大前研一のレビュー一覧
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ネタバレ日本の「合成の誤謬」を解説。とにかく硬直した日本のシステムを流動的にするシステムを作るしかないらしい。
そのためには道州制!道州制!!道州制!!!らしい。
今度はアンチ道州制の本を読む必要がある。
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p22 民主主義は短期的視野に陥りやすい
民衆は変化に敏感である。国家元首が制度の変更をすれば、それに付随する不安に呼応して、すぐに新たな変化を求める。
また、社会の変化が著しい現在、どんどん新しい変化の方針案ができる。そのたび民衆は変化の必要を感じてしまう。
それで、変化し続ける国「日本」である。毎年、首相を変えて、一新しようとする。
なのに何も変わらない。なぜか。変 -
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客観的かつ論理的に福島第一原発事故を徹底的に検証し、なぜこのような大事故が怒ったのか、なにが問題だったのかの原因を分析し、問題解決方法までひとつひとつ丁寧に解説されている。
見方は様々だと思うけど、政府の安全指針というハイレベルな意思決定や、一体誰が承認したのかすら不透明な責任の所在の欠如がそもそもの大きな間違いであり、指針を決める国や組織のリーダーの責任の重さを改めて痛感する。この教訓を生かして、政府、自治体、電力会社の果たすべき役割が最後にまとまっていて、グランドデザインとしてはさすが大前さん、素晴らしい内容だと思う。東電さんにも真剣に読んでもらいたい。 -
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一生食べていける力がつく、というよりは、ついた…という感じの一冊。
大前研一だから…という印象は、僕は持ちませんでした。なるほど、子どものためを考え抜くと、こういう教育になるのかもしれない、という一つのモデルケースをみた気がします。
世の中には、ほとんど学校に行かせずに、三人の子どもを京大へ入れた父親の話などもありますが、それとも少し違って、とても実践的かつ示唆に富んでいると感じました。
もちろん、人によって感じ方は様々。僕自身も、このやり方を踏襲すれば良いとは思っていません。(そもそも、踏襲できそうなノウハウ的な内容は掲載されていない)
グローバルに活躍する時代を考慮すると、心構えと -
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ネタバレ最近の大前さんの著作は昔のような勢いがなくなってきたなぁと思っていましたが、この本は違いました。
「民主主義は啓蒙された人間でなければ維持できない。啓蒙されていない人間が投票すると衆愚政治になる。」
という言葉は、現在の日本を的確に表していると思う。
韓国とフィンランドの教育方針に現れているように
クオリティ国家として進むためには、教育の位置づけは
非常に重要だと思う。
僕も常々、日本の教育がビジネスに直結していないこと
を問題と感じていた。本書を読んでクオリティ国家を
目指すべき日本にとっては、世界で通用するリーダー
を輩出する教育が重要なのだと改めて感じた。 -
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ネタバレ(カンニングは正義とは?)……参謀というのは、将軍(社長)に対するアドバイザーだ。とにかく汗をかいて資料を集め、必死で分析し、わかりやすい形で伝える。正解に達することこそ参謀の正義である。
(どうしたら、日本人気質を脱出できる?)……問題を解決することこそが「ビジネス」の要諦であるはずなのに、それ以前の段階でも日本人はもたついてしまう。問題の存在に気づかない、あるいは気づかないフリをして見逃してしまう。「設問する力」がなければ問題解決できない。「残業を減らすにはどうしたらよいか?」→昼休みを短縮する……× →「当社は社員一人ひとりに与えられる仕事量に対して、充分な対応できているのか?」
(問題 -
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企業の全社戦略に関する本。
全社戦略、中期経営戦略を考える視点が網羅されている。
今では当然のようになった考え方やフレームワークが多い。
しかし、これは今だからそう感じること。
この本が書かれたのは約20年前。
30年前からこの域に達していたことを評価すべきだと思う。
しかし逆に言うと、20年経っても変わっていない戦略手法は評価できないのでは。。。
一つの真理にたどり着いているのだろうか?
以下メモ
戦略的思考とは、物事を本質的に分解する作業と、それを別の形に組み合わせ、ソリューションを導き出す行為を指す。
本質に迫るためには、解決策的な問いを立てる必要がある。問いを立てるためには、事象を抽 -
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国家債務の膨張の危険な事として、民主主義の枠組みに於いて社会的な安定が構築出来なかった際、民主主義を犠牲にしてでも社会的な安定を求める人たちが出てくることです。移民排斥運動、極右勢力の台頭などです。
国家債務の問題は民主主義体制の映し出す鏡になる。
日本の債務を解決する唯一の方法は社会制度を変革することだが、日本人にその器量があるのか?
(ジャック・アタリ 2011.3)
・どんな組織でも平均年齢が50を超えると変化を嫌うようになる。
国家もそれと同じで国民の平均年齢が50を超えたら、国を変えよう、社会制度を再構築しようというインセンティブは急速に失われる。
・日本人は1500兆の金融資 -
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日本の過去の成長を支えた加工貿易モデルが、グローバル化によって低賃金の国に対して劣勢になり、さらに高齢化、少子化によって自国マーケットも縮小傾向にある。本書における大前さんの主張は、これまでと変わらず一環している。すなわち、中央集権モデルを見直し道州制を導入し、各道州が高付加価値な独自の産業をスピード感を持って立ち上げることにより、低賃金な製造業を中心とする国々・地域との競争とは別の競争軸で発展すること。もちろん、市場も競争相手も相手は世界の国々、地域であり、基本的なグローバル化への対応は必須である。英語力は最低限のものとして、各地域のターゲット市場に合わせた中国語、韓国語、ロシア語などへの対
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米国コンサルタント会社マッキンゼー出身の著者が書いた、
思考に関する一冊。
著書の経歴に対する自身が溢れた一冊。
読んでて、凄い自信だなって思う程。
それだけに、勉強になることが多かった。
今の時間をどれだけ、自分の成長に投資できたか、という考え方と
「フィールドワーク」を大事にする生き方に共感。
思考のレベルをもっとあげる為に、日々トレーニングをしていこうと思った。友人から借りたが、自分でも購入したい位の一冊。
良い本に巡り会わせてくれた友人に感謝。
☆Key Point☆
○「現象」と「原因」の違いを区別⇒現象(結果)に踊らされることなく、原因を突き詰める。
○21世紀に専門家はい -
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消費財メーカーに勤めている身として、本の中で最も興味のあるテーマは、p61の日本企業は「右肩上がりの経済を前提とした『途上国モデル』」から『成熟国モデル』における事業計画や経営システムへと移行する必要がある、という指摘だ。
これはまさに「クオリティ国家」のコンセプトと相通じるものがあると思うが、
・安易な価格競争に走ること無く、
・また、その裏返しである「スペック」競争とも一線を画して、
いかに「人々が潜在的に欲しいと思っているものを見抜いて提供」できるか。
その点においてp80の、スーパーの経営者は…ひいては企業の経営者は…「『自分たちの顧客とは誰なのか?』『彼らは何を求めているのか? -
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■国家戦略
A世界で繁栄している国には、2 つのタイプがある。
1.ボリューム国家:人口・労働力のボリュームと低コストの人件費を強みとして、工業国家モデルで急成長している。
BRICs(ブラジル、ロシア、インド、中国)がその代表。
2.クオリティ国家:人口は少ないが、世界からヒト、モノ、カネや企業、情報を呼び込む吸引力と、グローバル市場
で勝てる競争力を持つ。スイスやシンガポールが典型。
B.スイスの国際競争力が強い理由は、次の3 つである。
1.国が企業を支援しない:企業に対する補助金のようなものが全くない。よって、弱い産業は潰れ、強い産業だけが残り、自ずと国際競争力が強くなる。 -
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大前研一氏の持論である道州制を軸に、加工貿易で成功した過去の日本の体制を捨てて、新たなクオリティ国家への道しるべを記した書。日本の強みや弱みを分析するだけであれば誰でもできるが、新たなモデルを示せるのはこのヒトしかいないと思う。
スイスやシンガポールを例に、1人当たりGDPの高い国家を目指す方向性。これは、チャイワンとの競争に巻き込まれている家電業界とは全く逆の、高付加価値に特化した国家、しかも日本では単位が大きすぎるので道州制というユニットを作るイメージ。権限を与えれば、成功モデルを示せるので、他の州もと競争が始まる。これが高いレベルでの国家を形作るという。今の政治に求められている変化とは、 -
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2005年に発売されたとき、またこの本のもととなったDHBRの記事も当時読みましたが、今回ゆえあって再読。
この本は最近の大前さんの著書の中でも別格ですね。『企業参謀』の初版が1975年ですから、それから30年。『企業参謀』によって日本で「経営戦略」というもの自体を、各種の思考フレームと共に紹介・導入した本人が、21世紀においてはそのようなフレームワークやロジカルシンキングといった「定石」だけではだめだ、と自ら発展的に破壊した本と言ってよいでしょう。
その本の章だてが、これからの時代に必要なのは「プロフェッショナル」9だと、「プロフェッショナリズム」の定義に始まり、続いて、21世紀において必要