んでいる。しかし、「平和な時代はデフレが世界を覆う」という著者は、きわめてマクロの視点から長期デフレ論を主張する。そうした経済の趨勢が根本的に変化した時代には、お金とのつき合い方も根本から見直さなければならない。つまり、個人の資産形成においても全面的な路線の転換が必要になる。具体的に本書では、「物的資産から金融資産へのシフト」「住宅ローンによる持ち家取得のリスク」「ローンの繰上償還のススメ」「預貯金よりも公社債のススメ」「年金をあてにせず、生涯現役の覚悟で仕事にはげむ」などのメッセージが盛り込まれている。お金との付き合い方を誤ると、損をするだけでなく、個人破産などの憂き目に遭遇しないとも限らない。家をほしいと思っている人や遊ぶ金ほしさに借金を重ねる人など、特に三十代のビジネスマンにぜひ読んでもらいたい。 -
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3.5世界経済の低迷が続く中、超大国だったアメリカは力を失い、「世界の警察官」から降りようとしているし、イギリスは国民投票の結果、ついにＥＵ離脱を決めた。それと同時に、アングロ・サクソンが世界に押し付けてきた「グローバルスンダード」の限界と弊害が如実となりつつある。アメリカでもイギリスでも貧富の差が拡大し、国民はどんどん内向きになり、世界同時株安や金融危機をはじめとするさらなる混乱も予想される。 しかし、日本は「トランプ」も「イギリスのＥＵ離脱」も恐れる必要はない。アメリカは、どうせ自国の利益だけを考えてわがままを言うに決まっている。そのとき日本は、自分たちの目指すべき道を力強く主張すればいい！ 日本の絶対的な地位は揺るがない。 世界の国々は日本が世界の秩序を維持し、主導することを心から期待している。 間違いなく「日本大出動」の時代がやってくる。日本はそれだけの力を持っているのだ！ -
-おそらく21世紀の日本で起こる現象は、今の時代に芽が出ているのだろう。たとえば、2000年4月施行された地方分権一括法や2001年1月施行される中央省庁等改革関連法は、行政府のあり方を根本から変えてしまうことは間違いない。また、日本の環境技術力や携帯電話の普及力が世界で大きな役割を果たすようになるのは疑いえない。このように、いくつかの萌芽を眺めていけば、明日の日本を占うことも無駄ではないだろう。本書は、国際情勢、技術、日本経済に通暁した著者が、世紀末に贈る「来世紀に生きる知恵」の集大成である。戦後日本が選択した原則が根底から崩れたことを前提に、企業や個人が次代に生き残るための処方箋やヒントをわかりやすく提案する。経営者はもとより、21世紀の主役となるビジネスマンや学生にもぜひ読んでもらいたい一冊である。 -
4.0いま、中国と北朝鮮の体制解体・崩壊が着実に進んでいる。これはつまり、日本は東アジアの「冷戦」の終結に直面しているということだ。どのような政策の変更、路線の修正をしても、この流れを止めることは不可能である。そして朝鮮半島混乱で韓国も北朝鮮も最後に頼るのは日本しかない。アメリカはデトロイト市破綻や所得格差問題など、迷走しつつも経済は力強く、また、「中国崩壊」に着々と備えている。日本も、消費税増税の影響は小さく、安倍首相のトップセールスは「明日の成長」の種をまき、着実に日本経済は成長している。2015年、日本を取り巻く激動の世界状況の将来を長谷川慶太郎が予測する！ -
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3.0いよいよアジアの「冷戦」は終結する! 現在の国際情勢の基調は、北朝鮮の独裁政権、そして、中国共産党一党独裁体制の崩壊が刻一刻と迫っていることだ。 かつてソ連の崩壊により東西冷戦が終焉したが、東アジアに残っていた“二つの独裁政権”の崩壊により、 アジアの冷戦も終焉するということである。 つまり、自由主義・民主主義・経済のグローバリズムが、 明確に完全に世界の基調となる時代が到来したということである。 本書は、国際情勢の底流を正確に分析しながら、 アメリカ、EU、ロシア、中国、新興国の政治・経済の行方を大胆に予測している。 もちろん、これからの日本の政治・経済の課題についても詳述している。 本書を読めば、2016年の世界がどうなるのか、手に取るようによく分かる! -
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3.5第2次安倍政権の誕生を機に株高&円安が進み、輸出依存度の高い大手メーカーが、収益的にホッとひと息つけたのは事実である。だが、「アベノミクス」はまだ何ら具体的に実行されておらず、それらが真の経済成長につながるかどうかについては、判断は早計だ。一方で海外を見渡すと、すでに中国市場からの撤退を計画している日系企業もあるし、今後も邦人を狙ったテロ事件が頻発するとの見方もある。こうした内外の厳しい経済環境のなか、果たして日本企業は“次なる成長”をどこに求めればよいのか――。著者は以前から、「21世紀は“デフレの世紀”となる」と言い続けてきた。だが、「デフレだから不況なのだ」とする見解には賛同しない。やはり日本の場合、景気回復の原動力は“モノづくり”であるべきだ。近年ますます炯眼を誇る国際エコノミストが描く、日本の大戦略。“モノづくり国家”日本は、まだまだ自信を失う必要などない。 -
3.8これまで語られてきたのは、「あの戦争のときはこんなに悪いことをした」という話ばかりであった。しかし考えてみれば、日本軍とは、歴史上、日本人がつくりあげた最大の組織である。たとえば、日本陸軍は、平時には兵員数20万人の規模だったが、最終的には547万人にまで急膨張している。しかも戦争は、まさに「生き死に」の世界である。だからこそ日本軍の歴史を紐解けば、日本だからこそなしえた成功事例、日本だからこそ陥りやすかった失敗事例のそれぞれが、極限まで突きつめられた形で残されているのである。組織論から、参謀論、リーダー論、戦略論まで、虚心坦懐にみていけば、日本軍の中には日本人が組織をつくり、アクション的に行動しようとしたときに参考にすべき教訓が山ほど隠されている。それを読み取れるかどうかが、これからの日本の成功と失敗とを分ける大きな違いになるだろう。いま改めて検証する、必読の「日本軍」の教訓である。 -
3.0ついに始まった中国バブル崩壊、燻ぶりつづけるギリシャ危機、そして日本経済はどうなる……？ 2015年6月12日にピークの5166.35ポイントをつけた上海総合指数が、7月8日には3507.19ポイントと、3週間あまりで約33％も下落。8月末には3000ポイントを割り込んだ。この間（かん）、中国政府は株価維持政策を打ち出し、人民元切り下げにも踏み切ったが、結果は芳しくない。なぜ、このようなことが起こったのか。これからどうなるのか。他方、デフォルト（債務不履行）は避けられないと見られていたギリシャ問題だが、ベルギーの首都ブリュッセルで開かれたユーロ圏財務省会合で、第三次ギリシャ金融支援が正式に決定。当面の危機は脱したといわれるが、本当なのか。この東西二カ所の激震は、世界経済にどのような影響を与えるのか。それでも「日本経済は盤石である」と説く著者の根拠とは？ 深い知見に裏打ちされた最新情報。 -
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3.0改めて問う、オバマ大統領は黒人も白人もヒスパニックも平等に暮らす社会を築いたか。リッチな経済大国の夢と理想を堅持しているか。世界の平和を守ったか。一部に富が集中する不公正や、奴隷制の暗黒史を「ＣＨＡＮＧＥ」したか。答えは、どれも全くできていない。それどころか金融緩和を繰り返してお金を空費し、戦争をする体力すらない。だが日本の経済学者はわが国の財政赤字を批判しても、アメリカの財政赤字は批判しない。なぜか。「基軸通貨国だから」「世界の超大国だから」というのは理由にもならない。「アメリカの悪口を言うとアメリカ人から睨まれる」、それだけである。だが、そんな事を気にするのはインテリや政治家だけで、日本の庶民はアメリカの意向で生きているわけではない。アメリカの文化や社会に憧れてもいない。「別にアメリカと付き合わなくてもいいんじゃない？」と思っている。果たして、正しいのはどっちか？本書でご判断いただきたい。 -
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-アベノミクスによって日本企業を取り巻く経済環境は好転した。円安効果で輸出産業は息を吹き返し、株価は九〇〇〇円台から一万五〇〇〇円台にまで上昇。百貨店では高価格商品がよく売れるようになり、二〇二〇年の東京オリンピック招致が決定したことで、多くの国民に前向きな気持ちが芽生え始めた。だが、アベノミクスはまだ始まりにすぎない。為替の修正、国土を強靱化するための積極投資、日本の強みをさらに強化する成長戦略など、アベノミクスが手をゆるめることなく各政策を推進していけば、おそらく戦前戦後を通じて最大最長の景気拡大につながるだろう。懸念は中国の崩壊である。 -
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5.0高山正之氏のお話は、ことごとく正論である。ただし、一般の日本人には初耳のことが多いから、人々は半信半疑で“もしこの話が正しいなら、なぜ学校で教えてくれなかったのだろうか”と考える。また、“なぜ大新聞には書いていないのだろう”と疑う。人々は好奇心旺盛で誰も知らない話を知りたいと思っているが、自分だけというのは不安である。そこで高山氏は、話の出所や根拠を明記して、その不安の解消に努めておられるが、有力な新聞や権威ある学者がそう言っていないという事実は動かない。それでも先駆者の説はその正しさのゆえに少しずつ賛成者が増え、やがては世の中の常識のほうが少しずつ変化しはじめる。そこで、次の段階でなすべきことは、学校教育やマスコミが意識・無意識裡に内包している偏向の正体を見つけることで、それができるようになると、高山説の正当さが、自然で当然のものだとわかるようになるのである。 -
5.0「平和」を誤解している日本人のために―――ウクライナで続く戦争は、ロシア対西側（NATO諸国）という第三次世界大戦を招くのか――。 戦後78年、世界各地で戦火が絶えることはなかった。なぜ人間は戦争をするのか。 平和主義者は「戦争について考えるから戦争が起きるのだ」と言う。 だが著者は、太平洋戦争をはじめとする史実を検証し、むしろ 「平和な時こそ戦争の危機が訪れる」と、逆説的な歴史の教訓を説く。 そして戦争は政治の延長であり、外交の一手段なのだから、 国家はそのための戦略と戦術を「設計」しなければならないと訴える。 他の追随を許さない「現実主義」に基づく、先駆的戦争論にして不朽の名著、堂々の復刊！ ※本書は、1996年に『人間はなぜ戦争をするのか――日本人のための戦争設計学・序説』（クレスト社） として刊行され、2000年に三笠書房より文庫化（知的生きかた文庫）されました。 2004年、祥伝社にて『人間はなぜ戦争をやめられないのか――平和を誤解している日本人のために』 と改題・改筆・再編集して刊行。今回の新書化にあたっては、 全体を再構成・加筆・修正して、新たに「まえがき」を書下ろし、写真を変更しています。 -
3.0「世界標準」など気にするな。「ガラパゴス化」の何が悪い！ いま人々が悩んでいる「デフレ」は、世界最高品質のものづくりと、文化的成熟を経た「独走する日本」ならではの現象である。本書はタイトルの通り、デフレ不況という見方を真っ向から否認するものである。「百年デフレは日本の時代」「デフレは『繁栄の証』である」等々、日本経済にまつわる「暗い通説」をどんどん覆していく。日本企業、とくにものづくりに携わる人々は、いくらグローバル化が進もうと、中国が台頭しようと「あっさりと自然体で」努力を重ね、現在においてもなお、途方もなくハイレベルな境地を維持している。デフレへの処方箋は「日本はこれからも同じようにすればよい」、つまりサブプライム金融危機やギリシャ危機など、外の問題に目を奪われて日本の良さを見失わなければ、心配する必要はないということだ。長年日本経済を見てきた論客二人が縦横無尽に語り合う、圧倒的な一冊。 -
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4.0「優位戦」とは、こちらが主導権を握って“戦場”を選び、時を決め、目的も手段も決められる戦いのことである。そうした「優位戦」の思考を持てば、「劣位戦」に追い込まれることなく自分の利益を確保できる。欧米の政治家や外交官、経済人は、そうした思考に長けている。国際貿易や産業・環境技術などの新ルールを中核メンバーだけで、自分たちが有利になるように決め、あとで日本などに参加を呼びかける。「入らないと孤立するぞ」と脅かすと、日本は慌てて飛んできて、必死に追いつこうとする。従来の日本がそうであり、それは典型的な「劣位戦」だった。だが、風向きは変わりつつある。安倍晋三首相を筆頭に、優位戦思考で交渉を展開する日本人が出現している。そうした人士はビジネスの世界では珍しくないし、実は戦前の日本にもいた。それがわからないのは、劣位思考に陥ったままの政治家、学者、マスコミだけである。 -
4.0大東亜戦争における日本の「失敗の本質」とは何か？ それは、「戦争設計のなさ（政治的に何を勝利とするかが不分明）」と、「軍略（軍）と政略（政府）の連携不備」、「実働主体たる陸海軍の協同体制の不備」等々に原因を求めることができるが、それでも「愚かな戦争」という既成概念からは見えてこない、「優位戦思考」による戦局転回の機会はあった。「戦争目的（自存自衛、東亜の白人列強からの解放）」を達するために為すべきこと、できうることは何だったか。「優位戦思考」から分析すれば、日本の意志を戦後の国際秩序に反映させる「講和」は勝ち得たのではないか。「優位」な状況を活かせなかったとすれば、私たちの弱点や短所は何か。これらの問いかけこそが、未来の日本を切り拓く戦後の私たちに必要な教訓ではないか。独創的な発想による慧眼の士である日下公人氏と、氏に「知的刺激に満ちた時間だった」と言わしめた気鋭の論客による白熱の談議。