「トランプ暴落」前夜――破壊される資本主義

副島隆彦

２０１８年１０月、日米で株価が続落したが、年内は株高状況は維持されるだろう。次の暴落は２０１９年１月、そして２０２１年に巨大な金融危機が起き、２０２４年には先進国が財政崩壊に襲われる――。アメリカと中国の貿易戦争の真相をはじめ、仮想通貨投資の危険性、長期金利の急騰が招く財政危機など、近未来の世界の姿を描ききった、副島隆彦の最新・金融予言！

• カテゴリ: ビジネス・実用
• ジャンル: ビジネス・経済 / 経済
• 出版社: 祥伝社
• タイトル: 「トランプ暴落」前夜――破壊される資本主義
• タイトルID: 20019434
• 電子版発売日: 2018年12月07日
• コンテンツ形式: EPUB
• サイズ(目安): 32MB

[ブクログ · ★★★★☆]

＜目次＞
まえがき
１章2019年のトランプ暴落
２章アメリカ貿易戦争の正体
３章2024年の大恐慌に向けて世界はこう動く
４章金とドルの戦いは続く
コラム仮想通貨への投資は危ない
５章近づく国家財政破綻
あとがき
巻末特集　産業廃棄物と都市鉱山推奨銘柄２５

2018/11/10初版
P45イギリスがEU離脱を急ぐのはユーロ危機起きた時に
　負担させられるのがいやだから
P61（トランプは米中貿易戦争をしているのではなく）関税
　という税金外国製品にかけて、国の税金収入を上げたい
P92中央政府21兆ドル(2300兆円)の財政赤字
　＋50州と40都市の財政赤字
　＋健康保険、年金支払いの赤字
　＝60兆ドル～70兆ドル
　＋民間部門での赤字（銀行、証券）60兆ドル
　＝120兆ドル（１京４０００兆ドル）
P131ｲｰﾛﾝ・ﾏｽｸ（南アフリカ育ちのﾛｼｱ系ﾕﾀﾞﾔ人）は、
　ﾗｰﾑ・ｴﾏﾆｭｴﾙ（ｲｽﾗｴﾙとの２重国籍ｱﾒﾘｶ人＝ｼｶｺﾞ市長）
　と組んでいる。
　ﾐｼｪﾙ・ｵﾊﾞﾏ（ｼｶｺﾞ労働組合運動の最大の大物黒人
　（水道組合の大幹部）のﾌﾚｰｻﾞｰ・ﾛﾋﾞﾝｿﾝの娘）は
　ｼｶｺﾞ最大の政治実力者。
　ｼｶｺﾞはＮＹに次ぐ大都市。

副島節が切れがいい。
2024に世界大恐慌、日本は預金封鎖、覇権はアメリカ
から中国へ。

[ブクログ · ★★★★☆]

副島隆彦によると2020年にトランプ大統領の任期が切れて株価が大暴落するらしい。この予測よりもイーロンマスクとシカゴ市長を王岐山が取り込んだこと、シカゴは大阪みたいなものでミシェルオバマが政治的に最強だという指摘が面白い。

[ブクログ · ★★★☆☆]

昨年(2018)末に読んだ本です、副島氏の本はかれこれ0年は追いかけていると思います。予測が外れることを恐れて曖昧な表現をせずに、ずばりと断言してくれるので読んでいて気持ち良いです。そのためか外すこともありますが、その場合には、次の本で謝罪となぜ判断を間違えてかの解説もあるので、それも興味深く読んでいます。

さて、今回のテーマは世界を騒がせている（と私は思っています）引き金を引くことになるかもしれない、現在の体制（共産主義に勝利した資本主義）が大きく変わることになることについて予測しています。

私が小学生だった、今から４０年以上前に、ノストラダムスの大予言という本が流行り、流れにまかせて多くのシリーズ本を読みましたが、こうしてみると流れとしては、そちらの方向に行っているなと思いました。特に、1999年7の月ですが、時期こそ少しずれましたが、911の事件を描写していると思えば重なりますので。。

資本主義が変わるとは最近まではイメージが湧きませんでしたが、各国で行った銀行救済の方法を見ていると、これは何主義なのかなと思ってしまいます。第二次世界大戦前のような、世界中でブロック体制ができつつあるのもなんだか不気味です。このようなことをこの本を読んで感じました。

以下は気になったポイントです。

・なぜ2024年を大恐慌突入の年とするのか、それはトランプ大統領がこの年に人気を終えるから、その時には株価大暴落、日本でも預金封鎖が断行される。単なる金融危機ではなく、政府のお金まで巻き込んだ財政破綻、財政崩壊であろう、米ドル基軸通貨の経済体制が終わる（ｐ５、１７）

・イギリスがEUからの離脱を急ぐ理由は、ユーロ危機が起きた時、イギリスが大きな負担をさせられるから（ｐ４５）

・今の政府と中央銀行が行っていること、あなたと友人が100万円ずつ貸したり借りたりを帳簿だけ１０回繰り返すと、二人とも1000万円の資産家になる。これをマネー創造という（ｐ４６）

・アメリカは資本収支は黒字であり、年間４４兆円（4000憶ドル)ある、貿易赤字(8000億ドル)と資本収支を相殺したらそれほど損をしていない、トランプが仕掛けたのは、中国・EU・メキシコ・日本・カナダ・韓国である（ｐ６８）

・中国政府が人民元を今の倍に切り上げる決断をすれば、貿易戦争はなくなる。1994年に人民元を一気に半分に切り上げたことで輸出が大爆発して今の中国の繁栄がある（ｐ７１）

・アメリカ独立戦争(1776-1803)のときに、自分たちはイギリス国王ジェームズ３世に忠誠を誓う、と言って合衆国独立を嫌って移住した人たちがカナダ人である（ｐ７２）

・日本から直接輸出が176万台、米国内生産376万台、カナダから迂回輸出77万台（生産100）、メキシコから69万台（134）である（ｐ７７）

・トランプはTwitterで(2018/8/5)で、ワシントン中央政府だけで２１兆ドル（2300兆円）の財政赤字があることを白状している、この上に５０の州と４０の大都市、さらに、健康保険と年金支払いの赤字分が累積している、おそらく60－70兆ドルの財政赤字を政府部門は持っている、民間を合わせると120兆ドル（１京4000兆円）（ｐ９２、９３）

・天然ガス（シェールガス）の主な産地は、ノースダコタ、サウスダコタ州、ここからテキサス州にパイプラインを通して、または、サウスカロライナ州で港で海外に持ち出す計画（ｐ１０３）

・世界の首都はワシントンから、ユーラシア大陸の真ん中、カザフスタン（アルマトゥ）に移るだろう、エネルギー源をバスケットに入れて時価評価したものを、仮想通貨で取引・決済・送金できる通貨の時代になる、それが今の資本主義が壊れたあとの新しい基準、原理となる（ｐ１４９）

・ロシアは2018/721に、最後の手持ち米国債をＮＹ市場で売り払いゴールドを買った、仕返しにアメリカがは金を叩き落した（ｐ１５６，１６４）

・仮想通貨は投資の対象としては、極めて危険になっている、これには投資すべきではない（ｐ１７０）

2019年8月18日作成