先進国を中心に長期停滞論が叫ばれ、拡大する貧富の差がその限界論を裏付けようとしている。「資本主義」というシステムは限界に達したのか。どこに問題があるのか。徹底検証した。本書は週刊エコノミスト8月12・19日合併号の特集「資本主義をとことん考えよう」をまとめた。 主な内容 Part1 何が問題か ・ピケティ理論で知る資本主義の本質 ・長期停滞論　先進国が直面する避けがたい限界 ・インタビュー　バリー・アイケングリーン教授 ・対談　寺島実郎vs水野和夫 ・日本の現実　速いスピードで若年層格差が深刻化 ・120年実証研究　日本も戦前は「格差社会」　高度成長期に「格差なき成長」 ・法人税減税は有効か　不公平感をなくす所得再分配政策を ・タックスヘイブンの弊害　専門テクを駆使して税金を払わないグローバル企業 ・ピケティ理論と日本経済　資本分配率の上昇は日本には当てはまらない ・日本経済の課題　回復には生産性の向上が不可欠 Part2 歴史に学ぶ ・資本主義の起源　「英国」や「西欧」を超え「世界的」だった ・グローバリゼーション　覇権国の盛衰と金融危機を伴う ・財閥が果たした役割　企業統治と買収で資本市場を活性化 ・なぜキリスト教だけか　ウェーバーが説き明かした資本主義成立の条件 ・経済学は考える　資本主義における「対立」と「不況」 ・アジアと欧米で違い　経済成長の経路は同一ではない Part3 秘話探訪 ・サッカーと初期資本主義 ・富岡製糸場―近代産業の原点 ・サグラダ・ファミリア教会のパトロン

韓国経済を暗雲が覆っている。液晶テレビや自動車など、次々と日本企業のシェアを奪った一時の勢いは見られない。韓国で今、何が起きているのか。本書は、週刊エコノミスト2014年9月9日号の特集「暗雲 韓国」を電子書籍にまとめた。 主な内容は以下のとおり ・深刻化する内需の不振、「日本型デフレ」回避に躍起 ・低価格スマホで中国勢が突き上げ、大幅減益のサムスン電子 ・インタビュー　石田賢・元日本サムスン顧問「最悪のタイミングで倒れた李健熙会長」 ・北米市場で伸び悩み目立つ現代自動車　 ・相次ぐ銀行管理、経営破綻、苦境に陥る中堅財閥 ・「4大」から「2大」に、広がる財閥間の格差 ・ウォン高の憂鬱、リーマン・ショック後3割超の上昇 ・セウォル号事故がもたらした深刻なる政治空白 ・ITの旗手NAVER　難産の末に日本でLINEが成功 ・中韓“蜜月”の裏側 ・北朝鮮で拡大する「非公認」経済 ・中国も北朝鮮の扱いに苦慮 ・K-POPの海外進出、日本市場に8割を依存

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 高い評価を集めた『携帯型ハード機コンプリートガイド』。その姉妹版にあたる本書は家庭用ハードに特化した内容だ。掲載機種は１００以上。ファミコン以前の家庭用ハードなどマニアも唸る貴重なレアハードを撮り下ろし写真付きで大量掲載した究極の一冊となっている。近年急速に拡大しつつあるレトロゲーム本市場だが、ソフトの紹介本はあってもハードに特化した内容の書籍はこれまでほとんど発売されていない。しかも、ファミコン以前のマニアックなものまで含めた完全掲載本となると、間違いなく本書が初の試みとなる。まさに前代未聞、唯一無二の家庭用ハードコンプリートガイド。資料的価値も十分の永久保存版、この一冊で家庭用ハードの歴史が学べる！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版の約800ページを電子化したものです。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツにコードや社名での検索機能はございません。目次・索引から掲載ページを探してご利用ください。 ●●概要●● 　政府の対日投資促進政策下で導入が図られた外資。だが日本市場で撤退を余儀なくされる外資と成功する外資との違いはどこにあるか。業界再編・M&A・企業再生の主役、外資系企業3,158社の最新動向を一挙掲載。 ●●収録情報●● ■主要1,160社の詳細データ 資本金5,000万円以上かつ外資比率49%以上の外資系企業を主体に、編集部が主要企業と判断した外資系企業、有力外資系企業の日本支社、外資系金融機関の日本支店などを収録。 社名(英文社名)/住所/TEL/URL/設立年月/資本金/株主/外資比率/事業所/事業内容/仕入先・販売先/ブランド/取引銀行/輸入・輸出比率/従業員数/採用状況/大卒初任給/代表者役職・氏名(外国人はアルファベット表記)/役員/業績/特色と近況/親企業の概況 ■その他有力外資1,998社の主要データ 主要企業以外で、外資比率20%以上の企業、外資系企業の日本支社、外資系金融機関の日本支店などを収録。 社名(英文社名)/住所/TEL/URL/設立年月/資本金/従業員数/事業内容/代表者役職・氏名(外国人はアルファベット表記)/株主/外資比率/親企業の国籍 ■索引 日本語社名 業種別 親企業の国籍別 英文社名 海外の親企業 本社所在地 ■分析 最新データで見る外資系企業動向 ■集計 業種別社数 業種別資本金規模 業種別従業員規模 業種別設立状況 業種別外資比率 業種別親企業の国籍 ■ランキング 資本金 従業員数 売上高 採用人数 新規設立・主な撤退企業一覧 本社所在地の都道府県別分布マップ 最近の主な社名変更一覧 海外親企業のURL一覧

ＮＥＸＴホリエモン世代起業家9人の物語 「ヒルズ族」という言葉まで生んだ、三木谷浩史、堀江貴文、藤田晋世代のベンチャー起業家が総じて、時価総額経営を盲信する拝金主義者であることは堀江、村上逮捕で白日の下に晒された。ITという業態もあって彼らの経営は一見斬新なイメージを受けるが、実は旧態依然としたドブ板営業が主体の企業だったのだ。ナナロク世代、GenerationZと呼ばれる彼らの次のクラスターが出現している。mixiの笠原健治社長（32歳）に代表される世代だ。かれらのビジネスはホリエモン世代と明らかに一線を画す。拝金主義より社会性を優先するメンタリティー、営業以上に徹底した技術志向、少数精鋭による確実なスモールビジネスの展開、楽しさの追求。2010年に日本市場を席巻しているであろう、ニュータイプの起業家達9人のノンフィクションです。 ■エニグモ　須田将啓・田中禎人　代表取締役共同最高経営責任者 ■ミクシィ（mixi）　笠原健治　代表取締役社長 ■アブラハム・グループ・ホールディングス　高岡壮一郎　代表取締役社長 ■ゼロスタートコミュニケーションズ　山崎徳之　代表取締役社長・羽田寛　代表取締役副社長 ■チームラボ　猪子寿之　代表取締役社長 ■ルーク19　渡辺明日香　代表取締役社長・飯島淳代　代表取締役副社長 ■paperboy&co.　家入一真　代表取締役社長 ■フォートラベル　津田全泰　代表取締役会長兼CCO ■はてな　近藤淳也　代表取締役社長 ※注意書き　企業名・役職名は本書発刊時（2007年11月）のものです。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 中国独特の金融システムと業務の知識を身につけながら、金融中国語をしっかりマスター! 中国語の決算書、数字表記、都市名、人名、金融機関一覧、業種一覧など、充実した資料も収録 (※注:この電子書籍版には書籍版付録の音声CDの内容は収録しておりません。) 【本書の学習の流れ】 初級レベルの中国語力を持った方が金融関連の中国語を効率よく身につけられるよう、以下のような構成になっています。 [序章]金融の世界で使われる基本用語を学びます。 [第1章～第3章]キーワード、本文、基本和訳演習の3セクションからなっています。まずはキーワードの読み方を頭に入れ、本文で中国の金融事情や金融の基礎知識を学びます。基本和訳演習では、単語や文法等の解説を参考にしながら文章にチャレンジします。 [第4章]中国語の読解力・表現力を磨くための「力試し」の問題文20題です。 [資料]財務諸表、数字、都市名などが一覧できます。 【主な内容】 序章　金融中国語ウォーミングアップ 第1章　中国の金融システムとマクロ経済政策 　　　　　中国の金融システム/金融政策/財政政策/為替政策/経済指標 第2章　銀行取引　 　　　　　銀行の機能/貿易金融/シャドーバンキング/外国為替 第3章　資本市場 　　　　　中国株式市場と資金調達/株価の変動要因・投資尺度/M&A/債券の種類と資金調達/格付け 第4章　力試し 資料　中国の金融機関一覧/主要業種一覧/中国語の決算書を読むための基本用語と読み方のコツ/中国語の数字表記/中国主要都市名・人名

日本の企業の中で最も保守的と思われている金融機関にいた女性たちが、なぜ今、企業経営のフロントランナーにいることが多いのだろうか。この問いを突き詰めることが、今後のジェンダー問題、ダイバーシティ経営を促進する上での鍵があると著者たちは言う。 本書は、「資本市場で活躍する女性たちを顔の見える形で紹介したい」という想いからスタートしたＣＡＰＷ（資本市場と女性の研究所）の活動の一環としてまとめた学術書である。資本市場と関わりながらイノベーティブでかつダイバーシティの視点を大切にしてきた女性たちの人となりを紹介することで、働く女性の今後のロールモデルの模索、また、女性の活躍を推進したい企業経営者や組織のリーダーに役立つことを目指している。 第1部では、資本市場におけるダイバーシティやインクルージョン（包摂）の考え方を示し、さらに、日本の女性活躍の歴史を振り返る。そして、第２部では、資本市場で活躍してきた７名の女性たちのインタビューをまとめ、第３部では、ダイバーシティ経営に積極的に取り組んだ、元JPX（日本取引所）社長の宮原幸一郎氏との対談を収録している。 学生あるいは、キャリアを見直している社会人の方におすすめ。

来るべきネット社会において「市場のルール」を根底から塗り替えてしまうネット革命の本質をマーケットの面から読み取り、新しいビジネスモデルのヒントが掴める本。 【主な内容】 はじめに　ネット革命が徹底的な「顧客中心市場」を生み出す 第1話　〈資本主義が変わる〉ネット革命は「資本主義市場」の性質を根本から変えてしまう 第2話　〈情報基盤が変わる〉ネット革命によってインターネットの「三つの革命」が市場に浸透する 第3話　〈市場構造が変わる〉「ガラス張りの市場」の出現で企業は徹底的な競争を余儀なくされる 第4話　〈顧客意識が変わる〉情報主権が顧客に移るため「戦略的な顧客」が増えていく 第5話　〈購買行動が変わる〉戦略的な顧客は「顧客の声」に耳を傾けるようになる 第6話　〈商品価値が変わる〉顧客は商品を買う前に「ナレッジ」を求めるようになる 第7話　〈中間業者が変わる〉顧客の夢であった「ニューミドルマン」が市場に生まれてくる 第8話　〈市場秩序が変わる〉ニューミドルマンが「市場のルール」を変えてしまう 第9話　〈事業構造が変わる〉ニューミドルマンは「ショッピング支援」のビジネス・モデルを市場に浸透させる 第10話　〈商品戦略が変わる〉ニューミドルマンは市場で「商品生態系」の戦略を展開する 第11話　〈提携戦略が変わる〉ニューミドルマンは市場にさまざまな「異業種連合」を生み出す 第12話　〈市場戦略が変わる〉ニューミドルマンのアライアンスは「究極のアライアンス」に向かう おわりに　ネット革命でニューミドルマンが市場の主役になる

急速に進むガバナンス革命、ＥＳＧ投資の隆盛を「正のスパイラル」として取り込み、競争力に結びつける。そのために今なすべきことを、理論・実務の両面から解説、“即効の処方箋”を提示する。 　ＲＯＥ８％、株主還元、ガバナンス報告書、エンゲージメント、取締役会評価、ＥＳＧ――急速に進むガバナンス革命。ますます増大する投資家の要求に対し、一連の改革の意義と問題点を認識し、前向きに、そして正しく対処している企業は極めて少ないのが現状だ。 　今企業に求められるのは、原点に戻ること。その原点とは「競争力」（企業価値）の向上だ。優れた実績を残している企業は、イノベーションやビジネスモデル革命を引き起こし、かつステークホルダーからも信頼される「サスティナブルな経営」を行っている。経営者を筆頭に「自らの経営する企業のサスティナビリティ（持続可能性）について執念をもって立ち向かうこと」がまず重要なのである。 　本書は以上のような問題意識に基づき、先進企業のケーススタディを通じ「サスティナブルな経営」とは何かを確認。その経営理念・進行状況を伝える役割を担う経営幹部の役割構造から情報開示までについて詳述する。特に、従来情報開示の対象が単純に機関投資家あるいはアナリストという括りであったものを、ＥＳＧアナリスト・投資家、イノベーション担当アナリスト、長期投資家、エンゲージメント専門投資家、議決権行使や取締役外部評価を行う情報サービス・コンサルティングサービス会社などに細分化するところに、類書にはない大きな特徴を持つ。

○複雑で変化の早い金融市場を、明文化された規律と、抽象的な行動規範(プリンシプル)の両面から相互補完する形で規制する金融行政の方式は、日本でも銀行法や保険法で取り入れられ、さらにスチュワードシップ・コードやコーポレートガバナンス・コードの導入で近年急速に浸透しつつある。不公正取引や不祥事に対応・予防するためにも役立つ。 ○本書は、資本市場の品格と活力を高める上で、プリンシプルを土台とした規律が効果的であることを訴えるものである。プリンシプルは、パブリック・インタレスト(公益)の視点から、ものごとの望ましい姿や方向感をいくつかの原則で描くものである。それに納得しその価値観を共有する人々が、目標に向かって進めるよう促す手法が、プリンシプル・ベースの規律づけである。策定される個々のプリンシプルは、法令やルールの背後にある基本的な精神を、行動原則としてより明示的に表現し編集したもの、と形容することもできる。 ○このアプローチは資本市場にうまくフィットする、というのが筆者の仮説であり主張である。基本的なコンセプトは、上場会社や市場関係者が尊重すべき重要な規範を共通の理念として認識し、各主体がその規範に沿って行動することを通じて、市場全体の信頼性と競争力が向上する、という筋書きである。プリンシプルに沿った行動の事例が広がっていけば、それらが市場慣行となっていくだろう。上場会社や市場関係者の間において、それぞれの持ち場に即した規範意識が定着し、それが分権的な規律として持続的に機能していくことが期待される。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 米国・欧州の銀行を中心とした金融危機は、この秋にでも金融政策の大転換が予定されている日本への影響、それに打ち勝つためのリスク管理について、解説する。 5月1日に米地銀ファースト・リパブリックバンクが破綻した。 3月のシリコンバレーバンク（SVB）、シグネチャーバンクの破綻といった銀行不安がまだ終わっていないことを示すものだ。 企業の経営不振の高まりを受けた貸出債権や証券の価格下落といった信用リスクの上昇は、まだ表面化していない。金融引き締めや銀行の貸出抑制の影響から企業活動の悪化が進めば、それは企業向け貸出の信用リスクを高め、銀行は新たな逆風に直面するだろう。 米国・欧州の銀行を中心とした金融危機は、この秋にでも金融政策の大転換が予定されている日本への影響、それに打ち勝つためのリスク管理について、解説する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 証券会社破綻時の法的対応について、投資者保護基金制度を中心として検討する研究書。金融資本市場の先進国であるアメリカの法制度から、日本法への示唆を得る。

資生堂に学ぶ、中国ビジネスとグローバル戦略の真髄! 本書は、「成熟期」から「成長を続ける」企業へと進化した資生堂の経営戦略の手引きである。今、日本企業が生き残るためのヒントが満載。「いったん会社を壊してから作り直す」---資生堂の代表取締役社長・前田新造氏の口癖である。日本を代表する企業の一つであり、国内における化粧品業界のリーディングカンパニーとしての地位を維持する資生堂は、常に変革を続けることでグローバル企業となりえた。にもかかわらず、会社を作り直すとはどういうことだろうか。100年に一度といわれる経済不況、さらには外資の攻撃を受け、業界再編を目の当たりにしつつも、確固たる地位は揺るがない。その強さの秘密とは何か。 戦後復興、高度経済成長、バブル経済の各期を経て21世紀を迎えた日本。モノの豊かさが充足されてゆく中で、消費者の欲求は多様化し、日本市場は成熟期にあるといえる。この状況を打破し、企業として成長するために不可欠とされる中国進出。1981年から他の日本企業に先駆けて中国に進出し、グローバル企業としての礎を築き上げた資生堂。化粧品業界のみならず、各業界が注目する中国市場を切り開いた奇跡を、マーケティングのプロフェッショナルである著者が紐解く。多くの企業・経営者が求め、学ぶべき経営の指南書。 ※本電子書籍は同名出版物を底本とし作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 【※本作品はブラウザビューアで閲覧すると表組みのレイアウトが崩れて表示されることがあります。予めご了承下さい。】

製品のコモディティ化が進む中で、日本でものづくりを続ける企業は、激しい競争の中で製品にどのような付加価値をあたえるか考えていかなければならなくなっている。 本書では、NECパーソナルコンピュータにおける「受注から3日で納品」という「スピード」を付加価値として重視した米沢生産方式の全貌と詳細を、あますことなく紹介する。 米沢生産方式とは「生産技術、IT、財務管理手法を駆使して、徹底的な効率化、スピード向上、品質向上を実現し、継続させている、NECパーソナルコンピュータ米沢事業場におけるものづくりの方式」である。 こうした取り組みを続け、売上競争は激化している中でも、NECパーソナルコンピュータは日本市場のデスクトップパソコンとノートパソコンのシェア・ナンバーワンを2014年も維持している。 このまま日本でのものづくりを続けようか、それとも拠点を海外に移そうかと思案しているメーカー関係者必読の書。 【主な内容】 第1章　米沢生産方式 第2章　生産革新 第3章　先進的IT活用 第4章　ものづくり財務 第5章　成果の拡大 第6章　人財育成 第7章　国内生産

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 各国国債に対する不安が、世界的に高まっている。はたして、日本国債は安全なのか？　金融資本市場と財政事情の両面から、日本国債の現状をわかりやすく解説。 【主な内容】 第１章　そもそも国の信用度ってなんだろう／第２章　主要諸外国のクリアー・アンド・プレゼント・デンジャー／第３章　国債の基礎知識第４章　日本の懐事情第５章　で、日本国債は安全なのか？――暴落説を検証する／第６章　積み上がる国債残高の行方第７章　知っておきたい国債周辺市場／第８章　国債市場を動かす材料もろもろ

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 世界的な金融危機や長期に及ぶ円高不況から抜け出し、日本の証券業界は復活の兆しを見せ、活発に活動しています。本書は、証券業界の基礎知識はもちろん大手・準大手・ネット証券・外資系の各証券会社の規模や動向までをわかりやすく解説します。また、アベノミクスやNISAが業界に与えるインパクト、東京・大阪の証券取引所の合併後の様子、中国・韓国市場と日本市場の関係など、証券業界の最新情報とトレンドが一目でわかります。

――国債大増発時代の金融資本市場の行方は？ 各国で広まる国債不安。日本は海外発のソブリンショックの衝撃を受け止めきれるのか？　現在は、国内貯蓄の高さと円高期待で、結果として日本国債は選ばれる側にある。しかし、国債の累増と企業収益の低迷が影を落とす。ギリシャ国債暴落を目の当たりに、国債の安定調達力を「国力」として新たに位置付け、各国が生き残りを賭ける時代に入っている。国債大増発時代の金融資本市場の行方を占う、市場関係者の必読書。

【編集部コメント】 筆者の中華系接待の実体験が非常に生々しく、楽しめました。中国、台湾出張などの業務があるビジネスマンの方は一読いただくと参考になる部分もあるかと思います。忙しい方でもさっと読める「○○分で読める」シリーズです。 まえがきより 「みなさん、本日はわざわざ台北までお越しいただきありがとうございます」 ある台湾の大手企業の会長が挨拶をしている。 彼は一代で、半導体業界の巨大企業を作り上げた伝説的な人物だ。 彼の前で日本企業の役員クラス十数人が円卓を囲んでいる。 順番に、香水のような香りのブランデーが注がれていく。 日本市場担当の支社長は、円卓を回りながら、そのブランデーを片手に持ち一人ずつ挨拶をしている。衝撃的な挨拶だ。 「乾杯しましょう」 台湾人だが、彼の日本語は流暢で少し話したくらいでは外国人とわからない。一人と乾杯すると、コップの酒を飲み干す。すると、新たにもう一杯注ぐ。そして次の人と乾杯をする。それを全員と繰り返していく。弱い酒ではない。 接待会場は非常に美しい部屋だった。シャンデリアのオレンジがかった照明が優雅で、上品な雰囲気だ。数十人が同時に座れる円卓だから、相当な大きさなのだが、最もはじの席でも3メートル以上壁から離れている。天井から床まである大きな窓からは遥かな夜景が見渡せる。 「どれだけ金を使ってるんだ」 それが率直な感想だった。 僕らは日々1円単位での交渉をしている。彼らは売る側、こちらは買う側だ。こんな金があるなら少し安く売ってくれ。そう思ったのだが、それとこれとは違うらしい。 僕は10年以上、商品を輸入し日本で販売するという仕事をしてきた。海外といっても、ほとんどは、中国、台湾、香港、シンガポールだ。そう中華系の国ばかりだ。その中で、多数の接待をうけた。本書では、その接待を記載していく。僕の個人的な体験だし、汎用的なものでもない。ただ、現場の生の感覚をできるかぎり伝えたいと思う。それが、面白いだろうし、もしあなたが中華系接待を受けることがあるならば役立つかもしれないからだ。 ちなみに僕は、酒が飲めない。だから飲めない人の中華系接待対応術としても参考になるかもしれない。 基本的には楽しんで読んでいただきたい。それだけで幸いだ

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 『DIAMOND Quarterly』はダイヤモンド社が2016年10月に創刊した、 「週刊ダイヤモンド」および「DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー」誌の定期購読者および、 東証一部上場企業の執行役員10000名に直送する唯一無二のマネジメント誌です。　　　 「21世紀にふさわしい日本的経営を再発明する」をコンセプトに、 企業経営者、アカデミズム、コンサルティングファームなど 各界のスペシャリストへのインタビューや提言を掲載し、 経営者のための新しい知的プラットフォームを目指します。 (おもな内容) ●本田宗一郎 ●津谷流グローバル経営の本質 ●金川経営の真髄 ●メタナショナル時代のグローバル戦略とは何か ●バリューチェーンイノベーションで競争優位を連続的に創出する ●海外事業の“死の谷”をいかに乗り越えるか ●グローバル原価企画の推進が製造業の死命を決する ほか

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書では、グローバリズム=「アメリカ型システムの普遍化」という戦後アメリカの覇権的介入政策の変遷を、 ○軍事グローバリズム(軍事ブロックと対外援助)、 ○協調的グローバリズム(アメリカの相対的地位低下と同盟国負担)、 ○金融グローバリズム(アメリカン・スタンダードによる金融資本市場自由化圧力) という三段階に区分して、それがアジア経済および国際政治に与えた影響について平易に解説する。 さらに今世紀になって、そのグローバリズムが暴走していく過程(ブッシュの戦争、金融規制緩和)を描写することで、今日の世界経済混乱の本質を問いながら、グローバル資本主義「共同管理」の方向性を考える。 【主な内容】 第1章　グローバリズムとは何か 第2章　軍事グローバリズム 第3章　グローバリズムとアジア 第4章　パクス・アメリカーナの崩壊 第5章　協調的グローバリズム 第6章　東西冷戦終結 第7章　金融グローバリズム 第8章　アジア通貨危機 第9章　暴走するグローバリズム 第10章　グローバリズムと地域共同体 終章　ポスト・グローバリズム

３月の全国人民代表大会（国会に相当）で大規模な改革を打ち出した習近平政権。だが、共産党の一党独裁体制という構造的な問題を抱えており、その実効性は不透明だ。さらに中国経済の混迷が深まれば、その余波は世界に及ぶ。 本書は週刊エコノミスト２０１５年４月12日号で掲載された特集「どん詰まり中国」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに ・政府の恣意的改革の限界　ゾンビ企業は生き延びる ・インタビュー　津上俊哉　現代中国研究家・津上工作室代表 　「中国は投資バブル後遺症　早期底打ちは期待できない」 ・香港の書店関係者失踪　言論統制強める習政権 ・共産党政権の限界　強まる習主席の神格化運動 ・押し寄せる過剰　増加する「チャイナリスク倒産」 ・人民元の罠 　中国が陥った国際金融のトリレンマ 　ビットコインで進む資本逃避 ・インタビュー　パトリック・ウォン（王偉全）ＨＳＢＣ中国事業開発部長 　「中国の資本市場に海外マネーを呼び込もうと規制を緩和」 ・五大過剰 　自動車　常態化する「値引き競争」 　不良債権　「影の銀行」分含め10兆元超か 　鉄鋼　投機買いでゾンビ企業延命 　不動産　大都市住宅バブル 　液晶パネル　値下がりに歯止めかからず 【執筆者】 松本惇、中川美帆、阿古智子、 興梠一郎、友田信男、竹中正治、 矢作大祐、野呂義久、関辰一、 黒澤広之、安田明宏、津村明宏、 週刊エコノミスト編集部

２０１６年にやってくる株高７年波動に乗れ。 ２０１５年初頭に「今年の株価はアベノミクス相場で前進し、国際信用不安で下落する」と予言した「経済の千里眼」菅下清廣氏の人気シリーズ第３弾。独自の波動理論で数々の難解相場をピタリと当ててきた同氏が、２０１６年にピークを迎えるという「７年波動」を詳しく解説する。「アベノミクスのメッキがはがれてきた」「アメリカの利上げ、中国経済の停滞で国際市場が低迷」など、マイナス要因が強調されているなか、２００９年に底を打った日本市場が「２０１６年７月頃に大相場を迎える」という強気予測を打ち出した。さらに、２０２０年に向けて、バブル相場の最高値である３万８９５７円の３０年ぶりの更新も見えてくるという。 「４つの国際信用不安」「調整局面で見つける買い場」など実践的なアドバイスも加え、最終章では本人の著書で過去最多となる「スガシタ７年波動７７銘柄（トリプルセブン銘柄）」を公開する。個人投資家のみならず、プロのトレーダーも注目する「スガシタ予言」の最新決定版。 【ご注意】※お使いの端末によっては、一部読みづらい場合がございます。お手持ちの端末で立ち読みファイルをご確認いただくことをお勧めします。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本企業の「稼ぐ力」を回復させ、「生産性革命」をどのように実現するか ○本書では、バブル崩壊後の20年余りの資本市場を振り返りながら、資本市場を通じた投資家と企業のガバナンス改革が何を求めているのか、それによって企業の行動がどのように変化することが期待されているのか、そして資本市場活性化に向けてどのようなアプローチが考えられるのか、現状認識とそれを推し進めるための課題について議論する。 ○第１部「日本の株式市場は復活したのか」では、日興リサーチセンターのデータ加工・分析ノウハウや調査研究ノウハウを使って実証分析を行う。わが国の株式市場は過去20年間にわたって低迷してきたが、株主と企業の間のガバナンスを機能させることによって株式市場の評価が改善される可能性が生まれつつあることが示唆される。 ○第２部「株式市場とコーポレート・ガバナンス」では、わが国の経済の成長戦略のキーとなる「コーポレートガバナンス・コード」を取り上げ、日興リサーチセンターがこれまで蓄積してきた海外機関投資家に関する調査研究成果やコーポレート・ファイナンスの分野でつちかってきた分析ノウハウを活用する。 ○第３部「機関投資家の運用は大きく変わる」では、「機関投資家の運用」をテーマに、資産保有者と運用機関のスチュワードシップの関係を欧米における歴史的な背景から紐解き、特にコーポレート・ガバナンスで重要となる株主エンゲージメントについて示唆をする。 ○第４部「資本市場の活性化に向けたアプローチ」では、第１部から第３部までの議論を踏まえて、資本市場をさらに活性化させるために必要となるアプローチについて議論する。すなわち、資産運用におけるベンチマークとインデックスの多様化、少額投資非課税制度（NISA）と確定拠出年金（DC）を通じた成長マネーの取り込みと課題、そして企業のリスク・テイキングの必要性を述べる。 ○本書は単にコーポレート・ガバナンスの解説を試みたものではない。資本市場を通じてコーポレート・ガバナンスをいかに機能させ、経済の成長戦略に結びつけることができるかを分析した、リサーチ機関による資本市場論である。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【内容紹介・目次・著者略歴】 日本の流通構造、取引様式、商慣行、マーケティング競争の特質といったことがらについて、著者がこれまで手がけてきた理論的・実証的研究の成果をまとめた。取引という経済活動をベースに、日本市場の競争構造を理論的に解明する。日経賞受賞。 【目次より】 はしがき 序章　日本市場の競争構造　解題 1　問題関心 2　市場と取引：分析的構図 3　本書の構成 第l部　流通構造 第1章　日本の小売構造：比較と分析 1　日本の小売業の規模構造 2　小売店舗の密度 3　小売業の集中度 4　小売業の組織化の範囲と程度 5　小売業の生産性 6　日本の小売構造の特徴：要約 7　小売構造のモデル分析 付録表 第2章　日本の卸売構造：比較と分析 1　日本の卸売業の規模構造 2　卸売の店舗密度 3　流通の多段階性 4　卸売業の組織化の範囲と程度 5　卸売業の生産性 6　卸売の機能 7　日本の卸売構造の特徴：要約 8　垂直的市場構造の理論分析 付録表 第3章　流通の効率性：比較と分析 1　流通活動への分析視角 2　生産性の国際比較 3　ユニット・レーバー・コストの比較 4　流通マージン率の国際比較 5　在庫率の国際比較 6　資金回転率の国際比較 7　日本の流通の効率性：要約 付録表 第4章　流通構造と規制緩和 1　生産性の規模間格差 2　生産性の業態間格差 3　規制緩和の観点から 第5章　日本の商慣行：基本特性の再検討 1　問題の所在 2　取引様式の分析枠組 3　継続的な取引関係と協調 4　不確実性への対応と不完備契約 第6章　商慣行の機能と問題点 1　問題の所在 2　流通系列化 3　建値制 4　リベート制 5　返品制 6　商慣行の問題点 第Ill部　流通チャネルの競争分析 第7章　流通チャネルの調整問題 1　問題の所在 2　流通チャネルの内部調整 3　流通チャネルとコミュニケーション 4　流通チャネルにおけるリスク分担 5　分析結果の要約とインプリケーション 第8章　流通チャネルとブランド間競争 1　問題の所在 2　流通チャネルの類型化 3　流通チャネルのモデル 4　管理システムと企業システム 5　伝統的チャネルと管理システム 6　分析結果の要約とインプリケーション 第9章　流通チャネルと販売促進 1　問題の所在 2　消費者のブランド選好 3　流通チャネルの選択：価格＝数量選択モデル 4　流通チャネルの選択と販売促進 5　分析結果の要約とインプリケーション 終章　分析結果の要約と展望 1　本書の特徴と主要な論点 2　本書の内容の限界 3　将来の取り組むべき課題 参考文献 ※この商品は紙の書籍のページを画像にした電子書籍です。文字だけを拡大することはできませんので、タブレットサイズの端末での閲読を推奨します。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能も使用できません。 丸山　雅祥 1951年生まれ。 経済学者。神戸大学名誉教授。一橋大学大学院経済学研究科博士課程単位修得退学。神戸大学商学博士。 著書に、『流通の経済分析』（日本商業学会奨励賞受賞）『日本市場の競争構造 』（日経・経済図書文化賞及び日本商業学会優秀賞受賞）『現代のミクロ経済学』（共著）『経営の経済学 Business Economics（第3版）』『市場の世界』『現代のミクロ経済学 情報とゲームの応用ミクロ』（共著）などがある。

日本市場に、もう夢は落ちていない。ならば、世界市場を相手にビジネスを考えてみよう。世界中の日本のモノや独自の伝統・文化に興味を持つ「日本マニア」をターゲットに、ネット販売を展開することで、一攫千金も夢ではない！　世界15カ国以上でビジネスを行ってきた著者が、自身の実体験をもとに、商材探しのポイント、海外販売サイトのづくり方、ＳＮＳを駆使した販促方法、代金回収の注意点などを丁寧に解説した一冊。

金融、軍事、ＩＴと並び米国が世界を制する力の源泉の一つとなっている、米国の図抜けた農業生産力。種子ビジネス、農機メーカー、大学・研究機関、穀物商社、農政議員、国家機関──。多様な側面から米国農業を徹底解剖し、その連携のメカニズムを明らかにするとともに、ＴＰＰ交渉で日本市場の何を狙っているのかに迫る。

この会社、「ウルトラＣ」で上場しやがった！（東証幹部） 愛らしいスタンプで国民的メッセージアプリに成長したLINEが、2016年7月に予定している東京証券取引所への上場によって、いよいよ日本経済の表舞台に立つ。しかも、その経営の最大のキーマンの存在を徹底して伏せたままに、だ。 日本、台湾、タイ、インドネシアで高いシェアを誇り、世界全体で2億1860万人の月間ユーザーを抱える“純和製アプリ”には、多くの人に知られている「表の物語」と、まだ世の中には知られていない「もう一つの物語」が、光と影のように存在していた。兼ねてからLINEという企業についてミステリアスなものを感じていたNewsPicks取材班が、その物語を紐解く。 そこには、創業間もない頃から日本市場に挑戦していた韓国最大のIT企業ネイバーが、かつて堀江貴文が率いたライブドアを吸収し、世界的IT産業のダイナミズムの中で闘う姿があった。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ファイナンスの理論を５５のポイントに整理し、わかりやすく解説した入門書。投資の理論から企業価値評価、デリバティブの理論や実例など具体的なケース・事例を多く紹介し、実務への応用にも適した書である。ファイナンスの理論だけでなく、日本の資本市場の特徴点や制度的な枠組みについてもバランス良く説明しており、さらに、巻末ではＥＸＣＥＬの財務関数、統計関数の中から、本書の説明に関連する主要な関数の利用方法を説明している。普通のビジネスマンがファイナンスを体系的に学ぶには最適な一冊である。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 1970年代～のアウトドアファッションやグッズを懐古するためにも最適・最良の本。1970年代のアウトドアブームの発端はアメリカのアウトドアファッションやアウトドアグッズ。当時「POPEYE ポパイ」「MEN'S CLUB メンズクラブ」などでブームをリードしたのが小林泰彦氏。1977年発行『ヘビーデューティーの本』は「MEN'S CLUB メンズクラブ」の掲載記事を中心にまとめられたもの。当時の生の雰囲気を伝える本としても、『遊歩大全』『バックパッッキング入門』マニアの人気がとても高く、古本市場でも高値で貴重な存在。豊富なイラストで現代の読者でも楽しく読める内容である。雑誌中心に当時を振り返る記事が増えている現在、興味を持たれる読者は多いのではないだろうか。

わたしは、個人が喜んで株式や投資信託などを買う環境を創れれば、日本経済の風景を一気に変えられると考えています。 　多くの国民が株式や投資信託を持つ国では、株価が上がれば、個人の資産価値が上がり、生活にゆとりが出ます。ローンや奨学金の返済も楽になります。年金のリターンも高まり、老後不安も減ります。企業活動が活発になり、経済全体が底上げされます。国民にとっても、企業にとっても、ハッピーなことばかりです。 　資本主義の総本山ともいうべき米国には、株価の上昇が広く社会全体に恩恵をもたらすような仕組みが、ビルトインされています。 　それと同じことができるのは、個人が2000兆円もの金融資産を持っている日本です。人口が減少し続ける日本でGDPを増やすことは非常に大変ですが、個人金融資産をはじめとする国富を２倍にするのは案外簡単なことだと思うのです。 　いまほど、資本市場を活用して日本を復活させるグランドデザインが求められている時代はないと思います。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は、経済学を初めて学ぶ人が、さまざまな経済政策問題への対応策を自分自身で考えられるようになることを目的としたミクロ経済学の入門テキストです。 上巻（Ｉ）では,市場と政府の役割分担を明らかにしたうえで、市場の失敗と政府の失敗への対策を論じました。 本巻（ＩＩ）では、労働・土地・資本市場をくわしく分析し、それを土台に、格差是正政策と効率化政策との関連を明確にします。さらに、その視点から現在日本の経済政策を評価します。 ○本書で扱う課題 【格差是正】　家計が得る所得（賃金,地代,家賃など）が市場でどのように決まるかを分析し,所得格差の原因を探り,格差是正策を論じます。 【効率化】　まず,労働・土地・資本市場の余剰分析を行います。つぎに,社会的機会費用の概念を用いて,独占や外部不経済などの非効率を示します。さらに厚生経済学の基本定理を証明します。 【格差是正と効率化の両立】　格差是正政策が効率化政策と両立可能であることを示し,そのうえで,日本では効率化政策も格差是正政策も実行する余地がきわめて大きいことを示します。けでなく、経済学を独習したいと考えている社会人にも、大学で経済学を専攻するかどうか判断しようとしている高校生にも、役立つでしょう。 ＜Ｉ巻－市場の失敗と政府の失敗への対策＞に続く １２章　フローとストック １３章　労働 １４章　生産要素の総量市場と帰属所得 １５章　供給者による自家消費 １６章　混雑 １７章　長期と最長期 １８章　生産と消費の基礎理論 １９章　厚生経済学の基本定理 ２０章　社会的厚生 ２１章　効率化政策 ２２章　格差是正政策 終　章　効率化政策と格差是正政策の両立

パナソニックや日立製作所など、５０万人のキャリア開発を成功させてきたコンサルタントの結論は「夢を語れる人は仕事ができる」。英語や資格勉強よりもはるかにあなたを成長させてくれる、新しい仕事力の本。「市場価値測定テスト」を受ければ、自分の仕事力と推定年収がわかり、成長度合いが数字で実感できる。

ある事象が発生する確率が50％である場合、発生する回数と発生しない回数の連続性についての考察。