大前研一のレビュー一覧
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RTOCS アールトックス と読む。RealTimeOnlineCaseStudyの略。
大前研一氏が主宰した教育会社株式会社ビジネスブレイクスルー(現Aoba-BBT)の
受講生であれば誰でも知っている言葉だ。
有名大学の、時代に乗り遅れた古いケーススタディではなく、
今この瞬間の企業を題材に、そのトップになったつもりで経営を考える、
生きた題材で、答えのない仮説を立てる、というものだ。
素晴らしい教育方法、思考訓練法だと思う。
もっともこれは正解はないので、○×に慣れた、正解を答えることに喜びを見出す
偏差値優等生には受け入れらない学習法かもしれない。
しかし、大前さんがこれを本の形にす -
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大前氏による、日本を主軸とした時の論点と整理、こうあってほしいという思いも含めての論評。毎年見て、いつも素晴らしいなと思うのが、日本の政治を変えるべきであり、批判もするが、決してそれだけではないという点だ。我々にできることをきっちりと提示してくれていて、明日からでも行動を変えることで、よき社会に変革できる可能性を示唆してくれる。例えば、教育は、月に1度でもいいから、教育現場で教えて見たらどうかと。確かに、自分の人生を社内に還元する方法があるとすれば、こういう直接的な教育というのはいい。文科省は、やってほしくないことで、一律的な人間を作り出そうとしているように見える。
海外編では、トランプを中心 -
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大前研一さんが若かりし頃マッキンゼーに入社したての時期に、メモ書きしていたものをまとめたものだと冒頭に紹介されています。コンサル会社に入社してまもない社員が本を出版し、またそれがマッキンゼーの売り上げにも貢献していたようで、本国からも色々と横槍が入ったようです。内容は、ビジネスの本質を捉えるための手法などが、理路整然とわかりやすく書かれています。今ではフレームワークが構築され当たり前になっているものも、当時の大前さんの言葉で説明がされています。
私の読んだものは、2003年の第11版なので(表紙がクリーム色)、新装版とは多少違うものかもしれません。 -
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ネタバレ20年前の著書になるが、現代でも通用する考え方であると同時に、日常への意識が書いてあってよい。
・機能だけでなくデザイン→身の回りの気になったデザインを記録する、デザイン専門誌を読む
・議論よりは物語→物語の感性を磨く本(ex.ストーリー ロバートマッキー著)
・個別よりも全体の調和→いい例え話を記録する、交響曲を聴く(ex.ベートーヴェンの交響曲第九番)
・自分の仕事を注意深く見つめる必要がある
→①この仕事は、他の国ならもっと安くやれるだろうか?
→②この仕事は、コンピュータならもっと速くやれるだろうか?
→③自分が提供しているものは、豊かな時代の非物質的で超越した欲望を満足させられ -
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本書は「社会の技術的負債」の監査報告書だ。第一の波(農業)と第二の波(工業)は日本が得意だったが、第三の波(IT化)では“属人化された業務”“曖昧な業務定義”“部門ごとにバラバラなデータモデル”が障害となり、システム化が進まなかった。仮に自動化しても雇用慣行とぶつかり、コスト構造が変えられない──この指摘は、現場のエンジニアとして強く頷ける。
第四の波=AI・スマホ時代について著者は、自社の強みを極限まで尖らせる戦略を説く。技術に置き換えるなら、プロダクト思考とAPI経済、データ基盤(収集→整備→活用)、継続的デリバリ、そしてMLOpsで価値を出し続けることだ。正論ではあるが、現状の日本企業 -
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大前研一氏が語る日本のポテンシャルと打ち手について。これはシンプルで、観光立国で少子高齢化を打開し、経済成長を遂げるというもの。日本の持つ資源は観光だからこそ、そこにベットする時だと訴える。確かに、日本は人気があって、周りでも日本に行ったという人は本当に多い。それを支えているのは円安とホスピタリティだが、50兆円を目指せると。沖縄もそうだし、離島や島の魅力もある。自然と食、観光資源がたくさんある。地方公共団体が、自ら観光を導く動きは全くなく大変残念。
教育についても考え直す時かもしれない。今の教育制度では、あまりにも日本に帰りたいとは思えない。20世紀型のインプット型の教育はもう限界だ。AIを -
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ネタバレ今回は世界の潮流にプラスして観光・教育の論点を追加している。
今までの主張に肉付けした印象である。
・世界の潮流
アメリカの言うことを受け流せという論旨はまーその通りだなと思う。トランプは貿易赤字の解消を目指しているらしいが、貿易赤字が積み上がっているのは悪いことではない。最適国から消費者に安いものを届けることがで貿易赤字が積み上がるので、必然の結果ともいえる。
他各国の政治家も官僚もFactは理解しているはずである。
とはいえ、受け流すのには、国が強大であり、一定の妥協は必要である。その点に対する言及がないのはいかがかと思う。日米関税交渉の件を例に出しているが、トランプの場合は参考にはなら