日本の近代化が始まる明治維新から数えて150有余年、筆者はそのほぼ３分の１に相当する長い間、流通・マーケティング研究に関わってきました。本書は、明治・大正から昭和・平成を経て、令和に至るコマース（商業）の近現代史をたどり、それぞれの時代の商業の特質を描き出す初めての商業経営革新通史。 　本書は、小売商業者の経営革新行動を中心に分析。具体的には小売商業者の経営革新行動を分析するフレームワークとして小売事業モデルを提示し、なぜその経営主体が存在し、どのように社会に貢献するのかを示す基本理念、それをどのような事業の形にして競争を勝ち抜くのかという市場戦略、そして戦略を実行し収益を上げる小売業務システムの３層からなる分析枠組みを設定します。戦後小売りビジネスモデルの興亡史という側面も持ちます。 　それにより流通革命期におけるダイエーに代表される総合量販店の成長と凋落、セブン‐イレブン・ジャパンやファーストリテリングなど専門量販店の持続的な躍進を分析し、小売企業の成長戦略のための基本的な指針を示します。 　デジタル破壊、オムニチャネル化、プラットフォームなどの先端的動きについても分析し、最後に、流通・マーケティングの視点から、対面形式による商業の重要性、それがデータ・技術に置き換わる時代の商業倫理ならびに情報倫理のあり方を考えます。筆者は流通研究の第一人者、現場主義の研究者です。

イノベーションの第一人者ゴビンダラジャンは、実証済みのシンプルな手法を用いたイノベーション・ツール「三つの箱の解決法」を開発した。ＧＥ、マヒンドラ＆マヒンドラ、ハズブロ、ＩＢＭ、ユナイテッド・レンタルズ、タタ・コンサルタンシー・サービシズなど、実際の企業の実例をふんだんに交え、これまでにないイノベーションを生み出す環境やカルチャーを社内につくる明確な道筋を解き明かす。 　イノベーションには、これまでとは違うスキル、評価基準、手法、マインドセット、リーダーの取り組みが必要だということは、経営者であればわかっているはずだ。新たな事業を創出することと、既存の事業を最大限に活用することは、経営上、根本的にまったく違う課題であることもわかっているだろう。この両方を同時に進めていくことが、経営者の真の課題である。一方で劇的な改革を進めながら、同時にいまも順調な既存事業の業績目標をどう達成していけばいいのだろうか？　既存のビジネスモデルに危機が迫って手放すことになる前に、どのような変化を起こせばいいと考えるだろうか？ 　ゴビンダラジャンの「３つの箱の解決法」で、イノベーションの創出が容易になる。「３つの箱」に、組織のエネルギー、時間、資産をバランスのとれたやり方で割り振ることができる。 　●ＢＯＸ１：現在――中核事業を最大利益率で運営する 　●ＢＯＸ２：過去――イノベーションを妨げるアイデア、実務、姿勢を手放す 　●ＢＯＸ３：未来――ブレイクスルーとなるアイデアを新たな製品や事業に変換する 　この構想で成功した経営者たちの証言を満載した本書は、イノベーションに不可欠な、重大、かつ互いに相対する事柄を組織内でいかに調整するかという実務上のジレンマを解決してくれる。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 データサイエンス、キャリア教育、グローバル化etc. 　将来役立つ魅力的な学部・学科を発掘! 注目の取り組みを多数紹介。 ・大学入試改革でどうなる?どう変わった? ・デジタル化で大学が変わる ・STEAM教育に熱心な学部・学科は? ・都心回帰! キャンパス移転の動向 ・地方創生、起業などユニークな課程が登場 ・学費をまかなうマネープラン ほか ビジネスのデジタル化が進み、既存のビジネスモデルや仕事のやり方が大きく変化する中で、大学で、何を、どのように学ぶかが以前にも増して重要になっています。 大学もそうしたトレンドに対応するため、従来にないタイプの学部・学科を創設したり、キャリア教育に力を入れたりして、変革に取り組んでいます。 大学・学部を選ぶために知っておきたい基本知識と最新の動向を解説します。

日本では「地域創生」が叫ばれ、少子高齢化に歯止めをかけ、地域の人口減少と地域経済の縮小を克服し、将来にわたって成長力を確保することを目指している。しかし、これといった解決の糸口が見つからないまま、地方の経済は縮小し、地方の利便性や魅力が低下することで、さらなる人口流出、人口減少が促進するという負のスパイラルに陥っている状況が続いている。 （株）メイホーホールディングス代表取締役社長として、30年近くにわたって企業経営に携わってきた著者は、「わが国の社会・経済システムの制度疲労がすべての元凶であり、そのシワ寄せが地域社会・経済に及んでいる」と鋭く指摘する。著者はバブル崩壊直後に測量会社の経営を承継し、以降、既得権の壁に行く手を阻まれながらも、建設関連業を中心として、建設業、人材ビジネス、介護事業へと事業分野を広げ、地域の公共サービスに貢献する企業グループとして県境を越えて事業エリアを拡大してきた。その過程で、全国の中小企業こそが閉塞感にあふれるシステムを打破し、真の地域創生に導くポテンシャルを有していると認識するに至った。 本書では、著者が行ってきた良知（すべての人が持っている良心的な心）を基本とする経営と、それによりM＆Aを通じてグループ強化・企業の再建を図ってきた過程が明らかにされる。高収益企業になるための具体的な組織づくりを指南しており、現役経営者による経営の教科書としての価値は高い。 しかし、1つの企業グループによる社会変革には限度がある。そこで本書が提唱するのは「地域企業支援プラットフォーム」という地域企業によるネットワーク構想である。プラットフォームに参加する企業が連携することで経営力・生産性を高め、各企業が持つ高度な技術・ノウハウを結集することで新たなビジネスモデルの創造を目指す。 「ポスト・新型コロナ時代」に対応できる経営力を身につけ、「真の地域創生とは何か」を問い直すための書である。

素材から、デバイス、インフラ基盤、ビジネスモデルまで。2020年に躍進する技術・産業を一挙報告！ ※2020年1月14日号の特集「２０２０注目の技術＆産業」を電子書籍にしたものです。

デジタルマーケティングとは、ウェブサイト周りに加え、スマホやデジタルサイネージ、インターネットTVなどの様々な接点に加え、オンラインから流入したリアル店舗との連動、D2Cやサブスクなどの新たなビジネスモデルも包含した広い範囲でのネットマーケティングのこと。 コロナ禍により、よりその効用が注目されています。SNSを基点にさまざまなネットメディアを融合して最適な方法で最高の効果を上げるには何をすればよいか。その答えとなるテクニックをデジタルPRで多くの実績を持つ著者が解説します。 【目次】 第1章　デジタルマーケティングをはじめる準備 デジタルマーケティングとは何か あらゆる領域で活用されるデジタルマーケティング デジタルの領域拡大に対応する デジタルと既存メディアの融合を図る コンプライアンス問題に関心を抱く など 第2章　ホームページで広く発信するオウンドメディア オウンドメディア戦略の基本 Webサイトのコンセプトを点検する Webサイトのコンテンツを再設計する ターゲット戦略を考える ターゲットのニーズとウォンツを分析する など 第3章　双方向コミュニケーションのソーシャルメディア ソーシャルメディアの役割と得られる効果 SNSの特性を理解する　クチコミによる拡散 Facebookのマーケティング活用　機能のメリットの最大活用 Twitterのマーケティング活用　Twitter広告のメニュー Instagramのマーケティング活用　ブランディングとショッピング など 第4章　集客・成約を促すペイドメディア ペイドメディアの役割とアテンションの獲得 リスティング広告の活用　検索結果との連動 ディスプレイ広告の活用　認知拡大を図る リターゲティング広告の仕組みと種類 動画広告の活用　訴求内容をわかりやすく伝える など 第5章　広報・PR主体のアーンドメディア アーンドメディアの役割とアテンションの獲得 アーンドメディアの活用　アテンションの最大化 Webメディアへのアプローチ 海外逆輸入型PR手法 アーンドメディアの効果測定 など

中国ではデジタル技術の開発と社会への実装が猛スピードで進んでいる。2020年11月に公表された35年までのビジョンの中で、重要な位置を占めたのがデジタル化の施策だった。行政サービスのデジタル化はもちろん、「全国民のデジタル技能を引き上げ、情報サービスのカバレッジを完全なものにする」とも明記されている。インターネットをうまく活用して急速に発展した国として注目されている。一方で、情報統制や監視強化といった政治的なイメージもあるが、その成果については社会環境やビジネスモデルなど、さまざまな「中国式」を学ぶことで、日本のデジタル化や競争力強化にも役立つ点はあるはずだ。デジタル大国・中国のリアルを探っていこう。 本誌は『週刊東洋経済』2020年11月21日号掲載の29ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。

上値が重い日本株の中でも、着実に需要をとらえて躍進を続ける銘柄がある。その銘柄の軌跡は、投資家の銘柄選びだけでなく、停滞感が漂う日本企業のビジネスモデル再構築のヒントも満ちあふれている。 ※2019年11月19日号の特集「日本株　爆騰！銘柄」を電子書籍にしたものです。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 2020年度はまさに新型コロナウイルス感染の感染拡大による問題で一色の1年であった。長期の外出自粛、テレワークの普及などによって社会生活が一変する中、既存ビジネスへの影響も大きかった。多くの消費者が外出自粛する中、家で楽しめる動画配信サービスのニーズが高まり、急速に利用が拡大するとともに、動画の視聴スタイルも大きく変化した。昨年調査時点でキャズムを超えていた有料の動画配信サービスの利用率はさらに4.1ポイント増加し25.6％に達した。また、YouTubeの人気もより一層高まり、視聴人数は飛躍的に増加し2020年9月の月間利用者数は6500万人を記録したという。さらには、音楽や舞台など開催できなくなったリアルイベントの代替としてのPPV（有料オンラインライブ配信）も急速に立ち上がった。有料無料どちらも含めてインターネット経由で動画を視聴することが消費者にすっかり浸透したと言えるだろう。一方、テレビ放送のインターネットでの同時配信の動きも着実に進んでいる。NHKプラスのスタートに加え、2020年の秋にはTVerにて「日テレ系ライブ配信」のトライアルが行われた。動画配信が浸透し人気が年々高まっている中、今後、テレビ局に求められるのは、複雑なメディア環境の存在を前提としたビジネスモデル作りであろう。本書は、活発化する動画配信ビジネスに関して、その歴史や最新概況などについて分析するほか、コロナ禍における動画配信市場の現状を分析し今後を展望する。また、2章では、国内の注目すべきサービス・事業者の概要をそれぞれ解説。3章、4章において、インターネットユーザーの映像や動画の視聴状況、実際に動画配信を利用しているユーザーの利用動向を詳細に調査し、その利用実態を明らかにした。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この電子書籍は紙版書籍のページデザインで制作した固定レイアウトです。 ソフトウェアエンジニア必携！ 　ビジネスモデルの変革を見据えたDXが進展する状況下、一方でシステムの老朽化、リリース後の障害および不採算プロジェクトなどの問題が後を絶ちません。 　そこで、本書の第Ⅰ部では、CMMIの最高成熟度（レベル5）を達成した実績から、ソフトウェア開発の「定量的プロジェクト管理」に焦点を当て、独自の生産管理方式（ACTUM）に基づく見積り方式や品質管理・出来高管理方式による「組織ベースライン」の構築、さらに上流工程問題など、ACTUMを応用した幾つかの開発プロセスの改善事例を紹介します。 　第Ⅱ部では、「人間特性」、「関係特性」などに焦点を当て、独自のSRMモデルによるチームエラーの削減、ステークホルダ間での齟齬の改善およびDXの進展に伴う未知の課題などに対応すべく推論力を働かせた課題の解決、さらにマーケティング技法を応用した潜在ニーズの顕在化による問題解決を実事例とともに紹介した一冊です。 第Ⅰ部　定量的プロジェクト管理の導入編 第1章　生産物量と生産性によるソフトウェア開発の生産管理方式 第2章　システムプロファイルごとの要求品質と開発コストとの関係 第3章　要求の定量化に基づく膨らむ要求の制御と手戻りコストの低減 第4章　環境変数を応用したプロセス改善などによる品質と生産性の向上 第Ⅱ部　システムエンジニア・リソース・マネジメントの導入 第5章　SRMモデルとは 第6章　SRMモデルによるチームエラーの削減 第7章　SRMモデルによるステークホルダ齟齬の改善 第8章　SRMモデルによる推論力を働かせた課題の解決 第9章　‘S+SPIN話法’による潜在ニーズの顕在化と問題解決 参考文献 索引

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ブランドからデザインの嗜好，そして低価格化へと大きな変革期を迎えた90年代以降，アパレル産業は大きく変貌を遂げました。世界のアパレル市場が成長を続ける一方，国内の市場規模はバブル期の3分の2まで縮小。サプライチェーン全体で生産性向上をめざし，ICTによる成長を目論む企業ではテクノロジーを活用できる人材を獲得するなど，就業者のイメージも変わり始めています。本書はアパレルメーカーを中止に据え，川上の繊維業界（素材メーカーなど）から川下の小売，Eコーマス業界までを俯瞰した業界研究本です。アパレルビジネスの基本知識からビジネスモデル，最新のトピックに加え，アパレル産業に関連するファッション業界の現状など，就職転職に役立つ情報を提供します。コロナ禍の影響を受けた業界の最新動向についても解説します。

デジタルトランスフォーメーション（DX）はすでに多くの企業にとって当たり前の取り組みとなっている。しかし、国内外を見渡しても本当の意味で「DX」に成功している企業は少ない。本書は、「DX」によるあらゆる経営課題の解決を支援するPwC Japanグループが、組織を継続的に進化させ、企業変革を成功へと導く1冊である。 突発的なゲームチェンジが余儀なくされるアフターコロナの新世界。 生き残りをかけて、あらゆる企業がまずやるべき経営課題は「デジタル対応」であり、「DX」の本質を正しく理解し、成功させることだ。 そんななか、新たな時代に素早く適応し、組織を進化させ、ビジネスモデルに革命を起こした数少ない企業がある。 それが、「デジタルチャンピオン」だ。 本書の目的は、不確実性の高い時代を勝ち抜くため、今こそ「DX」の本質と基本のメカニズム、そして成功事例をお伝えし、あらゆる企業を真のチャンピオン、そして成功へと導くことである。 激化する競争環境への適応、突発的なゲームチェンジに継続的に対応していく「変革力」を手に入れる指南書である。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 今日、全国には2万社の印刷業および製版・製本などの事務所があります。この圧倒的多数が中小零細事業所です。各社ともコロナ禍に打ち勝って業績を回復し、印刷業の新しいビジネスモデルを確立するべく、懸命に企業活動を持続させています。本書は、日本の印刷業界について基礎知識や印刷会社の人と仕事、最新のビジネスモデルなどを解説した業界研究書です。業界人、就職、転職に役立つ情報満載です。巻末に印刷関連産業業界マップ付き。

株式投資に役立つ財務分析の基本を、実際の企業の事例を使って紹介する入門書。 元外資系運用会社アナリストで、現在は大学で教える著者が、前作の『外資系アナリストが本当に使っているファンダメンタル分析の手法と実例』の入門編にあたる内容を、わかりやすく解説。 企業のビジネスモデルを捉えて、財務分析をした上で投資判断をしたい個人投資家に向けた、初めてのファンダメンタル分析の入門書。

群馬県の京ヶ島村（現在の高崎市京目町）の貧乏床屋職人が、理容と美容のイノベーションに目を付けて美容界に参入。今や理美容界に名を馳せるまでになれたその独自の経営戦略に迫る。新規ビジネスモデルの構築や開発、経営にあたっての効率化、ドミナント及び人材、そしてマネジメントを無駄なく効率よく一人で築きあげるための戦略とノウハウを伝授。これからの若い理美容師は誰もが経営者になるべきであり、必ずなれるし、「人」を大切にすることが結局は成功への近道であることを提示する。

【内容紹介】 正確な情報がしかるべき判断の礎。 未来を創る責任ある人々へ 前著『Beyond 2025』の上梓から1年。 本書は、SAPジャパンにおいて業界や業務にスペシャリティーを持つメンバー16名と、SAPジャパンパートナー企業5社からの5名が執筆に参加。 海外企業の先進的な取り組みに加えて、日本企業5社の経営課題への取り組みの、合計34のコンテンツで構成している。 章立ては、前著『Beyond 2025』と同様。そうすることで、お読みいただく方々に、この1年の、世界のデジタルトランスフォーメーションの進化を感じていただくことを意識した。本書の展開は、次のようになる。 1． 地球へのまなざし～エネルギー・環境問題へのテクノロジーを活用した取り組み 2． トップランナーは業界を超えて～業界トップランナーによる、業界を超えてインスピレーションを与える取り組み 3． 「透明性」という企業価値～不確実で変化の多い時代での、企業のレジリエンスを高めるための取り組み 4． 進化としてのビジネスモデル創造～従来型ビジネスの成果を踏まえ、未来を見据えた結果としての、デジタルテクノロジーを活用したビジネスモデルの創出 5． 人が人らしくあるために～テクノロジーが人の仕事を奪うのではなく、人が人らしく働き、生きるための取り組み これら34の取り組みは、業界、企業や団体の別、規模、その組織の歴史の長さを問わない。共通点は、未来を見据えた取り組みであること。 それぞれの取り組みは、読者の意識改革と発想の展開に役立つはずである。 また、前著同様、その取り組みの紹介動画があるものは、QRコードによって読者のスマホで動画サイトにアクセスしご覧いただくことができる。本作では全部で18本の動画のQRコードを載せている。 【著者紹介】 [監修]松井 昌代 SAPジャパン インダストリー・バリュー・エンジニア [執筆]（掲載順） 松井昌代、土屋貴広、古澤昌宏、竹川直樹、東 良太、柳浦健一郎、田積まどか、前園曙宏、久松正和、桃木継之助、佐藤 俊、今野愛美、山﨑秀一、太田 智、福岡浩二、海野晋也、明石宗一郎、佐宗 龍、横山浩実、古濱淑子、石山恵里子 【目次抜粋】 序章／改めて2025年を考察する 第1章／地球へのまなざし 第2章／トップランナーは業界を超えて 第3章「／透明性」という企業価値 第4章／進化としてのビジネスモデル創造 第5章／人が人らしくあるために

【大人気のフレームワーク「Django」、現場で使える力を身につける。】 近年、AI開発を中心にPythonがますます注目されています。Pythonは初心者にもやさしい言語で、「パッケージ」や「フレームワーク」という便利な「部品」が数多く提供されているのも人気の理由です。その一つであるDjangoは、Webアプリケーションの制作環境として大人気、業界でも注目されています。アプリ開発における技術的な敷居の低さも人気の理由の一つとなっています。 Djangoを使用すると、よく見かけるような会員制サイトなども簡単に開発できます。たとえば、YouTubeやInstagramでも活用されています。 本書は筆者がエンジニアとして得た実践的な知識をお伝えするべく、実際の開発の流れに沿って学べる構成となっています。環境構築が苦手な方でも学習を進められる内容なので、初心者の方もご安心ください。 この本では、読み進めていくためのPythonの基礎から始めてDjangoの基本を紹介、そして作例（社内SNS）を開発するという流れで、実務的な開発手法を学べる形式になっています。デプロイ、各種ツールやサービスの基礎解説も掲載。作例データはダウンロードできます。 プログラミングの学習は、とにかくコードを書いて実際に動かしてみることが重要です。コードが理解できなかったり、エラーが出てしまったりすることがあるかも知れませんが、まずは立ち止まらず最後まで諦めずに開発を進めてください。そうすると開発の流れや全体像が見えてくるでしょう。 〈本書の内容〉 ■PART1 Pythonの基本を学ぶ ■PART2 Djangoの基本を学ぶ ■PART3 DjangoでSNSを作る ■PART4 アプリケーションを公開する ■APPENDIX 〈著者プロフィール〉 田中 潤 Shannon Lab株式会社 代表取締役。アメリカの大学で数学の実数解析の一分野である測度論や経路積分を研究。カリフォルニア大学リバーサイド校博士課程に在籍中の2011年、「ShannonLab」を立ち上げるために帰国。これまでの研究成果や技術を生かして、対話形式で有名人を当てる推測エンジン「Mind View」や、テキスト対話エンジン「Deep Love」など数々の人工知能エンジンを開発。開発する際は常にPythonを愛用。近年人工知能がホットな話題となり、数理研究とビジネスモデルの双方の視点からアドバイスを行い、企業の人工知能ビジネス立ち上げを多数手がけている。コンサルティングを重ね、人口知能サービスを商品化するためのビジネスプランを練り、企業との共同研究開発も行っている。 伊藤陽平 日本暗号資産市場株式会社のエンジニアとして、ブロックチェーンやWebアプリケーションの開発を中心に行っている。元Shannon Lab株式会社のインターンとしてPython、Djangoの開発に携わる。また、新宿区議会議員（2期）、Code for Shinjukuの代表として行政のICT化やプログラミング教育にも取り組んでいる。

ECの世界はコンバージョンしてなんぼ デジタルマーケティングで成果を出すための秘訣が詰まった1冊 世の中全体のデジタルシフトが加速度的に進む中、企業・ブランドはECを活用し、 人々に選ばれるための訴求により力を入れることが必要です。 本書では、「選ばれるブランド」「成果を出せるブランド」になるために これから各企業・ブランドが行うべき既存顧客のLTV向上、目標達成のために用いる マーケティング手法や評価制度、組織のありかたなどを解説しています。 新たにECでの販売にチャレンジするが、何から始めたらよいのかわからない。 EC売上を伸ばしたいが、なかなか成果につながらない。 実店舗主軸のビジネスモデルから脱却し、ECでも売上を作っていきたいが 組織体制やKPIの持ちかたをどのように変更すべきか悩んでいる。 こうしたさまざまな課題を解決するためのヒントをまとめています。 デジタルマーケティングで自社の売上を作っていきたいと考える 現場担当者の入門書としてはもちろん、 企業のデジタルシフトを推進する経営層の方が デジタルマーケティングやECの重要性を再確認するためにも お役立てください。 【著者紹介】 藤原 尚也（フジワラ ナオヤ） 1974年大阪生まれ。京都学園大学（現：京都先端科学大学）卒。 アクティブ合同会社CEO。 1996年カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社に入社。 外資系化粧品メーカーのデジタルマーケティング部シニアマネージャーに転職。 2016年アクティブ合同会社を設立。デジタルマーケティング導入支援、 デジタルマーケティング人材育成を行っている。 ※本電子書籍は同名オンデマンド出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

出版界において、その存在なしには本づくりが成立しないともいわれる「ゴーストライター」。その実態はいかなるものなのか。多岐にわたるテーマを理解してわかりやすい文章を紡ぐ技術や、えてしてわがままで頑固な著者と一定期間時間を共有しながらその持っている魅力を引き出す能力、著者が書きたいものを読者が読みたい「商品」に昇華させる文章力は、明らかにアルチザン（職人技）と言っていい。 　佐村河内事件をスクープする一方で、多くの「ゴーストライティング」を手掛けてきた大宅賞作家が、権利関係や仕組みを整理して、出版界やライターの将来像を明確にした一冊。 第１章　人はなぜゴーストライターになるのか 　１．クリエイターとしての根源的な喜び 　２．他者の「主観」で文章を紡ぐ喜び 　３．未知のジャンルに入っていく喜び 第２章　「他者」の人生をデザインする 　１．『成りあがり』はいかに生まれたか 　２．伝えたいことを「商品」にする 　３．デッサンを積み重ねる 　４．編集者冥利の作品 第３章　出版界のビジネスモデルのなかで 　１．出版界の現状 　２．編集者から見たライターの条件 　３．「著者」がライターと共に本を出すということ 第４章　ブックライターの仕事術 　１．多彩な文章力と構成力を身につける 　２．自分をプロデュースする 　３．企画を通すには 第５章　トラブルを事前に防ぐ 　１．泣き寝入りをしないために 　２．よくある失敗事例 　３．著作権の流れ ●神山典士（こうやま・のりお） 1960年埼玉県生まれ。信州大学人文学部卒業。ノンフィクション作家。第3回小学館ノンフィクション賞優秀賞受賞作『ライオンの夢　コンデ・コマ＝前田光世伝』（小学館）など著書多数。2012年には『ピアノはともだち　奇跡のピアニスト辻井伸行の秘密』（青い鳥文庫）が全国青少年読書感想文コンクール課題図書に選出される。また2015年には「現代のヴェートーベン佐村河内報道」により、大宅壮一ノンフィクション賞（雑誌部門）受賞。雑誌ジャーナリズム大賞受賞。

士魂商才でハロッズに負けない日本初のデパートを創業した久留米武士・日比翁助の壮烈な物語。 明治３７年、日本初となるデパートを創業し、斬新な広告や催事開催、人材育成などにより「三越ブランド」を確立。慶應義塾で福沢諭吉に学んだ“士魂商才”を実践し、近代日本の商業革新に挑んだ久留米武士・日比翁助の壮烈な生涯を辿る。 【目次】 序　デパート王とタイヤ王 第一章　デパートメントストア宣言 第二章　激動の維新期に育った日比翁助 第三章　北汭義塾と慶應義塾の仲間たち 第四章　没落した三井呉服店越後屋 第五章　運命の転身と士魂商才 第六章　デパートは社会公衆の商店なり 第七章　今日は帝劇、明日は三越 第八章　デパートのビジネスモデルをつくった翁助 第九章　受け継がれていく翁助の創業理念 参考および引用資料 あとがき 【著者】 林洋海 1942年福岡県生まれ。久留米商業高校卒業。トッパンアイデアセンターを経て、AGIOデザイン主宰。福岡アジアデザイン交流協会会長。日本グラフィックデザイナー協会会員。

著者独自の「薬局ビジネス51年周期説」から、 今の薬局ビジネスモデルがどの位置にあるのか、 これからどういうビジネスモデルが求められるかの道筋が見えてくる。 著者は、医師であり薬局経営者、また一般社団法人「日本在宅薬学会」の理事長でもある。今までのいわゆる「病院門前薬局」は、時代の役割を終えており、薬局・薬剤師は新たなビジネスモデルを構築し、変革しなければならないと訴える。本書では、その道筋を具体的に示した。業界人必読の啓蒙書である。

「もう無理だ！」とあきらめるその前に！ ウィズコロナ、ポストコロナ時代を生き抜く、賢いお金の回し方。 ・資金繰りの作成 ・銀行交渉 ・ビジネスモデルの見直し 新型コロナウイルスの影響で今後深刻な景気悪化が予想される中、 中小事業者の頭を悩ますのが資金繰り。 現在は様々な補助金や助成制度で何とか景気は持ちこたえているもののこれからの悪化に備え、 本書は中小事業所が知っておくべき資金繰りのポイントを紹介していきます。 内容は前版『会社の資金繰り 絶対やるべきこと、知っておくべきこと』をブラッシュアップし、 特に新型コロナ禍で窮する中小事業者に向けて、資金繰りの考え方、 対応のしかたをメインに、中小企業事業者がつかえる助成金などについても焦点を当てて解説します。 根幹をなすツールは「資金繰り表」です。 これは法令によって義務づけられているモノではなく、 各社各様に作成してよいものです。 それだけに、実際の資金繰り表作成している中小企業はほとんどありません。 会社の維持継続において最も重要な資金繰りにおいて、その現状を理解し、 予想して対策を立てるためのツールを持っていないのです。 本書を参考に、中小企業の経営者、経理・会計士責任者の皆さんは資金繰り表を作成し、 確かな資金繰りのためのツールを手に入れてもらえればと思います。 ■目次 ・第１章　中小企業は「現金＞利益＞売上」の順で重視する！ ・第２章　資金繰り表をつくって使いこなす！ ・第３章　資金リスクに強い会社をつくる！ ・第４章　月次Ｂ／Ｓから資金繰りを読み解く ・第５章　資金繰り表を活用した対銀行交渉のポイント ・第６章　ウィズコロナ・ポストコロナの資金繰り ■著者　徳永貴則（トクナガタカノリ） 株式会社スペースワン代表取締役。１９７２年佐賀県出身。 明治大学政治経済学部を卒業し、大和銀行（現りそな銀行）に入行。 都内を中心に法人店舗にて主に法人融資先の新規開拓業務を行ってきた。 本店融資部での経験もあり、審査部門での経験も豊富にある。 ２０００社ほどの融資に携わった経験を活かし、株式会社スペースワンを立ち上げ独立。 企業の「資金繰りアドバイス」にフォーカスを当て、事業再生や経営改善のアドバイスを行っている。 中小企業のみならず、税理士をはじめとした士業をクライアントとし、 顧問先への助言、全国にて講演活動を行っている。 教科書的な経営指導、融資アドバイスではなく、経営者にわかりやすく実践的なアドバイスに定評がある （本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

全体像から基礎的なしくみや新しい技術まですべて図解 確かな知識がつく「使える教科書」 【本書のポイント】 ・解説とイラストがセットで理解しやすい ・「5Gを支える技術」の役割がわかる！ ・考え方から技術、活用例までを網羅 ・キーワードから知りたい項目を調べやすい ・5Gの等身大の利用価値を探すための材料のひとつとなる ・現場の実態や出来事など、最新動向にもしっかり対応！ ・ビジネスパーソンに必須の知識に絞って解説！ 【こんな方におすすめ！】 ・5G全体の概要を知りたい方 ・5Gのイメージがわかなくて困っている方 ・5Gに関わる技術と機器の役割を知りたい方 ・5Gを支える新しい技術に興味がある方 ・5Gを使った新しいビジネスに関心がある方 ・現場の実態や出来事など、最新動向についても知りたい方 【内容紹介】 5Gの登場により、私たちの生活スタイルやビジネスモデルが 大きく変わることが期待されていますが、 5Gがどのような技術によって支えられていて、 これまでの通信システムと何が違って、 どのように私たちの生活や既存のビジネスに変化をもたらすのか 想像できないという方も多いと思います。 そこで、本書では見開きで 1つのテーマを取り上げ、 図解を交えて解説しています。 最初から順に読んで 体系的な知識を得るのはもちろん、 気になるテーマやキーワードに 注目しながら読むなど、 状況に合わせて活用してください。 ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

本書の売りは、一言で言えば、「一粒で３つ美味しい」を実現することです。 一、独自性経営のエッセンスが短時間で理解できる 一、経営幹部に必要な「結果を残す会計力」が理解できる 一、Amazon、Apple、IKEAのビジネスモデルと利益の源泉が理解できる　 1997年、ジェフ・ベゾスCEOは株式上場を果たしました。その時の株主への手紙は、今でも毎年の年次報告の末尾に添付され、「顧客への執着」と「長期志向」を柱にした揺るぎない経営方針・経営哲学が連綿と受け継がれています。これは毎日が「Day One」、初心忘れるべからず　のAmazonの基本精神です。 1997年、スティーブ・ジョブズは倒産寸前のAppleに復帰しました。製品や販売チャネルの大胆なリストラを行い、量から質へ、「最高のもの」を「ジャストインタイム」で顧客に提供する体制へと、ビジネスモデルを大変革しました。この時、今日のAppleへの長期成長の礎が築かれました。 1999年、IKEAのCEOに就任したアンダッシュ・ダルヴィッグは、それまでのジェットコースターのようアップダウンの激しい成長過程を踏まえ、安定性と新しい方向性を示すために、「10年計画」を打ち立てました。この計画では、ビジネス理念と価値観をより具現化するために、「10年間で20％の値下げを実現する」という明確な目標が設定されました。今でもデザイン性に優れ機能的で品質の良い製品の値下げが続けられています。 以上が、本書で取り上げる独自性の代表的企業、Amazon、Apple、IKEAの象徴的イベントです。 20世紀が終わりかけ次世紀に向かうこの原点とも言えるべきイベントが起点となって、21世紀の今、その業界で圧倒的な存在感を誇り、飛躍的・持続的な成長を遂げています。 現代は、経済のデジタル化とグローバル化の時代です。簡単に模倣されてしまう時代であり、強みを磨き上げ独自性を確立して維持していかなければ生き残っていけない時代だと言えます。だからこそAmazon、Apple、IKEAという独自性の代表的な企業の事例を深く分析し、そこから得られる教訓を今後の経営に活かすことはとても重要です。 本書の最終的なゴールは、読者の皆様の企業が、強みを磨き上げ自社ならではの独自性を確立すること、そして、「結果を残す会計力」を活用して、持続的な売上・利益成長を実現する独自経営デルを確立することです。特に、経営参画される皆様には、新たな視点・ゼロベースでの視点で経営にあたることが期待されていますので、本書を通じて、自社の戦略・ビジネスモデルを検証し見直すきっかけにしていただきたいと思います。 本書を執筆することによって、少しでも会計士としての使命を果たすことができれば幸いです。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 動画や音楽の定額配信サービスなどで注目を集めるサブスクリプション・ビジネスは、近年、あらゆる業種・業態に広がりを見せている。この「現代型サブスクリプション」の隆盛を支える消費志向の変化や物流の進歩、AI、IoT、5Gに代表されるデジタル技術の活用などを、イラストや図版を使ってやさしく解説する。話題のビジネスモデルと先端科学技術の関係を知りたいという知的好奇心に応えるシリーズ第7弾。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 今年の「生保・損保特集号」は『コロナが問う保険業の存在価値』と題して、世界に蔓延している新型コロナウィルス感染症が、日本の生保・損保業界に与えた影響や、業務や働き方の変化などについて考察しています。 保険会社に与えた影響で最も大きいのは、従来のような「対面営業」が難しくなったことです。コロナへの感染拡大防止のため、人々の非対面・非接触ニーズが高まっています。対面販売が中心の保険会社にとっては、それはビジネスモデルの転換を迫られていることを意味します。 特に国内生命保険会社は営業職員チャネルが主軸であり、4~5月の緊急事態宣言下では新規の保険営業がほぼストップしました。 解決のカギとなるのは「デジタル技術の活用」です。多くの会社ではWeb会議システムによる非接触の保険営業の開始に加えて、非対面でのネット契約が可能なシステム構築に着手しています。 「特集I」では、生保の営業スタイルの改革と、デジタル営業浸透に向けた試行錯誤の様子を6ページの特集でリポートしています。 一方、損害保険会社は、生保会社以上にデジタル活用に積極的です。今回のコロナによってその動きが加速することは間違いありません。「特集II」では、3メガ損保のデジタル技術の現状とその可能性について、具体的な活用事例を交えながら紹介しています。 「特集III」は、生保・損保会社の合計の会社数をしのぐ、100社を超えて急成長中の少額短期保険事業者にスポットを当てました。急拡大するあまり、経営や事業活動における課題が露呈しています。大手生保会社グループによる少額短期保険事業者の買収事例など、ホットなトピックスも盛り込んで、計7ページの大特集です。

発明や特許のことを中小企業、ベンチャー起業の経営者や一般の人にもっと知ってチャンスをつかんでほしいという思いから、できるだけわかりやすく書きました。前半はラーメンを題材にして、発明がどのように作られるかを紹介しています。後半は発明をビジネスにするためにはどうしたらよいか、という視点で書いています。 著者プロフィール 弁理士・ビジネスアイデア特許化コンサルタント・知財ポジショニング戦略コンサルタント。1952 年山梨県生まれ。神奈川大学工学部機械工学科卒業。株式会社日立メディコ（現：株式会社日立ヘルスケア・マニュファクチャリング）で 14 年間 X 線 CT、MRI の機構部の開発に従事。2002 年弁理士登録。2012 年特定侵害訴訟代理業務付記。現在、特許業務法人平田国際特許事務所パートナー弁理士。一般社団法人特許の虎主催発明教室講師。専門分野は特許、実用新案、意匠、商標。知財経験 30 年。得意分野はビジネスモデル特許。

決済業界のイノベーションの波に乗れずに衰退していく企業、企業としては生き残るが、大きくビジネスモデルを変革するものが出てくる時代がやってきました。一方で、大きなチャンスを手にする新規参入企業が登場するのかもしれません。今後、決済の世界で覇者となるのは、従来のカード会社か? 小売や通信などの異業種のプレーヤーか? やはりGAFAなのか? それとも、これまで以上に国際ブランドが力をつけてくるのか? あるいは、いまは誰も想像もしていないプレーヤーが勝者となるのか? 生き残りを賭けた戦いはすでに始まっています。 本書では、ともすると供給者側の論理に終始してしまうことも懸念される、昨今の消費者不在のキャッシュレス推進に一石を投じ、日本であるべきキャッシュレスと、キャッシュレス社会で勝ち抜くための要諦を、決済事業者と加盟店それぞれの経営戦略の観点から論じます。日本におけるキャッシュレスは、加盟店と決済事業者がWin-Winの関係を構築し、キャッシュレスを通じて企業の売上成長に貢献し、消費者も自らが気づいてすらいなかったニーズが満たされるような形で進展すべきです。いまは残念ながらそうはなっていません。真のキャッシュレス時代到来へ向けたアクションを本書では考えます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は、点検分野において詳細に分析し、ドローンを活用した点検業務のコストや現場で起きていること、課題などを明らかにします。インフラを保有し自社の点検業務にドローン活用を進めたい企業や、それらの企業に向けてドローンを活用した点検ビジネスを行いたい企業にとって、参考となる具体的な情報が網羅された１冊です。 第1章「インフラ・設備点検におけるドローンの役割とビジネスモデル」ではインフラ・設備点検分野におけるドローンの役割や効果、ビジネスモデルなどをまとめています。 第2章「インフラ点検分野における最新動向」では、注目すべき市場全体の最新動向をまとめています。 第3章「産業分野別のドローンビジネスの現状と課題」では、「橋梁」「トンネル・洞道」「ダム」「送電網」「基地局鉄塔」「ソーラーパネル」「一般住宅」「大規模建造物」「下水道」「プラント」「風力発電」「建築物設備」「船舶」「鉄道施設」「水中構造物」「その他」などの15分野についてドローンを活用したビジネスの現状と課題（分野特有の課題、技術課題、社会的課題など）、ドローン活用のメリット、今後の展望などを分析します。 第4章「各省庁の動向」は、インフラ設備点検に関わる省庁の動向を解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は、ブロックチェーン技術の電力・エネルギー分野での応用に焦点を当ててまとめたものです。 ブロックチェーン技術の基本的な概念から、世界と日本の応用事例（実証も含む）、法規制や標準化、ビジネスモデルまで、他書では解説されていないアプリケーションの仕組みや技法を詳しく解説しています。 ブロックチェーン技術を利用する価値は何か、自社のビジネス戦略に役に立つ、特にビジネスの構造や特徴を理解し、どこにビジネス機会があるのか、どのように参入すればよいかなど、企業で技術開発や事業運営に携わる方々が、ビジネスモデルを構築する際に役立つ一冊となっています。

パソコンとスマホだけで誰でも手軽に稼げる！　●好きなことで年収をアップさせたい　●人生100年時代に備えて複数の収入を手に入れたい　●コロナ不況で低迷した売上をネットからの収入でカバーしたい　●ノーリスクで手軽に小遣い稼ぎをしたい　●文章だけで売上を出す方法を知りたい　なぜ、理学療法士として働いていたネットビジネス初心者の著者は、無料サービスだけで福井の小さなテント屋を月商1500万円以上稼げる会社に変えられたのか？（しかもわずか3年で）　もともとネットビジネスのド素人だったからこそわかる、初心者が間違いやすいポイントや本当に力を入れるべきポイントを、かんたんな言葉だけでやさしく解説！　知識ゼロ、経験ゼロ、スキルゼロ、人脈ゼロ、センスゼロでも大丈夫！　最初のビジネスモデル構築からマネタイズまで、一気通貫で学べる超初心者のためのネットビジネス入門書の決定版。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 収益を持続的に稼ぐ力を確保し、攻めのビジネスモデルを目指す金融機関が、その競争優位性や生産性、成長性を高め、持続可能なビジネスモデルを構築するための方法論を示す。

「弊社への新規受注が殺到していますが、対応しきれないので、すべて断っています」「大手さんより安心、安全で信頼できるからとおっしゃっていただき、お客様からのご依頼が以前より増えました」「計画では対前期130％UPを見込んでいましたが、この影響で対前期110％UPでした」。これらは、すべて新型コロナの影響下における「人を大切にする経営」を実践する会社の生の声です。新型コロナ禍の中でもしっかりと大切な取り組みを続ける企業は、外部環境はどこ吹く風と、事業を見つめなおす機会と捉え、来るべき新しい時代に備え、社員の教育を強化し、ビジネスモデル転換を図っているのです。本書ではこのような、「人を大切にする経営」を実践して強く生き抜く、36社の事例やエピソードを織り込み、ポストコロナの経営論を展開していきます。1章ではポストコロナにおける経営のあり方について述べ、その後の各章で、人材教育、DX（デジタルトランスフォーメーション）への対応とマーケティング、商品サービス創りとビジネスモデル、M＆Aや金融、資本政策、そして最後に社会資本としての中小企業について述べていきます。「社員の命を守り、安全と安心を重視する」経営の大切さを説きつつ、新たな変革の波に機敏に反応し、生き残るためのノウハウ、実務的なスキルについても述べており、“新時代の実践”に役立つ経営の教科書です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本の製造業が生き残っていくためには、「製品を造る」から「事業を創る」へのビジネスモデルの転換が必要だ。プロセス構築法や進め方、機能の見直し方、先行事例などを紹介。

情報銀行は2020年から本格的にはじまる！ 業界・業種別！ 情報銀行を利活用したビジネスや 情報銀行への事業参入手法がわかる！ 【情報銀行とは】 情報銀行は、預かった個人情報を本人に代わって企業など第三者に提供する事業です。 利用者は、個人情報の利用を許諾しデータを提供することにより、ポイントやサービス提供などの便益を受け取れます。 欧米の基本理念を取り入れつつ、企業が個人情報を利活用しやすいように配慮して枠組みが作られた、日本独自のビジネスモデルです。 【本書の概要】 本書はこれから情報銀行を利活用したビジネスや情報銀行への事業参入を考えている方に向けて、 パーソナルデータ活用や情報銀行が求められている背景、 参入に必要な知識（情報銀行認定制度、利用されているテクノロジーや法令等）、 事例などについて、 各分野ごとに図解で解説した書籍です。 【本書の対象読者】 情報銀行のビジネスでの利活用もしくは事業参入を考えている企業のプロジェクトマネージャーや経営層 【参入が先行する5つの業界・分野】 ・観光・エンターテインメント ・ヘルスケア ・金融 ・人材サービス ・地域支援 【活用機会が多い7つの業界・分野】 ・医療サービス関連 ・流通関係 ・食品 ・マーケティング ・日用品 ・化粧品 ・交通インフラ 【著者プロフィール】 森田 弘昭 株式会社マイデータ・インテリジェンス取締役執行役員COO。 総務省、経済産業省「情報信託機能の認定スキームに関する検討会」委員、 「情報信託機能普及協議会」理事。 ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

教養＝必須能力という切り口で読者へお届けする、ビジネスマン向け書籍「30日で学ぶ」手帳シリーズ。 「経営学」ではイラストや図版を用いながら、「経営学を学びたい！」「将来起業したい！」という方に向けて、経営学の面白さを伝える内容となります。 30日で学べて手帳のようにいつでも見返すことができる、ビジネスに活かせる経営学です。 【本書が取り上げるテーマ】 「経営学」とは／会社とは／企業と種類／M&A／経営組織論／組織で動く／組織におけるリーダー／組織の中の「ヒト」／評価と管理／人的資源／経営戦略の基本／経営戦略の立て方／自社・事業を分析する／企業の成長戦略／参入市場を決定するためには／他社との競争／マネジメントコントロール／生産管理／生産工程／製品イノベーション／マーケティングの基本／マーケティングの進め方／顧客の調査／消費者行動論／ビジネスモデル／顧客に着目したビジネスモデル／製品を活用したビジネスモデル／流通に着目したビジネスモデル／IT時代のビジネスモデル／経営学のこれから

先行き不透明なVUCAの時代に、組織・個人と「社会」とのつながりを強化するためには何をするべきか？ 本書に収録されたKAIKAケーススタディでは、日本能率協会がKAIKA（「個の成長」「組織の活性化」「組織の社会性」の向上を目指す経営・組織作りの考え方）にもとづき審査・表彰するKAIKA Awardsの受賞・選出事例を分析・解説しています。 異なる業界・職種であっても、ケーススタディに描かれた事例の「発想」は、読者自身の持つ課題アプローチの参考にもなるはずです。 ＜収録ケーススタディ＞ NEXCO中日本は2005年民営化後、高速道路事業で一定の評価を受けてきました。順調な事業経営の中、2015年に5か年計画「経営計画チャレンジV 2016-2020」を掲げ、高速道路事業を基点に新たな存在価値を創出する為、高速道路エリアの課題を地域の人々と共に解決し、新たなビジネスモデルの構築を目的とする「地域づくり支援プロジェクト」を2016年に策定しました。本ケーススタディではプロジェクトを通してどのような成果が得られ、社員人材育成、組織風土の変革がなされたかを解説します。 ＜本ケースの課題＞ ・養老サイダー復刻企画プロジェクトを成功に導いた理由は何か。地域づくり支援研修プログラムの特徴に焦点を当てて考えなさい。 ・地域づくり支援研修プログラムで得られた成果は、組織や人材のマネジメントにとってどのような意義を持つかについて考えなさい。 ・地域づくり支援研修プログラムの今後の課題は何かについて、会社、研修参加者、地域パートナーのそれぞれの立場から考えなさい。 ＜KAIKAブックス＞ あらゆる多様性が広がる現代社会において、企業活動に求められる考え方とは何か？「個の成長」「組織の活性化」「組織の社会性」３つを同時に実現する経営モデル「KAIKA」に基づく活動・プロジェクト成果を、「KAIKAブックス」シリーズではご紹介します。

どーせ、金持ちなんて「ろくでもないことして稼いでいる」に違いない。でも、彼らはどうやって儲けているんだろう？ 二番煎じの物マネで便乗できないだろうか？ 本書は、ベネッセの原田泳幸、セブン・イレブンの鈴木敏文、Amazonのジェフ・ベゾスなどお金儲けに天賦の才を持つ有名人たちの知ったらブッたまげる驚きのビジネスモデルを解説します。アコギで、エグくて、ときどき怖い「儲けの秘密」27篇をどうぞご堪能・ご賞味あれ。

セブン銀行、弁護士ドットコム、 メルカリ、磯丸水産、アットコスメ…… 新しい市場を開拓するベンチャー企業から、 儲けの上限が確定しているような規制産業まで、 事業を創造していくための戦略を分析 目に見える数字や現象から目に見えないメカニズムに気づき決定的な一手を打つ 初めからそれほど複雑なことを考えてビジネスを始める起業家はいないだろう、と思われる方も多いに違いない。おそらくその通りである。起業家は、自ら考えた新事業を実行に移していくプロセスで、顧客や競争相手の反応から学びながら、戦略家自身が学習を繰り返し、ビジネスモデルを彫？していく。目の前に出現した問題を「仕分け」し、それについて考察して、起業家自身が事業の成長と共に視野を広げ、多様なことを「想定内」にしていったのだと思われる。事業を創造し、成長させていく背後には、そのような気づきと分析のプロセスがともなっていたはずである。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書はドローン関連ビジネスを展開する企業やキーマンなど50社以上の取材を基に、市場動向、ビジネス動向、行政、法律や規制、課題、展望などドローン市場を多角的に分析。国内のドローンビジネスの成功戦略を立てるための情報が網羅された、必携の１冊です。 第1章の「ドローンビジネス市場分析」では、ドローンビジネスの市場規模やロードマップと今後の展望、産業構造やプレイヤー整理、事業者ごとのビジネスモデルについての分析、市場全体の最新動向、法律や規制などドローン市場を知るうえで、必要な情報を網羅的にまとめています。 第2章「産業分野別のドローンビジネスの現状と課題」では、農業、土木・建設、点検、搬送物流、公共など14分野合計41の業務用途ごとにドローンを活用したビジネスの現状とロードマップ、課題（分野特有の課題、技術課題、社会的課題など）、今後の可能性などを分析しています。 第3章の「各省庁の動向」では、今後のドローンビジネス市場を展望するうえで重要な、国土交通省、経済産業省、総務省、農林水産省、内閣府の動向をまとめています。 第4章の「企業動向」では、今後のドローンビジネス市場のカギを握る企業を「ハードウェア」「サービス・ソリューション提供」「業界団体」などに分類し、42社・団体の動向をまとめています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は、世界のドローン業界の最新動向について、海外注目企業28社の解説を中心にまとめたレポートです。海外のドローン企業が提供するサービスの詳細や最新事例、ビジネスモデルを掲載しています。ドローンを活用したサービスを提供する企業や自社でドローンを活用する企業、ドローンの導入を検討している企業などが、海外の先進的な活用事例やビジネスを参考にすることで、事業戦略立案のアイデアやヒントが得られます。 第1章「海外ドローン市場に関する主要トピックス」では、世界のドローン業界の最新動向を解説します。 第2章「注目すべき海外最先端企業の最新動向」では、「農業」「点検」「物流」「エアモビリティ」「アンチドローン」「公共」「その他」の７分野を対象に、先進的なドローン企業28社について、サービスの詳細や事例を解説しています。本章では、各産業分野の現場で実際にドローンの導入が進んでいる企業、もしくはドローンから得られるデータを活用して革新的なサービスを提供している企業を選定しています。各企業の取り組みから、ビジネスモデルやパートナーシップの状況、日本では進んでいない産業分野の現況などがわかり、日本企業がドローン事業の戦略立案を行う際に参考とすべき知見が得られます。

老舗通販企業がやってきたダイレクトマーケティングの 儲かる仕組みを知らずして、D2C、サブスクは語れない!! 本書『どこまでもロジカルに学ぶ EC・通販ビジネスの儲かる仕組み』は、 そのタイトルのとおり、EC・通販ビジネスの儲かる仕組みを ロジカルに学んでもらうためのものです。 ネットを活用したeコマースはもちろん、メーカーが顧客と直接つながる ダイレクト販売や定期購入は、D2Cやサブスクリプションモデルと その中身や呼びかたを変えて、今トレンドのビジネスモデルにも取り上げられています。 一方でそのベースとなっているダイレクトマーケティングの考えかたは、 長い歴史を持ち、発展してきました。中でもリピートビジネスの代表とも言える 単品通販についてのノウハウは、蓄積され、磨きこまれているため、 ただネット上にECサイトを作っただけでは、商売として成り立ちません。 そこで本書では、ベテランの儲かっているEC・通販企業がどのような仕組みで 成り立っているのかをロジカルにわかっていただけるようまとめました。 構成は大きく分けて5つです。第1章、第2章でEC・通販の ビジネスモデルについて解説しました。第3章～第5章では すべてのキモとなる「製品」について。顧客に提供すべき価値を いかに創り出すか、さまざまな角度から述べています。 第6章～第9章では「新規獲得」における広告クリエイティブを中心に、 第10章～第11章ではリピートへの入り口となる「引上CRM」、 第12章～第13章ではロイヤル顧客化へとつなげる「継続CRM」について 説明しました。そして、第14章、第15章ではテクノロジーを紹介しながら、 EC・通販ビジネスの将来を予測しました。 進歩と変化の著しいEC・通販業界ですが、その変化の根底にあるのは、 顧客にとって価値ある製品を生み出し、利用してもらうことで、 顧客への貢献をいかに高めていくのかということです。 うわべの変化に惑わされず、しっかりと本質を踏まえて、 顧客のハッピーが自社のハッピーへとつながっていくその道筋を、 ロジカルに創り出していきましょう。 なお本書は、ウェブ「ECzine」の連載「どこまでもロジカルに EC・通販事業の全貌を徹底究明」を、電子書籍用に再編集し、 まとめたものです。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

さっと読めるミニ書籍です（文章量11,000文字以上 12,000文字未満（10分で読めるシリーズ）=紙の書籍の22ページ程度） 【書籍説明】 日本の鎖国前、台湾は多加佐古（たかさご）とよばれ、淡水にフィリピンのスペイン人、台南にオランダ人が住んでいた。 スペイン人は、フィリピンを占有してアメリカ大陸の銀と中国の生糸を交換して、莫大な利益を生む仕組みを構築していた。 このビジネスモデルを修正して、マカオを拠点にして、日本の銀と中国の生糸を交換して利益を得ていたのはポルトガルである。 オランダはポルトガルの絹貿易を模倣して台湾に進出した。 オランダが台南を占領したことを知ったスペイン人は、台湾北部の基隆と淡水を占領する。しかしスペインはすでに日本へ来航を禁止され放逐されていた。 スペイン人は、なぜこの地を十七年間占領していたのか。 【著者紹介】 姉崎慶三郎（アネザキケイザブロウ） 千葉市在住。元商社勤務。海外駐在員歴２回。長年の海外ビジネス経験を生かして、当時合格率８・４％で、日本全国で四百名もいない超難関貿易資格「ジェトロ認定貿易アドバイザー」を取得。 自身の四十年に渡る貿易実務経験と、ふれあった多くの先輩や国内外の取引先企業の方たちから学んだことを貿易のプロをめざす人に伝えるため執筆を続けている。ペンネームは英語教師だった祖父の名前。

【内容紹介】 本書は、あらゆる業種と規模の企業にビジネスソフトウェアを提供するグローバル企業であるSAPの現地法人・SAPジャパンの業界スペシャリスト19名が、世界および日本での先進的取り組みに着目し、それらの日本における適用を考察したものである。 また以下のように、地球から業界、企業、ビジネスモデル、人へという流れで紹介していく事例と分析からは、日本企業が生き残り、成長を続けるために必要とされる、2025年までに取り組むべきデジタルトランスフォーメーション(DX)の課題と解決策とを学ぶことができる。 【著者紹介】 [監修]松井 昌代 SAPジャパン インダストリー・バリュー・エンジニア [執筆]（掲載順） 松井昌代、古澤昌宏、松尾康男、山﨑秀一、柳浦健一郎、吉元宣裕、竹川直樹、熊谷安希子、久松正和、田積まどか、 佐宗 龍、吉岡 仁、鹿内健太郎、土屋貴広、前園曙宏、横山浩実、小野寺富保、桃木継之助、重政香葉子 【目次抜粋】 序章　改めて2025年を考察する 第1章　地球へのまなざし 第2章　トップランナーは業界を超えて 第3章　「透明性」という企業価値 第4章　進化としてのビジネスモデル創造 第5章　人が人らしくあるために

激しい変革の時代を切り抜けるため、 「OKR」で企業のOSをアップデートする！ 変化の激しい現代において、 企業は、最先端の技術やスキルを持つ人材を採用するだけでなく、 彼らを活かすための新しいマネジメントを備える必要があります。 それが「OKR」です。 OKRとは、目標管理のフレームワークです。 これまでのMBO（目標による自己管理）と異なり、 OKRは企業内のメンバー全員を鼓舞するような野心的な目標を掲げます。 そしてその目標に対する全員の目標をすべて関連付け、 見える化し、方向感を統一して 無駄なく重要事項に力を注げるようにします。 本書では、 ・OKRとはどのようなもので、先進企業でどのように活用されているのか ・企業はどのようにOKRを導入していけばいいのか ・OKRをどのように設定、運用していけばいいのか ・人事評価とどう結び付ければいいのか を解説します。 Biz/Zine上で最も読まれている連載を再編、 大幅に加筆してお届けします。 また、付録としてOKR設定に役立つワークも追加しているので、 実際に自社でOKRを導入する際に役立てることができます。 【目次】 第一章　なぜ飛躍する企業はOKRを導入しているのか 第二章　ビジネスモデルの変革に対応した組織作りを可能にする「透明性・アラインメント」 第三章　インテルの事例に学ぶOKRの“4つの威力” 第四章　アドビの変革に見る日本の評価制度の課題 付録　OKR設定実践ワーク──不確実性が高い環境で飛躍を目指す 【著者紹介】 堀江 真弘 Resily株式会社代表取締役 大学院在学中より1年間のインターンを経てSansan株式会社に入社。 Sansan事業部営業部で、法人向け名刺管理サービス「Sansan」の販売に従事。 うち4ヶ月間、徳島県神山町にあるサテライトオフィスでオンラインでの営業手法を仕組み化する。 その後「Sansan」のスマートフォンアプリ担当プロダクトマネジャーとして、 アプリリニューアルのUX設計をリードする。 2017年6月にSansanを退職し、共同創業者のエンジニアとResily株式会社を創業。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

イノベーションは、かつては、たまに起きる技術革新といった捉え方をされていたが、今日の経営にとっては、もはやイノベーションこそが中心的な活動であり、誰もが取り組む必要に迫られている。しかし、イノベーションについての議論は数多く、現場でも何とかしなければと迫られているが、どれを選んだらよいかもわかりにくく、なかなか実践と手応えを感じることができていない。本書は、古代ギリシャからSDGs、アートからサイエンスまで、歴史、哲学、心理学、デザイン、経営学など、きわめて広範に学問を超えた叡智を結集し、イノベーションへの多彩なアプローチと方法論を紹介するものである。30年前にデザインと経営の融合を提唱した、デザイン思考のパイオニアである著者が、ビジネスパーソンに向けて、古いマインドセットを捨てて、現状から一歩踏み出すための実践的な手がかりを描き出す。世界的ベストセラー『ビジネスモデル・ジェネレーション』で知られるビジネスモデル論の第一人者であるオスターワルダー氏＆ビニュール氏推薦。

配置薬は一人ひとりにぴったりの薬を選んでお届けし、使った分だけ後払いというビジネスモデルで、江戸時代から続いている。海外からアメージング！　と評価されるその歴史と業界の最前線を描き、これからの日本のセルフメディケーション（自己健康管理）における配置薬の位置づけ、あり方を提言する1冊。

株式会社Ｍ＆Ａセンター創業者 分林保弘氏 推薦 ３５年間３，０００社を指導してきた名コンサルタントが教える“経営の本質” 「人間は考える葦である」という言葉は、 フランスの哲学者ブレーズ・パスカル(1623年～1662年)の著書『パンセ』にある有名な言葉です。 「考えること」が人間の偉大さと尊厳の本質であることを 見事に表現してあり、学生の頃から好きな言葉の一つでした。 しかし、「考えること」の真の価値を実感できたのは、 やはり、社会人として仕事をし始めてからだと思います。 税理士という職業を通して、多くの社長と出逢い、親交を深めていくにつれて、 「考えること」の大切さを改めて強く実感するに至ったと 確信しています。なぜならば、 社長とはつねに「問題と向き合っている人のこと」だと気づいたからです。 その社長が抱えている問題を自分の問題としてとらえ、一緒に悩み、考え抜くことができたら、 きっといい仕事ができるだろうし、自己成長できると確信できたのです。 創業当初から３５年間、経営計画の策定業務を中心にコンサル指導をしてきた企業数は 延べ約３，０００社近くあります。 中小企業のうち黒字になっている企業は３割と言われている中で、 私が提唱している会計システム、MAS監査を導入し、 継続指導をしている企業の９割以上は黒字化に成功しています。 現在、ＩＧ会計グループ(長崎、佐賀、宮崎、大分、明石)は 長崎を中心に顧問先数は９９１社、従業員数は６３名となっています。 また、福岡で開催している「後継者育成塾」もなかなかの評判で、ロングランを続けています。 開業当初の頃であったが、 地元の若手経営者の人たちに声かけをして 定期的な勉強会を始めたのもその一つでした。 その活動の場を冒頭のパスカルの言葉を引用して 「葦の会」と名付け、経営者として向き合うべきテーマを掲げて、 熱く語り合い、衆知を共有し合ったことも懐かしく思い出されます。 (いまは「IG経営塾」と名称変更して、続けています) ■目次 第１章　社長としての心構え【社長】【心構え】 　トップの心構えとしてもっとも大切にすべきことは 　何かについて考えてもらいます。 第２章　強いリーダーシップ【組織】 第３章　人づくりは生産性向上の要【育成】【自己革新】【人材】 第４章　未来会計の実践【会計】【監査】 第５章　儲けるためのビジネスモデル【仕組み】【儲け】 第６章　社会とのあり方【社会】 　「企業の目的とは何か?」を問い、企業理念やミッションについて考え、 　企業の持続的成長の必然性を確信していただきます。 ■著者　岩永經世

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 世界のEC市場規模予測や地域別EC市場データ、越境EC市場規模およびEC利用者の推移、EC市場データランキング、各国のEC市場環境比較表をはじめ、アジア太平洋、北米、中南米、欧州、中東・アフリカなど、主要30の国・地域について、市場概況を掲載。越境ECに必要なデータをまとめています。巻頭特集はトランスコスモスチャイナがレポートした「中国の最新買い物事情」。「中国ECを攻略するために重要なWeChatの“ミニプログラム”とは？」「中国で巻き起こるコーヒーチェーンのO2O競争」「アリババとJDを追う中国EC3位の新鋭“Pinduoduo”のビジネスモデルとは」の3本を掲載しています。

サブスクリプションで日本企業の可能性は広がる いま、ビジネスシーンでもっともホットなキーワードの一つ。それがサブスクリプションだ。 サブスクリプションについて、さまざまなメディアでは「料金の支払い方」のみが注目されている。 シェアリング・エコノミーやサーキュラー・エコノミーといった新たな経済の考え方が広がり、一方でIoTやAIといったデジタル・テクノロジーが急速に進化。ビジネスそのものが大きく変化しようとしている中で、まさに次世代のサブスクリプションが登場している。 本書では、サブスクリプションの本質を「顧客との継続的な関係を担保する」ことと定義し、その進化を第１世代から第３世代に分けてその特徴を捉え、最新の第３世代サブスクリプションを「S・M・A・R・Tサブスクリプション」として分析する。同時にビジネスの革新性からもサブスクリプションを３つのグループに分類し、サブスクリプションこそがビジネスモデルの変革をもたらしうる、ビジネス革命を起こす可能性があるものであることを指摘する。 さまざまなサブスクリプションが出現し、マーケットが急拡大しているなか、日本のBtoBの製造業もその主役となりえる可能性を秘めている。日本の製造業の多くはいま、「モノ」を中心とした売り切り型のビジネスモデルから、顧客に新たな体験価値を提供し継続的に対価を得る「コト」を中心としたビジネスモデルへと軸足を移そうとしている。このとき、有効な「解」となるのがサブスクリプションだ。 本書では、「SMARTサブスクリプション」をいち早く展開している日本企業の事例も紹介しながら、その具体的な進め方を提言していく。サブスクリプションの新たな指南書の誕生である。

横並びで単純な量的拡大競争に集中するような銀行のビジネスモデルは限界に近づいている。高成長時代はとうの昔。経済が成熟して資金需要が低迷する一方、銀行には依然として預金が流入し続けている。同時に、日銀の金融緩和は出口が見えず、市場金利はズルズルと低下。少子高齢化で人口が減少し、企業数も減り続ける。デジタル化対応も喫緊の課題だ。こうした銀行業界が直面する難題へ構造改革は避けて通れない。人事面でも、もはや年功主義は限界に達し、早期登用、一般職廃止、副業解禁などが動き出している。銀行はどう戦っていくのか。それは銀行員たちが岐路に立たされていることも意味する。苦闘する銀行、そして銀行員の未来を検証する。 本誌は『週刊東洋経済』2019年6月22日号掲載の27ページ分を電子化したものです。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 5Gのサービスは、これまでの3G（W-CDMA）や4G（LTE）のようなスマホなどの携帯端末の利用に加えて、「機械を相手にしたIoTデバイス通信」をはじめ、自動車の遠隔運転や工場の5G化など、産業用への応用が重視されています。また、自営5G／ローカル5Gという、Wi-Fiのような免許不要の周波数帯域での利用とは異なる、エリアを限定して5Gを自営無線として利用できる新しい5Gの無線システムが注目されています。これにより、企業や大学のキャンパスなどは構内用に5Gを敷設したり、工場内の棟ごとに自営網を敷設したりすることも考えられ、巨大市場創出への期待が高まっています。本書は、特に産業用の5G/IoTの利用について焦点を当て、MWC19 Barcelonaでの産業用IoTに関する最新動向や、国内外の最新動向の取材をもとに、5Gの市場動向やビジネスモデルをまとめた解説書です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 高度成長期に整備されたインフラは老朽化が進んでおり、適切な維持管理のためにも点検作業が急務です。その一方で、技術者不足への対応や、インフラ点検にかかるコスト増大を抑えることが課題となっています。そのような中、着実かつ効率的な点検を行い、インフラや設備の維持管理を継続していく手法として、近年、ドローンの活用が注目されています。 国内のドローンを活用した点検分野の市場規模は、2018年度に43億円、2024年度には1473億円に達すると当研究所では推測しています。先行していたソーラーパネルや屋根点検といった分野に加えて、2019年度は橋梁や鉄塔、プラント、船舶などの分野でドローンの現場実装が進みはじめています。また、小型ドローンや屋内飛行が可能なドローンの登場により、下水道管の中など今まで点検が行えなかったフィールドへのドローン活用も動き出しています。 本書は、点検分野において詳細に分析し、ドローンを活用した点検業務のコストや現場で起きていること、課題などを明らかにします。 第1章では、インフラ・設備点検分野におけるドローンの役割や効果、プレイヤー、ビジネスモデルなどをまとめています。 第2章では、「橋梁」「トンネル・洞道」「ダム」などの14分野についてドローンを活用したビジネスの現状と課題（分野特有の課題、技術課題、社会的課題など）、ドローン活用のメリット、市場成長性などを分析しています。また、今後のインフラ設備点検市場で注目すべき動向もまとめています。 第3章は、インフラ・設備点検市場の展望を理解するうえで重要な、国土交通省、経済産業省、総務省、内閣府の動向をまとめています。 第4章は、インフラ・設備点検分野における海外のドローン活用の現状と先進的な企業14社の動向を解説します。

日本のプロ野球に立ちはだかる人材不足問題。社会人野球の企業チームの衰退などにより、トップ層の選手を育て上げる土壌が失われ、規格化された選手ばかりとなった日本プロ野球の未来に活路はあるのか――。東大卒プロ野球選手でありがならソフトバンク球団経営のブレーンであった著者が、アメリカのマイナーリーグの視察を行い、選手を育てる役割と地域との交流によってビジネス化を両立させている成功事例を数多く研究、取材。トップリーグを下支えする地域に密着したファームの充実と、健全な娯楽施設としてヒト・モノ・カネが動く地域のエコシステムの一翼を担うスポーツ興行の存在意義の重要性を提言する。現地取材と詳細なデータを駆使しながら、日本における独立リーグを基盤とした人材育成と地域活性化を可能にするスポーツビジネスモデルの可能性を「見える化」する！

■事業承継を期に倒産する会社が続出しています！！ いま、この説明をお読みの皆さまの多くが 会社の後継者が見つからずお困りの経営陣や、 先代から会社を引き継ぐ予定の後継者の方でしょう。 さて、そんな方々に質問です。 以下の項目に、一つでも当てはまる方は 事業承継に失敗する可能性大です。 ①後継者が見つかれば、あとは安泰と思っている ②引き継ぐにあたって、株式や資産、 法律上の手続きのことしか考えていない ③ビジネスモデルもそのまま次世代に 引き継げると思っている なぜ、こうした考えだと失敗するのでしょうか。 みなさんは、事業を後継者に引き継ぐために 大切なこととして何を思い浮かべますか？ 多くの方は、後継者の育成、相続税対策や 債務保証の引き継ぎ、取引先との関係維持などを 真っ先に考えるのではないでしょうか。 たしかにこれらも大切なことです。 しかし私は断言します。企業にとって 一番大切なのは「ヒト」、 つまり従業員であるということを。 あなたの会社は本当に従業員を大事にしていますか。 従業員が「この会社が好きだ」と胸を張って 言ってくれますか。 従業員がずっと会社を辞めずに 会社のために頑張ってくれると言えますか。 会社が代替わりするのを機に、 従業員の心が会社から離れ、退職する社員が現れたり、 生産性が下がることは珍しくありません。 2016年には、休業・廃業した企業が 前年比3000件を超え、過去最多を更新しました。 こうした企業の中には、事業承継を期に 休廃業したケースも多く含まれます。 単に後継者が見つからないだけでなく、 後継者がいても、従業員の離反をきっかけに 会社が傾いた例がかなりあるのです。 「人は石垣、人は城」という言葉は、 まさに中小企業のためにあると言っても 過言ではありません。 一つの石が抜けたり、壊れたりすれば、 石垣がたちどころに壊れてしまします。 それを防ぐことはもちろん、さらに社員一人ひとりの 能力を最大化できれば、あなたの会社は、 今よりずっと大きな「城」となり得るのです。 しかし社員一人ひとりを細かく見ていくことは、 なかなか大変ですよね。 それに、何から手を付けていいか分からない という方も多いでしょう。 そこで、おすすめしたいのが、社員を正しく評価できる 「仕組み」を導入することです。 それこそが、私が申し上げたい、事業承継を成功させる 「たった一つの方法」にほかなりません。 詳しい方法は、この本に書かれています。

【内容】多くの日本人は変化を望みません。明日も今日の繰り返しだと願っています。だから変化適応力が著しく劣っているのです。これからの時代を勝ち抜き生き残れるのは変化に適応できる人たちです。世界が急速にグローバル化する中では今はもはや日本国内単位で物事を考える時代ではなくなりました。日本企業は過去のビジネスモデルや成功体験に安住している時代ではありません。戦後の成功体験や失われた20年から謙虚に学んだのは日本企業ではなくアジアの隣国です。国内家電メーカーの凋落がその証です。過去の成功体験による一瞬の気のゆるみが大きな代償となって企業業績に大きな影響を与えたのです。これからは新卒者の就職は益々不利になります。少ないポストを求めて老若男女の壮絶な闘いが始まります。就職に成功するのは力のある人ではなく、準備した人です。常識が通用しないのなら非常識な発想、逆転の発想で競争に勝ち抜きましょう。【著者】福岡県生まれ。ハローワーク元相談員、ＦＰ、キャリアカウンセラー。神戸銀行勤務を経てスイス銀行（現ＵＢＳ）東京支店開設メンバーとして入社。為替・資金ディーラーとして東京市場発展に貢献。退職後、ハローワーク勤務。

さっと読めるミニ書籍です（文章量15,000文字以上 20,000文字未満（20分で読めるシリーズ）=紙の書籍の30ページ程度） 【書籍説明】 「お客さんは喜んでくれるのに･･･」 もしかすると、あなたはそんな想いを胸に秘めながら、集客に苦労する現実をなげいていませんか？ 本書は、自分のスキルをおしえる仕事（いわゆる講師業）で ・起業したくて会社を辞めたけど、どんなビジネスをするのか決まっていない。 ・個人事業主として開業したけど、お客さんが全然こない。 ・ホームページ、ブログ、メルマガ、SNS･･･どれをやっても上手くいかない。 ･･･という状況の方に、あなたよりも先に起業して失敗した方の事例を教訓として、講師業を長く続けるコツを1冊にまとめたものです。 そもそも、ビジネスが上手くいかない方はその本質に気づいていない可能性があります。 でも本書を読めば「これなら安定的に稼げる！」という自信が身につきますから「十分な資金を用意して始めたのにお金が回らなくなった」とか「スキルをしっかり身につけて始めたのに評判が良くなかった」といった心配はなくなるでしょう。 ですから、もしあなたのビジネスがいま停滞しているなら、一旦起業前の自分に戻ってみてください。よく原点回帰なんて言葉がありますが、本書はまさにそれです。 起業前の自分に立ち返り、ビジネスモデルを再構築できれば、あなたのビジネスはさらなる飛躍を遂げることでしょう。 また、何をどうすれば失敗しないかを理解できる内容ですので、これからビジネスをはじめる方もぜひ参考にしてみてくださいね。 それでは、また「あとがき」でお会いしましょう。 【著者紹介】 前田こうじ（マエダコウジ） 10分で読める電子書籍作家・個人事業主向け経営コンサルタント 24歳のとき、子どものころは嫌いだった読書に目覚め年間1,000冊以上の本を読むようになる。30歳を過ぎ、万全の知識で起業し多種多様なビジネスを展開中。 現在はライター業を基軸として、メディア制作やコピーライティング講座の主催、株式会社まんがびと（本書の出版社）とのタイアップ事業「本を通してビジネスのブランドをつくる」出版プロデュースに注力している。 「作家の作家による作家のためのサイト」運営中 https://sakkado.com

日本最大級の起業支援プラットフォーム経済産業省後援「ドリームゲート」累計面談相談数 全国№1(8年連続№1)の起業コンサルタントが、これまで3,000人以上の起業家の相談に乗ってわかった、起業準備から経営までの「失敗パターン」をもとに“55の法則”をまとめた、起業家のための実践バイブルです。 起業した後に待ち受けているのは厳しい世界。起業した全員が成功できるというような甘い世界ではありません。失敗しないためには、正しい最新の知識を身につけておくことが重要です。起業を考える誰もが陥りがちな「失敗ポイント」はパターンが決まっています。 “55の法則”は、3,000人以上の起業家の「失敗パターン」を抽出したものですので、想定されるほぼすべての失敗に備えることができます。 法則を踏まえて【振り返り】【アクションプラン】に書き込むことで、計画見直し→最短で事業を軌道修正、失敗確率をほぼ0(ゼロ)にすることが可能です。 本書は、これから起業しようと頭の中で構想している人、実際に起業準備中の人、起業したものの伸び悩んでいる人、起業後順調であるもののさらにパワーアップしたい人にお勧めの一冊です。 【目次】 PART1 ビジネスモデル・会社設立 PART2 商品・サービス設計 PART3 財務・資金調達 PART4 営業・マーケティング PART5 人事・労務 PART6会計・税務 PART7 経営方針・社長自身 【付録】副業について

日本の社会保障制度は、高齢化社会の到来により大きく揺らいでいる。またこれまで日本の医療制度を支えてきた製薬会社も、薬価引き下げによる利益の減少、創薬難易度の高まりにより、新たなビジネスモデル開拓の必要性に迫られている。長く大手製薬会社の研究職として最前線で活躍してきた著者は、医療制度と製薬会社の変革は切り離して考えるべきではないと主張。「持続可能性」をキーワードに、未来の医療のあり方を提唱する。

「驚安」や「情熱価格」　そして天井に届きそうな位置まで商品を陳列する「圧縮陳列」のドン・キホーテ。総合スーパーなど小売業界が不振の中、常識を打ち破る経営手法を掲げ快走を続ける。今や国内のみならずアジア、米国への海外展開にアクセルを踏み込む。創業者・安田氏の『源流』理念を核に、徹底した個店主義と独特の売り場演出。小売業の「王道」だったビジネスモデルが限界を見せつつある一方、ドンキは1989年以来、29期連続で増収増益を達成。時価総額も小売業で国内6位に浮上した。その強さの正体を探る。 本誌は『週刊東洋経済』2019年3月30日号掲載の20ページ分を電子化したものです。

バフェット、グレアム、ピーター・リンチ…… 投資賢者たちの手法を分析し、わかりやすく解説。 あなたのやり方にあった投資手法を使いこなそう! シクリカル(景気循環)株 景気と連動する銘柄群で、「景気が変わる兆し」を見つければ、 堅実に結果を出せる バリュー株 企業の価値に、株価が追いついていない隠れた優良銘柄。 「危ない会社」ではないかどうか、丁寧に見極めながら選ぶ 成長株 もっとも魅力があり、もっとも難しい投資手法。 テクノロジーやビジネスモデルを分析しながら、 小型でも光る株を探してみよう

お金も人脈もない「ゼロ」からスタートしたFCバルセロナとのビジネス。 常に何もないところに「イチ」のビジネスを立ち上げ成果を上げてきた著者が明かす、愛するサッカーを仕事にして、10億をうみだす「思考」「実践」「ビジネスモデル構築法」 （目次） はじめに １章　本気でやり抜かなかったサッカー人生への後悔　流浪と葛藤の日々から、いるべき場所へ ２章　バルサとの出会い　人生最大の幸運の一つだった、会社の倒産 ３章　バルサに事業計画書提出　日本人をバルサのソシオに ４章　バルサと切り開いたブルーオーシャン　ファンビジネスで独立・起業 ５章　ファン向け事業の落ちこみ　育成事業へのシフト ６章　もう一つの転機　衝撃を与えたＵ―12ジュニアサッカーワールドチャレンジ ７章　日本社会の課題をスポーツで解決する　ビジネスモデル ８章　サッカーに関わる仕事をしたい人へ　ビジネスを立ち上げたい人へ

人手不足、働き方改革―― 「現場任せ」はもう通用しない! 日本企業の生産性の低さは、個々人のがんばりに依存した「おもてなし」や「職人気質」至上主義から脱却できないからではないか? もう、現場に頼った経営だけでは大きな生産性向上は期待できない! 本書では、多くの事業で経営改革・組織変革の実績を積んできた著者が、コンサルティングに携わった企業の実例をふんだんに交えながら、現場の働き方改革の次に着手すべき「組織生産性向上」についての4つの着眼点を紹介します。 ●本書が紹介する4つの着眼点 ・サービスの産業化――現場の工夫と努力でやりくりすることをあてにした消耗型サービス提供から、サービス品質を仕組みで担保するサービスの産業化へ ・課題解決のガバナンス――権限委譲という名の丸投げ&忖度による組織運営から、ミッションをバイトサイズ化して社員の自律性を引き出す課題解決型組織運営へ ・顧客ニーズ徹底による投下資本生産性向上――“顧客志向=サービス増”のパラダイムから、引き算により投下資本対提供価値を上げるビジネスモデル・業務への転換 ・知的資産を活用したビジネスモデル開発――拠点や製品を拡大する量的な拡大シナリオではなく、過去培った知的資産を源とする差別化・収益性に優れた事業の展開

素直に動くから、良い結果が出やすい。 対TOPIX業種指数チャートの動きに乗るだけの、 テクニカルの通用する業種での短期トレード １）個人投資家は、機関投資家が苦手な分野で勝負する 　企業のビジネスモデルや製品、サービスの競争優位性を評価など、いろいろな観点から企業の業績を精緻に予想することが株式投資では求められます。ですから、基本的には中長期投資が軸になり、機関投資家（ファンドマネジャーなど）による分析活動は、主にファンダメンタルズ分析となります。 しかし、個人投資家のレベルでは、機関投資家と同じような分析はできません。機関投資家と個人投資家の間には“情報格差”という大きな壁が存在するのです。 　では、個人投資家はどうすべきなのでしょうか？　 　答えは簡単です。機関投資家が苦手な分野で勝負すればいいのです。機関投資家が得意とする業績予想のできない業種で、かつ、ファンダメンタルズ分析ではないやり方を採用すればよいのです。それこそが、市況株の短期でのテクニカルトレードなのです。 ２）TOPIXと対TOPIX業種指数チャートの動きに乗るだけ 　市況株のトレードは、とても簡単です。まずは、TOPIXの方向を確認します（５日移動平均線が上方向か、下方向か）。仮に、TOPIXが上方向だとしたら目線は買いです。 　次に、オリジナルの対TOPIX業種指数チャートを見ます。これは、TOPIXと比較して、その業種が強いか、弱いかを表示したものです。 　ここで大事なのは、TOPIXが上方向（＝買い狙い）ならば、対TOPIX業種指数チャートも上方向の業種を選ぶことです。一言でいえば、TOPIXと対TOPIX業種指数チャートが同じ方向を向いている業種を選べばいいのです。ここで選ばれた業種が「短期的に最も上昇する可能性が高い業種」ということになります。 あとは、その業種の中から、時価総額の大きい順にチャートをチェックして、銘柄を絞り込んでいきます（本文の中で解説） ３）素直に動くからやりやすい 　TOPIXと対TOPIX業種指数チャートが同じ方向を向いている銘柄は、短期前提ならば、その方向に素直に動きやすいという特徴があります。絶対ではないものの、確率的に見て、「エントリーした途端に大きく逆行してしまった」というような悩みが起こりにくいのです。 　当てにいかずに、ただ、「動いた」という事実に乗るだけ。だから、結果として当たりやすくなります。それが市況株の短期トレードの醍醐味です。その有効性を、ぜひ試して、実感してみてください。

損益計算書は読めても、貸借対照表で行き詰ってしまい、キャッシュ・フロー計算書までたどり着けないという投資家は意外に多い。そういう方のために登場したのが本書である。皆が苦手としている貸借対照表とキャッシュ・フロー計算書の読み方（情報の解きほぐし方）について、実物の決算書を使うことで、実戦に即した内容にしている。 本書の構成は、前作『角山智の銘柄分析力“強化”トレーニング 貸借対照表、キャッシュ・フロー計算書編』同様、自分の手と頭を使うことで内容をきちんと理解しているかどうかがわかるように、演習問題と解説の2本柱になっている。 これは、いわば、貸借対照表とキャッシュ・フロー計算書を読み解くためのトレーニング書である。 ◆「できる」投資家を目指そう 何事も「基本的な練習を繰り返し行うこと」が上達の近道とされています。そうすることにより、自然と手が動くようになるからです。 株式投資の決算書分析においてもまったく同じです。基本事項さえ理解してしまえば、後は「実物の決算書に数多く当たること」です。 数をこなしているベテランは、多くの方が苦手意識を持っている貸借対照表でさえ、ものの数秒で問題点を指摘してしまいます。さらに、決算書からビジネスモデルまで見通すことも可能です。 しかし、いきなり「決算書を読みなさい」といわれても、初心者のうちは“何”を“どう”分析すればいいのかわからないものです。 特に、損益計算書は何とか理解できても「貸借対照表で行き詰まってしまい、キャッシュ・フロー計算書までたどりつけない」方が多いのではないでしょうか。 そういった方にこそ、本書『角山智の銘柄分析力“強化”トレーニング 貸借対照表、キャッシュ・フロー計算書編』の活用をお勧めします。 本書では、苦手意識を持っている方が多いとされる貸借対照表、最近、重要性の増しているキャッシュ・フロー計算書に内容を絞り込み、実物の決算書を用いた演習問題を25問掲載しています。 「基本的な問題を繰り返し解く」トレーニングを行うことにより、決算書を分析したうえで、自ら投資判断を下すことのできる投資家へのレベルアップを目指していただきたいです。

テレビでも話題の主婦力！　主婦力こそが、ビジネスの武器！ 家庭も会社もひとつの組織。 ビジネスをすべて家事や子育てに置き替えられる “主婦脳”であなたに再びときめきが生まれる。 ★主婦が起業する不安も、この１冊で解消！ ２１年間専業主婦として家庭を守ってきた私が、 起業することを選んだのは、 主婦として、母としての人生の次のステージとして、 自分自身を楽しむための人生を過ごしたいと考えたからです。 「人生１００年時代」と言われている昨今、 ５３歳の私にはまだまだ時間がたくさんあります。 その時間をどんなふうにいきたいかと考えた時に、 私は「自分らしく」生きたいと思いました。 現在８，０００人を超える数の行使を育成する協会と、 大好きなハンドクラフトに関わる商品を扱う会社を経営しています。 たくさんの失敗を繰り返してきました。 起業するために役立つと気が付いてからは、 無駄なことだと落ち込むことも、 失敗して嘆くこともなくなりました。 どれもが必要だと自信をもち、行動できるようになったからです。 現在は、女性が社会で活躍することが望まれています。 それは単にマンパワースキルとして必要とされているからではありません。 主婦の日常にある当たり前に使いこなしているスキル、 「主婦力」が必要とされているからです。 「企業のタネ」は女性それぞれのもつ「主婦力」のなかに必ずあります。 「自分らしく」生きるために、この本を読んでいただき、 あなたの「主婦力」に注目していただければと思います。 （はじめにから抜粋） ■目次 ●第１章　子育てとビジネスの関係性 ●第２章　「あり方」が経営者のマインドを育てる ●第３章　接し方が、スタッフの育て方につながる ●第４章　正しい投資が、ビジネスを大きくする ●第５章人を育てることは、ビジネスを育てること ●第６章　手をかけ心を配ることで、人もビジネスも育つ ■著者　山岡　まさえ（ヤマオカ　マサエ） 株式会社wGlue Japan代表取締役一般社団法人日本グルーデコ協会代表理事グルーデコ(R)を2012年に発表。 専業主婦時代に培った、コミュニケーション能力と管理能力、金銭感覚を活かし、 お稽古業界のタブーであった、講師同士の交流や助け合いを推奨することにより、 同業者同士が共に助け合いながら活動する事が、お互いの成長に繋がる事を実証するために、 協会の理念を、Input(共に学び) Output(共に伝え) Share(分かち合う)としてスタート。 誰もが利益のある、ビジネスモデルをつくり、ハンドワーク講師が利益をあげ、 それが社会貢献に繋がると考える女性の活動を応援中。 (本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです) 本書はマガジンランドを復刊したものです。

最新テクノロジーによって経営をどう変えるべきか? 技術トレンドに左右されないためには? といった経営視座を持つための戦略書です。 AI、IoT、AR/VRなど、新しいテクノロジー。 こういったワードを日々目にする経営層やマネジメント層から「とにかくテクノロジーXの我が社への導入を検討せよ」といった曖昧な指示が出されるケースが増えています。なぜでしょうか。 それは、これらテクノロジーの「表層的な影響」の一面しか捉えておらず、自社経営やビジネスへの「深層的な影響」を理解していないからです。 ●表層的な影響：テクノロジーによって解決する主に機能面での効果、ツール/機能としてのテクノロジーの影響（新しい技術だと、どうしてもこちらに目がいきがち） ●深層的な影響：そのテクノロジーが経営やビジネスの構造や根幹に及ぼす影響、テクノロジーによって売るモノ（価値）が変わる、ビジネスモデルが変わる、お金の流れが変わる、キープレイヤーが変わるなど 「テクノロジーＸは、主要事業Ａの主な提供価値である○○を大きく毀損する可能性がある。これは価値の源泉を新規参入ＩＴ企業に握られる可能性があるからである。そうならないようにするため、テクノロジーＸを自社で取り込むのか、もしくは当該ＩＴ企業と提携すべきなのか等について具体的な判断をせよ」 といったレベルで指示が出せていないのであれば、今後も新しいテクノロジーＸに翻弄される可能性が高いのです。 本書では、未来のテクノロジーが自社事業に競争優位を生み出すか否か、トレンドに惑わされることなく、自社事業への影響を分析し経営判断を下すための視点と、最新テクノロジー(AI、ロボット、xR(VR、AR、MR)、ブロックチェーン、量子コンピュータ)を経営に活用するための戦略――未来のテクノロジーXが事業に競争優位をもたらすかを判断するための、普遍的で体系化された判断軸を示します。 具体的な本書のテーマは以下のとおりです。 【本書のテーマ】 ●最新テクノロジーの影響を受ける業界 ●これまでできなかった何ができるようになるのか ●事業にどのような影響があるのか ●「バリューチェーン」や「価値」をどのように変えるのか ●戦略を動かすための仕組みづくり~戦略実践・見直し ●未来のテクノロジーXに対峙する際の重要視点 ●テクノロジー×経営の実践事例 ●技術トレンドに左右されない経営視座を持つためには? 経営層の方はもちろん、CTOやCIO、経営企画担当、経営戦略担当の方が、テクノロジーのトレンドを押さえつつ経営戦略への応用に使える、「テクノロジー×経営」のバイブルとなる１冊です。

全国ほぼすべてのエリアで起きている人口と企業数の継続的な減少。長らく続く貸出金利の低下。銀行収益の中核である資金利益は右肩下がりだ。地域経済の中核となるべき地方銀行も同様だ。金融庁も2018年7月「地域銀行モニタリング結果とりまとめ」を発表し、今の地方銀行が抱える課題をあらためて厳しく指摘した。そこには「目先の目標達成を優先」、「計画に実現性がない」、「結果に対する分析が不十分」などの問題点が並ぶ。金利の緩やかな上昇など外部環境の好転を期待するのではなく、既存の枠組みを自ら壊し、新たなビジネスモデルをどう構築するか。先んじて動き出したメガバンク、そして地銀の活路を探った。 本誌は『週刊東洋経済』2018年9月29日号掲載の28ページ分を電子化したものです。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本調査報告書は、点検分野でドローンをビジネス活用する際に必要な情報を整理しつつ、ドローンビジネスの現状と今後の展望までを分析しています。点検分野に参入を検討しているドローン関連事業者、インフラや設備を所有・管理する企業がドローンの活用を検討するための情報が網羅された報告書です。 第1章の「インフラ・設備点検におけるドローンの役割とビジネスモデル」では、インフラ・設備分野におけるドローンの役割や効果、プレイヤー、ビジネスモデルなどをまとめています。 第2章の「各省庁の動向」では、国土交通省、経済産業省、内閣府の動向をまとめています。 第3章の「インフラ点検分野別の現状と展望」では、「橋梁」「トンネル」「ダム」「下水道管」「ソーラーパネル」「送電網」「屋根」「ビル壁面」「船舶・航空機」「風力発電」の10分野についてドローンを活用したビジネスの現状と課題（分野特有の課題、技術課題、社会的課題など）、ドローン活用のメリット、市場成長性などを分析しています。 第4章の「国内企業の動向」では、インフラ・設備点検分野でドローンビジネスを展開する国内企業6社を「ハードウェア」「サービス提供企業」に分類し、動向をまとめています。 第5章「海外の先進事例」は、インフラ・設備点検分野においてドローンを活用した先進的な27事例を解説しています。

外食チェーンはあの手この手で“胃袋”を奪い合っている。せっかく飲食店でおなかを満たすなら、料理とともにそのビジネスモデルまで味わい尽くしたい。顧客満足率、経営力、従業員満足度で各外食チェーンを格付けし、ビジネスモデルを解説する。この一冊を携え、食欲と知識欲を満たしてほしい。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 省エネルギーは、地下資源に乏しい日本にとって、地味ですが大変重要なテーマです。本書は、ビジネスの視点から、省エネルギーに関する政策やビジネスモデルなどを、わかりやすく解説した省エネビジネスの入門書です。省エネとはなにか、住宅、オフィス、輸送など様々な業界の省エネビジネスや、IoTを活用した省エネ、省エネサービスビジネスなどがわかります。

人手不足、市場の飽和──コンビニエンスストア業界を取り巻く課題が指摘されて久しい。そこに、加盟店従業員の社会保険加入という問題が新たに浮上した。保険料負担は決して軽くはない。従来のビジネスモデルが通用しなくなるおそれがあるが、本部の腰は重く、対応は不十分だ。

「好きなことをビジネスにする」って、あなたならどう思いますか？ そんなことはできない！　ビジネスと好きなことは別にやったほうがいい！ そう言われる方もいると思います。 しかし、世の中にイノベーションを起こしている著名人や私が教えた方でも、好きなことをビジネスにした人がたくさんいます。一流企業を辞めて独立して成功した人、ギャラを百万円にした人、本を何冊も出版し売れっ子になった人、コンテストで優勝した人、テレビや雑誌に出た人、お客さんが一か月以上待ちの状態になった人など、色々な方がいます。 共通するのは、好きなことをビジネスにしている点です。 そう！　好きなことをビジネスにすると、ものすごいパワーが出て成功するのです。 私の考えは「好きこそ最強！」です。 本書は、現在僕がやっている三か月のビジネス・グレードアップ・スクールのメソッドから厳選して、すぐに役立る内容になっています。 実際にスクールで生徒に教え、成果が上がっている内容です。参考にしてください。 また、本書をご購入してくれた方に、特典として新たに収録した「『対談で聞く　好きなことをビジネスにする』をプレゼントいたします。 それでは、「好きなことをビジネスにする」方々がもっと世の中に増えていくことを願ってます。 【購入者様への特典】 「『対談で聞く　好きなことをビジネスにする』ウェビナー 【著者プロフィール】 ひらまつ たかお 好きなことをビジネスにする専門家 広告業界でクリエイティブの一線で30年以上活躍するクリエイター。 WEB、CG、映像、営業、教育、ソーシャルメディアのビジネス活用の専門家。 ビジネスモデル、ランディングページ作成なども教える ビジネス・グレードアップ・スクールの校長。 著書 ツイッターで会社をPRする本～Twitter企業の活用例100 ツイッター超速★仕事術～Twitter仕事の活用例100 ソーシャルメディアで儲かる仕組みの作り方（電子出版） Shade スーパーグラフィックス(共著) 主な掲載 日本経済新聞　エコノミスト　経済広報　専門店　商業界　ツイッター情報種集術　ブレーン　GENROQ　J@pan Inc.　design plex 主な放送 NHK高知「ニュース」　日経CNBC「ビジネスラップ先端人」　TBSラジオ「Dig」衛星放送「デジタル・パンツ」

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※電子版では、紙の雑誌と内容が一部異なります。ご注意ください。また、著作権等の問題で掲載されないページや写真、また、プレゼント企画やWEBサービスなどご利用になれないコンテンツがございます。あらかじめご了承ください。 │Feature Articles│ブロードバンドの競争優位戦略 〈「デジタルの伝道師」が語るブロードバンド社会のビジョン〉 ビーイング・ワイヤレス　　●マサチューセッツ工科大学 メディアラボ 初代会長　ニコラス・ネグロポンテ 〈その潜在能力は、社会構造の変革で活かされる〉 ブロードバンドのインパクトと課題　　●青山学院大学大学院 国際マネジメント研究科 教授　野口悠紀雄 〈ナローバンドからブロードバンドへ〉 戦略のパラダイム・シフト 〈「知の再編集」が新しい市場を創造する〉 P2Pエコノミーの台頭　　●マッキンゼー・アンド・カンパニー パートナー　名和高司／マッキンゼー・アンド・カンパニー アソシエート　森祐治 〈コンシェルジュ型サービスへの進化〉 ユビキタス・マーケティング　　●NRI 野村総合研究所 情報・通信コンサルティング二部 上級コンサルタント　中島久雄／NRI 野村総合研究所 経営コンサルティング二部 部長　袖山欣大 〈「経費」から顧客ロイヤルティを高める「投資」へ〉 マーケティングROIで測る顧客リレーション戦略　　●アクセンチュア パートナー　日置克史／アクセンチュア シニアマネジャー　大蘿淳司 〈価値と価格のパーソナル化〉 ダイナミック・プライシングの競争優位　　●ボストンコンサルティング グループ プロジェクトマネジャー　太田直樹 〈分散と集中でR＆Dのドリーム・チームをつくる〉 インテリジェンス・コラボレーション　　●ブーズ・アレン・アンド・ハミルトン 取締役　今井俊哉／ブーズ・アレン・アンド・ハミルトン アソシエイト　大橋青史 〈ネットワークとユーザーの高度化が引き起こす〉 開放系ビジネスモデルへの進化　　●A・T・カーニー プリンシパル　山本直樹 │OPINOIN│ │HBR Articles│ 〈限界なきコスト削減〉 ビジネスプロセス・コラボレーション　　●ハマー・アンド・カンパニー 創設者　マイケル・ハマー 〈ウェブ・サービス・アーキテクチャの可能性〉 「所有から利用へ」のITマネジメント　　●12アントレプレナーリング CSO ジョン・ヘーゲル三世／12アントレプレナーリング CIO　ジョン・シーリー・ブラウン 〈製品の優位性を維持し、オペレーション効率と顧客関係性を高める〉 情報シンクロナイズ経営　　●ノースウェスタン大学 ケロッグ・スクール 教授　モハン・ソーニー 〈企業が踏み込みやすい六つの危険ゾーン〉 株主と取締役の財務諸表論　　●ノースイースタン大学 コーワン・リサーチ会計学 教授　H・デイビッド・シェアマン／INSEAD 教授　S・デイビッド・ヤング 〈「持続可能な成長」へのチャレンジ〉 デュポン：環境経営と株主価値創出は両立する　　●デュポン 会長兼CEO　チャド・ホリデー │Serial Article│ │連載│［抄訳］マーケティング発想法 【第2回】イノベーションの源泉　　●ハーバード・ビジネススクール 名誉教授　セオドア・レビット │連載│ニュー・エコノミー時代のサービス・リーダーシップ 【最終回】ハイテクとハイタッチのマネジメント　　●サンダース・パートナーシップ 代表　ベッツィ・A・サンダース │BRAIN FOOD│ │BOOKS in REVIEW│ │CHIEF OFFICERS│ │AUTHORITY│

昨今、企業向けのIT・Web関連サービスやツールが日々生まれてきています。 大変便利な世の中になった現在ですが、あなたの周りに頼りになるIT担当者は居るでしょうか？ 実は、『IT活用・導入に向けた目利きや最適な提案・導入ができる人材が非常に少ない』ことが課題となっています。 一般社団法人IT顧問化協会（eCIO(R)）では、「便利そうだけど、どうすれば？」「導入してみたものの使いこなせていない…」という状況を変えるべく、ITを包括的にベストアドバイスできる人材を創出していくことを目的としています。 CIO（Chief Information Officer）は最高情報責任者のことで、情報や情報技術に関する上位の役員のことを示します。 本書は、当協会が提供する「eCIO(R)認定講座」を受講される公式テキストになっています。 認定講座では、主にこれからIT顧問サービスとして展開されたい方を対象に、これまでの知見を通じたIT顧問のビジネスモデルや取り組みノウハウを伝授し、eCIO(R)認定提供のもと協会ビジネスパートナーとしての展開が可能となります。

強気の経済評論家として人気のある武者陵司さんによる企画。 かつての日本企業は「ナンバーワン」を目指すビジネスモデルに則った戦略をとっていたが、「失われた20年」を経てすでにこの戦略が破綻したのは明らか。 得意としていたデジタル分野でも中韓企業に大きく水をあけられ、多くの日本人が自信を失った。しかしこの20年の間、日本企業はただくすぶっていただけではなく、 ナンバーワンからオンリーワンへの戦略転換に成功していたのだ！　そして2020年には日経平均４万円時代を迎える－－ 平成後の新時代に再び飛躍する準備が整った日本経済。その現状と将来の展望をつぶさに解説する。

＊本書は「大前研一ビジネスジャーナルシリーズ（No.1～15）」をまとめた特別合本版です。 大前研一が主宰する、経営者のみを参加対象とした経営勉強会「向研会」の講義内容を読みやすく書籍化。 2014～2018年に発行したシリーズの全原稿を１冊にまとめた総集編を電子書籍限定でお届けします。 グローバル化のポイント、M&Aはどうするかといった経営講義から、新しく生まれるビジネスモデルの解説まで。 28本の経営セミナー、15本のインタビュー記事を収録。 1000ページを超える圧倒的ボリュームの講義を通して、ビジネスのあらゆる勘所を学ぶことができます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書ではドローン関連ビジネスを展開する企業やキーマンなど40社以上を取材した上で、市場動向、ビジネス動向、行政、技術、法律や規制、課題、展望などドローン市場を多角的に分析。国内のドローンビジネスの成功戦略を立てるための情報が網羅された、必携の１冊です。 第1章の「ドローンビジネス市場分析」では、ドローンビジネスの市場規模やロードマップと今後の展望、産業構造やプレイヤー整理、事業者ごとのビジネスモデルについての分析、市場全体の最新動向、国や行政の動向、法律や規制、基本的な技術の解説などドローン市場を知るうえで、必要な情報を網羅的にまとめています。 第2章では、農業、土木・建設、点検、搬送物流、倉庫工場など13分野合計39の業務用途ごとにドローンを活用したビジネスの現状とロードマップ、課題（分野特有の課題、技術課題、社会的課題など）、今後の可能性などを分析しています。 第3章の「企業動向」では、今後のドローンビジネス市場のカギを握る企業を「ハードウェア」「サービス・ソリューション提供」「業界団体」に分類し、41社・団体の動向をまとめています。 第4章は、ドローンを専門弁理士が、ドローンに関する知財の動向を解説します。

■経済学の理論と第一次史料の分析をもとに、日本の経済発展の論理を一貫して研究、経済史研究のフロンティアを切り開いてきた著者による「歴史からみた日本経済論」。 ■メッセージは明快、刺激的で、歴史をベースに現在、未来を見通す格好の視点を提供する: マクロ政策については、アベノミクスの柱の一つ、「高橋財政」をモデルとするリフレ政策、異次元緩和の誤りを指摘。異次元緩和に固執するのではなく、経済成長の趨勢を引き上げるための施策に政策の重点を移すべきだ、将来のインフレリスクに備えることこそ肝心だ、と主張します。 ■戦前戦後を通じての日本経済の成長の源泉は1980年代には枯渇していた。それが今日の長期停滞の背景だ、と喝破。成長率を再び高めるには、イノベーションを醸成する政策、新たなビジネスモデル、新規参入の活性化が必要だ。こうした成長政策の舵取りと実行力は、戦前の産業構造の変化や、戦後の「所得倍増計画」に学ぶことができると説きます。人材育成、イノベーション醸成の点で、現在の高等教育の貧困、大学の置かれた惨状についてもきびしく批判します。 ■東芝問題に象徴される企業ガバナンスについても、戦前の社外取締役の努力と奮闘、財閥の機能に学ぶことが多いと説きます。また、憲法改正の動きに関連して取り上げる戦前の秘密保護法、国家総動員法の帰結についての記述も、論争的であり、刺激的な内容になっていいます。 ■全編にわたり、日本経済めぐるエピソードを通じて、現在の政策や制度、組織のあり方などについての豊富な示唆が繰り出されます。

1998年、日本が変わった。 生産年齢人口は減少し、金融機関の貸しはがし、リストラで自殺者は激増。同じ場所にいては、どの企業も生きられない時代がやってきた。もがき、変身を遂げた企業はこの20年、何をしてきたのか。新しく登場した企業は、これまでの企業と何が違うのか。 「メルカリとラクスルの登場は、過去のピラミッド型社会が崩れていく様子を見るようだった。中央集権的なものが不要とされ、時代のキーワードは『分散化』になった。」（「あとがき」より） 第一生命、ネッツトヨタ南国、福岡ダイエーホークス、コマツ、積水ハウス、吉本興業、メルカリ、ラクスル、西武信用金庫――慣れ親しんだ価値観を捨て、新たなビジネスモデルを作ったキーマンたちを取材、ポスト資本主義の苦闘と未来を描く。

60分でマスター！　あの人気店はなにをしているのか？　「顧客成長」の仕組みがわかれば、 お客様があなたの店を儲かる店にしてくれる！ 成功のカギは「顧客成長」の仕組みだ！ なぜ、繁盛する店と、繁盛しない店があるのでしょうか？　いい商品や、美味しい料理を提供しさえすれば店は繁盛するはず……。はたして、それは本当でしょうか？ 誰をターゲットにするかで、店（会社）のウリは変わります。つまりターゲットとする人のどんな感情を満たすかがカギとなるのです。 そのカギさえつかめば、ほとんどのお客様をがっちりリピーターにとり込んで離さない繁盛店＝「すごい店」を誰でもつくれます！　カギのつかみ方・使い方をお教えします！ ●ビジネスモデルとは「儲けを生み出す仕組み」　●消費は感情が引き起こす！　●商売は恋愛に似ている　●店（ 会社）はお客様を選んでいい　●まずは、３回来店してもらいなさい！　●お客様と「家族」になる方法 　　　e t c . ※本作品は紙書籍をそのまま再現しておりますが、直接文字を書き込むことはできません。また紙書籍再現のため、電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。あらかじめご了承ください。

投資では、 １「誰」にお金を投資するか（投資先）、 ２「何」にお金を投資するか（投資商品）、 この２点が非常に重要です。 このとき、参考になるのが お金を増やす人、すなわち「本物のお金持ち」の投資スタンスです。 「本物のお金持ち」は仮想通貨には投資をしません。 彼らには「収益性」よりも大切にしている、 ある「基準」があります。 それゆえ、「本物のお金持ち」は、お金を増やし続けることができるのです。 本書では、 不動産投資、株式投資、投資信託、仮想通貨、ＦＸ、仮想通貨、そして、太陽光発電投資といった、 さまざまな投資商品を比較しながら、 ●「お金を増やす人は、何を基準に投資先を選んでいるのか」 ●「お金を増やす人は、どのようなスタンスで投資を行っているのか」 ●「どうすれば、資産を守ることができるのか」 それぞれのポイントを紹介していきます。 「取引先選定の基準としてとても参考になった」 カリスマ経営者として知られる、 株式会社武蔵野の小山昇社長も納得する１冊です。 ■目次 ・PART.1　お金を増やす人は「誰に」投資をするのか（投資先） ・第１章　お金持ちが「収益」よりも大切にしていること ・第２章　信頼できる投資先にしか、お金を預けてはいけない ・PART.2　お金を増やす人は「何に」投資をするのか（投資案件） ・第３章　「安全な投資」を見極める ・第４章　収益よりも大切なのは、「投資モデル」の安全性 ・第５章　リスクに備え、安心してお金を運用する ■著者　丸林信宏（まるばやし・のぶひろ） 株式会社アースコム代表取締役社長 1977年、福岡県朝倉市生まれ。専門学校卒業後、完全フルコミッション型の住宅機材の営業を経て、2008年に株式会社アースコムを設立。再生可能エネルギー分野で画期的なビジネスモデルを構築する。 アースコムは、売上41億円、6期連続増収増益。産業用太陽光発電の会社としては全国トップレベルで、本社がある埼玉県に所在する全業種の中で売上高第2位。また、県の産業労働部より「経営革新計画承認企業」「多様な働き方実践企業」と認定され「超優良企業」として、Yahoo! ニュースをはじめ、さまざまなメディアに取り上げられている。

さっと読めるミニ書籍です（文章量10,000文字以上 11,000文字未満（10分で読めるシリーズ）=紙の書籍の20ページ程度） 【書籍説明】 私は13年間100円ショップの現場で働いてきた。プロと言ってもいい。 そんな私が週2，3冊本を読み漁り、インフルエンサーたちのセミナーの視聴やブログ記事など、 超インプットサイクルの中で、そのアウトプットの１つとして今まで見たことも書いたこともない100円ショップの未来だけに特化した1冊を書きたいと思い、 まんがびとの平田さん協力のもと完成させることができた。 決して、読者を突き動かすような自己啓発でも、スキルや教養が身に付くビジネス書でもないが、これ以上に100円ショップを簡潔に深く語った本はないと自負している。 100円ショップの業界でない人も、成功したビジネスモデルとしての例として持っていて損はないはずだ。 【目次】 第一章　90年代後半～2000年代前半の100円ショップ 第二章　2000年代後半～2010年代前半の100円ショップ 第三章　消費者の非合理 第四章　効率化のさらなる効率化 第五章　売価の統一は買い物を楽しむことだけに集中できる環境である 第六章　現在の100円ショップと今後の100円ショップ 第七章　100均×ネット通販 第八章　100均×副業 第九章　100均×AI 第十章　まとめ 【著者紹介】 池田正輝（イケダマサキ） 13年の販売経験と販売士2級の観点から実店舗のマネジメントに精通。 また10年の店長経験から上司、部下の関係性も多く学んできた。 過去のそれらの経験をもとに10冊の本を執筆。 「仕事ができない人の20の法則」 「尊敬する人はみんなバカだった」など

1973年に結成してから43年たった今も、現役バリバリで第一線をひた走るロックバンドKISS。 レコードやＣＤの売り上げは累計1億1000万枚を数え、 バンドの売上高は5000億円を超えるという。 その秘密は、知られざるKISSのビジネスモデルにあった。 『週刊ダイヤモンド』（2016年10月15日号）の第2特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

すべてのビジネスパーソンに必要な「数字」センスの磨き方 ここに、ひとつの事実があります。 それは、一般のビジネスパーソンが知りたい「数字の知識」は、 いわゆる「会計数字の知識」とはズレているということです。 ビジネスパーソンに必要なのは、 会社や商売の全体像や業績をとらえ、 目指すべき方向に導く“案内役”となる数字です。 簿記や会計に関する知識は、最低限でよいのです。 本書では、ビジネスパーソンに必要な“案内役”である数字、 「儲け」の仕組みにスポットライトを当てます。 事例としてとりあげるのは、 鎌倉時代から700年つぶれることなく続く “最強のビジネスモデル”である「質屋」。 質屋を母体とした「質屋ビジネス」は、景気に左右されることなく、 今なお進化を続けています。 このビジネスモデルを追いながら、読者のみなさんに ビジネスで勝つための「数字」のセンスを磨いていただくのが本書の目的です。 本書を読み終わるころには、 経営の全体像を見渡すために必要な数字のイメージが身につきます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ムーアの法則の限界はシリコンの限界でもある。これからデジタル技術によって描かれる未来がリアルに実現するためには材料というリアルの技術が欠かせない。医療、自動車、建築、エネルギーなど、材料によって変わりつつあるビジネスモデルに注目すれば、材料とは関係のない企業にも大きな市場がひらけるかもしれない。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ウーバーやエアビーアンドビーなど、これまでにないユニークなビジネスモデルでありながら、技術そのものは最先端というわけではない。既にある技術を駆使しながら、これまでの常識にとらわれることなく、課題に対して虚心に取り組むこと。世界を揺るがすようなゲームチェンジが、どこからでも起こる時代がやってくる。

なぜユダヤ人はアメリカでビジネスに成功したのか。彼らはアメリカ経済にどれほどの影響力を持っているのか。アメリカにおいても、遅れてきた移民として憎悪されるユダヤ人。しかし、想像を絶する逆境のなかでも彼らは耐え、成功を収め、アメリカ経済の最前線に立って、時代を先取りするビジネスモデルを生み出してきた。本書は、特にユダヤ人の財力・人脈・習慣・人使いの面に注目。金融ビジネスのみならず、情報・通信、メディア、玩具、化粧品、カジノ・観光、不動産業等で大きな影響力を持つ彼らの実像を、最新の情報とともに、それぞれの業界ごとに綿密な調査を行い、明らかにしていく。ユダヤ人企業家の足跡を学ぶことは、とりもなおさず、アメリカ経済の最新の潮流を読み解く鍵となる。同時に、それはまた私たち日本人が進むべき方向性を指し示す指針となろう。巷間囁かれている「陰謀説」を排し、ユダヤ人の実像を丹念に描き出す一冊である。

3メガバンクがいずれも過去最高益を更新し、地方銀行も最高益が続出した。 銀行業界はわが世の春を謳歌しているかと思いきや、どうもそうではないらしい。 取材を進めていくと、再編をめぐって瀬戸際に追い詰められた地銀と、 ビジネスモデルの崩壊が始まったメガバンクの憂鬱な姿が浮かび上がってきた。 『週刊ダイヤモンド』（2014年5月31日号）の第1特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

根来龍之著「プラットフォームの教科書」と「ビジネス思考実験」の合本版。 ITビジネス研究の第一人者である根来龍之・早稲田大学ビジネススクール教授による、ビジネスモデル設計の必読書セット。 デジタルエコノミーを勝ち抜くための基本戦略とコンセプトを集大成。 仮説立案のポイントについて、独自の視点で解説した2冊が、これ1冊でまとめて読めます。

日本企業はデジタル革命になぜ乗り切れないのか？ 「行動するITのご意見番」が根本原因と打開策を解き明かす クラウド、FinTech、DevOps、デジタルトランスフォーメーション──。欧米発のデジタル革命が既存の業界を丸ごと覆す勢いで日本企業に迫っています。 この10年ほどで世界は大きく変化しました。今、世界を動かすのはグーグル、アマゾン・ドット・コム、フェイスブックといった10年から15年前に生まれた新興企業です。そこにマイクロソフトとアップルが加わると米国株式時価総額の半分を上回るといいます。 デジタル化の潮流によって猛スピードで世界が変化しているなか、日本企業や日本のIT業界が育んできたものが過去のものへとどんどん追いやられているのが現状です。しかし、デジタル革命の本質を知る日本の経営者はごく少数しかおらず、これまでの文化や歴史の積み重ねもあって日本企業がデジタル革命を受け入れるのは容易ではありません。 一方で、日本企業にとってデジタル革命は千載一遇のチャンスとも言えます。新しいビジネスモデルへと変身できる得がたい機会となり得るからです。 本書は、IT業界の最前線で30年以上活躍している「行動するITのご意見番」の筆者がデジタル革命の本質を解き明かし、根本原因と打開策を示します。机上の空論や抽象論ではなく、海外と日本、ユーザー企業とIT企業、過去と未来を行き来して実際に見聞きした経験に基づき、ITの専門家でなくても具体的に分かりやすくデジタル革命の全貌を理解できます。経営者からエンジニアまで必携の一冊です。

2016年４月をもって、美少女ゲームの世界において老舗ともいえるエルフのホームページが閉鎖された。巨星の終焉を悼むと同時に、日本における美少女ゲームの歴史を振り返ってみたい。 〈主な内容〉 ●美少女ゲーム歴史年表 ●黎明期は勝負に勝ってご褒美CG●美少女ゲームが初めて社会に認知された『177』 ●沙織事件とソフ倫の発足 ●アナログ16色・職人芸グラフィックの時代 ●美少女ゲーム専門誌の創刊 ●TV・劇場アニメなどメディアミックスへ ●初回特典複数買い、ビジネスモデルの変遷 ●もうひとつのブランド、シルキーズ ※本書は『月刊ゲームラボ』に掲載された記事を電子版として再編集したものです。そのため、記述は掲載当時の情報にもとづいています。価格・仕様の変更等が行われていたり、サービスが終了している場合があります。なお、各記事の初出は以下のとおりです。 ・2016年6月号（P064-080） 一部画像の削除等、紙版とは異なる場合があります。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能は使用できません。本書はあくまで報道の見地から「事実」を掲載したものです。「事実」を実際に行い、万が一事故やトラブルに巻き込まれた場合でも、小社および筆者は一切の責任を負いかねます。本書に掲載された情報の取り扱いはすべて自己責任で行ってください。

長時間労働の是正が声高に叫ばれる中、 労働基準監督署がその実現に向けて本腰を入れ始めた結果、 ビジネスモデルの転換を迫られる企業が出てきた。 さらに残業減少による年収減を危惧する声も聞こえる。 日本人の働き方や残業代はどうなるのか。 労基署が新たに狙いを定めた企業、 業界で起こっている地殻変動から読み解いていく。 『週刊ダイヤモンド』（2016年12月17日号）の第1特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※電子版では、紙の雑誌と内容が一部異なります。ご注意ください。また、著作権等の問題で掲載されないページや写真、また、プレゼント企画やWEBサービスなどご利用になれないコンテンツがございます。あらかじめご了承ください。 │Feature Articles│「優位」の教訓 〈一〇年で二〇倍の成長を実現した〉 シスコシステムズ：コラボレーションの時代 ●シスコシステムズ 会長兼CEO　ジョン・チェンバーズ 〈六年間の実地研究が明かす〉 トヨタ：「矛盾力」の経営 ●一橋大学大学院 国際企業戦略研究科 教授　竹内弘高／一橋大学大学院 国際企業戦略研究科 准教授　大薗恵美／一橋大学大学院 国際企業戦略研究科 客員教授　清水紀彦 〈人間中心のイノベーションへ〉 IDEO：デザイン・シンキング ●IDEO CEO兼社長　ティム・ブラウン 〈ヒット・メーカーの知られざる組織文化〉 ピクサー：創造力のプラットフォーム ●ピクサー・アニメーション・スタジオ 共同創設者兼社長　エド・キャットムル 〈ビッグ・ファーマの起死回生策〉 グラクソ・スミスクライン：R＆Dの再生 ●前 グラクソ・スミスクライン CEO　ジャン＝ピエール・ガーニエ 〈ユーザーはなぜボランティアとして働くのか〉 インテュイット：無償の貢献を引き出すビジネスモデル ●インテュイット 共同創設者兼会長　スコット・クック 〈インド有力財閥は世界的企業を目指す〉 マヒンドラ＆マヒンドラ：連邦経営のビジョン ●マヒンドラ・アンド・マヒンドラ・グループ CEO　アナンド・G・マヒンドラ │OPINION│ │HBR Articles│ 〈顧客のジョブをプロセス化して要素還元する〉 ジョブ・マッピングでイノベーションを見出す ●ストラテジン シニア・コンサルタント　ランス・A・ベッテンコート／ストラテジン CEO　アンソニー・W・アルウィック 〈オンライン・チャネルが「一人勝ち」を加速させる〉 ロング・テールの嘘 ●ハーバード・ビジネススクール 准教授　アニタ・エルバース │BRAIN FOOD│ │CHIEF OFFICER│

２０２３年に向けてICT・メディア市場で何が起こるのか。 本格化するシェアリングエコノミーからxTech、宇宙ビジネスまでを徹底予測。 ソフトウェアがすべてを飲み込むデジタル時代は何が変わるのか？　 本書では、デバイス、ネットワーク、メディア、プラットフォーム、ｘＴｅｃｈの各市場に分けて、３０以上のテーマを網羅している。 ＩＴ市場の構造変化を見通し、事業戦略や新たなビジネスモデルの可能性を考える際の指針となる一冊。 昨今、ビジネスの世界では「デジタル変革」という言葉を見ない日はない。 いよいよ、あらゆる活動がネットに接続している前提、そして、ソフトウェアで書かれている前提になっていることの証左である。 本書でも紹介しているIoTやAIなどのキーワードは、まったく新しく出てきた変革のようにとられることもあるが、これらはすべて数十年に及ぶ大きなサイクルで世の中にＩＴが浸透していく一過程にすぎない。そして、これまでの２０年はあくまでもＩＴの黎明期であり、これからの２０年はＩＴの本質的な浸透の時代に入っていく。 ２０１８年版の本書では、ＩＴがビジネスの前提として利用され、それぞれのビジネスをデジタル変革していく様をより明らかにするために、金融、小売、広告、教育、人事など各業種ごとに説明する「ｘＴｅｃｈ」の章を新設した。 また本書では、それぞれの市場が独立した章として論じられており、各章の冒頭に要約を、またそれぞれの節にも論旨をまとめたキーメッセージを配して、必要な部分に焦点をあてて読むことができる。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 2015年頃より、IoT（Internet of Things）や人工知能（AI）が注目され始め、これらの技術を使って家電や自動車などあらゆるモノがネットワークにつながり、効率的な社会を創造することが期待されています。このような社会を総称して「超スマート社会」と呼びます。超スマート社会とは、サイバー空間と現実社会が高度に融合した未来社会をいい、2016（平成28）年1月22日に閣議決定された、第5期科学技術計画（平成28～32年度）において提起されています。世界各国では、このスマート社会の実現に向けて、効率的な都市の構築に向けた実験が始まっています。日本では、2011（平成23）年に発生した東日本大震災を契機にエネルギー問題が注目され、エネルギー効率の良い都市の構築に向けて各種の取り組みがなされています。本書は、一般社団法人 電子情報技術産業協会（JEITA）スマート社会ソフウェア専門委員が平成24（2012）年度から5年間、超スマート社会に関する国内外の動向について調査したレポートをもとにまとめたものです。「スマートさとは何か」「国内外のスマート社会関連プロジェクトの動向」「ベンチャー企業の調査」「超スマート社会構想（Society 5.0）を実現するためのソフトウェアコンセプト‘Software Defined Society（SDS）'」「人工知能（AI）とデータ流通促進の取り組み」「ビジネスモデル」など、「超スマート社会」を実現するうえで情報通信分野の視点で重要な情報をコンパクトに整理しています。

いま半導体産業には第３のビジネスモデルが誕生しつつある。２０１０年代に入って、グーグル、アップルのようなＩＴサービスを主力とする企業の半導体メーカー化だ。これは半導体の新たな統合モデルともいえる。ＡＩ（人工知能）やＩｏＴ、自動運転などを背景に、優れたサービスには、ふさわしいハードウエアを必要としているからだ。これから世界の半導体プレーヤーの覇者に躍り出るのはどこか？熱狂する業界をリポートする。 本誌は『週刊東洋経済』２０１７年５月２７日号掲載の３１ページ分を電子化したものです。

日本で最も歴史の長い大手企業のひとつ東芝が苦しんでいる。社歴140年を超える名門企業の経営危機は、「株式会社ニッポン」のビジネスモデル崩壊を意味する。グローバル経済時代は、明治維新以来の成功モデルに執着する経済産業省の「国策」に甘える企業に未来はないことを東芝の惨状が示している。　本書は週刊エコノミスト2017年6月20日号で掲載された特集「東芝と経産省　失敗の本質」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに ●第一部　国策編● ・官民もたれあいに沈んだ東芝　「（株）ニッポン」モデルの終焉 ・英政府一体で価格３倍につり上げ　国策に酔う日本の官民の大敗北 ・ＷＨの建設経験不足を軽視　３・１１後の方針転換決断できず ・沈黙する経産省と首相官邸　国策で東芝を踊らせた官僚のおごり ・【インタビュー】村田成二（元経済産業省事務次官） ・原発を駆逐したシェールＬＮＧに９０００億円をつぎ込んだ東芝 ・貸手責任　東芝あおったみずほ ・逆命利君　３０年前に東芝を救った男 ・国家独立の命綱としての原子力　経済合理性は二の次の国策の宿命 ・基礎から学ぶ日米原子力協定Ｑ＆Ａ ●第二部　東芝と原発　資料編● ・東芝１４０年の歴史　栄光と挫折 ・保存版　日本の原子炉・高速炉７０基　１９６０年以来絶えない建設 ・最新データ　日本の原発地図　原発メーカーと電力会社の「縄張り」くっきり ・国策に飲み込まれた自治体　原発マネー政策の岐路に 【執筆者】 鈴木 達治郎、横山 渉、後藤 逸郎、谷口 健、酒井 雅浩、河井 貴之、エコノミスト編集部 【インタビュー】 村田 成二

本書はBBT大学出版シリーズとして発行した「BBTリアルタイム・オンライン・ケーススタディ(Vol.1～30)」をまとめた特別合本版です。 大前研一が学長を務めるBBT大学で経営トレーニングとして提供されている経営のケーススタディ「RTOCS」を60ケース分、収録しています。 多様な業界・企業・団体の経営について投げかけられる「あなたが●●の責任者ならばどうするか？」という問いに対し、大前氏が解説する現状分析・課題設定・解決策提示をなぞりながら「自分ならばどうするか？」と繰り返し問いかけ、経営の思考トレーニングを積むことができます。 また、多様な業界を網羅したケースを通して、各業界のビジネスモデルを学ぶという使い方もお薦めします。 ＊収録ケーススタディ Coca-Cola Company／ローソン／NTT（日本電信電話）／UBERのCEO／任天堂／東京ガス／沖縄県／イオングループ／キヤノン／Xiaomi ／ゼンショーホールディングス／島精機製作所／日本郵便／フィリピン／キリンホールディングス／クックパッド／JCB／Booking.com／ホンダ エアクラフト カンパニー／小松製作所／日本経済新聞社／国際協力機構（JICA）／Airbnb日本法人／富山県／ニトリホールディングス／トヨタ紡織／ミズノ／エスビー食品／京急不動産／日本スキー場開発／ツムラ／新日本海フェリー／JTB／日光市／俺の株式会社／雪印メグミルク／マツダ／オープンハウス／ＶＡＩＯ／エナリス／DMM.com／オートバックスセブン／ナガセ／燦ホールディングス／イギリス／メディアテック（MediaTek）／MonotaRO／SGホールディングス／イオンエンターテイメント／グローバルダイニング／長野電鉄／富士通／村上開明堂／安川電機／永谷園ホールディングス／ヤマサ醤油／しまむら／メルカリ／マツモトキヨシホールディングス／ドンキホーテホールディングス

さっと読めるミニ書籍です（文章量12,000文字以上 13,000文字未満（10分で読めるシリーズ）=紙の書籍の24ページ程度） 【書籍説明】 本書を手にしたあなたは、 ・英語力を伸ばしたいけど、英会話教室や英語教材は金額が高い。 ・英語を学んでいるけど、なかなか活用する機会がない。 ・外国人とのコミュニケーションをもっと楽しみたい。 という気持ちでいるのではないでしょうか？ 確かに、高額なスクールや教材に対する抵抗感やせっかく英語が話せるのに上手に活用できないという人は多いと思います。 でも、そんな人たちが英語力を生かして外国人との交流を存分に楽しむことができる時代になりました。 なぜなら、２０２０年の東京オリンピックに向けて外国人観光客が年々増加しており、その傾向は今後も続く可能性が高いからです。 そこで、本書では訪日外国人に日本の良さを紹介し、その付加価値として英語力を伸ばしたいという人なら誰でもできるインバウンドビジネスの具体的実践方法を紹介します。 しかも、この方法は初期投資が不要で、お金をもらいながら英語力が向上する魔法のビジネスモデルです。 「えっ！そんな方法が本当にあるの？」と感じるかも知れませんが、ステップバイステップで詳しく解説していきますので、ぜひ実践してみてください。 【目次】 誰でもガイドになれる時代が来た！ ガイドは２４時間いつでも仕事がある 資格がある人は積極的に行動せよ！ 集客不要のマッチングサイト活用法（概要編） 集客不要のマッチングサイト活用法（実践編） 週末３時間で月１０万円稼いだ秘密とは？ 特典！インバウンド用語集 【著者紹介】 前田こうじ（マエダコウジ） 作家、コンサルタント。ごく普通のサラリーマン生活を送っていたが、３３歳のとき自由な生き方に憧れ起業。 主に独立・起業直後や副業を始めた人向けに、わずか１年で売上を２倍にする集客マスタープログラムを提供するコンサルタントとして活動している。