大前研一のレビュー一覧
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ネタバレ具体的な事例がたくさん載っていて良書!
気になったところをいくつか紹介(ネタバレ注意!)
●GE インダストリアルインターネット
製品販売や保守点検で稼ぐ「契約モデル」→データ解析での効率アップを約束し「利用分を売るモデル」へ
飛行機のエンジンデータを飛行中に取得し、
異常を検知して着陸後すぐに修理できるようにする。
飛行時間と燃料量とのバランスのアドバイス
→結果にコミットするライザップ方式も良いかも
●収益モデル
・従量課金→ロールスロイス社 飛行機エンジンは出力×使用時間で課金
・ダイナミックプライシング →駐車場料金を混雑度合に応じて変化させる
・データ販売 →ソニーの電子お薬手帳利用データを製薬会社へ販売
●ジャックウェルチ「自社のこれまでの事業部を潰すためのアンチ事業部を作ろう!」 -
Posted by ブクログ
いつも雑誌SAPIOを通じて、大前研一さんの時事の考えを拝読しています。その素晴らしさは、考えにブレなく一貫性があること。今回も、前から提唱していた道州制の概念を、世界を俯瞰した上で、グローバルプレーヤーの第一人者として、クオリティ国家というフレームでスイス・シンガポール・北欧国家の飛躍事例を挙げて繋げてらっしゃる。圧巻ですね。
おっしゃる通り、今の政治の延長線上では恐らく改善の域を超えないので、道州制という大胆な仕組みの変革が、カンフル作用を促すという論理にも納得です。
さて、その鈴付け役として期待していた橋本市長の国政シフトをお嘆きになってますが、ご自身の今後の動向が愉しみでもあります。 -
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ネタバレ【総合点】8.0/10点
最新の「2017~2018」ではなく、「2016~2017」。去年のだね。買ってあったけど長らく放置されていたという…。
正直なところ、内容を吟味するだけの知識がこちらにないのでどれだけ正しいか、ということに関しては判断がつかない。ネットを見ると当たらないとか矛盾しているなどの意見も見かけた。
実際の的中度はともかくとして、僕が最も称賛したいのは大前さんの考え方。あらゆる角度から「現場主義」で生の声を参考にしつつ、論理を組み立てていくというその姿勢に対して。
企業レベルで言えば大前さんのコンサルとしての手腕は世界有数だろう。国単位の視点は企業単位の延長線上だと感じられる部分も多々あるので、基本的に大前さんの「考え方」が大きく外れることはないようにも思う。
ただ正直、どの程度ウラが取れた上での主張なのかは疑問符がつくところもあった。例えば国の心情などの推察などだ。以前にホリエモンが「大前さんでさえ(自分のことを)誤解している」的発言をどこかで見かけた(確か、テレビ局での件)ので、大前さんでもやっぱり外すところは外すんだなと思った。
【取り入れるべき】
多角的にデータを集めて分析する、現場主義っていうところは見習うべきところ。
で、最新版の「2017~2018」も買ってきて、今読んでるところ。 -
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ネタバレ戸籍はデータベース化されていない。
住民票と戸籍を別にする意味はない。
全銀システムを運用しているNTTデータに年間100億円の利用料を払っている。
1営業日平均で550万件、約11.3兆円(年間で13.5億件、約2700兆円)の取引が行われている。
そのコストは預金者が負担していることになる。
時価の3%の配当がグローバルスタンダード。このくらいの配当があれば、機関投資家は売り逃げない。
企業の内部留保の半分くらいはこの配当を払うために持っているようなもの。残り半分はM&A、設備投資、リストラのための資金。
法人税減税は賃上げに逆効果。
法人税率を上げたほうが、税金に持っていかれるくらいなら給料を上げたり設備投資したりするほうがマシとなる。
IT企業はダブル・アイリッシュ、ダッチ・サンドウィッチと呼ばれる合法的な節税スキームを使っている。
老舗の企業は世界最適課税プログラムを構築している。
25%は平均でしかないし、香港が16.5%、シンガポールと台湾が17%、アイルランドの12.5%くらいまで引き下げないと意味がない。
企業の海外移転の理由は製造拠点にすることと、新たな市場に進出すること。法人税率とは関係がない。
前者の例:人件費(月)
中国→5万円、バングラデシュ→2000円、エチオピア→2500円
人件費に20倍の差が出ると次の国へ移る。
地方創生は過去のふるさと創生や地域振興券と同じでバラマキ。
安倍首相はマイクロ・マネージメントしすぎ。
カジノは世界的に見れば斜陽産業。マカオとシンガポールは例外的に栄えていたが、習近平政権の汚職摘発強化によって鳴りを潜めた。
かつて大胆な規制改革をしたのはドナルド・レーガンとマーガレット・サッチャー。ともに先にマイナス面が出て政権を追われたが、15年くらい後になって効果が出た。 -
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著者は“低欲望”とでも呼ぶべき傾向に関して「内向き、下向き、後ろ向き」と纏め、「それで善い筈もないが、事実なのだから、受け止めて“仕切り直し”をして行こうではないか!そして、今やらなければ本当に“機会”を逸してしまう…」としている。
本書では、“声が大きい”人達が声高に主張することに関して、実はかなり多くのことが“見当違い”とか、“小手先”に過ぎて仕様も無いというようなことが、新書の限られた紙幅の中で手際良く指摘されている。一つ、一つ大きく頷ける話しだ。或いは、そういう状態であるのが“危険”なのかもしれない…
“低欲望”とでも呼ぶべき最近の日本の状況は、著者によれば「古今東西に類例が余り思い当たらない」ような状態なのだそうだ。どういう状態か?何故か?そして様々な分野の状況に関して、非常に詳しく解説され、「こういう考え方は如何か?」と提言が在る…大変に有益だと思う。或いは“声が大きい”人達が声高に主張することに対して「こういう少し違う観方」ということを教えてくれる一冊だ。こういう本は“必読”かもしれない… -
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ネタバレ世界のどこに行っても稼げる三種の神器は、英語、ファイナンスと、ITスキル(問題解決能力)である。この3つは21世紀を生き抜くための世界共通言語であり、基礎体力だ。
キャッシュを生み出す収益性の高い土地、生活必需品関連の株などは、国債が暴落してもそれほど価値は下がらない。 それから外貨。本当は何があってもひっくり返らない国の外貨がいいのだが、そんな国はないので、なるべく資源国で財政規律のいい国の通貨を選ぶ。 米ドルとユーロをベースにして、カナダドルやオーストラリアドル、ノルウェーのクローネなど、自分で将来性があると見立てた途上国を含めて5種類ぐらいに分配して外貨預金をするのがベストだ。 -
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ネタバレ24大前研一『考える技術』2004
・過去の成功体験はほぼアテにならない
←過去のビジネスモデルが通用しなくなっている
例)
・仮説と前提の切り分け
・現象と原因の切り分け
例)「営業マンに元気がない」と「マーケットカバー率は高いが、競合勝率は低い」
@cpa_1992
原因を知るフィールドインタビュ
1 地域別営業マン別の競合勝率を取る
→商品が悪くないことを確認
2 右に成績良い 中央に平均的 左に悪い営業マンを配置し、売り方などを聞く
→売っている人と売っていない人の違いを把握
3 営業成績が良い営業マンに指導もらう
@cpa_1992
・結論を出すまでは必ず現場で実証
例)成績の良い営業マン・成績の悪い営業マンに同行
・適切な価格設定の例
競合会社別に値引き額と競合勝率に関する変数カーブを設定する
@cpa_1992
解決策提案までのプロセス
1 データ収集
2 仮説設定
3 現場検証
4 仮説設定(正しい仮説(結論)が構築されるまで2→3→4のサイクルを繰り返す)
5 結論形成
6 具体的提案提示
@cpa_1992
問題解決のためのトレーニング法
通学途中等に、
「つり革広告の会社の社長に売り上げを上げるように頼まれたら、どうするかを、現在のポジションより2階級上にいたとしたらどうするかを考える」
@cpa_1992
プレゼンテーションの進め方
1 前提として、自分がやってきた作業(FIの回数、地域、対象、どんな話を聞いてきたか)を最初に言っておく
2 全体の結論を言う
3 1ページごとに1結論形成
@cpa_1992
・業界の動向
→競合他社の動き(業界に働いている力をもっと上手く利用する会社とその理由)
→当社の状況分析(どの部分で遅れているか)
→改善機会のための条件(売上高で言えば○%増)
→解決の道
例)売上UP
1商品いじる
2価格下げる
3営業のやり方変える
@cpa_1992
相手の心を動かすポイント
1言いたい順序ではなく、相手が納得する順序
2本当の原因はしつこく探る
例)車にちょっと荷物を入れさせて」と言って、トランクを探る
3見た目の良さより言葉の説得力を
←日本の経営トップは、見るよりも話で聞く方が理解しやすいという人が
@cpa_1992
4 10時間語れることを45分にまとめる
5 必ず一つの結論に至るピラミッドストラクチャー
@cpa_1992
・提言は一つが鉄則
・議論が政治問題化しそうな場合
→全員が初めに議論の枠組みに関して同意する「原則」の打ち立て(問題の定義、問題点の整理)
例)郵政民営化
郵便、郵貯、簡保
ユニバーサルサービスの必要性
公的サービスの必要性
仮に、民営化した場合の競争力
@cpa_1992
・立場よりも事実に対して忠実になれ
・社長を説得する勇気を持つ
・”同質性”のぬるま湯から出よう
→問題解決の訓練をするチャンスを逸失
・「自己否定」が優良企業の条件
→異質性をどんどん取り込み、企業カルチャーの中に取り入れる
@cpa_1992
・なぜ経済が供給された資金を吸収しないのか(マネーサプライを上げてもインフレにならないのか)
ITの発展等でお金の流れが効率化
→お金をダブつかせておく必要(在庫を増やす等)がない
→金がモノに替わらない
→お金が金融商品の中で循環
→実体経済に吸収されない
@cpa_1992
・国内の通貨量を増やす(低金利)→お金は外に出て行く
・金利を上げる→その金利を求めて外からお金が入る
例)クリントン時代のグリーンスパンFRB議長
@cpa_1992
・5年後の世界を見通すための思考回路
「機能分解」してから考える
@cpa_1992
・成功のパターンの4要件
1事業領域の定義が明確:必然的に向かっていく一つの方向に特化
2現状の分析から将来の方向を推察し、因果関係について簡潔な論旨の仮説が立てられている
3自分の取るべき方向についていくつか可能な選択肢があっても、どれか一つに集中する
@cpa_1992
4基本の仮定を忘れずに、状況が全て変化した場合を除いて原則から外れない -
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比較的古いファクトによる論評ではあるが、やはりシンプル且つロジカルに内容が整理されているので読みやすい。
橋下徹大阪市長が大阪都市構想の住民投票で敗北した原因は人間性とEQ力の欠如によるもの、そして堺市を大阪都市構想に組み込めなかったことがあげられているがこれには同意できる。橋下市長程熱血に大阪市の改革を断行し、道州制の礎を築こうとした政治家はいなかった。引退するのはもったいないが、10年後人間性を磨きなおして再挑戦して欲しいところである。また今後の日本の中国の関係、アメリカの関係についても興味深い考察をしている。集団的自衛権に関する議論をしっかり日本国民としても議論していかないとアメリカが仕掛けている不毛な戦争に加担するようなことになってしまう。しかし一方で日本が防衛をアメリカに頼らずに独自で防衛能力を高めるということは今後の世代に対して防衛力を強化するための莫大な資金と人的資源を投入することを意味するのでそれを総合的に議論していく必要がある。