経済の検索結果
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モンゴルの光と風
地球に残された最後のフロンティア。歴史・未来大国。無限大のECO資源大国。環境共生時代におけるモンゴルの自然観光・風土保全と経済発展が両立する持続的成長のための方策を探る。 -
経済嫌いのための経済「超」入門
新聞やテレビのニュースには、デフレ、財政赤字、若者の失業、日本企業のアジア進出など、たくさんの「経済問題」が載っています。しかし、経済の仕組みは初心者にはむずかしく、それらがなぜ問題なのかもよくわかりませんし、そもそも、記事の内容そのものがよくわからないことも多いでしょう。 本書は、そういった「経済問題」を、初心者にもわかりやすく解説します。 ●「なぜ原油高になっても100円ショップは値上げしないのか」とか、 ●「なぜ若者はクルマを買わなくなったのか」とか、 ●「派遣切りが社会問題になったのはなぜか」 といった、日常の疑問に答えながら、読み進めていくうちに経済の知識が身につく「超入門」の書です。 本書は、2010年10月に東洋経済新報社より刊行された『経済嫌いのための経済「超」入門』を電子書籍化したものです。 -
経済危機は世界に何をもたらしたか
世界経済の大きなトレンドを見ることなくして、日本経済の先を読むことはできない。日本経済は今、どういう方向へ向かっているのか。世界金融危機は経済の勢力図をどのように塗り替えていくのか。本書は欧米、中国、東南アジアなどさまざまな地域に目を向け、それらが抱える問題の現状と行方を考察していく。 米国経済は住宅バブル崩壊で大きな打撃を受けたが、ずば抜けた国際競争力を有する企業を数多く抱えるなど多様な面を持ち、その潜在力の評価はたやすくはない。半面、市場中心の経済がグローバルに浸透し、先進国以外にも成長のチャンスが広がっている。世界経済の多極化はどのように進展していくのだろうか。そうした中で環境問題や途上国の貧困など、新たな問題も浮上している。その解決をめぐる技術開発競争や国際的な貢献は、日本経済の将来とも大いに関連している――。世界経済のダイナミックな動きがわかりやすい文章でクリアに示される。 ※本書は2009年12月に東洋経済新報社より刊行された『経済危機は世界に何をもたらしたか』を電子書籍化したものです。 -
初歩の経済学
■内容紹介第I章で現代の経済社会の位置付けをコンパクトにまとめ、II章で一般人なら知っておくべき基本、市場経済のメカニズムと問題点を指摘。更に「プライス・メカニズム」「一物一価の法則」「均衡価格の変化」「需要の価格弾力性」等々で、経済学の基礎が身につく。また、サラリーマンにとって興味深いのは第III章「現代の企業」以降。新しい会社法により、経済の加速度を増した変化が見られる今、「会社の数字(ディスクロージャー)」「含み資産と不良債権」は特に知っておくべきことである。続く第V章「財政政策とその必要性」、VI章「貨幣と金融」、第VII章「国際経済」、第VIII章「戦後日本経済の歩み」は、経済のグローバル化で社会人にとっては知らないでは済まされない喫緊事項である。理解の助けとなる図解も充実している。■著者紹介高本茂(たかもと しげる)大阪大学文学部哲学科卒業。京都大学大学院経済学研究科博士課程修了。現在、兵庫大学経済情報学部教授。経済学博士。 -
「民主党不況」を生き抜く経済学
民主党内の「クーデター」によって、かつて小沢一郎氏の考えをもとにまとめられた政策マニフェストは、完全に破棄されつつある。今の民主党は、もはや昔の民主党ではない。高速道路料金は無料化どころか実質的に値上げされる見込みで、ついこの間まで政策の目玉として主張していた「子ども手当」も、満額支給を見送る発言が飛び出すなど、国民が総選挙で選んだ党とは完全に変質してしまっている。「われわれが望んでもいない政策に選挙後、勝手に方向転換するのは卑怯ではないか」と著者はいう。では、民主党はどこへ向かおうとしているのか。現在の民主党が目指しているのは、何と自民党の小泉政権時代の「構造改革」だという。これでは元の木阿弥で、政権交代の意味は何だったのか。構造改革のいちばんの特徴は「大企業と金持ちを優遇すること」で、そのしわ寄せは確実に庶民の生活へ向かう。あなたの人生を守るために、いまこそ真実を知らなければならない。 -
グローバル資本主義の物語――その発展と矛盾
自由と公平を「正義の体系」にして拡大を続けるグローバル資本主義。世界経済の米国一極集中が進むなか、EUそして日本はどう向き合うべきか。資本主義の発展の歴史を巡りながら、世界経済の今を解き明かす。 -
日本成長戦略の入門書 戦略17分野の繋げ方
半導体からアニメまで、防衛から食料まで。国が名指しした17分野と62品目を、5つの島の地図に描き直す。この国は、何で勝つのか。全部、つながっていた。 2026年夏、国は17の分野に官民370兆円超を見込んだ。「日本成長戦略」は、AI・半導体、量子、防衛、宇宙、海洋、造船、創薬、食料、エネルギー、素材、コンテンツまで、国が今後どこへ資金と人を集めるかを示した文書です。 本書は、その分厚い政府文書を、誰が読んでもスッと入る一冊の地図に描き直しました。17の分野を「頭脳と神経」「翼と盾と海」「命と食」「動かすもの」「物語」という5つの島に束ね、なぜその分野が選ばれたのか、世界で何が起きているのか、日本はどこで勝てるのかを、技術・歴史・文化を行き来しながら一章ずつ読み解きます。 なぜ自動車は17分野に入っていないのか。なぜ日本は世界首位級だったコンテナ港を失ったのか。なぜ素材だけは負けなかったのか。一つひとつの問いが、次の章につながります。 経営者には次の15年の需要の地図として、投資家には政策資金の流れの先読みとして、学生には伸びる産業を選ぶ羅針盤として。 巻末には17分野の早見表と62品目の一覧を収録。国が何に張るかを知ることは、これからの判断材料になります。 【目次】 はじめに 序章 なぜ、国は「17」を選んだのか 地図と道具 1 17分野は「5つの島」でできている/2 つながりの構造/3 いまの盤面を実況する/4 カネの流れを読む 17の勝負 第1の島 頭脳と神経 5 AI・半導体/6 量子/7 デジタル・サイバーセキュリティ/8 情報通信 第2の島 翼と盾と海 9 防衛産業/10 航空・宇宙/11 海洋/12 造船/13 港湾ロジスティクス 第3の島 命と食 14 創薬・先端医療/15 合成生物学・バイオ/16 フードテック/17 防災・国土強靱化 第4の島 動かすもの 18 資源・エネルギー安全保障・GX/19 フュージョンエネルギー/20 マテリアル 第5の島 物語 21 コンテンツ すべてを繋ぐ地図 22 17の勝負を、一枚に見直す 終章 未来は、描く者のものである 巻末付録 付録A 17分野 早見表/付録B 62品目 全品目一覧 著者略歴 【著者】 片山俊大 2002年電通入社。日本政府・地方公共団体のパブリック戦略担当を歴任し、日本と産油国の宇宙・資源外交をきっかけに宇宙事業開発へ。2018年、一般社団法人Space Port Japanを共同創業。2024年、株式会社スペースデータ執行役員CMOに就任。現在、SingulabやNEXAなど、未来型のコミュニティ事業に従事している。著書に『超速でわかる!宇宙ビジネス』(すばる舎)。 -
地域経済を動かす人たち 北海道で語られた、5つの稼ぎ方
北海道は、こんなもんじゃない。EZO OPEN SCHOOL発、「稼ぐ」ことで地域を動かしてきた5人の実践知。地域で挑戦するすべての人へ。 ◆「稼げない」を終わらせた5人に聞く、地域の動かし方 一般財団法人えぞ財団が「さあ、つながろう。学ぼう。動こう。」を合言葉に開いてきた学びの場、EZO OPEN SCHOOL。道内外の第一線で活躍する実践者を講師に招き、経営者から学生までが組織の垣根を越えて学び合ってきた。 北海道は「一国」規模の経済を持ちながら、稼いだお金は域外へ流出し続けている。補助金を「もらう」のではなく、事業で「稼ぐ」ことで地域を動かす担い手が、いま必要だ。 本書は、スクールで語られた5人の講義を、話し言葉の熱を残した対話形式で一冊にまとめた。300年の老舗の再生、8,700人の町に生まれた新産業、「白い恋人」の組織改革、スキマバイトが生む地方の雇用――。北海道にとどまらず、全国の地域で挑戦する人たちの羅針盤となる実践知がここにある。 【目次】 はじめに 第1章 古田秘馬 地域には可能性がある 第2章 中川淳 地方だから不利ってことは、もうない 第3章 菊地伸 8,700人の町に、10億円の新産業 第4章 石水創 恋人は、北海道に置いていく 第5章 小川嶺 地方こそ、条件のいい仕事に人が集まる おわりに 【著者】 一般財団法人えぞ財団 北海道を本気で盛り上げる北海道経済コミュニティ。「北海道は、変わる。」を掲げ、代表理事はサツドラホールディングス代表取締役社長の富山浩樹、理事にまちづくり事業家の木下斉。メディア・教育・投資の3事業を軸に、企業や組織の垣根を越えて道内外の挑戦者がつながる場をつくっている。学びの場「EZO OPEN SCHOOL」を主催するほか、出版レーベルEZOBOOKSより『札幌解体新書』を刊行。 -
電力改革トランジション 再構築への論点
※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 東日本大震災をきっかけに始まった電力システム改革。多くのプレーヤーが電力市場に参入し、多様なサービス・電気料金が登場するなど一定の成果が出たかに見えた。だが、ロシアによるウクライナ侵攻、ホルムズ海峡封鎖などを背景に改革のひずみが顕在化。電力供給構造がいかに脆弱なものになっていたかを突き付けられた。 本書は、公益事業学会の論客たちが、電力システム立て直しに向けた論点を整理し、その方向性を示したもので、電気事業に携わるすべての人の必読の書である。