経済 - 東洋経済新報社作品一覧
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4.0ルールに縛られるな、ルールを創り出せ。 税制、製品規格、安全基準など、ビジネスではあらゆる場面でルールに直面する。そのルールを、政府・関係団体などに働きかけ、自社に都合よく作り変える――それこそが、「パブリック・アフェアーズ戦略」の目的である。 この戦略はグローバル市場ではもはや常識となっており、米国・ＥＵ・中国・日本など各地で、世界規模の「ルール策定戦争」が始まっている。昨今話題のＴＰＰなどは、その典型的な事例である。 日本企業は、この戦争に完全に出遅れてしまった。 ルール策定に関与できない企業は、自社に不利なルールを受け入れざるを得ず、最初からハンデを背負って戦うことを余儀なくされてしまう。ルールに縛られるのではなく、ルールを創り出す企業が生き残る時代に入ったのである。 本書は世界各国で４０年以上、対政府渉外活動のコンサルタントとして活躍し、経済産業省の研究会の委員でもある筆者が、世界の「ルール策定戦争」の現状を解説。その戦争に打ち勝つための戦略＝パブリック・アフェアーズ戦略を初めて明らかにする。 -
4.0「企業が勝ち組と負け組にわかれるのはなぜか」「平均寿命を超えて生き残る企業にはどんな特徴があるのか」 従来の企業研究の多くは、この２つの問いのどちらかに答えるために行われている。 本書はこの２つの問いを同時に探求すべく「持続的成長企業」を研究対象にした。生きながらえて、かつ、高業績を持続するのはさらに難しいからだ。 そこでわかったことは、企業経営に奇策はないということである。持続的成長企業は、一見、簡単に見える「経営にまつわる当たり前」を愚直に行っている。 キヤノン、トヨタ、武田薬品、花王など日本の超一流企業の定量・定性分析を通じて、長期的に繁栄する企業が実践している組織づくりと人づくりの仕組みと、実践における鍵を明らかにした。優良企業研究と長寿企業研究を組み合わせた１冊。 -
2.0国債、年金、預金、投資……どれもこれも「知」があれば勝ち、なければ負ける。かつての「宵越しの金は持たない」ということでも心配がない時代なら「お金の知」がなくてもよかったが、今はそうはいかない。特に、コロコロ変わる年金制度、突然襲ってくるバブルの崩壊など、個人個人の人生を大切にしてくれない現代社会では、自らが「お金の知」を持ち、人間となってライオンを檻に入れなければならない。それが巨大な力に庶民が対抗することができる唯一の方法なのである。 本書では、国債のマジックから話を始めて、物価、年金、ドル、株、預貯金まで、私たちの人生に深く関わるお金の仕組みを解説し、まずはお金を守る「知」を獲得することを第一とする。そして後半は積極的に打って出て、永久的に安心できるお金の儲け方に話を及ぼそうと思う。 暴力の世界でライオンの筋肉が何の役にも立たないように、お金の世界でも「お金を持っていること」は勝つためには無関係である。「知」だけがいるので、この本は今までお金に縁がなく「私は元手がないから、所詮ダメだ」と思っている人を対象にして書かれたものである。（「はじめに」より） -
-日本人よ、変化を恐れるな！ 少子高齢化、財政赤字、デフレ……。日本経済の現状からみえるのは、このままでは行き詰まる姿です。しかし、こうした経済課題からは一方で、自立と競争を重視して企業活力を高めるとともに、社会保障も充実させる経済の枠組みをつくる余地がいかに大きいかがみえてきます。 国、企業、個人ともにグローバルな目線を持ち、国民意識を変化させることができれば、世界でも抜きん出た資金力・技術力・地域力を活性化さることができるようになり、経済活力の回復が始まる。 テレビ東京「ワールドビジネスサテライト」のレギュラーコメンテーターとしてお馴染みのエコノミストが提言する。 -
3.8とてつもない自転車メーカー「台湾巨大機械」とは何者なのか！？ エコでクリーンで健康的な移動手段として、世界的な自転車ブームが起きている。その中心にいるのが、世界最大の自転車ブランド、ＧＩＡＮＴ（ジャイアント、正式名称は「巨大機械工業」）だ。同社は、自転車レースの最高峰「ツール・ド・フランス」を制し、フレームの世界シェアでトップに立っている。同社は台湾で生まれ、いまも台湾に本社を置く台湾メーカーだ。自転車産業といえば、かつて日本勢が抜群の実力を誇っていた。ブリジストン、丸石、ミヤタ、ナショナル……。だが、いまや昔日の面影はない。シマノのような部品メーカーを除けば、日本の自転車産業は壊滅してしまったといっていい状況だ。なぜなのだろうか？ そこに現在のエレクトロニクス産業をはじめとする日本製造業の不振の構図が二重写しになっている。つまり、自転車産業は日本製造業の将来を暗示しているのだ。台湾で生まれた世界最大メーカーの知られざる実態に迫りつつ、日本の産業界で強烈な警鐘を鳴らす衝撃のノンフィクション一冊。筆者は朝日新聞元台湾支局長。 -
3.8日本独自の経営体はいかにして成立したのか！？ 総合商社は、１９９０年代以降に大きな変貌をとげ、多様な商品・サービスを扱う従来の事業に加えて、大きなバリューチェーンの中で商品の製造や輸送まで複合的に行うようになっている。 加えて資源やインフラなどのプロジェクトの事業化とともに、それらの保守・運営に携わっている。こうした総合商社の近年の動き、姿だけでなく、その成り立ちから今日までの歩みを整理するとともに、原点に立ち返って、総合商社の本質と果たしてきた役割を日本経済のなかでとらえなおした総合商社原論。 長い「冬の時代」を脱却し、いまや絶好調と言える日本の総合商社の背景を知りたいビジネスマンや経営者、商社への就職を希望する学生などにも最適な１冊。 -
3.0ヨーロッパも、アメリカも、中国も、総崩れだ。 グローバル化万歳論は大いなるまやかしだった。 欧州危機に端を発する国際金融の混乱は、まったく収束のメドは立っていない。ヨーロッパも、アメリカも、中国も総崩れで、グローバル化万歳論はおおいなるまやかしだった。この混乱はたんにいくつかの国の財政破綻で終わるものではなく、より大きな世界経済の大変動の始まりである。これまで世界各国の政治家・中央銀行・経済学者・マスコミが吹聴してきた４つの幻想が崩れ落ちようとしているからである。すなわち、 （１）借金踏み倒し経済は永続するという幻想、 （２）超大国・多国籍巨大企業は効率的だという幻想、 （３）経済のグローバル化は歓迎すべきだという幻想、 （４）エリート支配こそ理想の社会をつくるという幻想 が終わりととげるとともに、欧米先進国もアジア新興国も衰退に向かう。しかしこれらの４つの幻想にとらわれることなく、 （１）投資銀行も肥大化せず、 （２）どの業界も寡占は中途半端、 （３）グローバル化もさして進まず、 （４）超エリートが政治・経済を支配することもなかった 日本が、欧米先進諸国やアジア新興国の没落をよそに「屹立する」。一貫して「日本楽観論」を主張して読者を魅了し続けてきた人気アナリストが、欧州危機後の世界経済の行方を大胆に予言する１冊。 -
3.8３万円を持ってパチンコに行った。２万円を使ったところで、大当たり！３万円になった。そこでやめておけば、財布の中は来店時より１万円多い４万円だが、ツイている、と思って別の台でプレイを再開した。ここで２万円を使い、ここらが潮時と判断して店を出た。財布の中は２万円になった。差引き１万円損したことになる。 さて、このときパチンコ店の売上は、いくらになったでしょう？ 答えは本書をお読みいただくとして、いま全国のパチンコ店は約１万５千店。この数はコンビニの約４万店には及ばないものの食品スーパー１万８千店強に迫る。約３０万人が働き、３０兆円ビジネスと呼ばれる巨大な産業だ。だが、この巨大なパチンコ業界に、なぜか産業統計やガイドブックは存在しない。 ある程度の大きさの業界であれば、「よくわかるアパレル業界」とか「図解 医薬品業界ハンドブック」などのガイドブックが手に入るがパチンコ業界にはない。パチンコ本の多くは攻略本であり、経営学、経済学、社会学の視点から書かれたものは思いのほか少ない。 パチンコは好不況にかかわらず儲かる商売と思われがちだが、じつは極度の営業不振で瀕死の状態にある。現状のパチンコが違法性の高い換金行為や釘調整問題を抱えており、結果としてホール企業は株式上場できないし、これらに触れることはホール企業、遊技機メーカー、警察にとってもタブーになっている。 筆者は、大手ホール企業に（役員としての７年を含め）１４年勤務した。本書は、内部にいた人間にしか書けない本音の経営書でもある。いよいよカジノ解禁も視野に入ってきたいま、パチンコホールの扉をそっと裏側から覗いてみよう。 -
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-欧州大崩落で第二次世界恐慌の幕が開く 先進国の富が消失する危機が迫っている！ 欧州発世界財政危機が、先進国の富を奪いつくす。欧州大崩落で２０１２年は株、債券、企業業績……あらゆるものが総崩れとなる。日本も「ギリシャ化」の危機から逃れられないのか？ 目前に迫る１ドル５０円の時代の日本経済は、製品輸出によって黒字を稼ぐことはもはやできない。しかし「成熟債権大国」として資本輸出により新たな富を築く道をたどることができれば、日本は世界でもっとも希望がある国になる可能性を持つことになる。 崩落寸前の日本経済を「ゆとりある立ち居振る舞いで、グローバルジャングルの居心地のよさの守り手を務める」姿へと変貌させる道筋を描きだす。 -
3.5グローバル経済から産業・企業・生活まで、 多様な変化をこれ一冊で先読み ２０１２年のグローバル経済から、日本経済の産業・企業・生活にいたる多様な変化を先読みするための一冊。マクロ経済面では先進国と新興国でともに進む構造的変化と、東日本大震災からの日本の復興が最大の注目点。産業面ではＩＴ技術の最新動向や企業の海外進出、社会面では地域社会の再興や在宅ワーク、社会貢献につながる消費などに注目する。８８の最新キーワードによる解説を読めば、ビジネスパーソンなら知っておきたい知識をこれ一冊で身に付けることができる。世界経済の動向を短時間でわかりたい個人投資家にも役立つ。 -
3.4なぜ粉飾決算はくりかえされるのか。なぜトップの不正は止めることができなかったのか。著者・奥村宏氏は、その要因は「株式会社制度」そのものにあると指摘している。奥村氏は、「株式会社制度は、第一期・個人株主の時代、第二期・経営者支配の時代、と発展してきており、現在は第三期・機関投資家資本主義＝株主資本主義の時代である」としている。そして、「第三期の特徴として機関投資家の圧力による高株価経営が株式市場、さらに株式会社そのものを投機化させ、ギャンブル資本主義の様相を呈し」ているのがエンロン事件、ライブドア事件などになってあらわれていると喝破する。本書は、最新の事件情報を羅列するのではなく、株式会社制度の歴史を「補助線」として、現在起きている事件をもう一歩深く掘り下げ、読み解くことを主眼としている。一連の事件の流れを知りたい人、また粉飾決算事件などの報道洪水に倦んでしまった人にとっても、必読の一冊。 -
3.0大変動、大再編時代の幕開けか!? 日銀を代表してバーゼルIIの実施に 携わってきた著者が解き明かす、 バーゼル新規制の全容と日本金融の未来像。 ２００７年以降に発生した「グローバル金融危機」に対応して策定された「バーゼルIII」が２０１２年末より導入される。この新ＢＩＳ規制（バーゼルIII）の大枠について、 (1)所要自己資本の質と水準、 (2)金融規制の単純化・裁量余地の最小化、 (3)リスク・スコープの拡大、 などについて解説するとともに、新しい金融規制ルールが、日本のマクロ経済や金融システムにもたらす影響を大胆予測。日本の銀行監督当局や邦銀が、いかに上手くバーゼルIIIを利用しながら、今後の難局に対峙していく生き残りの道を提示する。 -
3.5世界経済の潮流はインフレへ！ 資源価格高騰のなか、グローバル経済はどう動くか？ 東日本大震災後の日本は、不況下の物価高（スタグフレーション）や国債増発による金利上昇（クラウディングアウト）を避けられるのか。 世界経済の潮流がインフレに向かうと、金利は上昇し、株は業績相場に転じる。インフレに弱い新興国株式より先進国株式が堅調となり、割安な水準にある日本株も、復興の進展に伴い見直される。日米の金融政策により、為替は円安に向かう。 ……。テレビ東京「ワールドビジネスサテライト」のレギュラーコメンテーターをつとめる大和総研の人気エコノミストがやさしく解説する「世界経済の今」の姿。 -
値引きあり4.3経済学者・野口悠紀雄氏の日本経済論。１９７０年代以降の世界の構造変化を振り返ることで、今日の日本経済停滞の原因を明らかにしていく。 この４０年の変化のうち特に大きいのは、冷戦の終結、１９９０年代に起きたＩＴ革命と金融革命、中国の工業化だといえよう。それらを経て、世界経済は資本や人的資源がグローバルに移動する時代を迎えた。 その中で日本は、ＩＴ革命・金融革命という変化に抵抗し、モノづくりにこだわり続けてきた。日本は製造業が生み出したモノの輸出はしているが、カネとヒトのグローバルな移動という観点からすると、未だに鎖国状態にある。４０年間に起きた世界の構造変化に対応できていないのだ。 「２００７年からの金融・経済危機は企業と産業の、そして国家の、壮大な選別過程だった。アメリカは危機を通り抜けて強くなったように見える。日本がこれから探求すべきは、脱工業化社会への道筋だ」と著者は強調している。 本書は、２０１０年４月に東洋経済新報社より刊行された『経済危機のルーツ』を電子書籍化したものです。 -
3.7著者は、２１世紀にはハイテク製品がコモディティ化して値下がりし、代わって資源や食糧が希少品化する、一種の価格革命が起こると予想しています。こうした転換期に直面すれば、経済政策、為替政策も大きく変えざるを得ません。日本は「強い円は日本の国益」だと認識して、それを対外的にも公表すべきである、と強調しています。 著者の榊原英資氏は大蔵省財務官を務め、世界の金融・為替市場で「ミスター円」と呼ばれたスペシャリストです。近年は政治・社会分野にもわたる評論活動で知られていますが、本書では久しぶりに“ホームグラウンド”に帰り、ダイナミックな議論を展開しています。 ※本書は２００８年９月に東洋経済新報社より刊行された『強い円は日本の国益』を電子書籍化したものです。 -
4.4戦時期に生まれた「日本型経済システム」が今、我々を蝕んでいる。日本型経済システムは日本の長い歴史と文化に根差したものであるがゆえに「変えられない」という運命論を排し、「日本的」と言われているものの多くが「１９４０年体制的」なものであることを喝破した１９９５年刊の名著＆ロングセラー『１９４０年体制』の増補版。 経済危機後の今日の情勢を踏まえて書き下ろした追加の第１１章「経済危機後の１９４０年体制」では、企業の戦時経済的体質について論じている。戦時期に作られた経済体制に束縛され、日本はグローバリゼーションから取り残されている、と警告する。 ※本書は２０１０年１２月に東洋経済新報社より刊行された『１９４０年体制（増補版）』を電子書籍化したものです。 -
3.0リーマン破綻による恐慌突入を各国が協調しての財政支出により回避した世界経済であるが、その結果「金融バブル」がさらに膨れ上がり、今度は国債バブル崩壊＝ソブリン・ショックが世界経済を「奈落」へと突き落とそうとしている。財政危機と大増税の連鎖、通貨切り下げ競争や自国保護を優先する各国がブロック化を推し進める結果、輸出に頼る日本経済の景気急落は避けられない。さらに米国経済の停滞は続き、結果ドル急落・円高騰は進み、１ドル＝５０円時代の到来も覚悟しなければならない。大調整期に突入した世界経済の枠組みを解説するとともに、大波乱必至の２０１１年日本経済を大胆予測する。 ※本書は２０１０年１１月に東洋経済新報社より刊行された『２０１１年日本経済』を電子書籍化したものです。 -
4.2２００９年秋の政府の「デフレ宣言」以来、デフレこそが日本経済に停滞をもたらしている根本原因であるという認識が広がりつつあります。本書の著者の１人、勝間和代氏(経済評論家)は、日本経済の立て直しには、まずデフレを止めることが必要だと、政治家や国民に対して強く訴えてきました。 本書は、その勝間氏が、イェール大学教授浜田宏一先生から経済学の特別講義を受けたときの模様を収録した講義録。もう１人の先生として、早稲田大学の若田部昌澄教授にも、歴史の専門家として昭和恐慌と現在の比較などを講義いただきました。 ※本書は２０１０年７月に東洋経済新報社より刊行された『伝説の教授に学べ！ 本当の経済学がわかる本』を電子書籍化したものです。 -
-新聞やテレビのニュースには、デフレ、財政赤字、若者の失業、日本企業のアジア進出など、たくさんの「経済問題」が載っています。しかし、経済の仕組みは初心者にはむずかしく、それらがなぜ問題なのかもよくわかりませんし、そもそも、記事の内容そのものがよくわからないことも多いでしょう。 本書は、そういった「経済問題」を、初心者にもわかりやすく解説します。 ●「なぜ原油高になっても１００円ショップは値上げしないのか」とか、 ●「なぜ若者はクルマを買わなくなったのか」とか、 ●「派遣切りが社会問題になったのはなぜか」 といった、日常の疑問に答えながら、読み進めていくうちに経済の知識が身につく「超入門」の書です。 本書は、２０１０年１０月に東洋経済新報社より刊行された『経済嫌いのための経済「超」入門』を電子書籍化したものです。 -
-世界経済の大きなトレンドを見ることなくして、日本経済の先を読むことはできない。日本経済は今、どういう方向へ向かっているのか。世界金融危機は経済の勢力図をどのように塗り替えていくのか。本書は欧米、中国、東南アジアなどさまざまな地域に目を向け、それらが抱える問題の現状と行方を考察していく。 米国経済は住宅バブル崩壊で大きな打撃を受けたが、ずば抜けた国際競争力を有する企業を数多く抱えるなど多様な面を持ち、その潜在力の評価はたやすくはない。半面、市場中心の経済がグローバルに浸透し、先進国以外にも成長のチャンスが広がっている。世界経済の多極化はどのように進展していくのだろうか。そうした中で環境問題や途上国の貧困など、新たな問題も浮上している。その解決をめぐる技術開発競争や国際的な貢献は、日本経済の将来とも大いに関連している――。世界経済のダイナミックな動きがわかりやすい文章でクリアに示される。 ※本書は２００９年１２月に東洋経済新報社より刊行された『経済危機は世界に何をもたらしたか』を電子書籍化したものです。 -
5.0英語が社内公用語化しつつある今、必要な入門書 銀行マンとして通算２０年（ドイツ５年、ロンドン１５年）の海外勤務を経験した著者による金融英語の入門書の改訂版。金融・経済の知識を身につけながら金融英語を習得できるのが特徴です。 初版刊行から６年が経過したため、内容や例文を一新。金融情勢の変化を踏まえて、ソブリンリスク、国際金融機関、金融規制といった新しいテーマも追加され、より充実した内容となっています。補章のビジネスに役立つ英文ビジネスeメールの書き方と豊富な文例集もグローバルに活躍するビジネスパーソンの強い味方です。 ※本書は２０１１年１月に東洋経済新報社より刊行された『金融英語入門（第２版）』を電子書籍化したものです。