大前研一のレビュー一覧
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週間ポストの連載の2017〜2019年の物を集めて再編成したもので、2025年の今となっては古いかもしれないが、残念ながら国の変化のスピードは遅く、改善もままならないため、大前研一の鋭い指摘は十分通じるし大変ためになる。国の借金(国債)についての認識や、夫婦別姓、戸籍についての考えは最近の国会の議論とは少し違う感じもするが、まぁいいだろう。
いつも大前研一の本を読む時は自分の置かれた状況に照らし合わせ、考えながら読むようにしている。最近思うのは、どこを目指して仕事をしているのか、ということを繰り返し認識する必要がある、ということ。目指すべきところをできるだけ具体的にイメージし、そのために必要な -
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正解のあるものに価値がない時代。
今問われているのは新しい問題を創り出す質問力であることを学びました。
日本にはまだ多くの素晴らしい技術があるのにこれを国として運用できず、古い慣習のもとになかなか物事が進められていないことにもどかしさを感じました。
マイナンバーカードしかり、印鑑しかり、自動運転規制しかり。
また教育についても詰め込みだけの偏差値学歴主義にも辟易する。
何十年も同じことをしていたって仕方がないのだ。
世界はこんなに変わりゆくのに。
私の看護師の仕事はなくなることはなさそうだがそれはあくまでもAIにはできないという点においてであり、それは現時点での話である。
AIが -
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大前研一氏の知の宝庫からそのかけらを見つけることができる良書。No News, No Shoes という袋が渡されるシックスセンスは、何もないことを売りにしている。アマンもフィリピンの例を出されているが、世界中のアマンに似たようなコンセプトが浸透している。アマンに泊まると、アクティビティも最低限に、時間を、ゆっくり、誰にも邪魔されずに過ごす。アメリカ人には到底受け入れられないなんともお金を払う価値のないコンセプトだが、本当にニーズがある。この静けさ、自己と向き合う日本的な思考、自然なコンセプトは、確実に観光資源だろうというのが大前氏。メジャーな世界遺産に頼るな、自治体、自分で考えろ、という厳し
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タイトル通り2024年の世界で起こる問題を網羅的に把握できる一冊。
特に日本や中国については詳細に書かれている。
【要約】
①混迷を極める世界情勢
-右傾化・独裁化したマッドマン主導の国家が増加
-ロシアのウクライナ侵攻、イスラエル・ガザ戦争
-欧米先進国の価値観とは異なるグローバルサウス↓
G0の世界→国連機能不全で戦争が起きやすい
解決策は、「新・国連」の創設
・加盟国の過半数または3分の2での可決
・国民国家の枠を超え少数民族やマイノリティにも席を用意するなど
②リセッション入りする世界経済
要因
-食料・エネルギー価格の高騰
-過剰債務
-中国経済の減速
-根強いインフレ
-気候 -
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(2015/11/5)
冒頭、「答えのない時代」に「詰め込み式偏差値教育」は無意味 どこかで読んだことのある文章で
この本は始まる。
大前研一氏の「刊行に寄せて」だった。
その後に書かれている内容は、BBTで学んだこと。
しかし何度読んでもためになる。
使わねばならぬ。
ジョブズの「欲しいモノを見せてあげなければ、みんな、それが欲しいかなんてわからないんだ」
これが全てを物語っている気がする。
むやみなアンケートは無意味ということ。
顕在化したニーズを商品化する、なんて絵空事。
人は、「困っていること」は言えても、「あったらいいな」はなかなかいえない。
言えたらドンドン商品化できる。
だか -
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企業参謀 (講談社文庫)
著:大前 研一
企業や公共機関には、戦略的問題解決者のグループが必要である。このグループは、問題をいかにしてとらえ、いかに解決してゆくかということに対する専門家である。問題の解決ではなく、評論家の集団に成り下がってしまった今日のスタッフ部門にたんにとって代わるだけでなく、組織の最高意思決定者のための真の戦略参謀である。
こうした機能は、ほとんどの組織に欠けている機能である。日本をとりまく客観情勢の変化は、「おみこし経営」から「コントロールタワー経営」への変革を迫っている。著者の意図は、この遷移の一助となるような戦略的思考家の像を描いてみることであった。
本書の構 -
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・マーケットサイズは再び増大することはないか
・当製品市場におけるシェアの決定要因は何か。当社がその決定要因を十分持っているか
・プロフィットツリー
・現状の延長線上に解がない場合の戦略的代替案
1)新規事業へ参入:多角化
2)新市場への転出:海外進出など
3)上方、下方または双方へのインテグレーション(垂直統合):石油精製から上方に行けば輸送、採掘などがあり、下方へいけば有機合成化学、ガソリンスタンド業などがある
4)合併、吸収:3)の統合の目的のためだけではなく、単に製品系列を拡充したり、マネジメント力の強化を図るために行う場合もある
5)業務提携:販売網の共有化、部品の共同購入、技術提携