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※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 マリールイズさんは、1994年のルワンダの内戦に巻き込まれたが、教育を受けていたから生き延びることができたという実話を物語にしたもの。小学校の先生をしていた著者だからこそ、子どもたちに教育の大切さを知ってほしいという思いと、ルワンダに本を送りたいという思いがありこの本ができた。総ルビで、小学校の子どもや外国人を対象にしている。オールカラー。 -
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世界、アジアの発展のために日中が協力しなければならない今、両国間の深刻な懸念材料となっているのが尖閣諸島の防衛問題。 元海上自衛隊自衛艦隊司令官の著者が、日本と大陸の間にある尖閣諸島、南西諸島を例に、離島の現状と外国からの軍事進出があった場合の想定シナリオ、日本がどのような態度で臨むべきかを現実的、冷静に解説する。 目次例：島嶼防衛とは▽現状と問題点の考察▽語られていないもう一つのシナリオ▽日米同盟の強化と貢献▽海保の増強 -
「軍事＋経済の覇権拡大を続ける中国」vs.「シェール革命で優位に立つ米国」米中新冷戦がすでに開始されている。アメリカと中国（シナ）は、激しい対決時代に突入した。米中新冷戦が日本に重大な影響を与えることは、間違いない。日本が冷戦の戦場になっていることを忘れてはならない。経済的には米中両国と、軍事的にはアメリカと深く連携している。地理的に見ても、日本は西の中国と太平洋を隔てた東のアメリカの真ん中に位置しており、世界中で最も米中新冷戦の影響を受ける国家である。本書は、大局的にかつ歴史的に、日米中三カ国の政治経済の視点から、米中新冷戦が「どのように」発生し、展開してきたかを、詳しく解説するものである。日本の進路を見誤らないための一冊！ -
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衰退する中国、復活するアメリカ。南シナ海を「覇権の海」にしようとする中華帝国に対し、「アジアへの回帰」を宣言したアメリカはいかに対抗するのか。カリフォルニア大学バークレー校、外務省在北京大使館でのキャリアを持ち、米中要人の動向に通じた著者が、覇権争いの勝者を予測し、21世紀の世界を見る論点を提供する。【序章】「米中衝突」か？ 「覇権争い」か？ 【第1章】米中関係変遷史――現実主義者のロマンス 【第2章】「アメリカの世紀」か？ 「中国の世紀」か？ 【第3章】「核安全サミット」と人民元改革 【第4章】南シナ海をめぐる米中関係 【第5章】「ワシントン・コンセンサス」と「北京コンセンサス」 【第6章】長期予測と中期予測、短期予測 【第7章】オバマ大統領の再選と習近平新体制下の米中関係 【第8章】「賭け」に打って出た世界の指導者たち 【終章】日本の役割と暫定的結論 -
2010年暮れから翌年にかけて起こった中東での民主化要求運動「アラブの春」は、チュニジア、エジプトの長期独裁政治を数ヶ月で崩壊に追い込むなど、大きな流れを生み出しました。しかし、改革の流れは一直線には進まず、過去のしがらみや複雑な国際情勢に関係者は翻弄されています。中東世界の取材経験豊富な記者が、ポイントを抑えて具体的に解説します。 目次例：▽独裁者に従順だった人々の目覚め▽シリア情勢の前に沈黙する国際社会▽揺れるイラン＝シリア枢軸▽アサド大統領に対する誤った期待 -
表面的な衝突ばかりが目につく尖閣諸島問題ですが、水面に見えるのはほんの一部。わが国の領土が武力で侵攻された場合、日本はそれに対応できる法体制、防衛態勢を持っているのか。そのような事態を未然に防ぐためにしておくべきことは何か。防衛問題の専門記者が、現場から国全体までを広く、深く見渡し、真に議論すべきポイントを指摘します。 目次例：▽中国の侵攻作戦に対処▽海上保安庁と警察、自衛隊の共同作戦▽法的な矛盾など課題も多い▽二つの抑止力の構築を急げ -
特集「ＰＫＯ20年」の掲載論文。自衛隊のＰＫＯ（国連平和維持活動）参加は、武器の使用をめぐり、国の内側と世界の標準的な考え方で大きな違いがあります。防衛方面を専門とする筆者が、現場での現状を報告しながら、日本のＰＫＯはどうあるべきか、論じます。 目次例：▽議論なき南スーダン派遣▽人間の盾になれ▽｢難民支援｣は表向き▽｢国際標準｣と自衛隊規定との深くて大きな溝 -
アメリカはここまで“敵”を研究している 常軌を逸した中国の無法ぶりに、日本はどう対すればよいのか。 尖閣諸島の国有化を機に、日中関係は戦後最悪ともいえる状態になっている。そのため、現在すでに多くの中国関連書や尖閣問題の解説書が出ているが、現実問題として、アメリカ政府および米軍が中国とどう対峙しようとしているのかを学ばずして、日本の対中戦略は語れない。 領土拡大のためには国際ルールを公然と無視し、すぐに軍事力を振りかざす。反日デモでの蛮行も、「愛国無罪」で許される……。そんな無法国家の恫喝に気圧されるように、日本の政治家やマスコミの間では、尖閣問題での日本側の「譲歩」論まで飛び交っている。 だが、中国と正対するアメリカは違う。軍事から経済まで含めたそのシビアな対中戦略は、日本の“弱腰”に警戒を呼びかける－－。 日米中に精通する屈指の在米ジャーナリストによる最新レポート。 第一線で活躍する在米ジャーナリスト・産経新聞記者の古森義久氏による日中・米中関係を中心とした最新の論考をまとめた新書です。中国を追い詰め、黙らせるために、日本はアメリカのどんな戦略に学ぶべきなのか――古森氏はアメリカの政治家や軍事学者、シンクタンク研究者、ジャーナリストなど実に60人以上に取材して、その答えを探っていきます。他では絶対に読めないアメリカの対中戦略のシビアな現実が明かされます。 -
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※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 北朝鮮にバカにされる韓国、反日・愛国でなければ元気がでない韓国────。 在韓30年の日本人記者が、盧武鉉政権から李明博政権へと移行する10年間の大転換から、金正日体制と韓国の今後の情勢などを鋭くレポート！ ソウルはいつでも燃えている。 前書き 領土問題をはじめ韓国の対日ナショナリズムは、日本人のナショナリズムを大いに刺激してくれた。 領土への関心や歴史評価、愛国心など日本人の「普通の国家」への歩みを促してくれている。 一方、北朝鮮は日本人拉致問題や核開発、長距離ミサイル発射などによって、日本人に自国の安全保障や軍事問題への関心を大いに刺激してくれている。このまま北朝鮮の核開発が続けば、日本の核武装論を誘発することは間違いない。 そう思えば、韓国や朝鮮半島の存在とその動きは、日本人の自己確認に大きく寄与しているということになる。韓国や朝鮮半島は決して「近くて遠い国」ではなく「近くて近い国」なのだ。この面白くてありがたい、まさに“韓国主義”の“隣人”を食わず嫌いではもったいない。（まえがきより） -
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2003年5月、北朝鮮問題の根本的な解決をめざして、本書は刊行された。六者協議の枠組みを具体的に提示した内容は、驚くほどに予言的なものを含んでいたが、対北朝鮮強硬論の盛り上がりと、ミサイル実験や核開発騒ぎの中で、多くの誹謗中傷に曝されつづけてきたこともまた事実だった。しかし、2007年1月の米朝二国によるベルリン会談以後、歴史の歯車はついに著者の思い描いた奉公に動きはじめた――。現代を代表する政治学者の野心作を四年ぶりにリニューアル。冷戦終結のカウント・ダウンが、いま始まった！【目次】増補版・序文 「終わり」のはじまり―2004年～06年の危機を越えて/序章 なぜ国交正常化交渉が必要なのか/第一章 敗戦と解放の逆説―1945～48年/第二章 日韓関係と日朝関係―1950年代～60年代/第三章 激変する朝鮮半島と日朝関係―1970年代～90年代前半/第四章 日朝関係の「克服」に向けて―1994年の危機以降/終章 日朝関係の「克服」と「東北アジア共同の家」/増補版・結びにかえて 「東北アジア」から「東アジア・フォーラム」への道/＜日朝関係を知る手がかりとして＞資料編/付記 -
その昔、ハワイのプランテーション農場では、日本人移民の間で、ホレホレ節がさかんに歌われた。ホレホレとはハワイ語で砂糖キビの枯れ葉をむしることで、草分け同胞は炎天下でホレホレしながら、望郷の念にかられ、耕地労働の辛さや日常生活の苦しみなどを歌にうたった。異国に幸せを求めて海を渡った無名の人びとの、炎天下のキビ畑で繰り広げられる血と汗と涙の物語。次代に伝えられるべき日系移民の大きな遺産――はじめての"ホレホレ節考"。太平洋時代に向けて、もっとハワイを知る本！ -
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選挙の仕組みからキャンペーンの裏表まで、日本人の知らない「アメリカ大統領のつくり方」をわかりやすく解説。最終章には大統領の演説の特徴と技巧などが実例を示しながら述べてあり、英語の勉強にもなる。 【推薦の言葉】（抜粋） 本書では、特別な予備知識のない日本人の方々を対象に、大統領選挙を理解するのに不可欠な知識が実にわかりやすく解説されているのです。本書を閉じる時、あなたは、候補者たちの選挙戦略とメッセージを的確に読み解くことさえ、容易にできるようになっているはずです。 ダイアナ・Ｂ・カーリン博士 （1988年より大統領ディベート委員会のアドバイザーを務める。現在、カンザス大学大学院長兼コミュニケーション学部教授） -
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8/25入荷※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「世界の現在がわかる」シリーズ最新刊！日本在住人数が中国に次いで2 位。近年は「チャイナプラス1」といわれ経済成長が著しいベトナム。デジタル化にも積極的に取り組んでいるベトナムの今を、図解でやさしく解説します。