金とドルは光芒を放ち 決戦の場へ

副島隆彦

迫り来る金融大動乱の時代に備えなさい―
新型コロナウイルスが直撃した2020年の世界金融市場。
株価は下落し、各国政府は経済対策に追われている。
そのさなか、金価格が急上昇。2月に1グラム5,666円(小売価格の月間平均)だった金は、半年後の8月7日に7769円の最高値を記録した。

20年前から「実物資産の王様である金を買いなさい」と説き続け、自他ともに“金買え評論家”を称する著者が、金市場の最新情勢を分析、予測する。
金はこれからどうなるのか。著者はズバリ書く。
「金の値段は今の5倍になる。1グラム7000円を目標に買いなさい。2024年に起きる金融動乱のときに売りなさい」。
さらに「国は小金持ち層の資産を狙っている。やがて財産税が課せられる」と警告を発する。
日本の政権交代、米大統領選、米中新冷戦、コロナ騒ぎ……
先行き不透明な時代に贈る、最強の個人資産防衛戦略。

• カテゴリ: ビジネス・実用
• ジャンル: ビジネス・経済 / 経済
• 出版社: 祥伝社
• タイトル: 金とドルは光芒を放ち 決戦の場へ
• タイトルID: 20034476
• 電子版発売日: 2021年06月23日
• コンテンツ形式: EPUB
• サイズ(目安): 27MB

[ブクログ · ★★★★☆]

この本の著者の副島氏には私が社会人になった平成元年頃からお世話になっています、中途半端な言い方ではなく、期日を明確に書いてくれるところが恐れ入ります、本を書くまでに入念な調査をしているからだと思います。

この本はアメリカ大統領選挙が終わったばかりの時点で刊行された最新本で、私にとっては５４冊目の本となります。レビューをこのサイトに載せている冊数なので、もっと読んでいるはずですがとにかくお世話になっております。

これまでの著作の内容は多岐にわたっていますが、今回のテーマは彼が長年（２０年以上）は購入をすすめてきたゴールドが凄い価格（グラム１万円）になる、つまり通貨の価値がそれほどまで下落することを意味しています。日本円、そして金価格のベースになっているドルの価値が両方落ちれば、そのような価格になることもあるかもしれません。

この本ではそうなる時期を２０２４年としています、現時点から３年半程度、丁度私が従来の定年を迎えている時です。その時に備えて、この本に書いてあることを自分なりに理解して行動に移していきたいと思いました。

以下は気になったポイントです。

・この半年間で一番大事だと思うのは、令話２年４月２７日に、日銀黒田総裁が「（市場から、いや本当は日本政府の財務省から直接）国債を無制限に購入する、必要ならいくらでも買う」と言い切ったときである。これは財投債、大企業社債、CPでも無利子、無担保、無制限で買ってやると言ったのである（p４）

・WGC（ワールド・ゴールド・カウンシル）は、金や地球上に１８万トンあると言い続けているが、本当は６０万トンある。スイスとロンドン市場に溜まっている。日本の天皇家の金も、バチカン（ローマ教会）と、スイス銀行とロンドンBOE（イングランド銀行）に預けられている（p２４）

・金の値段は４年後（2024)には、今の５倍になるだろう。１オンスは今の2000ドルから１万ドル、国内価格はグラム6000円が３万円となる。１万円の壁を超えるのは2021年前半だろう（p４１）

・１円（１両）＝１ドルで始まった円は次第に弱くなっていき、昭和になると１ドル＝６円、８円となった。金解禁の再停止をして金の流出を防いだが、円は下落した。このとき欧米は政府による計画的通貨ダンピング（円切り下げ）と怒った。敗戦時には１ドル＝１２円＝最下級兵士の月給、になっていた。これをGHQは、１９４７年（終戦から２年後）に、１ドル＝３６０円とした（p４９）

・東日本大震災の後、１０月に１ドル＝７５円という超円高となっている、日本国債を買うと安心、安全であり、割増金利が付くそうだということで、各国政府、中央銀行が、イランや北朝鮮まで買いに来たためである。１９９４年に超円高となった（１ドル＝８４円）はクリントン政権が日本叩きをしたため（p５１）

・米国で今回行った事業会社への融資は、２００８年の金融危機時にも踏み込まなかった極めて異例の措置である、これでFRBの買取資産（本当は負債）が、４兆ドルから６兆ドルに膨らんだ、米財務省の隠れ財政赤字も今年１年で真水で、１兆ドル増えた。これはやってはいけないこと（p６０）

・日銀が無制限に国債を買って無制限にお札を供給する、これは恐ろしいことだが、アメリカもEUも同じことを始めた。この副作用（天罰）が起きるのは４年後の２０２４年である。（p６３）

・日本のコロナ経済危機対策の事業規模は、リーマンショック後（２００９年４月）は、総額５６兆円であるが、今回は１次補正（２０２０年４月）及び二次補正（５月）は合計２３４兆円、真水で４０兆円である（p６７）

・今はまだニューヨークの先物市場が作る金の値段が国際金価格であるが、あと数年でニューヨークが力を失って、金の値段は、上海黄金交易所(SGC)とロンドンのLBMAが日本でも表示されるようになるだろう（p８０）

・２０２４−２５年までにアメリカ初の世界恐慌が起きる、この時に手持ちの金の半分を売るべき、金の取引停止が政府から発表されるので。その時には米ドルが暴落、そして日本ではリデノミネイション（通貨単位の変更）が起きる、１万円が１０００円になる、これは２０２４年に決まっている、新札切り替えと同時に行う（p８２）

・今度やってくる世界恐慌では、国の抱えている借金がものすごいので、デフレにならずに旧来の恐慌とは逆に激しいインフレとなって国民生活に襲いかかる。このことに注意すべきである（８４）

・英豪資本（金鉱山のニューモントゴールドコープ、バリックゴールド）は、英ロスチャイルド財閥系であり、アメリカのロックフェラー財閥とはいがみあいがある、カナダもオーストラリアもアメリカに進んで金を売って助けることをしなくなるだろう、この辺が世界史の転換点で、アメリカの没落が見えてくる（p１０７）

・日本の米の値段は中国市場で決まりつつある、大連北方のハルビンを中心とする中国東北部３省の巨大な大平原地帯が現在は大米作地帯になっている。ここで収穫される米の質がかなり向上した、今では日本のコシヒカリクラスまで作っている。クボタの浄水器と東レの半透膜技術を導入しているから（p１０９）

・日本の農産物は大阪取引所に市場が移っているがほとんど取引がない、その理由は、大手スーパーや冷凍庫業者が、生産農家や地方の港から直接、トラック５台、１０台分とかを買い付けるから、魚も同じである。豊洲の卸市場でセリにかかっている魚はほんのわずか。表面上は活況なふりをしているだけで、実際の値段は市場外の取引で決まっている。豊洲市場は、高級すし屋、小さな魚屋、料亭が新鮮な高級品の魚を買うためにある（p１１０）

・銀は江戸時代は、金の４分の１くらいの値段であったが、今では１００分の１以下に落ちている。銀は世界的に余っているが、それでも銀が蘇る時代がくる、２０１１年４月の１２５円を超えて、やがてグラム２００円になるだろう（p１２２）

・金貨を買うのであれば、メイプルリーフ（カナダ）、ウィーンハーモニー（オーストリア）、イーグル（アメリカ）、カンガルー（オーストラリア）が良い。１オンス（31.1グラム）２４万円、売るときは２１万円（p１２７）

・ほとんどの人は専門家まで含めて日本政府の言うことを信じてボケッとしているだろう、そして預金封鎖と新円切り替えに引っかかって自分の金融資産を失うだろう、昭和２１年（１９４６）２月に起きたことがまた起きる（p１３２）

・武田製薬はイギリスのシャイアー社という同業を６兆円で買ったのに、なぜか逆転してしまった。武田の真面目な研究開発部門は解体されてしまった（p１４２）

・金を売る時は、買ったところに売りに行くのが基本だが、高額の場合は税務署に目をつけられるので、お金に余裕のある友達に市場価格よりも１割程度安い値段で売ること（p１４３）

・国民が保有する金融資産別の階層分け、超富裕層：５億以上、8.4万世帯、富裕層：1-5億円、118万世帯、準富裕層：322万世帯、5000万円以上、アッパーマス層：720万世帯、3000以上、マス層：4203万世帯である（p１５１）

・先進国以外の新興国や発展途上国では、お札をどんどん発行したり国債を増発すると、誰もお札を使いたがらないので、米ドルとの関係ではお札の価値は下落、そして物価がすぐに３倍とかになる。なので貧乏国の政府と中央銀行はお札と国債を発行できない（p１８０）

・GAFA+Mの株式時価総額は合計で７兆ドルであり、ニューヨーク３市場の３分の１を占めている。このテック大手の株価が大きく崩れる（半分程度）時が、アメリカによる世界支配の終わりだと考えている（p２０８）

・ソフトバンクグループの銀行からの借入金３１兆円のうち、１７兆円はみずほ銀行から、三井住友と三菱からは３兆円ずつ（p２１４）資産の部が３７兆円あるが、無形固定資産（のれん代、知的財産）が６兆円もある（p２１５）

・スーパーシティ構想の法案（改正国家戦略特区法）は令和２年５月２７日、コロナ禍のドサクサで国会を通して成立した。スーパーシティとは、国が選んだ自治体（特区）を人工知能とビックデータのIT技術を使って未来型の都市にするもの。ここでは自動運転、テレワーク、キャッシュレス決済、遠隔医療、ドローン荷物配送が行われる。恐るべき監視社会の誕生である（p２５３）

・日本の輸出大企業（トヨタ、日立、パナソニック、ソニーなど）の経営トップが、もうこれ以上アメリカのビジネスでアメリカ政府の脅迫で利益を奪い取られたら、うちはやっていけない、と悲鳴をあげている。日本は徐々にアメリカから少しずつ離れざるを得ない。これは韓国、台湾、香港、フィリピン、タイ、インドネシアの動きを見ているとわかること（p２５６）

・ドイツは欧州全部の面倒を見ることに決めた、ドイツはイタリアとスペインを助ける、それぞれ２１兆円と１７兆円を援助、これらの３分の２は返さなくてもいい資金である。これは欧州全体の大きな政策転換である。欧州は静かにアメリカの支配から離れて、ドイツが領導しようとしている。欧州は今や、ドイツ第４帝国の版図になりつつある（p２６４）

・２０１９年１０月に中国の武漢で発生した新型ウィルスは、アメリカ軍の中のヒラリー派が蒔いたもの、米中の生物化学兵器戦争であり、この戦争に中国は勝利した。コロナウィルスを迎撃した、疾病の防御や沈静化ではなく迎撃した、そういう論文が中国で出た。中国は戦争をアメリカとせずに、衰退するのを待っている（p２７１）

2020年11月14日作成

[ブクログ · ★★★☆☆]

＜目次＞
はじめに
第１章目先の目標は金１g、１万円
第２章金の取引停止が迫っている
第３章国に狙われる個人資産
第４章次の株価暴落を予言する
第５章国民を一元管理する菅政権
巻末特集　鉱山資源株２５

2020/11/10初版発行