駅前商店街の目立たない場所にひっそりと佇む、町の不動産屋。ガラス窓には不動産物件のチラシが貼られ、中をのぞくとおじさんが暇そうに新聞を読んでいる…。けれど駅前のそんな不動産屋は、町の中でしっかりと根づいて商売をしています。実は、彼らこそが不動産の本質をしっかりと理解しており、不動産がいかに信頼に値するものであるかを、よく知っ ているのです。金融商品や預貯金、債券があなたに背いても、けっして裏切らないのが土地。土地の値段が上下するカラクリを知れば、不動産の持つ不思議な魅力がわかってきます！

不動産の動きを見れば、日本経済がわかる！ 都心部の地価は反転上昇の兆しを見せ、長引く資産デフレにも終止符が打たれつつある。 金融緩和政策で溢れかえったマネーが、行き場を求めて土地と不動産に流れ込んでいるためだ。 かつて不動産は、読んで字の如く「動かすことのできない資産」だった。だが、証券化の手法が導入され、J-REITの普及とともに、バーチャル化、流動化が進みつつある。 資産の少ない個人も不動産の一部所有が可能になったことのインパクトは大きいといえよう。 経済が拡大するとき、日本ではまず不動産が動く。業界に精通する著者が豊富な事例を元に解説する、不動産の現状と近未来。

2014年の訪日外国人(インバウンド)は、3年前の倍以上だった。2015年には1500万人の大台に達するはずだ。 彼らが落とす金も凄まじく、年間2兆300億円。旅行費用の他、多くが「爆買い」に費やされ、不動産投資も旺盛だ。 訪日外国人客の激増は日本経済の救世主であると共に、やがて２０００万人となる彼らの行動が、日本を変えてゆく。 日本が生まれ変わる起爆剤＝訪日外国人を考える一冊！ 目次 第１章　増加が止まらない訪日外国人客 第２章　ホテル業界の異変 第３章　訪日外国人客の日本での生態 第４章　受け入れ側の課題と解決策 第５章　地方創生の切り札として 第６章　日本再生の切り札として

この45年間で客室数が33倍に急拡大したホテル業界。成長を支えたのは、日本で生まれて独自の発展を遂(と)げたビジネスホテルでした。 なぜビジネスホテルは、拡大しつづけるのでしょうか。 宿泊料金の定価という負のスパイラルに打ち勝つべく、各社はサービスを競い合い、ライバルとの差別化を図りました。 本書ではその実態に迫り、ビジネスホテルがなぜ「おいしい商売」な のかを明らかにしていきます。あわせて、ホテル業界の内幕に詳しい立場から、日本のホテルの現状を分析。 「また来たい」と思わせるための秘められた企業努力を紹介しています。

原油高、円安、AI覇権…… 超激動の時代に伸びる企業、停滞する企業は「これ」だ！ トヨタ、ユニクロ、ソフトバンクなどなど 真の実力とライバルの動向がひと目でわかる！！ 空前の株高＆売り手就職市場到来！ 投資・運用 就職・転職 の“未来”が読める

金の価格が最高値を更新し続けている。 国内小売価格は2025年9月29日に１グラム＝20,000円を突破（20,018円）したかと思えば、年が明けた1月19日には26,158円にまで上昇した。 またＮＹの先物市場では、1オンス（約31グラム）あたり4,670.60ドル（1月18日）。日本国内の値段に換算すると1グラム＝23,804円である。 これに小売業者の手数料が加算され、上記の26,518円になる。 2023年8月29日に10,000円を超え（10,001円）ニュースになったばかりなのに、わずか2年半で金は2.6倍になったのだ。 本書で著者は、金価格の動向を大胆に“予言”する。 それは――「2026年には、金は1グラム＝30,000円になる」だ。1キロなら30,000,000円である。 金がまだ手ごろな値段の、たとえば1999年9月（月間平均小売価格が1グラム＝962円）に1キロ買っていた人がその金を売れば、 30,000,000－962,000で29,038,000円の売却益を得ることになる。 とはいえ、「そんな何千万円もの元手はないし、たとえ金を買ったとしても売るときの所得課税や、子どもが受け継いだときの相続税が心配だ」という読者も多いだろう。 著者はそんな声も考慮し、本書で“秘策”を伝授する。 その一つが金貨（コイン）の購入だ。金貨は1オンスが基本なので、延べ板の約30分の１で買える。 また銀は、かつて「貧乏人の金」と言われ蔑まれてきたが、この5年間で4倍値上がりした。 だから手元資金にさほど余裕のない人は、金貨・銀貨から始めるのがよいだろうとも助言する。 また金をはじめとする資産としての貴金属を、いつ・どのように売却すべきか。子や孫への相続と税金対策についても細かく解説。 加えて政治思想分析の第一人者である著者は、トランプ政権下での米国経済の行方と、高市早苗政権の日本との未来についても独自の見解を披歴。 凡百の経済評論家や外交専門家ではなしえない、世界基準での“未来予想図”を展開する。

「税」で読み解く、日本史と日本人 先の参議院選挙でも争点となった「税金」。古代から現代まで、この国では税はどう扱われ、税制はどのように変化してきたのか。また、時の為政者・納税者は税をどう捉えたのか。「政府税制調査会」特別委員などを歴任した財政学の第一人者が、経済成長や産業構造の変化と共に読み解いていく。見えてきたのは日本独自の徴収方法や、日本人の税に対する考えである。今後ますます増加する社会保障費の財源など、日本の税制は変わらざるを得ない。その「答え」を著者は歴史から導き、新税を提案する。巻末には、磯田道史国際日本文化研究センター教授との対談も。「税の日本史」から学ぶことは多い。 （以下、目次） 第一章 古代――わが国の租税の始まりと律令制 第二章 中世――鎌倉・室町幕府の経済成長への対処 第三章 近世――豊臣政権下の大変化、江戸幕府の経済政策 第四章 近代――租税国家としての明治政府の革新性 第五章 戦前――格差社会、戦争による現代税制への移行 第六章 戦後――今も古びないシャウプ勧告 特別対談 日本人と税（磯田道史×諸富 徹）

トランプ関税、乱高下する株価・為替、 止まらないインフレ、増え続けるインバウンド…… ますます経済が混迷する時代、 がっちり儲けている会社はこれだ！ 新NISAを含む投資先探し、 就職・転職の際の業界研究、 また営業・市場調査先選び に確実に役立つ最新データ満載！ 気になるあの企業の売り上げ、 営業利益からM&A、業務提携まで 徹底的にわかりやすく解説する 元祖「業界地図」の最新版！ ＜本書に登場する業界＞ 特集 5大総合商社 ファーストリテイリング パン・パシフック　ドンキ イオン セブン&アイHD トヨタ　ほか Part1自動車 自動車 二輪車 タイヤ・ゴム　ほか Part2電気・機械 宇宙防衛 造船重機 工作機械　ほか Part3半導体・電子部品 半導体　ほか Part4素材 鉄鋼 非鉄金属 化学　ほか Part5社会インフラ 不動産 建設・プラント 再生可能エネルギー　ほか Part6健康・美・食 医療・介護ロボット 化粧品・トイレタリー カフェ・洋食　ほか Part7サービス 高齢者・障がい者サービス 人材サービス ホテル　ほか Part8金融 証券 暗号資産・キャッシュレス決済 世界大手銀行　ほか Part9AI・通信・広告・ネット 生成AI ITサービス・コンサルティング ゲーム　ほか Part10流通 コンビ ドラッグストア 高級ブランド　ほか

7月の参議院選挙の予習として 全国民必読！ 国民民主党、玉木雄一郎代表との対談収録！！ 世界一財務省を知り尽くした 高橋洋一が 最強の”増税マシーン”の”闇”を 徹底的に暴き出す！ われわれの富を奪い続ける 悪辣な財務省を打ち倒す 「最強の教科書」誕生！ 【本書の内容】 序　章 バカの「壁」の実態 第１章 財務省 バカの「壁」 第２章 永田町 バカの「壁」 第３章 霞が関 バカの「壁」 第４章 メディア バカの「壁」 巻末特別 高橋洋一vs.玉木雄一郎／「壁」ぶっ壊し対談

金価格は昨年10月、1グラム＝15,162円の最高値を記録した。 では、いくらまで下がったら買い時なのか。著者はズバリ指摘する。 また、1月20日に就任式を終えたドナルド・トランプ米大統領は 諸外国に高関税を示唆するなど、米経済の立て直しに躍起だ。 そこでトランプが打ち出す一手は以下の3点だと著者は予言。 それは―― (1)新たな米国債の発行　 (2)通貨政策でドル切り下げ (3)暗号通貨（仮想通貨）のブロックチェーン技術を使った 「デジタル米ドル」の導入だ。 世界がトランプに戦々恐々とするなか、金融・経済予測を 的中させつつけてきた副島隆彦の予言、最新版！

今や、７軒に１軒が空き家！ 2024年4月、総務省は住宅・土地統計調査を発表。それによれば、空き家は全国で900万1600戸に達した。７軒に１軒が空き家ということになる。しかも今後、首都圏に大量相続時代が到来し、さらなる空き家の増加が予想されている。なぜこうなってしまったのか。業界の第一人者である著者は、この結果を必然であったと分析し、2030年以降に大変化が起こると言う。すなわち、天国（首都圏の家が買いやすくなる）と地獄（相続登記をしないとペナルティが課せられる）が待っている。どうすれば空き家を減らせるのか。空き家になったらどう対処するのか。空き家を通して、日本社会の「現状」と「近未来」を読み解く。 （以下、目次より） ●空き家900万戸の衝撃 ●空き家の半分以上はマンション空き住戸 ●実は世田谷区は空き家天国だった ●おひとりさま老後のリアル ●ついに、国が重い腰を上げた ●絶対に押さえておきたい法改正 ●親の財産を知ることから、空き家対策が始まる ●相続登記をしないと…… ●空き家バンクを活用しよう ●不動産投資ブームに群がる人たち ●2030年以降に起こる大変化 ●都内優良住宅が大量にマーケットに ●住宅量産政策からの転換 ●街プラウドの醸成が空き家をなくす

中世化する21世紀世界 Ｇ７で、日本だけが経済成長していないとされるが、本当に正しいのか。 また、なぜそうなるのか。ベストセラー『資本主義の終焉と歴史の危機』で、 長期にわたるゼロ金利を、資本を投下しても利潤が出ない資本主義の「死」と看破した著者。 本書では、シンボルエコノミーがリアルエコノミーを凌駕し、 中世化する21世紀世界を読み解いていく。 古びた理論にしがみつく日本政府や日銀、経営者を批判し、 経済成長率の“まやかし”を明らかにする。 世界に先駆けて「定常状態」に移行する日本経済はどこに向かうのか、 われわれはいかなる選択をすべきか。その答えがここに！ （以下、目次） 第１章　幻想のインフレ時代 第２章　経済成長という病 第３章　リアルエコノミー vs.シンボルエコノミー 第４章　中心の喪失 第５章　作られたバブルと、ビリオネアの増殖

2024年11月5日の大統領選を境に、 アメリカは私たちが知っている国ではなくなる！ アメリカ政治分析の第一人者である副島隆彦が、 大統領選とその後に巻き起こる未曽有の大混乱について、 世界に先駆けて緊急解説！ ディープステイトによる巨大な不正選挙の実態、 トランプを支持する民衆の怒り、そしてごく近い未来に起こる国家分裂に至るまで、 ニュース番組や新聞では絶対に報じられない、 世界唯一の超大国アメリカの本当の姿を冷徹に暴き出す！

第一人者による警鐘 マンション価格の高騰が止まらない。 かつて「億ション」、すなわち１戸＝１億円以上のマンションが 騒がれたことが？のように、今や「２億ション」「３億ション」でないと、 不動産業界では超高額マンションと呼ばない。 東京だけではない、大阪でも25億円の物件が登場した。 いったい誰が買っているのか？　驚愕の価格の背景には何があるのか？ 日本社会はどう変わっていくのか？　業界に精通した著者が読み解いていく。 見えてきたのは、ごく少数の富裕層と大多数の貧困層、 その中間で踏みとどまろうとする層に分断された日本人の姿である。 （以下、目次より） ●億ションはもはや普通の物件 ●激増する日本人富裕層 ●パワーカップルが陥る落とし穴 ●さらなるインフレが到来する ●一般国民は、中古物件を買うしかない ●バブル時代から変わったこと、変わっていないこと ●タワマンは永住のための住居ではない！？ ●新たなトレンド、ブランデッドレジデンス ●ヴィンテージマンション ●都心なら、どこを選ぶべきか ●注目は地方４市 ●マンションの「買い時」とは？ ●三極化する日本社会と、今後の住宅

世界の金融・経済秩序の大変動を見抜く ベストセラー・シリーズの最新刊！ 世界は“脱ドル化”に向かう―― 金1グラムは、30,000円にハネ上がる！ 今年8月29日、金の国内小売価格が、1グラム＝10,000円の大台を超えた。 著者はこの四半世紀、一貫して「金を買いなさい、必ず値上がりするから」 「アメリカ発の金融恐慌になる。アメリカは世界覇権を失う」と主張し続けてきた。 事実、金は26年前の1グラム＝1,200円から、今は10,522円（11月20日）と、8.7倍に値上がりした。 　世界経済は今、「脱ドル化」（ディー・ダラライゼーション）に向かっている。 この動きが、金価格を大きく押し上げる。 BRICKS諸国は米ドルに代わる世界基軸通貨を準備中だ。 1944年に決められた、金と米ドルの兌換体制（ブレトンウッズ体制）が終わる。 すなわち米ドルの覇権が崩壊するから、金の値段が上昇するのだ。

世界値段では、金1グラム＝1万円の時代が始まっている。株安と物価高は、どこまで進むのか――為替市場で円安が進み、１ドル＝140円の壁を突破した。10月17日には148円台になった。これは日米の金利差（米FFレート3.25％、日本はゼロ金利）から円が売られ、ドルが買われたからだ。日本は物価高に見舞われている。なぜアメリカは金利を上げつづけるのか。報道ではインフレ抑制策とされるが、本質は別のところにある。ウクライナ戦争での(NATO側の)勝利を見越していたのだ。2003年のイラク戦争のときも、アメリカは金利を４％にまで上げた。「戦争刺激経済」である。しかし今、この策略は失敗した。戦争の終息は見えず、NYダウは下落傾向のままだ。一方でアメリカでは、かつての日本を彷彿とさせる異常な住宅バブルが起きている。だが、このことは、あまり知られていない。「３億円で買った住宅を５億円で売って２億円儲かった」というような小金持ち資産家層が3000万人くらいいるのだ。このバブル崩壊が目前に迫っている。“第二次リーマン・ショック”である。バブル崩壊は日本に波及する。それは2024年に起きる。また、ロシア政府は3月28日、金価格をパウンド（結合）した。固定価格で金をロシア中央銀行が買い取る。１グラム＝5,000ルーブルである。この数字は、3月末時点で１オンス（31.1グラム）あたり2,447.17ドルに相当し、NYやロンドン市場の1737.84ドルの1.5倍にもなる（為替相場によって変動する。1ドル＝145円として、日本円では金1グラムが12,000円）。つまり世界値段では、金1グラム＝1万円の時代が始まっているのだ。著者は世界経済の最新情報を分かりやすく説明しながら、これから金を買ってみようという投資初心者へも助言する。巻末特集「プライム」上場を目指す成長株20もお見逃しなく！

ゲームチェンジャーへの道筋とは? 「失われた20年」は、いつしか「失われた30年」といわれるようになった。 それは、国際経営開発研究所が毎年発表する世界競争力ランキングにも如実に現れており、 日本はシンガポールや韓国はもとより、タイやマレーシアの後塵を拝している。 テクノロジーの進化によって、世界は加速している。 月面旅行や空飛ぶ車、顔認証だけの決済といった“夢物語”が現実化しつつある。 かつてインスタントラーメンや内視鏡、ハイブリッド車などの革新的な製品で 世界を席巻した日本企業から、なぜイノベーションが生まれなくなったのか? 本書では各産業分野におけるイノベーションの歴史をたどりながら、進化し続ける 最先端のテクノロジーと企業を紹介する。 そこから見えてくる日本企業の失敗の本質、そして未来とは――。 序章 イノベーションの起源 第1章 新しいお金 第2章 未来の食 第3章 ヘルスケアの進化 第4章 移動の革命 第5章 エネルギーの過去・未来 第6章 スマホによる「再定義」 終章 ゲームチェンジャーの条件

不動産の高騰が止まらない。 銀座の地価は一九八〇年代のバブル期を上回り、三大都市圏と「札仙広福」(札幌・仙台・広島・福岡)の狂乱が著しい。国内外の投資マネーの流入、外国人富裕層の購入を背景に、超大型ビルや再開発の計画が目白押しだ。タワマンの販売も好調である。 バブル崩壊から四半世紀。ふたたび急上昇する不動産価格はこのまま暴走するのか、それとも落ち着きを取り戻すのか。値上がりは東京オリンピックまで続くのか。 業界に精通した著者は崩壊の兆しを感じ取り、あえてその後の不動産に明るい未来を託す。 「今、不動産はどうなっているのか」がわかる、スリリングな１冊!

局地的な上昇を示す地域がある一方で、地方の地価は下がり続けています。 高倍率で瞬時に売れるマンションがある一方で、買い主ではなく売り主が金を出さねば売れない物件もあります。 いったい日本の不動産はは、どうなっているのでしょうか? 「不動産のプロ」であり、多くの現場に立ち会ってきた著者は、「不動産の動きを観察すれば、手に取るように経 済がわかる」と主張します。 インバウンドの恩恵は続くのか?共働き夫婦の都心移住の行方は?そして、不動産の本当の買い時はいつなのか? 景気後退が叫ばれ、先行きの不透明感が増すなか、日本経済を知るヒントがここにあります! 不動産の動向は経済を如実に反映していると言われます。不動産の動向をどのように分析すれば、日本経済への理解が深まるのか？　著者は刻々と移り変わる不動産事情を、地に足がついた形で切り取り、提示してくれます。そこでわれわれは動向の変化にハッと気づき、目を開かれることになります。不動産は明日の日本を知る上で重要なファクターだということがわかるのです。不動産を知ることによって、日本のこと、日本経済のことが見えてきます。読み物形式の日本経済へのガイドブックです。

まもなく、不動産の姿は一変する! 新型コロナ騒動が終了後、不動産の世界は激変し、まったく違う姿になっている! 「不動産のプロ」であり、長く現場の動向を観察してきた著者は、そう断言する。 いったい、何が変わるのか。 たとえば、従来社員一人当たり三坪で計算されてきたオフィスビル需要が急減するのは、リモートワークの常態化のため。商業ビルの淘汰は、Eコマースの拡大のため。そして、都心の超高層マンションのメリットは喪失し、郊外の戸建てが取って代わる……などなど。 社会が変われば不動産も変わる。その構図を明らかにし、業界の明日を大胆に予測する!

緩和マネーの＂副反応＂ 緊急事態宣言が解除され、飲食店の通常営業も再開された。 だが第6波到来やワクチンのブースター接種など、まだ私たちは“コロナ禍＂にある。 本書は日本をはじめ、アメリカやEU諸国が「コロナ対策経済」として財政出動したマネーが もたらす“副反応＂について、鋭く分析する。 例えば日本のコロナ対策費は合計308兆円。 その原資は日本国債だが、日本政府は短期債(1年もの以下)を大増発した。 これまでにない異常事態の理由とは? また、日米欧“先進3カ国＂の中央銀行は、合計で25兆ドル(2700兆円)もの緩和マネーを放出した。 ハイパー・インフレへの足音が聞こえてくる。 中国恒大集団の破綻問題や、アメリカFRBのテイパリング(緩和の縮小)など最先端の話題にも迫る。 好評の巻末特集「株の推奨銘柄」は初の袋とじ。必読の1冊!

80年前の世界恐慌の教訓を活かせ！100年に1度と言われる金融危機は、さらなる拡大をつづけている。1930年代の世界大不況は、株価がピーク時の9分の1になって、やっと止まった。人類はふたたび大恐慌の地獄をみるのだろうか。誰の身にも等しく襲いかかってくる金融危機の実態を観察し、対処法を考えるための好著！

投資家マインドを持った消費の力で日本は世界のリーダーになれる――経済を拡大させ、労働分配率を引き上げる。そのために消費者ができること。 ユニコーン企業などに200億円投資し、成長企業を支援する経営・投資のプロが現場からSDGs時代のヒントを導き出す。

「このままでは日本だけが取り残される！」 行き過ぎた資本主義に対する反省から、日本では「脱成長」がブームとなっている。 しかし、GAFAMなど世界のテック企業の進化が止まることはない。 むしろテクノロジーを加速させて、気候変動、食料不足、教育格差といった社会課題をビジネスチャンスに変えている。 また、世界では、環境（Environment）、社会（Social）、ガバナンス（Governance）の頭文字を取ったESG投資が急速に進む。 SDGs（持続可能な開発目標）にも重なるESG投資の運用資産は、2025年には世界で53兆ドルを超えるともいわれており、取り組まない企業には人も資金も集まらない。 ESGに根ざした経営は、もはやビジネスの“参加条件”ともいえる。 本書では、ESG、SDGsの観点から５つの社会課題を取り上げ、最新のテクノロジーの動向とイノベーションを生み出す企業の強さを解説。 GAFAM、テスラ、セールスフォース、その他注目のスタートアップが見据える未来とは―。 そして、自ら環境問題と国際協力に取り組んできた著者だからこそ言える、日本のビジネスパーソンがESGを自分ごと化するために必要なこととは何か？ 第６章では、元スタンフォード大学教授で東京大学マーケットデザインセンターの小島武仁センター長との対談も収録。 世界を知る二人が語り合う、持続可能な社会の実現に果たす経済学とテクノロジーの役割とは。 欧米に比べてすでに出遅れている日本が、「脱成長」という幻想に浸っているひまはない。 最先端のビジネスモデルを知り、サステナブルを武器に変えて未来を切り拓け！

迫り来る金融大動乱の時代に備えなさい― 新型コロナウイルスが直撃した2020年の世界金融市場。 株価は下落し、各国政府は経済対策に追われている。 そのさなか、金価格が急上昇。2月に1グラム5,666円(小売価格の月間平均)だった金は、半年後の8月7日に7769円の最高値を記録した。 20年前から「実物資産の王様である金を買いなさい」と説き続け、自他ともに“金買え評論家”を称する著者が、金市場の最新情勢を分析、予測する。 金はこれからどうなるのか。著者はズバリ書く。 「金の値段は今の5倍になる。1グラム7000円を目標に買いなさい。2024年に起きる金融動乱のときに売りなさい」。 さらに「国は小金持ち層の資産を狙っている。やがて財産税が課せられる」と警告を発する。 日本の政権交代、米大統領選、米中新冷戦、コロナ騒ぎ…… 先行き不透明な時代に贈る、最強の個人資産防衛戦略。

待ち受けるのは暗黒の未来か――今から19年後、日本の人口は65歳以上の高齢者35%を占めると推計されている。社会保障費が増大する一方で、労働力不足は深刻化。それが「2040年問題」だ。政府は「一億総活躍」と称し、高齢者の就労促進を謳うが、そこには公的支援を抑えようとする意図が透けて見える。70歳を過ぎてもハローワークに並ぶ。もはや「悠々自適の老後」はなくなった。死ぬまで働かなければ生きていけない「老後レス社会」が到来する。未来の日本はディストピア(暗黒の世界)なのか。朝日新聞本紙と朝日新聞デジタルで好評を博したシリーズに、新たな取材による加筆を全面的に施し、「老後のなくなった日本の現実」と、避けられない未来をどう生きるかを考える。高齢者はもちろん、高齢者予備軍必読の1冊!

知らず知らずの間に搾取されている――。2012年12月から始まったアベノミクスによる景気回復は、中国に端を発した2020年の新型コロナウイルスのパンデミックにより露と消えた。そもそも、この好景気は大企業の業績改善に一定の効果があったとされるものの、日本人の賃金は先進国で唯一下がり続け、GDP(国内総生産)も低成長が続いている。では、こうした経済のもとで、いったい誰がどのようなカラクリで儲けているのだろうか。デジタル化が進み、経済のルールが大きく変化するなか、身近な商品から最新のビジネスの仕組みまでを検証する。そうして、炙り出された驚きの“真実”とは――?

「株タレント」として雑誌やバラエティ番組で活躍しながら、ソフト補正下着のブランドを立ち上げ、実業家としての顔も持つ杉原杏璃。株式投資のノウハウや経験を綴った『株は夢をかなえる道具』（小社刊）は株の入門書として、ロングセラーになりました。新型コロナウイルスの影響で資産形成を考え直す人が増えています。本書では、不動産デビューから成功・失敗談、不動産投資の仕組みを紹介します。

２０１８年から続く米中貿易戦争が世界の金融市場に打撃を与え続けている。米中の激突が誘発する金融恐慌である。この貿易戦争は、途中からＩＴハイテク戦争に姿を変えた。米ＩＴ企業は頭を抱えたが、それでも米国の対中国強硬派は手を緩めない。なぜなのか？　実は、米中貿易戦争は、金融戦争だったのだ――本書ではフィンテックの進化とともに進む文明の転換を、余すところなくときあかす！

２０１８年１０月、日米で株価が続落したが、年内は株高状況は維持されるだろう。次の暴落は２０１９年１月、そして２０２１年に巨大な金融危機が起き、２０２４年には先進国が財政崩壊に襲われる――。アメリカと中国の貿易戦争の真相をはじめ、仮想通貨投資の危険性、長期金利の急騰が招く財政危機など、近未来の世界の姿を描ききった、副島隆彦の最新・金融予言！

銀行が消える。世界の現実は動いている。私たちにとって「新しいお金の時代」が到来する。なぜこんな事態になったのか。デジタル技術の進化＝ＡＩの波が銀行を飲み込んだのだ。今は簡単な送金や引き出しはコンビニのＡＴＭで済んでしまう。そしてビットコインに代表される仮想通貨が、新たな決済手段として登場した。この仮想通貨が貴金属や資源、食糧などの実物資産と結合し、裏打ちされたとき、次の世界通貨体制ができてゆく！

日本独自の業態として戦後復興期や高度成長期の日本経済を牽引、オイルショック・バブル崩壊・リーマンショックに衰微することなく、諸外国の研究により育成された同業他社にも勝利した総合商社。本書は、その「強さ」に迫り、日本企業の「次」を探るものである。総合商社が今世紀はじめに復活を遂げるにあたって行なった経営改革とビジネスモデルの変革は、多くの日本企業に“気づき”を与えるだろう。

漱石が「カール・マークスの所論のごときは…今日の世界にこの説の出づるは当然のこと」と述べた『資本論』。近代人・漱石が感じたこと、現代も古びていない『資本論』の価値を理解するために、全３巻から成る『資本論』を一つの章にまとめ、マルクシズムが日本でどのように受け入れられたかを明らかにし、漱石は社会主義に共鳴していたのか、に迫る一冊！

夢のクリーン・エネルギー、史上最大のイノベーションが、いよいよ現実に。「水素を制する国は世界を制す!」なぜ、米国、中国より日本が優位なのか。そのために、日本が取るべき道とは！？

近年、不動産や投資ファンド、企業上場などせず、アイデアひとつでビジネスを立ち上げ、短期間で売却、大きな富を得る、これまでにないタイプの富裕層が登場している。ネットを中心とした技術のパラダイム・シフトがあり、資本主義のシステムが変わる可能性も。富のルールがどのように変質するか、どうすれば新しい社会で富を作ることができるか、自らも富裕層となった著者が具体例を交え、分析・紹介する。

日本経済の救世主？ 社会混乱の要因？ はたして民泊は、日本を救えるのか？　ホテルが取れないのは東京、大阪、京都だけでなく、今や全国各地に広がり、宿泊料金は高騰している。絶対的にホテルが足りないその理由の筆頭が、インバウンドの激増にあることは勿論だ。注目の新制度・民泊は、従来の旅館業法の枠を超えて旅行客を宿泊させ、2020年にインバウンド4000万人を実現させようとするもの。アベノミクス最後の切り札といわれる画期的な政策だ。はたして、大きなビジネスチャンスはもたらされるのか？　ホテル不足は解消されるのか？　業界に精通した第一人者が分析する、民泊が拓（ひら）く日本の未来。

「トランプ大統領誕生」を逸早く予測し、完全的中させた著者の最新刊！ 「官製相場」を超えた「国家独占金融資本主義」の時代に入りつつある日本。ますます抑圧・統制される私たちはどうすればいいのか。本書で著者は、大胆な予測と資産防衛術を展開、トランプの登場で世界経済がどうなるかを分かりやすく分析する。

2015年10月、著者が新刊『再発する世界連鎖暴落』で掲げた震憾の予測が、3ヶ月を経ずして大的中！　2015年8月24日と9月29日に続くこの動きこそ、世界同時株安―-「世界連鎖暴落」の再発にほかならないのだ。この事態は、これからも断続的に続く。2016年2月、日銀が新たな金融緩和策として打ち出したマイナス金利の導入に踏み切っても、株価は一向に回復する見込みはない。日本経済は、このまま底なし沼に沈むのか。GPIFの失敗によって国民の年金は消失してしまうのか。安部政権が目論む「官製相場」の破綻が見えた以上、私たちは、いかに個人資産を守るべきか……。『再発する世界連鎖暴落』を急遽改訂し、さらなる予測を加えた最新版『世界連鎖暴落はなぜ再発したか』を緊急同時電子化！

地方も都会も、日本じゅう空（から）っぽの家ばかり！あと15年で1000万人減る人口。20140年には、10軒に4軒が空き家になる！住宅は、これからますます、コストばかりがかかる、無用で厄介なものになっていく。では、われわれはいったいどうすればよいのか……。第5回（平成26年度）『不動産協会賞』受賞、話題騒然のベストセラー、待望の電子化！

スーパーのカニ缶から閃いた年商14億の新ビジネス、ビールのＣＭをカンニングしたらヤフホクドームのイベントができた。リストラ予備軍から、最年少役員に這い上がったプロフェッショナルサラリーマンの「頭」の習慣とは。単なるパクリじゃダメ。成功ビジネスの“本質”を盗め！今日からできるカンニング・３ステップを大公開。

雇用崩壊社会を生き抜く、 ビジネスマンの知恵とは！留まるところを知らない底なし不況のもと、安定しているはずの正社員もリストラ必至で、もはや日本の雇用に聖域はない。 本書は、いっこうに改善されない雇用環境の実態、賃金デフレの実情、そしてこの生活地獄を生き抜くためのビジネスマンのあり方を、著者の豊富なデータと鋭い分析力であぶりだす。

世界金融経済の「支配者」は誰か？　ユダヤ人、フリーメーソンなどの秘密結社、ロスチャイルド家からロックフェラー家まで、多くの説が「陰謀」と共に語られてきた。しかし現実はそんなに単純ではなく、各国の政治と経済の利害が複雑に絡み合っている。謎を解く鍵は「証券化（セキュリタイゼーション）」にある。アメリカ発の「経済危機」を鋭く分析した好著！

この15年でなぜ日本の「株価」は激減したのか？そもそも「株価」とは何なのか？金融界の第一線で活躍するＭ＆Ａのエキスパートが、社会を動かす株と金融の関係を驚くほど平易に解説。個人と社会を豊かにする知恵を満載した、目からウロコの、まったく新しい金融入門！