大前研一のレビュー一覧
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【人材不足が経済格差を生んだ、と明言】
アメリカはともかく中国や他の国々の後塵を排するようになってきている日本だが、大前研一さんは人材不足が経済格差を生んだと明言している。
変えようという力の不足、野心的な人材不足に尽きると思う。人材不足はイノベーションを呼べず、経済格差を生み出す。
今日本を覆うのは将来への不安。この心理的な壁が破られるなり、登るなりできないと、消費は活性化しないのだろう。不安こそが企業の内部留保を蓄える要因であり、賃金は伸びず、消費は伸びない。
最も衝撃をうけたのは、名目賃金の推移でみると、ここ20年で欧米先進国はほぼ2倍になっているのに、日本では5%近くマイナスだと -
Posted by ブクログ
ネタバレ毎年読む社会の本。日本は可能性がいっぱい。でも変化をしないから終わる。「どう変化するか」それだけ。
話題はもう毎年変わらなくなってきている。とはいえ、それが変わらないってのは、日本社会が変わっていないからである。もし日本が新たなことにチャレンジしてたら、大前さんがそれを批評しているはず。
この一年で日本がしていたことと言えば、不倫のゴシップとモリカケの噂だけ。
もう日本が進まないのは、やばい。
とはいえ、日本は大きい国家だから動きが鈍いのもしょうがない。個人で動くしかない。
老人は動かない。だから若者が勝手に動いていけないイ。老人の顔色を窺おうとするからいけないんだ。無視する -
Posted by ブクログ
ネタバレ日本がなぜダメか。補助金や給付金頼みで自立しない地方が成長しないからである。その仕組みを取り払わないと。ふるさと納税は、自分の故郷を老人ホームにぶち込むだけの愚策だったんだな。
憲法8条は地方自治の項目。でもそれは他の前文や9条などと違って内容が薄い。GHQが作ったものだから、日本の占領政策で重要度が低い地方自治はないがしろにされた。それが、今の地方の弱さに起因している。中央の指示や援助なしには立ち行かない弱い地方を表している。
いまここに新たな地方自治の条項をつくり、国の援助なしで自立できる、自律できる、自決できる地方づくりを始めるのだ。という趣旨の本。
改憲=9条という日 -
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ネタバレ豊かな世の中で国民のほとんどが低欲望になった日本。それに合わせた経済政策をすべきなのにできていない日本。
この低欲望社会という日本の特徴を理解していないと、20世紀の経済成長前提の経済政策は無意味でしかない。それなのに、今の経済担当はそれしかできない。
結局、新しいことができない日本の悪い癖だと思う。既存の経済政策しかできないのは、言い訳が立たないからである。これはエライ人に独断させられないからでしょう。
偉い人を信じないなら、国民が自分たちで頑張るしかないのに、国に頼り切っている。国からの補助や給付に喜ぶばかり。そういう大きな政府の日本社会を脱しないとねー。
今一番必要な政 -
Posted by ブクログ
「将来への不安」は個人消費や設備投資の減少など、日本経済にとってはマイナスです。
若者に対しての意識調査に今の社会状況が如実に反映されています。
高校生の7割が「不安を感じる」という結果が出ています。
政府や企業があの手この手を使って消費を喚起していますが、
将来への不安から貯蓄率は増加傾向です。
今の社会状況を変えるにはどうすればいいか?この議論は長い間されています。
個人的には日本社会の適応力は、世界史を見ても群を抜いていると思います、
変わる時は、かなり短期間で一気に変わる(明治、敗戦から復興等)、
ただ今回の変わり方は、大多数の人を幸福にはしないかなと思います。 -
Posted by ブクログ
毎年読んでおきたい日本の論点シリーズ。その年の記事について大前研一が解説する。
2017~18についてはアメリカ大統領がトランプになる前のこと。
そういや、伊勢志摩サミットなんてありましたね。
あの時に「リーマンショック前に似ている」とか首相が強調して、いや違くね?みたいな雰囲気にした挙句、消費増税延期してましたね。
ホンハイがシャープ買収していたけど、今年に入っては東芝の半導体部門も売られそう。日本のエレクトロニクス産業息してる?
去年はこういう年でした。
今年は今年でテロばかり。
分かりやすく世界の、日本の時事問題が分かる。
鵜呑みにするのは良くないが、わかりやす -
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Posted by ブクログ
内容は基本的にはいつもの主張と変わらない。
①現状の日本の現象
・アベノミクス失敗の実態
・増加する国債
・少子化、高齢化
・年金制度の将来的な破綻
・それらによる「将来に対する不安」真理により思い切った行動を起こせない中高年、そして若者
etc.
②現状の日本の問題点の本質、解決策
・税制改革により税収を増やし、増え続ける国債の返済、および年金、社会保障制度の財源に
・移民制度による将来的な人手不足の解消
・容積率緩和により東京都の「都市力」をUP、世界からヒト、モノ、カネが集まる都市へ
・中央主導ではなく各地方自治がアイディアを用いて独自に活性化していく「地方創生」プラン
・「将来の漠