デービッド・アトキンソンのレビュー一覧

イギリス人アナリストだからわかった日本の「強み」「弱み」

首相・内閣・経営者への提言
日本に欠ける「弱点」は「数値の理解不足、議論を端的に短時間に出来ず、結論を先延ばしする」、よって世界でも異様に映る「生産性効率の悪い国」となっている事に納得する。それは企業のみならず政治の世界でも同じで「メスを入れなければならない（自分達が不利になる事）事項に対し結論、対策に対する「先延ばし」が延々と続いているのも納得いかない。ここにある「過去の長い高度高成長」が由来する主な原因であれば、そろそろ世代交代・次世代が発揮しなければならない世界となっていも良い頃合いだ。

デービッド・アトキンソン 新・観光立国論―イギリス人アナリストが提言する２１世紀の「所得倍増計画」

「おもてなし」が観光のクオリティを上げるという考え方は的外れという指摘は、今まで感じていた違和感に対するカウンターとして爽快だった。
地域産品の海外販路拡大とかクールジャパンでも常々「ありのままの私達を絶賛してくれる人に売りたい」という意識ばかり感じていたけど、観光分野でも同じだったのか。。
これはもう日本人の対外的な特性なのか、未熟なだけなのか。

デービッド・アトキンソン 新・生産性立国論―人口減少で「経済の常識」が根本から変わった

観光立国への根本的改善には王道を改善し極める。その大切さを改めて伝えてもらったと思います。電化製品の衰退も､余計な機能にこだわったせい。全てに共通する日本の課題ですね。

給料の上げ方―日本人みんなで豊かになる

人口減少が今後日本にどのような未来をもたらすか、それが個人にどのように影響するか、繰り返し角度を変えて説明しているので、シンプルにわかりやすかった。
自分のこれからの働き方を考える上で一つのヒントと心構えとしたい。

日本人の勝算―人口減少×高齢化×資本主義

気づき
・日本において最低賃金の引き上げは社会福祉政策であり、他の先進国においては経済政策であると言う違い
・人材育成の重要性
→任意ではなく強制。経営者にこそ育成が必要

デービッド・アトキンソン 新・観光立国論―イギリス人アナリストが提言する２１世紀の「所得倍増計画」

日本のおもてなしは押し付けと捉えられる可能性があり、必ずしも外国人観光客のニーズとはマッチしていないことや、文化財を活用しいかに滞在を長くさせるかが重要という点がなるほどと感じた。
また京都はフィレンツェのような街かと思ったが全然違ったという外国人ジャーナリストのコメントが印象に残った。まさにそのとおり。
文化観光と方々で言っているが、もっと真面目に文化財で稼いでいくことに注力すべき。

国運の分岐点 中小企業改革で再び輝くか、中国の属国になるか

新たなグランドデザインが必要。
中小企業は、大規模投資ができず労働生産性が上がらないので悪。
中小企業を統合し、大企業を増やすことと、政府主導で最低賃金を上げ、人口減少に歯止めをかけることが日本社会には必要。

もしそれが出来なければ状況は変わらず、南海トラフ地震、首都直下型地震が起きた場合、首都の機能が止まり、国家の体力が奪われ、中国資本の流入により中国の支配化となるシナリオも考えられる‥


中小企業から比較的大企業に転職した自分としては、確かに中小企業では人がいないので変わりも利かず、そもそも休んだり余裕のないことも多かった。
利益をあげられない中小企業は酷だが無くなるほうが全体として合理的ではありそう。

日本企業の勝算―人材確保×生産性×企業成長

ゴールドマン・サックス元マネージング・ディレクターで、日本在住歴30年以上の経営者、デービッド・アトキンソンさんの著書。

女性や高齢者などの労働参加率を高めることによる生産性向上を行ってきたが、これ以上は厳しいから労働生産性そのものを上げざるを得ない、

99.7%の中小企業を生きながらえさせるための補助金を減らして、中堅以上の会社が規模拡大（→生産性向上）に繋げられるような投資をすべき、

最低賃金をもっと上げるべき、最低賃金が低すぎるが故に雇用主側が強く、流動性が低くなり、企業側は新たな人材確保が難しくなる（結果的に生産性が高まらない）

などの指摘はまぁごもっとも。
ただ、結局は言うはやすし行うは難しで、
実行するのが、現実的に難しく変わるの大変。

日本人の勝算―人口減少×高齢化×資本主義

GDPが上がる要因は人口要因と生産性要因がある。前者が無理な日本は、後者を上げなくてはならないが、現状OECD最低基準。
日本の労働者の質は世界で第4位だが、賃金が低いため、生産性は28位。
色々な論文を提示して、根拠を持って論じているのは良いが、その論文の妥当性は自ら判断しないといけない。

日本人の勝算―人口減少×高齢化×資本主義

日本は少子高齢化と人口減少が同時に訪れるという世界でどの国も経験したことのない恐ろしい未来が見えているにも関わらず、国は危機感が足りず、従来の延長線での対策しか打てていない。今のままでは急速な経済の縮小は避けられない。
個人としては国に期待せず、自らの人材価値を高めるための努力を粛々と続けていく必要があると感じた。

デービッド・アトキンソン 新・生産性立国論―人口減少で「経済の常識」が根本から変わった

　アナリストとして働いていたころから、つくづく「日本は本当に根拠の検証をしない国だ」と思っていました。1990年代から日本政府のさまざまな委員会にかかわり始め、その思いは一層強くなりました。委員会の会議では、物事が感覚的に話されていて、その根拠を検証することも当然ありませんでした。


　1990年代に入ってからの日本経済は、4つの要因によって需要が減っています。
(1)労働人口の減少による需要減(マクロ要因)
(2)世代構造の変化による需要の変化(ミクロ要因)
(3)平均給与の減少による需要減
(4)福祉制度を充実させるための、政府の設備投資削減による需要減

　日本経済は主にこの4つの要因によってデフレに陥りました。デフレが起こったメカニズムをトレースすると、経営者の罪深さがわかります。デフレは次のようなメカニズムで起きました。
(1)人口が減っているので、需要が不足
(2)需要を喚起するために価格を下げる
(3)人口が減っているので、需要は喚起されない
(4)価格を下げた分だけ平均給与を下げる
(5)所得が減るから需要がさらに減る
(6)所得が減るから税収が減る
(7)税収が減るのに高齢化によって社会保障費が増える
(8)社会保障費を払うために、政府は公共工事などの設備投資を大幅に減らす
(9)企業も需要が戻らないから設備投資を減らす
(10)需要を喚起するために、経営者は価格をさらに下げる

　この一連の流れの中で、経営者たちが起こしたもっとも大きなミスは、平均給与を下げたことです。これが、日本経済がデフレになった最大の原因です。給与を決めるのは他の誰でもなく経営者なので、経営のミスだと断言します。
　たしかに、経済学の教科書には、価格を下げれば需要が増えると書いてあります。ただし、その論には「経済は正常な状態にある」「人口増加によって潜在的な需要が増えている」という前提が隠れています。価格を下げると需要が増えるという理屈の裏には、消費する人口が減らないという隠れた前提があるのです。
　日本の経営のミスの大本はここです。人口が減っていっている中では、価格を下げてはいけないし、給与も下げてはいけないのです。


　OECDの生産性に関する報告書(The Best versus the Rest: The Global Productivity Slowdown, Divergence Across Firms and the Role of Public Policy)では、以下のような指摘がなされています。
　先進国で最近、生産性成長率が低下している理由は、生産性の悪い企業に対する各国政府の支援と低金利政策により、企業の新陳代謝が低下し、生産性の低い企業が生き延び、経済に占める生産性の低い企業の比率が上がっていることにある。生産性の低いままの企業は低い給料しか支払えないので、継続的に付加価値を高めている企業との差が開くことにより貧富の差が拡大している。
　きわめて示唆に富んだ深い指摘です。1990年代からの日本政府の政策ミスを如実に語っているように思います。
　日本の場合、ミスの本質は単純ではありません。歴代政府の期待に企業が応えてこなかったことがミスの本質で、一方、企業の動きを予想できなかったことが、政府のミスでした。


　私はこの3年間、ずっと日本の生産性問題を研究してきました。さまざまな仮説を検証しては潰して、また仮説を立て検証する、その繰り返しをずっと続けてきました。そして、理屈をそぎ落としていった結果、ついに究極の結論が見えてきた気がします。それはこの鉄則です。

　これからの日本人は、世界中でもっともお金にうるさくならなくてはいけません。それが、これから迎える超高齢化社会で社会保障制度を維持していくための最低条件です。

　これからのリーダーたるものは、とにかく付加価値を求めて、日本人労働者に適正な給料を払えるだけ稼げる商品とサービスを開発することが使命として課されます。今までは、リーダとして果たすべき社会への貢献は、人口の増加に応じて雇用を増やすことでしたが、これからの時代は雇用を増やすことではなく、給料を上げることが社会貢献となります。
　極端な言い方をすれば、日本は世界一お金を稼ぐことにうるさい国になるくらいの覚悟が必要です。それができなければ、途上国に戻るか、社会保障制度をやめるかのいずれかの選択を迫られるようになります。

デービッド・アトキンソン 新・観光立国論―イギリス人アナリストが提言する２１世紀の「所得倍増計画」

海外視点での日本の観光業界、および日本の観光に関する取組みについて、様々な提言がされている。

とくに「おもてなし」に対する海外の捉え方が、日本国内と顕著に異なっていることを知り、学びになった。

デービッド・アトキンソン 新・観光立国論―イギリス人アナリストが提言する２１世紀の「所得倍増計画」

観光立国として、外国人客に日本でお金を落とさせなければいけないという内容。爆買いなどは経済的に良いように思えるが、海外製品や海外工場で作ったものを購入していくので、日本のGDPを上げるには、観光でお金を使ってもらう必要がある。

瀧川クリステルの「おもてなし」は海外からは不評。ヨーロッパ圏で一音一音切って話すのは、相手をバカにしていることになるそう。そういった批判もあるといった時に、本人は「日本では絶賛された」という回答をしたらしいが、受け取る相手のことを考えず、こちら側の解釈で「絶賛された」といってしまう、おもてなしとはなんなのか。

実は海外の人はおもてなしを求めていないし、文化も違うので必ずしも受け取る側は良いように思わないこともある。にも関わらず、それを全面に打ち出したところで、日本の良さは伝わらない。

旅行に求める4要素は、自然、文化、気候、食事。
日本は文化の押しが足りない。観光地に文化を知るための案内板が少ない。背景を理解できない。

日本は歴史的建造物の維持費にかける予算が、観光立国に対し圧倒的に少ない。結果、有名観光スポットでも一部は綺麗だけど、全体見渡すと汚くて、見窄らしくなっているところもある。そうなると全体的な満足度が上がらない。
海外の拝観料はもっと高い。有人ガイドや、ガイドブックにも金を取る。それで維持費を賄う。
　

新・日本構造改革論 デービッド・アトキンソン自伝

書いてあることは強度のある主張だと感じる。
違和感もない。これはアトキンソンさんのスタンスから誠実に説明すればこうなりそれはおおよそ的を射ていたということだと思う。

別のプランも考えられるかもしれないが現状を踏まえた現実的な提案をしておられる様に思う。
問題点とその原因、目指すところと解決法まで明快でわかりやすい。

こういう人の話を上手くピックアップできる政治家が優秀な政治家なんだと思う。
なぜこういう人がもっと居ないのだろう？
具体的な道筋と正しい見通し。
解決策は近道遠回りと自分の力点次第で考えられるはずだからこれぐらい強度のある発信者が増えてくれたらなと思う。

デービッド・アトキンソン 新・観光立国論―イギリス人アナリストが提言する２１世紀の「所得倍増計画」

本のおもてなし、は実は独りよがりな自己アピールだったんだなぁと本書を読んで、初めてそういう視点が持てた。きっと多くの日本人が気づいていない。だって、それは自分たちにとって疑いもなくいいことだから。でも、それが外国人が求めていることとは一致しない。よね？

最近思うのは、日本人よりも外国人の方が日本という国に関心を持ってくれているのでは、と思う。日本の文化、歴史、自然、私たちはなぜ関心がないのだろうか？今の日本人は自分のことばかりが気になってしょうがない気がする。
本書の全てを受け入れ、観光立国を目指す気にはなれないけど、大いに取り入れるべきポイントもたくさんあると思った。

特にゴールデンウイークの廃止については、まさにゴールデンウイーク中に読んでいて、著者と同じ思いをよせる。
休みが集中することになんのメリットも感じない。それより同じ日数分休める制度がある方が、休む側も、観光業を営む側も、そして海外旅行客にとっても全員ハッピーなのになぁ。

世界一訪れたい日本のつくりかた―新・観光立国論【実践編】

観光業に興味があって読んでみた。

ほとんど予備知識のない私でも読みやすかった。導き出された著者の考えは、様々なデータと明確な理由をもって私を納得させた。特に、人口減少が進むなか、今までの観光業のやり方は通用しない、というのは、説得力があった。
ただ、この本は2016年出版。当時と現在では状況が違いすぎる。コロナ禍を迎えた今、著者は観光業をどのように捉えているのか、気になるところである。

デービッド・アトキンソン 日本再生は、生産性向上しかない！

読んでて、たしかに、なるほどな、となる。
現在の日本で生産性が低いことなど、様々な要素が「高度経済成長期」の社会の在り方と結びつけられている。
この「良かったときの日本」から「落ち目の日本」になっていることを自覚して、早急に手を打たないといけないのだと思う。

日本人の勝算―人口減少×高齢化×資本主義

面白かったです。
・大企業に比べて中小零細は生産性が低く、企業統合して規模を拡大すべき
・日本は中小零細が多すぎる
・中小零細からは技術革新も起きづらいどころか、前時代的な技術を使い続けている
という話は特に印象的でした。
最低賃金アップの話も面白い。

インボイス制度が賛否両論を呼び起こしているが、中小零細の優遇を改めるには良い政策だと思った。

デービッド・アトキンソン 新・生産性立国論―人口減少で「経済の常識」が根本から変わった

デービッド・アトキンソンさんが書いた日本をどのように再生するのかについて書いた本。とてもロジカルで論の要旨としては「最低賃金を上げる」「女性の賃金を上げる」「生産性の低い中小企業を減らす」という感じですが、どれも実現すれば日本の生産性向上に大きく寄与すると感じました。

一方で、この方は様々なところで反発を受けていますが、その理由が「ロジカルすぎる」ところに有ることもよく分かりました。

現在の国策的にも「最低賃金は上げている」「男女の年収平均を開示する」という方向性にあるため、あとは「生産性の低い中小企業を減らす」という事が出来れば、日本も良い感じで経済成長していくのでは、と感じました。

デービッド・アトキンソン 新・生産性立国論―人口減少で「経済の常識」が根本から変わった

人材は良いのに高品質・低賃金という現状。
接客業で見たら他国では真似が出来ない行き届いたサービスとおもてなし、観光業で見たら素晴らしい伝統と文化財の数々がある。
じゃあ何が欠けているか？
付加価値、女性の社会進出、最低賃金の上昇など様々な課題が浮かび上がる。
そして、生産性を高めるために増えすぎた企業を淘汰する時期に入ってきた。ただ利益を増やすだけの目標を掲げるのではなく、付加価値の創出や持続性のある生産性向上、品質管理も含めた事業を残していくべきだ。