ポール・クルーグマンのレビュー一覧
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2023年9月に出版された新書。当時の日経平均株価見通しはおおよそ以下のようだったようである。
ポールクルーグマン:2023年末までに31,000 - 35,000円→予想どおり〇
武者陵司:2030年までの7年間で100,000円→射程圏内△
熊野英生:2024年末で36,000円→実際には40,000超えた×
ハーディ智砂子:2026年までに64,000円→厳しいが何とか射程圏内▲
栫井 駿介:2028年末までに60,000円→射程圏内△
この調子でイラク戦争やインフレなどの懸念払拭により栫市や武者氏、ハーディ氏の予想は到達できるかもしれない。 -
Posted by ブクログ
プーチンがバイデンの弱腰につけこんでいると著者は考えている。
ユヴァル・ノア・ハラリ
富の源泉が金鉱、小麦、油田などの有形資産だったが、今は知識や技術。その結果、他国を征服することで得られるものは、そのコストに見合わなくなっている。
爆弾で死ぬ人より、今は砂糖で死ぬ人が多い。少し考えれば分かることだが改めて考えるとすごいことだ。
武力侵攻が成功するという事例を作ってはならない。
今回の戦争を機に各国の軍事費が増えていることは流れとして理解できるが、本来ならばそこにお金投資して欲しくない。
憎しみは醜い感情でプーチンはそれを投下してしまった。憎しみは残念ながら後を引く。プーチンは自らの行動で自身が得たいウクライナを遠ざけていることになっていることに気づくべき。
ハラリ氏は傍観者になるのではなく行動。と唱えている。
ジャック・アタリ氏
氏は2016年刊行の著書"2030年ジャック・アタリの未来予測"でロシアのウクライナ侵攻を予測していた。
一般的に独裁者は民主主義国のリーダーと異なり、有言実行の人。プーチン氏は兼ねてからウクライナはロシアの一部と語っていた。
ロシアとウクライナの戦争の終結条件
1.ウクライナの領土の安全を保障する。クリミア侵攻以前の状態にする。
2.ロシアの戦争犯罪を認め、きちんと法廷で裁くこと。
3.ウクライナのEU加盟を承認すること。
ただこれはかなりハードルが高いと思う。
本当に戦争を終わらせるにはロシアの民主化が重要。
各種専門家の話が要約されていて、非常に学ぶことができた。
単なるロシアとウクライナの争いとは捉えず、民主主義国家と独裁国家との対立。民主主義の存亡をかけた戦いであることを知った。
また裏では各種情報戦が繰り広げられていることを意識すべきであることも知った。 -
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本書は大統領選挙前に書かれたものだが、概ね予測どうりが恐ろしい。
トランプ政権の主たる政策の中で「プロジェクト2025」にある「ディープ・ステート」(闇の政府)を崩壊させる事はバイデン政権でも続いた民主党下での腐敗した組織を壊滅し、従来の自由主義を復活させると言う意思がある。だが、司法省内の裁判権含めた法的免責問題などは、悪用される懸念があると言う。元トランプ大統領補佐であるボルトン氏はトランプ氏が独裁者的存在を持つかについて「それほど利口ではない」し「アメリカの憲法も制度も強靭」であるとも言っている事には期待したい。だが、現実多くの大統領令による世界を恐怖・脅威を発進していることが今後どんな悪影響を及ぼすのか心配だ。特にボルトン氏が言うプーチンなどの「トランプはいいカモ」(操れれている)は強烈だ。戦争についてはフランス経済学者ハラリ氏の「日本も戦争に備えよ」と核保有国となるべき時期だと言い、同時に米国経済学者サックス氏の「中国、韓国等の良好な関係を築く時期」とも言っていることだ。日本も日本版「ディープステート」なる「闇金政治家」への対策はまたしても「先延ばし」で期待は薄い。著名達が言う気になる言葉は「トランプは『有言実行』者だ」、「貿易戦争で勝者はいない、保護主義で貿易戦争に勝った国はない」と言うが世の中を悪い方向への動きがないことを期待したい。 -
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最悪のシステムの中の最善のシステムである、資本主義について、情報技術によってますます加速し、変容をしていく先に何が待っているのか。2019年の断面で7名の経済学者が未来を予測した書
キーワードは以下です。
米中の対立
資本主義の修正と変容
富の再配分
人工知能の発達と普及、そして雇用への影響
目次
プロローグ 「未完」のその先を求めて
Chapter1 ポール・クルグマン 我々は大きな分岐点の前に立っている
Chapter2 トーマス・フリードマン 雇用の完新世が終わり、人新世がはじまる
Chapter3 デヴィッド・グレーバー 職業の半分がなくなり、どうでもいい仕事が急増する
Chapter4 トーマス・セドラチェク 成長を追い求める経済学が世界を破壊する
Chapter5 タイラー・コーエン テクノロジーは働く人の格差をますます広げていく
Chapter6 ルトガー・ブレグマン ベーシックインカムと1日3時間労働が社会を救う
Chapter7 ビクターマイヤー=ショーンベルガー データ資本主義が激変させる未来
エピローグ 加速する世界の中で
ISBN:9784569843728
出版社:PHP研究所
判型:新書
ページ数:204ページ
定価:900円(本体)
発売日:2019年09月27日 -
Posted by ブクログ
ネタバレコロナ禍で「オンラインファースト」が強制的に進められました。
10年は進んだともいわれます。
僕は仮想空間と現実が輻輳する社会にギリギリ親和性のある世代です。
これからは必ずしも人口が経済力にならないと思います。
仮想空間にシフトすることで現実の消費が下がるのは自明です。
ただ人口が基本となるのは否定できないとも思います。
「大阪市の人口増加を考える」
もちろん魅力的な都市にすべきやと思います。
ただそれよりも直接住むことにメリットを感じてもらえないかと考えています
住民票を置いてもらえると税収も上がるし役所にもメリットある話なんですよね
例えばあいりん地域
アドレスホッパーの拠点にできると思います。
ライフハックの中心として発信することもできると思います。
コロナ後は早く現場に戻りたいですね。
おそらくやりたいことがたくさんあると思います。 -
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「アベノミクス」という言葉を耳にしたことがないという人はもはやいないと思います。ではアベノミクスって具体的にどのような戦略なのかを語れるか、というとかなりの方が「難しいよね」と言うのではないでしょうか。
そのような方に読んで頂きたいと思いました。
ノーベル経済学賞を受賞したクルーグマン教授の名は、ある程度、経済や金融に親しんでいる人にはなじみがあるかと思いますが、一般の方に定着しているほどではないと(私の肌感覚ですが)思います。
本書は、口述されているせいか、とてもわかりやすいです。
アベノミクスの功罪が議論される中、どちらに手を挙げるにしても、アベノミクスをきちんと理解していなければなりません。現在の経済政策や金融政策は、どういう理論を基にし、どういうゴールを目指しているのかを知るために、本書は一助になると思います。
逆に、普段から経済ニュースに触れ、エコノミストの主張に耳を傾けている方には、平易すぎて面白くないかもしれません。
本書を読んでの感想については、私個人的には、財政出動のやり過ぎはごめんだと思ってはいるものの、ケインズ派であるクルーグマン教授の主張も一理あるなとも思います。
期待が人を動かし、その結果、実体経済が動くのであり、まずは将来に期待を寄せることが大切だとのこと。確かにそうだと思います。人々の期待が変わらず将来への不信感だらけであれば、どんなに頑張っても経済は良くならないからです。
ケインジアンへの批判に対して、反論を説明していますので、アベノミクスを快く思わない方も反対意見として一読されることをお勧めします。
なるほどと思った個所は、「平常時は現場の人の持論で良く、非常時には学者の意見が参考になる」という記述です。確かに、実務面での経験が生かされるのは、それに似た状況を経験した現場の人間です。誰もが未経験の環境では、学術研究に耳を傾けることも必要だな、と気づかされました。 -
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ノーベル経済学者のクルーグマン教授いわく、デフレを脱却して景気回復するには、ケインズ的な財政出動で赤字国債を大量発行し、公共投資を行うしかない! 過去20年にわたってデフレの不景気が続き、ゼロ金利で金利操作もできない流動性の罠そのものにはまっている日本で、公共投資を減らして、事業仕分けで節約して、縮こまっていてどうする!
巨額の財政赤字が将来のツケになるかって?? 戦後アメリカが負った1250億ドルの債務は、当時のGDPの120%に達していたが、今では1250億ドルなどGDPの1%にすぎない。つまり、アメリカは赤字国債の借金を全く返さずに、15兆ドルの経済規模に成長した。要は、経済成長とインフレで、国の借金はチャラになったわけである。 日本だって、明治維新のときの赤字国債依存は80%もあったし、戦時中もGDP比200%近い債務を負っていた。国はその借金を返したことはないのである。
インフレになったら購買力は下がるけど、デフレで額面の賃金カットをされるより、よほどマシだ。毎年下がる給料で280円の牛丼食べるより、毎年少しづつでも昇給して、400円の牛丼食べたほうが、労働者にとっては幸せだろう。計算するとバカかもしれないが、お金の購買力がインフレで下がっても、会社や上司に文句を言う労働者はいない。
ギリシャやスペイン、イタリアは自国通貨を放棄してしまったため、通貨を切り下げることができないから、労働者の賃金カットでしか競争力を回復できない。ギリシャやスペインは自国の中央銀行を持たないから、デフォルトの恐れがあって、投資家がパニックになる。 日本は自国通貨であることが決定的に違う。アメリカではFRB、や日本では日銀(中央銀行)が赤字国債を買い続ければ、国家のデフォルトなど起こらない。 日本の国債は、国の債務がGDP比200%に達していても、10年もの国債の金利が1%にすぎないのは、デフォルトのリスクがないからだ。
日本がジンバブエみたいなハイパーインフレになるかって??? -
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ノーベル経済学賞も受賞したクルーグマンの最新著書。リーマンショック以来の経済の低迷に対する処方箋を平易な文章で訴えるもの。主張は単純明快で、政府はより積極的な財政出動を行うべきであり、中央銀行は更なる金融緩和を行おうというもの。議論の中心はあくまで米国経済であるが、ギリシアなど南欧諸国の債務危機に陥った欧州と失われた10年(20年?)に苦しむ日本といった先進諸国全てに当てはまるものとして議論を展開している。著者の現状認識は米国においては、オバマ政権成立後のリーマンショックに対する財政出動があまりに小さかったこと、バーナンキ率いるFRBの実施した量的緩和が中途半端であるとしている。バーナンキに対しては日銀の金融緩和が不十分だと学者時代に主張していたのに、FRB議長になった当の本人が学者時代の主張を実行できていないと痛烈に批判されている。一方で、これを逆手に緊縮財政と金利上昇を目論む人々(ようは米国内の共和党支持者)を彼らの理論が如何に間違っているかを彼らの主な主張を取り上げ論破を試みている。
読み物としては基本的な経済の理論(高校の政治経済で習う程度の知識)を持ち合わせれば容易に理解できる内容であり多くの人に勧めることのできる一冊である。