銀行消滅――新たな世界通貨体制へ

副島隆彦

銀行が消える。世界の現実は動いている。私たちにとって「新しいお金の時代」が到来する。なぜこんな事態になったのか。デジタル技術の進化＝ＡＩの波が銀行を飲み込んだのだ。今は簡単な送金や引き出しはコンビニのＡＴＭで済んでしまう。そしてビットコインに代表される仮想通貨が、新たな決済手段として登場した。この仮想通貨が貴金属や資源、食糧などの実物資産と結合し、裏打ちされたとき、次の世界通貨体制ができてゆく！

• カテゴリ: 小説・文芸
• ジャンル: ノンフィクション / ノンフィクション・ドキュメンタリー
• 出版社: 祥伝社
• 電子版発売日: 2018年01月19日
• コンテンツ形式: EPUB
• サイズ(目安): 39MB

[ブクログ · ★★★★★]

171207 副島隆彦　銀行消滅　デジタル革命は世界通貨を創出する
１８年04月米・中・ロは北朝鮮を制圧し、政権交代を実現　
　　　　　　　同時に債務をチャラに
国の公債は6,600兆円！国債は2,200兆円　地方債は4,400兆円　
金利が１％上がると+66兆円の金利増　負担できない
日銀のマネタリーベース　１７年末510兆円！　
第二次ヤルタ会談　米・中・ロ　トランプ・習近平・プーチン

ヒラリーが大統領になったら第三次世界大戦へ　なぜ？　借金チャラ
ロックフェラーが最高権力者だったが、１７年３月死去
キッシンジャーが後継者

謀略説の本　金融・経済が政治をコントロールしているという見方で一貫
シンプルであるが故に、パワフル
トランプ大統領を当てた

[ブクログ · ★★★★☆]

予想の客観性、近未来のあるべき姿がイメージできた。
今ある当たり前がいらなくなる。
支配から離れた世界観を感じれた。

[ブクログ · ★★★☆☆]

この本で、次のことを知った。
・イタリアのモンテ・パスキという同国内3番手の銀行が実質破綻し、2017年7月にイタリア政府から7000億円の公的資金注入を受け、国有化された。
・事業所得は五棟十室を超える規模との大審院判例がある。つまり、月30万円、年間500万え程度であれは、事業所得として税務署に申告する必要はない。
・日本政府は毎年30兆円規模の米国債を米国政府から買わされており、残高が1200兆円と、日本の財政赤字と同額となっている。
・統一教会の今の名前は、世界平和統一家庭連合といい、安倍晋三、小池百合子が信奉者てある。

[ブクログ · ★★★☆☆]

銀行消滅、という過激な本のタイトルですが、最近のニュースを見ていると頷けることかもしれません。かつて１０以上あった銀行は４つのメガバンクに集約されました、会社の売上・収益は数字で見る限りは好調に見えますが、最近相次いで合理化計画が発表されています。

自分の生活を振り返ってみると、銀行に行くことが徐々に減ってきています。ATMにも行くことはありますが、現在ではコンビニに行けば事足りますし、郵便局の口座からであれば手数料もかからないので、まさに御財布代わりになっています。

以前は送金手続きに窓口に行くこともありましたが、最近では専ら、携帯電話から振り込んでいます。また今年(2017)初めて使ったので私にとっては忘れられない年になりそうですが、お金を送金する代わりに、仮想通貨を送りました。通貨とは、受け取る側が承諾すれば、今まで使っていた「日本円」に拘る必要が無い、改めて通貨の定義を理解しました。

また海外にお金を送金するときには、まず日本円をドルに換えて、さらに高い手数料が毎回かかりますが、仮想通貨なら両替不要、手数料もほぼゼロと考えると、多くの人が使い始めるだろうことも予想されました。そういえば、今年初めて中国でWechat Moneyを使いました、たった３日間でしたが、それ無しで過ごすことはできないと思ったほどです。

そんな意識になっている私にとって、この３０年間ずっと読み続けている副島氏の最新本(2017.11現在）です。現在使用されている通貨が、仮想通貨に変わるかどうかは分かりませんが、日本の元号が変わるころ（本日付の新聞で元号は2019年5月1日開始）には、かなり世界が変わっているかもしれません。その時に、この本で書かれていたことを検証してみたいと思いました。

以下は気になったポイントです。

・基本物質の全てを大きな籠（バスケット）に入れて総量を金額換算した、コモディティ・バスケットによって裏打ち（担保）されたとき、この地上に新しい世界通貨体制ができる、そして世界の中心は、ニューヨーク・ワシントンから、ユーラシア大陸（ユーロッパ・アジア）に移っていく、その中心都市は、カザフスタン国のアルマトゥであろう（ｐ６）

・銀行の支店で行われているお金の扱いの窓口が不要になりつつある、銀行ATMがコンビニに置かれている。三井物産・セブンイレブン・セブン銀行、三菱商事・イオン・ミニストップ・イオン銀行、三菱商事・ローソン・ローソンATM、伊藤忠・ファミリーマート・イーネットの４つがある（ｐ３６）

・ファミリーマートは、元は共同石油がつくった、AMPMと、長崎屋のサンクス、ユニーのサークルKが糾合して「ファミマ」になった、コンビニATMは2006年頃に、メガバンク、13年頃に地銀全体のATMを抜いた（ｐ３８、３９）

・クレジットカードは、５つの会社（ビザ、アメックス、マスター、JCB、ダイナース）であるが、これに銀聯カード（ユニオンペイ）が成長している（ｐ４６）

・三菱東京UFJはアコム、三井住友はプロミス・モビット、新生銀行はレイクと、サラ金を傘下に収めた、キャッシングが儲かるので（ｐ４９）

・スイカとPASMOは、2013年3月から相互利用が可能となった、鉄道運賃を降りる駅で決済するので、その間の支払いの分け合いが難しいので、上限が２万円（ｐ５３）

・アリババの電子決済サービス（アリペイ）の利用者は４億人、ウィーチャットペイは７億人、中国の消費者にとっては生活インフラになった（ｐ５６）

・2017年4月に予言した内容は、北朝鮮に対する米軍の攻撃（空爆）が2018年４月に起きる、バンカー・バスターミサイルを撃ち込む、核施設１２０か所の全てを破壊する。中国軍が進撃して、現体制を崩壊させる、１か月で終了する（ｐ６６）

・クレジットカードのような決済手段にビットコインが取って代わることはあるだろう、しかし政府の統制が効かないビットコインは、通貨そのものの代わりにはならない、流通量が増えれば、政府は規制をかけるだろう（ｐ８５）

・バブル景気のころの１万円が果たしていた役割は、３０年後の今は、1000円が果たしている。だから10000円札がなくなってもいいという議論がでてきた、４３兆円分のタンス預金をあぶり出す動きと連動している（ｐ８８）

・現在の金価格は、ニューヨークとシカゴが決める先物市場の値段であるが、もうすぐこの価格決定権が、ロンドンと上海の現物市場に奪い返される、1988年にアメリカが、イギリスの「ロスチャイルド家の黄金の間」から奪い取って以来（ｐ９８）

・2018年中には金の小売の最高値を抜くことはほぼ確実になってきた、あと３年くらい余裕をもって、グラム１万円になるまで手放さないほうがよい（ｐ１０１）

・コンピュータで国税庁がマイナンバー管理をできるようになるまで、まだ何年もかかる。税務署のコンピュータシステムが民間企業のものと直結するわけはない（ｐ１０７）

・シンガポールという国を裏側から支えてくれる大きな力はない、それに対して香港は、後ろ盾が北京の共産党政府、HSBC銀行は立派な銀行である（ｐ１０８）

・５棟１０室から上の収入の規模が事業所得となる、それまでは生活収入である（ｐ１１２）

・１４世紀にベネチアで鋳造した金貨（ダカット金貨）は、欧州内で１８世紀まで流通した、欧州の一番の金持ちはベネチア共和国であり、各国の王国ではなかった（ｐ１２２）

・いったんビットコイン（仮想通貨）を買うと、おそらくもう日本のお金（現金）には戻らない、ビットコインは決済手段である（ｐ１２６）

・法律による管理統制という考えを打ち破っていこうとする動きは、これから起きる、あと５年で、通貨とは何か、の考え方も相当大きく変わる（ｐ１６５）

・仮想通貨が、実物資産と結びつくならば、実体のある資産で仮想通貨が保証、担保されるなら、それが新しい世界通貨となるだろう（ｐ１６６）

・あと１０年は電気自動車はダメだろう、トヨタのハイブリッドカーと、水素社会＝燃料電池のほうがあと１０年は保つだろう（ｐ１９５）

・日本政府は外債＝米国債を３０兆円ずつ毎年買わされている、なので円を売ってドルを買っていて円安になる。累積米国債は1200兆円であるがこの数字は表に出ない、その数字がピタリと日本の財政赤字1200兆円となる、多くの外国政府が日本国債を買いに来ているので、円安にならない（ｐ２２０）

・米国連邦政府だけの累積債務は２０兆ドル（2200兆円）これに５０の州、４０の巨大都市の借金が４０兆ドル、合計６０兆ドル、利子が１％増えると年間で６６兆円の利払いになる（ｐ２２３）

・2018年２月に韓国で冬季五輪、3月に中国で全人代で国家体制としての指導部が正式承認、４月に北朝鮮爆撃、６月から１か月間ロシアでサッカーワールドカップ（ｐ２４１）

2017年11月23日作成