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-超高齢社会を活性化させる「逆転の発想法」。 人口減少が進む一方で、総人口に占める65歳以上の割合が過去最高を更新し続ける日本。世界断トツの「超高齢社会」には課題が山積している。 だが裏を返せば、シニア世代の問題を解決することは大きなビジネスチャンスにつながる。日本の個人金融資産の6割以上はシニア層が保有しているからだ。この資産を日本の未来のために活用するにはどうしたらいいか──。 1000人以上の起業家を育てた｢構想力の伝道師｣が“日本の最有望市場”を解説。超高齢社会を活性化させ“シニアがキャッシュを生む”方法を伝授する「逆転の発想法」。 ［目次より］ はじめに──シニア世代こそ問われる「君たちはどう生きるか」 序章 「衰え続ける日本」のためにできること 第１章［シニアビジネスの発想法］ 最後に「いい人生だった」と思えるか 第2章［マスからパーソナルへの転換］ 「ソロ社会」日本の未来予想図 おわりに──定年後も「やりたいことは全部やれ！」 本書は、世界的経営コンサルタントの大前研一氏が主宰する経営者の勉強会「向研会」での講演と、週刊ポスト連載「ビジネス新大陸の歩き方」をもとに再構成。さらに、シニア世代が目指すべき生き方を論じた「はじめに」「おわりに」を書き下ろしで加筆しています。 (底本 2023年10月発売作品) -
4.1最強の競争力アップ指南書！ 日本が２１世紀を勝ち抜いていくための新しい国家戦略として、経営コンサルタント・大前研一氏が「クオリティ国家」戦略を提唱する。 巨大経済を誇る「ボリューム国家」中国に対抗する唯一の方法は、スイス、シンガポールのように、小国であっても高い国際競争力を持つ「クオリティ国家」となることだ。これらの国々は、自国市場は小さいが、世界から優秀なヒト・モノ・カネと情報を呼び込み、ブランドをマネージメントし、豊かな国民生活を実現している。本書は、こうしたクオリティ国家の実例を詳細に研究し、日本が進むべき道を提示していく。 具体的な日本改革論として大きな反響を巻き起こす一冊！ 新たな黄金法則、ここに生まれる！ ※【ご注意】この作品には表が多数含まれており、お使いの端末によっては読みづらい場合がございます。お手持ちの端末で立読みファイルをご確認いただくことをお勧めいたします。 -
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3.7目標を「見える化」できれば日本人は強い。 アフター・コロナ時代にどう生き残るか？ 企業も個人も「プランＢ」の未来に備えなければならない。 そのカギは、目標や憧れを「見える化」できるかどうかにある――。 業績悪化、収入減、倒産、失業……。「コロナ不況」で不安だらけの今こそ、この状況を反転するためには、発想の転換が必要なのだと著者・大前氏は強調する。 〈つまり、将来が不安だからこそ、諦観するのではなく「稼ぐ力」を身につけるべきなのだ。昇進・昇給が望めないなら、高収入を得るためにスキルを磨いたり、ＡＩ（人工知能）やロボットに代替されない能力を身につけたりして、ステップアップを目指す――そうすることで、自分の未来を明るく変えていくべきだと思うのだ。〉（新書版まえがきより） テレワークや在宅勤務が拡大・長期化する中で、これまでとは異なる仕事力が求められている。ポイントは、「場所」と「時間」に縛られずに集中するための工夫や、「集団知」を導くリーダーシップ、そして目標・成果を「見える化」する仕組みなどにある。 ビジネスパーソンに必要とされる能力や条件を解説した話題書『個人が企業を強くする』の内容をアップデートしつつ新書化。新型コロナウイルス禍によって一変した国内外の情勢を踏まえ、世界的経営コンサルタントが指南する新しい働き方の教科書。 -
3.6経済の“常識”を疑え！ 政府発表に騙されてはいけない！ 大前流経済学がＱ＆Ａ形式でコンパクトに学べる一冊！ 「戦後最長の景気拡大」「マイナス金利で経済活性化」「働き方改革で競争力アップ」など政府が喧伝する経済効果には首を傾げることも多い。消費増税や異次元金融緩和、働き方改革などが国民生活を激変させる中で、従来の常識に囚われず、未来を見極めてビジネスに生かす「経済を読む力」がますます力が求められている。 〈現在のような安倍一強政権においては、独断専行の政治が常態化し、政府の経済政策に異論を差し挟むことすら難しい。（中略）そうした中では、国民一人一人が経済指標を冷静に読み解き、近未来の動向を見極めて、自身のビジネスや生活設計に生かしていけるか否かが問われる。〉（新書版まえがきより） 2020年代には、物価、税制、年金、雇用や景気はどうなるのか？ トランプ大統領のツイッター政治、米中貿易戦争、低迷する韓国経済をどう読み解くか？ アイドルエコノミーやシェアエコノミーなどの先端ビジネスはどこまで進化するのか？ 世界的経営コンサルタントである著者独自の分析をまとめた『武器としての経済学』を新書化。経済の“新常識”をＱ＆Ａ形式で学べるコンパクトな一冊。 -
3.8「定年」がなくなる…50代からどう働くか。 2021年4月、「70歳就業法」が施行され、いよいよ「70歳定年」が現実のものになろうとしている。今はまだ企業への“努力義務”だが、近い将来義務化され、雇用形態も多様化していくと予想される。「定年消滅」時代がやってくる。 それに合わせて懸念されているのが、年金の支給開始年齢の引き上げだ。支給開始が70歳になれば、それまで稼ぎ続けなくてはいけなくなる。「年金2000万円問題」では政府が慌てて火消しに走ったが、根本的な問題は何も解決していない。にもかかわらず、年金の支給開始が今よりも遅くなったら、「下流老人」や「老後破産」に追い込まれる人が続出する可能性も出てくる。 「もはや考え方を変えるしかない」――世界的経営コンサルタントは、死ぬまで「稼ぐ力」をつけるべきだと主張する。 〈そもそも何をもって「高齢者」という線引きをするのか？ 老化の度合いは同年齢でも個人差が大きい。私は、年齢による差別は男女差別と同じくらいあってはならないものであり、「高齢者」とみなすかどうかは本人の資質や能力によって決めるべきだと考えている。〉 〈定年になっても、あるいはもし解雇されたとしても、別の会社で求められる人材にならねばならない。そういう余人をもって代えがたいスキルを、今の会社に勤めている間にリカレント教育で身につけ、磨いていけばよいのである。〉（「新書版まえがき」より抜粋・構成） 単行本『50代からの「稼ぐ力」』をアップデートして新書化。 人生の後半戦を、より前向きに生きるための考え方とスキルを伝授する。 -
-2019年の「経済・政治・ビジネス」の動きを大前研一が特別講義! 世界と日本の動きを俯瞰し、今の問題とトレンドを解説。 世界の視点から日本をとらえ直して見えてきた次の時代とは。 2時間の講義で、2019年のビジネスと学びのための知識を身につけることができます。 *「大前研一ビジネスジャーナル」シリーズは、大前研一が主宰する企業経営層のみを対象とした経営勉強会「向研会」の講義内容を再編集しお届けしています。 本書は特別号として2018年12月に実施した講義を書籍化しました。 <トピック> ■総論―主導国なき時代へ。2019年以降の政治・経済・ビジネスの課題認識 西欧型民主主義から独裁型へ―国家モデルの主流が変遷 主導国なき時代。米ソでも米中でもない“Gマイナス1”の世界 米中ハイテク戦争でデジタル・ディスラプションが加速 アフター・トランプの世界では人材に企業・資本がついて回る ■世界経済の動向～かくして世界はGマイナス1へ 2019年の世界経済はピークアウトし減速 空前の好景気、しかし政治リスクの影に怯える日本 万博、IR―イベント誘致で栄えた例は先進国になし 「経営と屏風は広げすぎると倒れる」買収後の統合プロセスがキモ ■Gマイナス1＝Me Firstの世界～民主主義は後退し自国ファーストが席巻する 貧困、ポスト・トゥルース……“トランプ問題”の背景 中国は報復ではなく米国の構造的問題を指摘すべき 国家モデルの変容～民主主義は色褪せ、独裁が支持される世界 明暗分かれるインドと中国、独裁主義の高効率 中国地方都市の成長はEUを凌ぐ“中華連邦”を生み出すか？ ■新時代、人間の真価が問われる“デジタル・ディスラプション” 新興国で進むデジタルシフト、同時多発する“イノベーション都市” 自動車産業を直撃するデジタル・ディスラプションの3つの波 流通・小売業を襲う“Amazon Effect” ■次の年号／新時代、日本はどうすればよいのか？ 3つの軸で世界を捉え、新時代を生き抜くべし 主権国家の終焉。道州制で日本を再編せよ -
-■■■大前研一総監修によるビジネスジャーナル創刊■■■ 世界中のビジネスアナリティクス・現地企業の視察レポートを編集する新しいビジネスメディアを創刊しました。 使い古された理論ではなく、ただのニュース記事でもない。 グローバルの今の情報をよりリアルタイムに知り、 明日のビジネスにどう活かすかを考えるためのケーススタディジャーナルです。 ■【特集テーマ】■ 「強いグローバル戦略／脆いグローバル戦略」 交通・通信技術の発達により、世界中のあらゆるマーケットは時間・距離的に圧倒的にアプローチしやすい環境となっています。 今、ビジネスの活動領域を国内のみに限定することは、正しい選択とはいえません。 ユーザーは海外にも存在しており、また明日にでも海外企業が強力な競合となりえるということは十分警戒するべきでしょう。 本号は「強いグローバル戦略／脆いグローバル戦略」と銘打ち、世界各国・企業が選択しているグローバル戦略をひとつずつ分析・レポートします。 それぞれの戦略は、ビジネスの成長を担保する「強いグローバル戦略」なのか。それとも、一時的な上昇気流に乗った「脆いグローバル戦略」に過ぎないのか。 自社の戦略をより強いものとするにはどうするべきか、を考えていただける特集です。 ■【目次】■ │1│ 強いリーダー育成の方法論 （インタビュー／大前研一） ：強い経営者を目指すために今日やるべきこと │2│ 世界経済のジレンマ （大前研一経営セミナーより編集） ：停滞する世界経済のアナライズから考える日本発イノベーションを生み出す戦略 │3│ アジア・グローバルの今 （大前研一経営セミナーより編集） ：中国・インド・台湾・韓国・ASEAN分析から導くこれからの日本とアジアのグローバルマップ -
5.02018年の「経済・政治・ビジネス」を大前研一が特別講義！ 2017～2018年の世界・日本の動きを俯瞰し、国と企業の問題・トレンドを解説。 トランプ政権はどうなった？ BREXITの行く末は？ 中国の存在感はこれからどうなる？ これらの世界の動きに対して日本はどうするべきなのか。 2時間の講義で、2018年のビジネスのためのしっかりした知識を身につけることができます。 ＊「大前研一ビジネスジャーナル」シリーズは、大前研一が主宰する企業経営層のみを対象とした経営勉強会「向研会」の講義内容を再編集しお届けしています。 本書は特別号として2017年12月に実施した講義を書籍化しました。 ＜トピック＞ ■総論――「没落国家日本」がはっきりと位置付けられた 世界中が「低欲望社会化」する中、日本は美しい衰退に向かう ■2018年 世界の「経済」 緩やかに回復し、三極体制に向かう世界経済 主要各国の金融政策は緩やかに正常化へ。出口が見えないのは日本だけ 「金余り」「土地余り」でも欲望が刺激されない日本 ■2018年 世界の「政治」 世界各国・各地で政治リスクが高まっている ポピュリズムと右傾化からの揺り戻しがそろそろ始まる 何一つ成果を挙げられていないトランプ政権1年目 「ロシア疑惑」でトランプは政権放棄の可能性も 独・仏・英・EU――BREXITは欧州の分離独立の見せしめに 中国が差し掛かっている「中進国のジレンマ」 ■2018年 世界の「産業」 IT企業の世界的躍進、進むキャッシュレス化etc――中国に後れを取る日本 ■2018年の日本はどこへ向かうか 安倍政権の政策では「国難突破」できない 低生産性で低賃金。安い給料に慣れ切っている日本人 日本が陥っている「低生産性のジレンマ」 ■2017年総括と2018年の見通し -
値引きあり3.0 -
値引きあり3.8 -
4.5“アベノミクスのパラドックス”を読み解く。 〈安倍政権が「アベノミクスのエンジンを最大限にふかす」「切れ目のない経済対策」「第２次安倍政権以降最大の28兆円」などと喧伝すればするほど、国民は日本経済の先行きは暗いと思ってしまう。これこそアベノミクスでも景気がいっこうに上向かないパラドックス（逆説）の仕組みであり、私が「心理経済学」として提唱していることである。〉（新書版まえがきより） なぜ「アベノミクス」では景気が良くならないのか？ 日本が“借金漬け”から脱する日は来るのか？ 「皆が等しく貧乏になる国」で本当にいいのか？ ……それらの難題を読み解くカギは「低欲望社会」にある。 日本では今、世界に先駆けて未曽有の危機が進行している。人口減少、超高齢化、欲なき若者たちの増加……。この国に必要なのは人々の心理に働きかけ国全体を明るくする新たな国富論だ。 【ご注意】※お使いの端末によっては、一部読みづらい場合がございます。お手持ちの端末で立ち読みファイルをご確認いただくことをお勧めします。 -
-※本書は1980年にプレジデント社から発刊された同書をデジタル加工し、著者インタビューを追加収録した2015年新装版です。 収録される事例には古くなり検討が難しい物も含まれますが、著者が訴える「黒でも白でもない、多面的なモノの見方」の重要性はより価値を増す時代になっていると考えられます。あらゆる対立の中でいかにニュートラルにモノを捉えるか、本書を通して考えていただければ幸いです。（編集部） ■【多様性の時代にいかに真実を見極めるか】■ 真実を見極めようとするときはまず、それにある光を当ててみる。次に異なる色の光を当ててみて、真ん中がどういう色に見えるのかを確認することだ。つまり、一つの色（＝視点）だけで見たり、やたらに色を増やしていくのではなく、異なる角度から違う光を加えてみることが必要なのだ。本書執筆当時、技術者としての私は、これを「加算混合の発想」と表現した。（本書前書き） 本書では、『企業参謀』を皮切りに企業経営戦略家として評価を高めた大前氏が、経営の各論についてではなく、企業戦略に始まり「国際関係・社会問題」について、とより広く大きな問題について分析しています。 旧日本的な昇進制度・麻雀におけるボトルネック・オフィス街のレストランの効率化・オーケストラ指揮者のスリルと魅力・原子炉設計における安全性・外交交渉における謀略・友人宅に見るイギリス/日本の住宅事情…と多岐にわたるトピックを、プラトンから松尾芭蕉までを引用しながら、エッセイを思わせる筆致で分かりやすく論じます。 ■【目次】■ ２０１５年新装版発行にあたって―今、硬直思考から抜け出すには 新装版へのまえがき まえがき 序文 │第１部│ 企業戦略への適用 １ 発見―成長の最大要因 ２ 置換―自由競争の醍醐味 ３ 隘路―生産性向上のカギ ４ 代替―脱硬直の妙薬 ５ 決定―川は分けて飛べない ６ 安全―原子炉から経営戦略まで ７ 本業―音楽体験からの発想 │第２部│ 国際関係への適用 １ 日米貿易戦争 ２ 日米自動車戦争 ３ パラオ石油備蓄基地騒動 ４ 日豪関係をどうみるか ５ 新工業国シンガポールの発想 │第３部│ 社会問題への適用 １ 移行計画を欠く日本の都市開発 ２ チープガバメント考（１） ３ チープガバメント考（２） ４ 「水田の価値」を問う 終章 合意の形成をめざして -
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値引きあり3.8ＢＢＴ大学での人気授業を書籍化！ 「もし、自分が社長だったら？」……ニトリ、Airbnb、コカ・コーラ等など、今話題の企業の「経営課題」に取り組みながら、「ビジネスモデル」のつくり方を学ぶ１冊。 -
-日本のあらゆる分野、あらゆる産業界に、〈よりかかり的思考〉が蔓延しています。いわく、「前へならえ」「ほどほどに」「丸くおさめよ」「常識的に」「おなじ 釜の飯を食った仲間じゃないか」等々、職場や学校など自分が身を置いている環境で、周りと同化して暮らしていくことが善であり、逆に「出る杭は打たれる」「人と違ったことをする」のは悪という日本固有の横並び意識です。このような独立性、主体性のない考え方では、とてもこれからの日本には発展・前進は期待できないと思います。独創性とチャレンジ精神を獲得するためには? どのような発想と行動を行っていくべきなのか。株式会社ニッポンの経営コンサルタント大前研一の貴重なアドバイスです。 -
3.8老いも若きも老後や将来が不安でたまらないから、お金を貯め込む。人々がお金を使わないから景気はどんどん悪くなり、さらに不安が募る。つまり、日本経済長期低迷の正体は、「老後（将来）不安不況」なのだ。その証拠に、この25年間で日本の個人金融資産は700兆円も増えた。これは裏を返せば、老後不安さえ解消できれば、国民は安心してお金を消費に回すようになるということだ。そうすれば、経済も一気に活性化する。なにしろこの国には、1700兆円もの個人金融資産があるのだ。そのわずか1％が市場に出てきただけでも17兆円、GDP3％分を上回る経済効果が期待できる。だから政府は、その一点に全力を集中させるべきなのだ──。そう主張する著者が、国民の老後不安を払拭し、日本経済を再浮上させる具体策を示す。あわせて、お金の不安が消えるマネー＆ライフプランの立て方も指南。「アベノミクスがうまくいっていないのはわかるけど、それに代わるものもないから……」とあきらめている読者こそ必読。日本と自分の未来に希望が湧く一冊。 【主な項目】●アベノミクスの“六本の矢”がすべて失敗した理由 ●日本の個人金融資産は25年間で700兆円も増加 ●「老後・将来不安」の払しょくこそが最高の景気刺激策 ●高齢者を駆動力とする成長戦略 ●高齢者の気持ち一つで、国の借金は返せる ●「資産税」と「付加価値税」だけにする税制改革を ●「バランスシート」をつくれば、お金の不安は消える ●国と心中しないためのマネー＆ライフプラン 【目次】●第1章 【問題提起編】「老後・将来不安」こそが、日本経済長期低迷の根本原因だ ●第2章 【問題解決編1 政府】老後不安を払しょくするために、政府は何をすべきか ●第3章 【問題解決編2 個人】国が滅んでも、こうすれば個人は不安なく生きられる -
3.7すべてのサラリーマンは職業的絶滅の危機にある――本書はこの危機意識をベースにしている。同時に、やる気のある人にとっては今日ほどチャンスにめぐまれた時代もないと著者は説く。不透明な時勢だからこそ、先を見通す力、難局を切り抜ける力、付加価値を生み出す力があれば、成功は向こうから転がり込んでくるのだ。本書はノウハウの紹介が目的ではない。われわれが信じている常識や情報を、根底から覆すような見方や考え方を身につけることが眼目である。「権威にすり寄るな」「悩んでも問題は解決しない」など、著者ならではの歯に衣着せぬ指摘は、いつもながら痛快である。先見力、突破力、影響力、仕事力、人間力の5つのテーマで全体を構成し、終章で「格差社会を言い訳にせず、ハングリーになること」を教示する。若い人はもちろんのこと、中堅、ベテランの方が読んでも、目からウロコの内容であろう。 -
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-■BBTリアルタイム・オンライン・ケーススタディ書籍シリーズ第10弾大前研一氏率いるビジネス・ブレークスルー大学（BBT大学）で提供されている「実践型経営トレーニング」を書籍化。学長大前研一が「もしも自分が企業の経営者であればどうするか」、注目企業を分析・戦略提案します。BBT大学が提供する「Real Time Online Case Study（リアルタイム・オンライン・ケーススタディ=RTOCS）」では、毎週、国内外の企業/政府を題材に、まだ答えの出ていない 「今起きている課題」をケースとして出題。大学内では1週間のディスカッションの上で、学長である大前氏が1つの課題解決案を提示しています。多くの起業家を送り出すBBT大学の目玉プログラムを追体験できる本シリーズは、実践型経営トレーニングとして、学生・社会人の立場によらず、経営を志すすべての人にお勧めです。■収録ケース第10弾となる今回は、ビジネスジェット市場に本格参入し、ポジション確立を狙う「ホンダ エアクラフト カンパニー」、建設機械メーカー世界第2位の売上を誇りながらも、業界全体の需要縮小という危機に直面する「小松製作所」をケースとして取り上げます。もしも、あなたがこれらの企業の最高責任者ならばどういった決断をしますか？│CaseStudy1│あなたがホンダ エアクラフト カンパニーの社長ならば量産化に目処を付けたビジネスジェットで競合ひしめくなか、いかにシェアを取っていくか？│CaseStudy2│あなたが小松製作所の社長ならば需要減少による減収減益が予想されるなかどのように収益構造を再構築していくか？ -
-■BBTリアルタイム・オンライン・ケーススタディ書籍シリーズ創刊 大前研一氏率いるビジネス・ブレークスルー大学（BBT大学）で提供されている「実践型経営トレーニング」を初の書籍化。 BBT大学が提供する「Real Time Online Case Study（リアルタイム・オンライン・ケーススタディ=RTOCS）」では、毎週、国内外の企業/政府を題材に、まだ答えの出ていない 「今起きている課題」をケースとして出題。 そのケースは「もし●●という会社の社長の立場だったらどうするか？」というもの。 学内では1週間のディスカッションの上で、学長である大前氏が1つの課題解決案を提示しています。 本シリーズでは、毎号2つのケースを取り上げ、大前氏および大学による課題分析・提案を収録しています。 多くの起業家を送り出すBBT大学の目玉プログラムを追体験できる本シリーズは、実践型経営トレーニングとして、学生・社会人の立場によらず、経営を志すすべての人にとって有効です。 ■収録ケース │CaseStudy1│あなたがThe Coca-Cola CompanyのCEOならば健康志向の高まりから炭酸離れが進むなか、どのような戦略で対処するか？ │CaseStudy2│あなたが株式会社ローソンの社長ならばライバル社が経営統合するなか、どのような成長戦略に取り組むか？ -
-フェイスブック、グーグル、アマゾン……世界のビジネスルールは完全に変わった。もう、「ただの日本人」は必要とされない。生き残る決め手「戦略思考法」をあなたは持っているか？ 大前氏はこう告げる。「従来の戦略論は、ターゲットとなる顧客や市場、あるいは競合を具体的に定義することで成り立ってきた。三つのＣを見定めることで、何を目指し、どうすればそれが実現できるかを論じる戦略論が有効に機能したのだ」「しかし、顧客や市場、競合を簡単に定義できる時代はとうに過ぎ去った」「『企業参謀』から三五年、二一世紀の今を勝ち残るための”戦略”の要諦とは何か。私が記してきた戦略論の系譜をたどりながら説明しよう」 -
3.5「読んで」、「見て」、「身につける！」大前研一通信特別保存版第六弾。 かねてから２０世紀の工業化社会で通用した教育から、制度そのものを２１世紀型の教育に変革する必要性を訴えてきた大前研一は、自らが学長に就任し設立した100%オンラインのみで経営学士を取得できる、日本唯一の大学：ビジネス・ブレークスルー（BBT）大学や、本邦初の遠隔教育法によるMBAプログラムを開講したBBT大学大学院、また海外MBAの取得も可能なBOND－BBTMBA（ボンド大学大学院）をはじめとし、「世界に通用する人材」の育成に今まで取り組んできました。 今回は、そのBBT大学、及び大学院（BBT、BOND）の概要と、更に大前研一が開発、改良、進化を遂げた最先端のサイバーディスカッションツール：エアキャンパス（AC）上で、実際に大前研一の発信(教育、政治、原発・エネルギー、ビジネス関連問題)から、世代や業界、そして国境をも超えて学ぶ多様な学生の皆さんの声なども掲載し、互いに脳力を深化させる学びのスタイルや、その一端をご紹介。更にBBT大学入学時に実際の受講前に受ける大前研一のオリエーテーション（一部）も＜特典掲載＞し、あなた自身の脳力をも刺激します！ あなたの脳力は進化（深化）する！ ※ＤＶＤは電子書籍の為、付属致しません。 -
-「プレジデント」誌上の大前氏対談・寄稿記事を収録した「プレジデント電子新書」第３弾。巻頭は、日欧の知の巨人による討論を完全収録。ミッテランとサルコジ、二人のフランス大統領のブレーンを勤め、著作『国家債務危機』で世界の警鐘を鳴らしたジャック・アタリ氏と大前研一氏、二人の「国家参謀」が提示する「日本破綻」の解決策とは何か。「PRESIDENT」2011年３月21日号掲載の対談をフルバージョンで収録。さらに「PRESIDENT」2011年１月17日号掲載「『世界400兆円マネーを吸い上げる』３つの処方箋」も収録。 -
4.0「ウォール・ストリート･ジャーナル」をはじめとするアメリカの新聞に大前氏が寄稿した論文４編を掲載。第二部では朝日新聞社前主筆の船橋洋一氏（当時は経済部次長）との対談全文を収録（この対談では「フレームワーク」ということばが効果的に使われているが、収録は20年以上前の1988年であることに留意したい）。第三部は大前氏がアメリカでソニーの盛田昭夫氏ら日米双方の財界トップを相手に行った講演とその質疑応答（２時間！）を収録。「そうした講演会の様子などを日本の読者に伝えたことはいままでなかった」と大前氏は記す。当時、「アメリカを追い越した」と浮かれていた日本への早すぎた警告の書。 -
-これが大前研一の超実戦的「ノート術・読書術・時間管理術」だ。《ノート術》愛用のメモ帳と大学ノート、左下から右上に向かって書いてアイデアを生み出す巨大方眼紙……、名著『企業参謀』を生み出したノート術に学ぼう。IBMのPC戦略を動かした秘伝の「マッキンゼー式頭脳ノート」も大公開。《読書術》「構想力を生み出す教科書」として大前氏が挙げた３冊の本は何か。《時間術》過去２年分の手帳を開き、スケジュールをリストラせよと大前氏は言う。リストラで浮かせた時間でやるべきことは何か……。「プレジデント」誌上に大前氏が寄稿した記事を収録した「プレジデント電子新書」第２弾。 -
4.0新生日本に向 けての5つの警告 これまで世界、日本に対し、数多くのメディアで様々な「警告」を発信し続けてきた大前研一。月刊情報誌「大前研一通信」の記事の中から、【世界経済】、【日本社会】【ビジネス・経営】、【震災復興】、【教育・生活者】の５編、 計：３０からなるメッセージを厳選掲載！ 大前研一が独自の視点で世界、日本の 抱える難題に対する分析、処方箋も解説しています。 「警告」の先 にある世界、日本の諸問題、また我々がこれから直面するかもしれない新たな問題にどう対峙して解決していくべきか― 受信せよ！新生すべき日本、生活者に向けてのメッセージ！ 「読んで」、「見て」、「身につける！」大前研一通信特別保存版第五弾。 ※ＤＶＤは電子書籍の為、付属致しません。 -
3.5貴方にも隠れた真実が見えてくる！大前研一が学長を務めるビジネス・ブレークスルー（ＢＢＴ）大学、及び大学院などの受講プログラムで使われている大前流教育メソッド：RTOCS（リア ルタイムオンラインケーススタディ）の事例の他、財政破綻、国債暴落、年金問題など、日本の抱える難題に対する大前流の分析、処方箋を解説。イオン、トヨタ、菅政権、道州制、観光客を３千万人にする秘策など「5つの実践実破発想法」を伝授！問題を発見し解決する思考とは！？「読んで」、「見て」、「身につける！」大前研一通信特別保存版Part IV※ＤＶＤは電子書籍の為、付属致しません。 -
3.9今こそ必読！「仕事と給与」を考え直す一冊。 日本的な「年功序列」も「成果主義」も間違っている！ これまでの経験や年功が通用しなくなっている今、上司・先輩の真似をしていても業績は上がらない。彼らとは違う能力とスキルが必要なのだ。いかに“自立”して稼げるかが、問われている――。 日本を代表する大企業までが赤字転落、次々と大規模なリストラを余儀なくされる中で、ビジネスマン一人一人の「稼ぐ力」がシビアに問われている。日本企業は今、何に苦しんでいるのか？ 現在の低迷から脱却するために必要な人材とは何か？ これから身につけるべき能力やスキル、仕事観とは……。 世界的経営コンサルタントによる最新＆世代別「サバイバル仕事術」。 【ご注意】.※お使いの端末によっては、一部読みづらい場合がございます。お手持ちの端末で立ち読みファイルをご確認いただくことをお勧めします。 -
4.4“縮み志向”日本を変える鉱脈はここにある 若者にチャンスを！ 起業家に投資を！ “縮み志向”“嫌な空気”の日本を変える新たな“鉱脈”はここにある。 「日本にはまだまだ成長余力があるし、統治機構を見直して地域間で人・カネ・モノを世界中から呼び込む競争を繰り広げる仕掛けにすれば、人材も磨かれて、活気に溢れた国になるだろう」（本書「文庫版まえがき」より） 政府はついに｢消費増税｣に向けて大きく舵を切った。だが、莫大な債務を抱える今の日本に求められているのは、これ以上税金をあてにせずに経済を活性化させる知恵だ。今この国を覆っている“縮み志向”“嫌な空気”の正体を見極め、新たな需要を創造していくには何が必要なのか――。世界的経営コンサルタントが日本の消費者と企業を元気にする経済・企業戦略を探る。 -
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3.8遊びの達人が教える豊かな人生への誘惑 経営コンサルタント、大学教授、経営者として超多忙な日々を送りながら、一方でオフロードバイク、スノーモービル、スキューバ・ダイビング、さらにはクラリネット演奏、電動自転車での街探訪まで、多彩な趣味を楽しんでいる大前研一氏。そういう充実した「オフ」が、日々のエネルギーになり、老後への不安を一掃しているという。 では「時間が無い」「カネが無い」「（心の）余裕が無い」サラリーマンは、どうすれば有意義なオフを手に入れることができるのか？ 大前氏が人生を二倍楽しむための「遊び術」を指南する。 -
3.6今までの仕事の発想もノウハウも役に立たなくなった現在、若手サラリーマンは仕事について相談できる上司や先輩を失い、中堅・ベテランのサラリーマンは部下の相談にのる自信と心の余裕を失ってしまいました。電子メールのビジネス活用法、ビジネス英語の効果的学習法、「6W2Hプラス2」型提案書の作成法、アイデアゼロからの企画発想法……大前研一氏が本作で明かす数々のビジネスメソッドは、若手サラリーマンにとっては上司・先輩社員の役割を果たし、中堅・ベテランのサラリーマンが自信と余裕を取り戻すための「ビジネスの新しい発想とノウハウ」に他なりません。「年収大格差時代の到来」「外国人ビジネスマン攻略法」「後悔しない転職の掟」など、迷えるサラリーマンたちが勝ち残るために不可欠な実戦的ノウハウが満載！ 通勤カバンの中に常に忍ばせておきたい一冊です。 -
4.0「いまや有名大学・企業に入っても一生安泰ということは絶対ない」。国内外のビジネス事情を知り尽くす著者はそう断言する。では、わが子を「何があっても一生食べていける人間」に育てるにはどうすればいいのか──。本書は、二人の息子を育てた経営コンサルタントが、自身の実体験を交えて綴る家庭教育論。 ◎食事中はテレビを消して家族で会話 ◎年のはじめに「家族の年間計画」を立てる ◎小遣い・お年玉を廃止し、「家庭内利権」を与える ◎「家族旅行の計画」を子供に立てさせる……わが子の「自活力」を育てる実践的ヒント満載！ 巻末に、長男・創希氏、次男・広樹氏のインタビューを特別収録。『親が反対しても、子どもはやる』を再編集。 『子育てでは私自身もまた、さまざまな壁にぶつかり、たくさんの失敗を経験しました。でも、子供の「生存力」という面では、「大前家の子育て」は百点満点とまでは言わないものの、なんとか及第点はもらえたのではないかと、ひそかに安堵のため息をついています』（本文より） -
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4.2この国を出よ！ 中国がGDPで日本を抜き、韓国ではサムスンやLG電子が業績を伸ばす一方で、我が国は立ち往生している。 大前研一氏と、同氏と交流のある柳井正氏の2人は、そんな日本に警鐘を鳴らし、世界に飛び出す必要性を説いている。実際にユニクロでは、世界戦略を進め、上海やパリなど世界各都市に旗艦店を出店して成功を収めている。 2大論客による警世憂国対論集。 ●主な内容 もう黙っていられない――柳井 絶望的状況なのに能天気な日本人――柳井 「失われた20年」に国民の財産300兆円が失われた――大前 今の日本は「ミッドウェー後」とそっくり――大前 “ジャパン・パッシング”が本格化している――大前 「成功者に厳しい税制」が国力を削ぐ――柳井 フリースもヒートテックも「顧客の創造」だった――柳井 GEやサムスンは人材育成に1000億円かける――大前 「政治家育成」「一院制」「官僚リストラ」の三大改革――大前 ほか -
-【WEDGEセレクション No.25】 不満続出するリクルートのビジネスモデル 「就活」が日本をダメにする 就職ナビサイトには大量エントリーを煽る表現が並ぶ。学生たちはこの言葉に誘われ、エントリーをするが、企業の採用数は変わらない。学生たちは何十社と連続して落とされることで、社会に出る前に自信を喪失する。学生も企業も大学も疲弊する就活の実態を徹底取材! ※本書は月刊誌「WEDGE」2014年4月号の特集記事を編集し、電子化したものです。電子書籍化に際し、一部加筆・修正を加えております。 ◎企業も学生も大学も“衰弱”するガラパゴス就活 ◎ドワンゴ川上量生会長インタビュー 「だから私は受験料徴収に踏み切った」 ◎元就活ライターが語る 「カネ出す企業に従順な人材業界」 ◎リクナビに続くマイナビ、日経ナビの戦略 ◎大前研一インタビュー 「新卒一括採用に国際競争力なし」