中原淳のレビュー一覧
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ネタバレ前半の残業自体の分析で、残業に幸福を感じる人達の話など「ああわかる…」ということが多々。残業の原因が個人の能力不足ではなく、職場に起因するものだというのがデータを通じて浮かび上がってきている。後半の施策の話でも、ノー残業デーなどの施策が形骸化する回を重ねるたびに効力を失っていく（しかも闇残業化する）というのも納得。
ではどうすればいいのか、外科手術的・漢方的という二つのアプローチが提案されている。前者は、残業時間の見える化→施策を社内でちゃんと流行らせる→１ヵ月を乗り越える→効果の見える化。後者は組織の現状を見える化→ガチ対話→未来づくり。
「見える化」を徹底的に行うのがとても大事だと思った。 -
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Posted by ブクログ
新規事業創出のお勉強。
考えてみれば、事業を創るということは、経済合理性という観点からすれば非合理的な経営活動であり、普通に考えれば「やらないほうが得策』なのです。
新規事業には多大な経営資源が必要です。ヒト・モノ・カネといっ た会社の貴重な経営資源を動員するには、相応のコストが必要となります。コストを上回る利益を出すには、当然、事業の成功確率や成功によって想定されるリターンがある程度、予測可能な事業に対して投資がされるというのが経営の大原則です。しかし、新規事業の場合は、事業の成否や得られるリターンが事前には予測不可能な状況で経営資源を動員する必要があります。
つまり、こうした不確実性の高い新規事業に対して資源動員の意定をしなければならないという新規事業特有の矛盾が社内からの批判や部門間の軋轢を一層助長しているわけです。こうした新規事業特有の構造的な難しさを、全て「創る人の能力の問題」に帰結させてしまうの はあまりに筋違いでしょう。
多数の新規事業を手掛けることで有名なサイバーエージェントは、2004年から2014年までの10年間、「ジギョつく」という手上げの式の社内事業プランコンテストを年2回実施していました。
このコンテストでは、1回につき500から600、多いときには1,000件もの新規事業アイデアが集まっていたといいます。この取り組みは、メディアにも多数紹介されるなど、非常に活性化していました。しかし、 同社の藤田晋社長によれば、10年の間に「本当に会社の将来に必要だと思える新規事業」が「ジギョつく」の中から生まれることはなく、「人と資金を投入し、会社の将来を懸けてもよいと思えるアイデアは新規事業プランコンテストから出てこない」と結論づけ、2014年6月に「ジギョつく」の廃止を決めます。
サイバーエージェントの実例からも明らかなように、どんなに社員のモチベーションが高く、コンテストで勝ち抜くほどに優れたアイデアであろうとも新規事業の成功には直結しません。なぜなら、こうしたアイデア一本勝負の新規事業創出施策には「アイデアが必ず腐るメカニズム」とでも言うべき構造が潜んでいるからです。
「ビジネスアイデア・ワークショップ」や「新規事業プランコンテスト」は、文字どおりアイデアの質で厳選されます。新規性や面白みがないと判断されれば提案は否定され、否定された社員は「どうせ新規事業プランなんか出しても無駄」とそのアイデアとともに腐ってしまいます。
ここでいう「構造」とは、創る人や新規事業を取り巻く環境のことを指します。例えば、既存事業にとって新規事業は限られた会社の経営資源を奪い合うライバルと位置づけられるため、新規事業への風当たりは当然きついものになります。また、新規事業は成功確率が見えない”博打的要素”が強いため、周囲からの批判を買いやすく、資源の動員に難色を示されることも少なくありません。こうした対立構造が新規事業推進の阻害になっていることは序章でお伝えしたとおりです。
経営陣はすでに実績を出している既存事業の価値観やルールをそのまま新規事業にも適用してしまいがちです。そうした経営陣の姿勢が創る人のモチベーションを下げてしまう場合も少なくありません。
例えば、新規事業が参入しようとする市場の規模は、既存事業のそれと比較して小さく、参入初期に期待できる利益率もかつて既存事業を開始した当初と比べれば低いかもしれません。あるいは、新規事業が対象とする顧客層が、既存事業での得意先である資金力豊富な大企業とは異なり、新興系企業を相手にすることになるかもしれません。そうした際、既存事業での成功体験や経営慣行にとらわれ、つい新規事業の可能性を過小評価してしまう恐れがあります。
第1章 まとめ
▶「事業を創る」とは、「既存事業を通じて蓄積された資産・ 市場・能力を活用して、経済成果を生み出す活動」である。
▶新規事業がなかなかうまくいかないのは、個人の能力だけの問題ではなく、成熟した組織に見られる「構造上の問題」で ある。
▶さまざまな企業において「新規事業プランコンテスト」「イノベーション・ワークショップ」などのアイデアを重視した 取り組みが多数行われているが、周囲の人々をどう巻き込んで進めていくのか、という問題に対する取り組みはあまり重視されていない。
▶事業を創る道のりは「茨の道」。1人で乗り切れるものではない。創る人個人に任せきっていては、新規事業は成功しない。
▶組織全体がこの構造を理解した上で、創る人・支える人・育てる組織が三位一体で機能する必要がある。
コーゼーションとは、まずは、決定要因の秩序を理解してから実行するという段階を踏む思考様式です。典型的な例としては、「PDCA」のような「何かを計画し、準備し、実施し、評価する」といった考え方があります。いわば因果に基づいた“お膳立てモデル”とでも言うべき思考様式です。まず「これを創りたい」という明確なゴールを設定し、その オールからさかのぼって必要な資源やたとるべき行動計画を立て、段階 ごとに実行して評価する、戦略的かつ合理的な思考法なのです。
その対極にある考え方がエフェクチュエーションです。こちらは、まずは実行してから決定要因の秩序を理解するという段階を踏みます。行動ありきの、言ってしまえば「ゴールイメージがなくても、とりあえずありものを合わせてなんとかやってみる」という“あり合わせモデル" です。新規事業のように、人材も資金も限られている状況下でも「今ここにあるものでできることは何か」と考えてとりあえずやってみる、という挑戦的かつ柔軟な発想ができます。
第2章まとめ
▶創る人は、大学時代からリーダーシップを発揮し、社会人との交流機会も豊富で、入社後しばらくは既存事業でキャリアを歩む傾向がある。
▶既存事業での経験は「社内人脈を得る」「組織内地図を理解する」上では、有効である(が、長すぎると「過剰適応の罠」に陥りがちなので要注意!)。
▶事前の「バカな」を事後の「なるほど」に変換する事業創造プロセスを可能にするには、周りを巻き込んで資源を調達する「ネゴシエーター」と、限られた資源の中で“あり合わせ 料理”をつくれる「エフェクチェエーター」の要素を兼ね備えておく必要がある。
ここまで見てきたように新規事業を任せる際に、最も重要なことは「マインドセットの切り替えが必要だ」ということを丁寧に伝えることです。その次に重要なのは、創る人がこの先に直面するであろう「悶絶経験」(詳しくは第4章にて)を前もって告知し、ショックを軽減させる、という一種の予防行為です。
そこで本書では、「RJP」と「RDP」という2つの“新規事業のワクチン”についてお伝えします。
RJPとは、Realistic Job Previewの略で、日本語では「現実的職務予告」とも言われます。現実的職務予告には、個人がある組織に入る前に抱く非現実的に高い期待を抑え、組織に参入したあとに経験する「幻滅」をできる限り抑制する狙いがあります。具体的には、その仕事の内容のよい面ばかりでなく、ネガティブな面も含めてしっかりと事前に伝えておくことが、その後の職務適応を促したり、離職を防ぐ効果があることがこれまでの研究で明らかになっています。
新規事業の場合であれば、さらに第4章で詳述する創る人の経験を事前に予告しておく必要があります。仕事の変化だけではなく自分を取り巻くあらゆる環境が予想以上に大きく変化すること、そして今の価値観や仕事に対する考え方や価値観、自分自身への期待といったパースペクティブがひっくり返ること。これまで経験したことがないような過酷な体験に身を置く中で経験するジレンマを予告することが創る人に新規事業を任せる場合には、RJPとセットでジレンマの予告が必要なのです。これを私たちは、RDP（現実的葛藤予告：Realistic Dilemma Preview)と名づけることにしました。
「どういう職務になるか」「どういうジレンマを乗り越えなければならないのか」という2つの事前予告をしておくことで、「これからあなたに行ってもらうのは大変な部署である」ということを覚悟してもらい、「最初は不条理な環境で物事が進まない現実にもがき苦しむかもしれないが、最終的には経営者視点を獲得し、この経験でしか叶わない成長を遂げられる」と、自分がたどっていく道筋をしっかりイメージしてもらい とはいわば、沼地を予言して見取り図を渡し、入口から出口までの道のりを見せるのです。
新規事業を任せるときに、このRJPとRDPがあるのとないのとで は、その後の結果が大きく変わります。もちろん、任せる段階でいくら 入念に新規事業ワクチンを打っておいたとしても、その先に待っている 「茨の道」が変わるわけではありません。問題をゼロにすることはできないため、見取り図の通りにジレンマを抱え、孤独を感じ、悩んで落ち込んだり、腹を立てたりすることも当然あり得るでしょう。
しかし、それが個人としての資質や能力の問題ではなく、あくまでも「新規事業」ならではの構造上の問題であると受け止めることができれば、今置かれている状況が永遠に続くわけではなく、試行錯誤のうちに 取り出すことができると思える余裕が心に湧いてくるものです。
第3章 まとめ
▶事業を創る人を選ぶ際の必須要件は、積極的に新規事業を通じて成長しようというモチベーションがあること。
▶どんなに既存事業で優れた成果を出している人材であっても、新規事業に対して後ろ向きの人材の登用は控えるべきである。
▶新規事業を任せるときには、既存事業と新規事業のゲームの違いを理解させ、この先起こり得るジレンマを予告し、なぜ君に任せるのかという期待を伝えること。さらに、事業の出口を前もってイメージさせ、事業のシナリオに応じた撤退基準とインセンティブプランを用意し、事前に握っておくこと。
▶さらに、「任せた」ではなく、「一緒に乗り切ろう」という共同登山のスタンスを明確に示すことが重要。
第4章 まとめ
▶創る人の悶絶経験は、4つのタイプに分けられる:「既存事業部門」ジレンマ、「経営層・上司」ジレンマ、「部下」ジレンマ、「自己」ジレンマ。
▶創る人は孤独な戦いに耐えねばならず、支えを必要としている。
▶支える人のキーマンは、「経営者」「新規事業経験のある上司」「社外の新規事業担当者」。
▶経営者は、安易な多産多死型スタンスではなく、深くコミットすることが求められている。
▶新規事業部門の責任者が部長クラスの場合は専任体制、役員クラスの場合は掛け持ち体制が望ましい。
▶社外の創る人とは積極的に交流すべきだが、そこで得た知見を社内で活用するという第一目的を忘れずに。
第5章 まとめ
▶既存事業と上手に関わるには“遮断”と“接続”のバランス を意識する。
▶新規事業に肯定的な組織風土をつくるのは経営者の仕事。
▶育てる組織をつくるには、まず「気枯れモデル」からの脱却が必要。
▶創る人に対して「成果」よりも「プロセス」を重視する評価制度が重要。
▶経営リーダーとしての学びを生かせるキャリアパスを準備する。
▶転職・独立を応援する。引き止めたいのなら、新規事業を任せる段階で出口の話をすることが大事。 -
Posted by ブクログ
新規事業創出のお勉強。
考えてみれば、事業を創るということは、経済合理性という観点からすれば非合理的な経営活動であり、普通に考えれば「やらないほうが得策』なのです。
新規事業には多大な経営資源が必要です。ヒト・モノ・カネといっ た会社の貴重な経営資源を動員するには、相応のコストが必要となります。コストを上回る利益を出すには、当然、事業の成功確率や成功によって想定されるリターンがある程度、予測可能な事業に対して投資がされるというのが経営の大原則です。しかし、新規事業の場合は、事業の成否や得られるリターンが事前には予測不可能な状況で経営資源を動員する必要があります。
つまり、こうした不確実性の高い新規事業に対して資源動員の意定をしなければならないという新規事業特有の矛盾が社内からの批判や部門間の軋轢を一層助長しているわけです。こうした新規事業特有の構造的な難しさを、全て「創る人の能力の問題」に帰結させてしまうの はあまりに筋違いでしょう。
多数の新規事業を手掛けることで有名なサイバーエージェントは、2004年から2014年までの10年間、「ジギョつく」という手上げの式の社内事業プランコンテストを年2回実施していました。
このコンテストでは、1回につき500から600、多いときには1,000件もの新規事業アイデアが集まっていたといいます。この取り組みは、メディアにも多数紹介されるなど、非常に活性化していました。しかし、 同社の藤田晋社長によれば、10年の間に「本当に会社の将来に必要だと思える新規事業」が「ジギョつく」の中から生まれることはなく、「人と資金を投入し、会社の将来を懸けてもよいと思えるアイデアは新規事業プランコンテストから出てこない」と結論づけ、2014年6月に「ジギョつく」の廃止を決めます。
サイバーエージェントの実例からも明らかなように、どんなに社員のモチベーションが高く、コンテストで勝ち抜くほどに優れたアイデアであろうとも新規事業の成功には直結しません。なぜなら、こうしたアイデア一本勝負の新規事業創出施策には「アイデアが必ず腐るメカニズム」とでも言うべき構造が潜んでいるからです。
「ビジネスアイデア・ワークショップ」や「新規事業プランコンテスト」は、文字どおりアイデアの質で厳選されます。新規性や面白みがないと判断されれば提案は否定され、否定された社員は「どうせ新規事業プランなんか出しても無駄」とそのアイデアとともに腐ってしまいます。
ここでいう「構造」とは、創る人や新規事業を取り巻く環境のことを指します。例えば、既存事業にとって新規事業は限られた会社の経営資源を奪い合うライバルと位置づけられるため、新規事業への風当たりは当然きついものになります。また、新規事業は成功確率が見えない”博打的要素”が強いため、周囲からの批判を買いやすく、資源の動員に難色を示されることも少なくありません。こうした対立構造が新規事業推進の阻害になっていることは序章でお伝えしたとおりです。
経営陣はすでに実績を出している既存事業の価値観やルールをそのまま新規事業にも適用してしまいがちです。そうした経営陣の姿勢が創る人のモチベーションを下げてしまう場合も少なくありません。
例えば、新規事業が参入しようとする市場の規模は、既存事業のそれと比較して小さく、参入初期に期待できる利益率もかつて既存事業を開始した当初と比べれば低いかもしれません。あるいは、新規事業が対象とする顧客層が、既存事業での得意先である資金力豊富な大企業とは異なり、新興系企業を相手にすることになるかもしれません。そうした際、既存事業での成功体験や経営慣行にとらわれ、つい新規事業の可能性を過小評価してしまう恐れがあります。
第1章 まとめ
?「事業を創る」とは、「既存事業を通じて蓄積された資産・ 市場・能力を活用して、経済成果を生み出す活動」である。
?新規事業がなかなかうまくいかないのは、個人の能力だけの問題ではなく、成熟した組織に見られる「構造上の問題」で ある。
?さまざまな企業において「新規事業プランコンテスト」「イノベーション・ワークショップ」などのアイデアを重視した 取り組みが多数行われているが、周囲の人々をどう巻き込んで進めていくのか、という問題に対する取り組みはあまり重視されていない。
?事業を創る道のりは「茨の道」。1人で乗り切れるものではない。創る人個人に任せきっていては、新規事業は成功しない。
?組織全体がこの構造を理解した上で、創る人・支える人・育てる組織が三位一体で機能する必要がある。
コーゼーションとは、まずは、決定要因の秩序を理解してから実行するという段階を踏む思考様式です。典型的な例としては、「PDCA」のような「何かを計画し、準備し、実施し、評価する」といった考え方があります。いわば因果に基づいた“お膳立てモデル”とでも言うべき思考様式です。まず「これを創りたい」という明確なゴールを設定し、その オールからさかのぼって必要な資源やたとるべき行動計画を立て、段階 ごとに実行して評価する、戦略的かつ合理的な思考法なのです。
その対極にある考え方がエフェクチュエーションです。こちらは、まずは実行してから決定要因の秩序を理解するという段階を踏みます。行動ありきの、言ってしまえば「ゴールイメージがなくても、とりあえずありものを合わせてなんとかやってみる」という“あり合わせモデル" です。新規事業のように、人材も資金も限られている状況下でも「今ここにあるものでできることは何か」と考えてとりあえずやってみる、という挑戦的かつ柔軟な発想ができます。
第2章まとめ
?創る人は、大学時代からリーダーシップを発揮し、社会人との交流機会も豊富で、入社後しばらくは既存事業でキャリアを歩む傾向がある。
?既存事業での経験は「社内人脈を得る」「組織内地図を理解する」上では、有効である(が、長すぎると「過剰適応の罠」に陥りがちなので要注意!)。
?事前の「バカな」を事後の「なるほど」に変換する事業創造プロセスを可能にするには、周りを巻き込んで資源を調達する「ネゴシエーター」と、限られた資源の中で“あり合わせ 料理”をつくれる「エフェクチェエーター」の要素を兼ね備えておく必要がある。
ここまで見てきたように新規事業を任せる際に、最も重要なことは「マインドセットの切り替えが必要だ」ということを丁寧に伝えることです。その次に重要なのは、創る人がこの先に直面するであろう「悶絶経験」(詳しくは第4章にて)を前もって告知し、ショックを軽減させる、という一種の予防行為です。
そこで本書では、「RJP」と「RDP」という2つの“新規事業のワクチン”についてお伝えします。
RJPとは、Realistic Job Previewの略で、日本語では「現実的職務予告」とも言われます。現実的職務予告には、個人がある組織に入る前に抱く非現実的に高い期待を抑え、組織に参入したあとに経験する「幻滅」をできる限り抑制する狙いがあります。具体的には、その仕事の内容のよい面ばかりでなく、ネガティブな面も含めてしっかりと事前に伝えておくことが、その後の職務適応を促したり、離職を防ぐ効果があることがこれまでの研究で明らかになっています。
新規事業の場合であれば、さらに第4章で詳述する創る人の経験を事前に予告しておく必要があります。仕事の変化だけではなく自分を取り巻くあらゆる環境が予想以上に大きく変化すること、そして今の価値観や仕事に対する考え方や価値観、自分自身への期待といったパースペクティブがひっくり返ること。これまで経験したことがないような過酷な体験に身を置く中で経験するジレンマを予告することが創る人に新規事業を任せる場合には、RJPとセットでジレンマの予告が必要なのです。これを私たちは、RDP（現実的葛藤予告：Realistic Dilemma Preview)と名づけることにしました。
「どういう職務になるか」「どういうジレンマを乗り越えなければならないのか」という2つの事前予告をしておくことで、「これからあなたに行ってもらうのは大変な部署である」ということを覚悟してもらい、「最初は不条理な環境で物事が進まない現実にもがき苦しむかもしれないが、最終的には経営者視点を獲得し、この経験でしか叶わない成長を遂げられる」と、自分がたどっていく道筋をしっかりイメージしてもらい とはいわば、沼地を予言して見取り図を渡し、入口から出口までの道のりを見せるのです。
新規事業を任せるときに、このRJPとRDPがあるのとないのとで は、その後の結果が大きく変わります。もちろん、任せる段階でいくら 入念に新規事業ワクチンを打っておいたとしても、その先に待っている 「茨の道」が変わるわけではありません。問題をゼロにすることはできないため、見取り図の通りにジレンマを抱え、孤独を感じ、悩んで落ち込んだり、腹を立てたりすることも当然あり得るでしょう。
しかし、それが個人としての資質や能力の問題ではなく、あくまでも「新規事業」ならではの構造上の問題であると受け止めることができれば、今置かれている状況が永遠に続くわけではなく、試行錯誤のうちに 取り出すことができると思える余裕が心に湧いてくるものです。
第3章 まとめ
?事業を創る人を選ぶ際の必須要件は、積極的に新規事業を通じて成長しようというモチベーションがあること。
?どんなに既存事業で優れた成果を出している人材であっても、新規事業に対して後ろ向きの人材の登用は控えるべきである。
?新規事業を任せるときには、既存事業と新規事業のゲームの違いを理解させ、この先起こり得るジレンマを予告し、なぜ君に任せるのかという期待を伝えること。さらに、事業の出口を前もってイメージさせ、事業のシナリオに応じた撤退基準とインセンティブプランを用意し、事前に握っておくこと。
?さらに、「任せた」ではなく、「一緒に乗り切ろう」という共同登山のスタンスを明確に示すことが重要。
第4章 まとめ
?創る人の悶絶経験は、4つのタイプに分けられる:「既存事業部門」ジレンマ、「経営層・上司」ジレンマ、「部下」ジレンマ、「自己」ジレンマ。
?創る人は孤独な戦いに耐えねばならず、支えを必要としている。
?支える人のキーマンは、「経営者」「新規事業経験のある上司」「社外の新規事業担当者」。
?経営者は、安易な多産多死型スタンスではなく、深くコミットすることが求められている。
?新規事業部門の責任者が部長クラスの場合は専任体制、役員クラスの場合は掛け持ち体制が望ましい。
?社外の創る人とは積極的に交流すべきだが、そこで得た知見を社内で活用するという第一目的を忘れずに。
第5章 まとめ
?既存事業と上手に関わるには“遮断”と“接続”のバランス を意識する。
?新規事業に肯定的な組織風土をつくるのは経営者の仕事。
?育てる組織をつくるには、まず「気枯れモデル」からの脱却が必要。
?創る人に対して「成果」よりも「プロセス」を重視する評価制度が重要。
?経営リーダーとしての学びを生かせるキャリアパスを準備する。
?転職・独立を応援する。引き止めたいのなら、新規事業を任せる段階で出口の話をすることが大事。 -
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Posted by ブクログ
ネタバレ”最もメジャーなマイノリティ”＝女性に対応できる職場をまずは作り、今後想定される更に多様な文化的属性・社会的属性に属する人々を包摂（インクルージョン）できる環境を作っていくためにはどのようなことに留意すればよいかが解説されている。
・多様性がもたらす混乱や葛藤は、組織やチームが自らを強化していくための手段にもなり得る。それらをのち超え、新しい仕事のやり方を「安定化＝学習」していくとき、多様性の高い集団は、同質性の高い集団と同程度のパフォーマンスを発揮することができるようになる。
・誰もが働きやすい職場を作ることこそが、人や組織の成長を促す。そうした環境で業務経験を積んでいけば、個人は業務能力を高めていくことができるから。 -
Posted by ブクログ
わたしの職場はいわゆるブラック企業で、みんなそれを承知で、昼食も食べずに働いているし、朝出勤すると、社員の誰かが徹夜をしている。公休なのに、働いていたりする。
組織の体質を変える、ということは、それなりに時間がかかる。今の体質を作るにも時間をかけてきたように、ちょっとやそっとじゃ変わらない。
これまでに政府が掲げてきた政策や、各会社が掲げている残業対策も、間違ってはいない。ただ、その政策や対策が、その会社にマッチしているかどうかだ。
つまり。
最後の方、ある企業の実際の取り組みが載っていて、けれど、頭に入ってこないレベルで現実味のなさを感じてしまって。
残業をなくすには、長い時間をかけて、現場と上司（上層部含）が一体となって努力していくしかないのはわかる。また、単に「早く帰れ」というだけではいけないし、できる人に仕事が集中するのも得策ではない。現場によって、どんな残業対策がいいのか、それは会社によって異なるから、現場が問題点を挙げ、上司はツールを作り、現場はそのツールをもとに、試行錯誤を続けていく。
言っていることはわかる。けれど、上司にはそんなツールを作る能力なんてないし、現場も、日々自分の仕事にいっぱいいっぱいで、なかなか試行錯誤をする余裕がなく、結局いつも通りに戻ってしまう。現場も上司も、常にキャパオーバーだから、こんな風に「どうしていったらよくなるか」を頭で考える余裕がない。そして上司も、「なんとなくうまくいかなかったね」「やっぱり残業減らすなんて無理なんだよね」と、ろくに深められずに終わってしまう。
残業に対する価値観は人それぞれだし、残業に対する施策もたくさんあって。そんな中。
結局、上司が残業遺伝子を持っている以上、何も変わらないし、変えられないのか。
調査でわかった内容がとても興味深かっただけに、ちょっとだけ残念… -
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Posted by ブクログ
オンライン講座から生まれた教本です（オンライン講座をしばらく受けていましたが，途中で自ずと辞めてしまいました）．
本書では，下記９場面の重要性と役立つ英語表現を，主に会話形式にてまとめています．
１．自己紹介
２．ラボミーティング
３．ラボ内の議論
４．ポスター発表
５．口頭発表
６．懇親会等での交流
７．授業補佐としてのグループディスカッション支援
８．ゲスト講師としての授業
９．面接時の模擬授業
アドリブでもある程度の英語を話せる人がこの本に目を通すと，研究生活の様々な場面において，より的確に英語で応対できるようになると感じました．裏を返せば，英語で話すこと自体がうまく出来ない場合には，この本を十分に活用できないような気もします．
表現例自体は決して豊富ではなく，各場面の重要性などは自明なので，あまり何度も読み返すような本ではなさそうです．
良かった点：
会話形式なので読みやすい．必須表現が挙がっている．音声CDが付属している（聞いてはいないけれど）．脚注にて本文中の英単語・熟語を紹介している．
悪かった点：
本の厚さのわりには情報が少ない．それほど多くもない必須表現例が各章に散在している（後ほど素早く見返したい時に，付箋なしでは簡単には見つけられない）． -
Posted by ブクログ
人材開発の研究を行う著者がこれからの人生100年時代を生き抜くための大人の学びについて自身の知識や経験と関わりのある7人の体験談をもとに書いた一冊。
人生100年時代と言われるなかで古代社会から近代社会へとシフトしているなかで変化を受け入れ、自分でキャリアを形成していくことが大切であることを本書を読んで感じました。
本書ではその学びの原理原則として背伸び、振り返り、つながりの3つと行動として、タフアサインメントや読書やフィードバックを求めることなどの7つが挙げられており、著者の解説と7人の体験談で
勉強することができました。
そして、読んでいく中で自分で選ぶことや違和感を感じることや誰から学ぶかが大切であるということを何度も感じました。
そんな本書の中でも職場や講義などで得た知識や経験は活かせるところがあると意識して学ぶことやインプットだけではなくアウトプットして考える機会を持つことも大事だということは印象に残りました。
また、今いる場所から離れることの効用は7人の体験談で最も強く感じました。
興味を持ったことをやってみることから始めてその中で感じた違和感をつながりを持って深めていこうと感じた一冊でした。 -
Posted by ブクログ
OJTのメンターにアサインされたので、さわりだけでもと読んだ。研修の目的は、学習者が学ぶこと、すなわち、学習者が研修を通じて変化することにある。ナレッジ、プラクティス、バリューの3つの点での変化があり、「〜できる」という達成条件で記述できる。
企業における人材育成は、組織の戦略達成や事業の存続を目的としており、育成そのものが目的ではない。企業の組織戦略（組織のありたい姿）に紐付いていなければならない。
大きな組織では、トップダウンで組織のあり方を描くことができておらず、現場がボトムアップで組織づくりを行なっている印象を受ける。全体最適な組織設計をできていない現状だ。
研修の内製化が進んだ理由として、
・競争優位を生み出す意識の変化
・コアコンピタンスの維持と世代継承
・情報増加（外注との差別性低下）
を挙げている。これをもってパッケージ型の研修から自社開発の研修へと移り変わろうとしているのだという。
2つ目のコアコンピタンスはともかくとして、他2つはなんとも言い難い。
研修設計におけるニーズ探索
・戦略（経営層）ー経営戦略に紐付く
・事業（現場）ー現場の課題に紐付く
・組織（人事）ー？？
研修を通じてクリアできる問題を設定することが重要
OJTの脆弱性とは、
1. 学習効果、教育の品質は現場のマネジャーに依存する。
2.現場のマネジャーの能力範囲を超えて学ぶことができない。
3.学習が起こるタイミングが偶然に依存する。
4.学び多きはずの仕事経験が単なる労働になってしまう可能性がある。 -
Posted by ブクログ
ネタバレ中原先生の研修転移の本。
最初に理論的な部分を同氏が解説し、その後は6社の事例とコラム、座談会によって成り立っている。
聴講型の研修では効果は薄く、どうしたらより研修転移が促進できるかの実情をしれた。しかし、これを実践し続けるのはなかなかパワーがいるなぁ。
メモ
- 研修の定義
- 「組織の掲げる目標のために、仕事現場を離れた場所でメンバーの学習を組織化し、個人の行動変化・現場の変化を導くこと」
研修で学んだことを自分の業務にtransferすることが求められる
- 研修転移
- 研修で学んだことが仕事の現場で一般化され役立てられ、その効果が持続されること
「運ぶ」と「類似度」
近転移：学習内容と類似度が高い状況への転移
遠転移：学習内容と異なる状況への転移
研修評価の4レベル
1,反応：研修に対する印象(満足度、有用度、自己効力感)
2,学習：知識・技術の獲得(学習内容、獲得度)
3,行動：学習内容の転移、職場での行動変化(活用度)
4,成果：ビジネス上の影響(売上・利益、従業員満足度、退職率)
上記の2と3の間にコントロールの谷がある。
研修転移を促す2つのモデル
・転移プロセスモデル
・転移マトリックス
研修転移モデルへ
◆研修インプット
受講者の特徴：能力、性格、意欲
研修設計：学習原理、一連の流れ、研修内容
職場環境：支援、使用機会
◆研修のアウトプット
学習と保持
◆転移の状況
一般化と保持
上司の雰囲気の5段階
1,抑止的：研修の活用を禁止
2,やる気をそぐ：直接言わないが快く思ってない
3,中立的：特に何も言わない
4,奨励的：学んだ成果の活用を奨励している
5,要求的：学んだ内容を把握し、確実に仕事に転用させたい
研修転移促進策
◆受講者
(研修前)
事前課題：準備インプット
(研修中)
転移魂：類推する力
自己効力感
(研修後)
電話コーチングによる支援
◆研修
(研修前)
ニーズ分析：熟達者へのヒアリング
研修設計：転移促進要素の盛り込み
経営陣やマネージャーの巻き込み
(研修中)
双方向、学習者参加型
インストラクションスタイル
目標設定
(研修後)
自己学習：見直し復習
L3「行動変化」のリマインド
再トレーニング
◆職場
(研修前)
マネージャーによる支援：受講者との会話
研修参加目的の明確化
期待の声
(研修中)
職場メンバーの協力
(研修後)
活用機会の提供
マネージャーによる支援
同僚による支援
反転学習で研修転移がうまくいくポイント
→研修担当者が「自分で気づくこと」
→そのための環境をいかにして用意できるか
今後の課題はより効果的になるような「研修分析」をする
成功要因
・事前に知識を入れるコトで学ぶ準備ができた状態で研修を受ける
・研修時に情報を活用したグループ学習や協調学習ができる
・事前学習で学習者間のレベル合わせが可能
・確認とセットにすることで学習者の理解度、既有の知識を把握した上で研修が行えること
ヤマト
研修の位置付け
「ブロック長・支店長ペア研修」を通して、支店長経験が豊富なブロック長が新任支店長のメンター役となりマネジメント意識を醸成する
ポイント
1,ペア研修内に教える、教わる関係性の醸成ステップがある
2,事後アンケート、対面インタビューなどのアフターフォローがある
3,事前課題や研修内容がそのまま現場の問題解決につながる
(ブロック長の役割確認と指導方法学習)
1:ブロック長同士のディスカッション
2:ブロック長として自分のあるべき姿の模索
3,新支店長への教え方を学ぶ
4,ビジョンをいかに持ち、実現するか
(ペア研修)
1:新任支店長の悩みの共有、自店の課題確認
2,ペア研修をするためにお互いを知る(SPトランプ)
3,新任支店長にビジョンを描かせ、実現の施策を助言
研修づくりのポイント
1,現場に足を運んで得た情報を基に企画する
2,現場部門に参加者の行動変容への責任を持たせる
3,研修を職場ぐるみのOJTの場に変える
4,1年で完了する企画ではなく、3年を見据える
目次
◇総論:研修転移のメカニズム
第1章 研修転移の歴史、理論的枠組み、実践策
1.研修とは何か
1-1 個人の行動変化・現場の変化
1-2 「やりっぱなし」の研修
1-3 「研修転移」とは
2.研修評価
2-1 研修評価研究の歴史
2-2 「4レベル評価モデル」の提唱
2-3 研修転移研究
3.研修転移の実践
3-1 2つのモデル
3-2 研修でできること
3-3 職場でできること
3-4 受講者個人ができること
3-5 人材開発部門の責任範囲
第2章 研修転移の実践事例
1ファンケル(ファンケル大学の反転学習)
2ヤマト運輸(ブロック長と新任店長のペア研修)
3三井住友銀行(実践を組み込んだ研修プログラム)
4ニコン(新入社員の指導員研修)
5アズビル(旧山武ハネウェル eラーニング研修)
6ビームス(3年で一人前にする仕組み)
◇行動変容を促す仕組み・研修転移を妨げるX(研修担当者座談会) -
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Posted by ブクログ
立教大学の中原淳教授とトーマツイノベーションの共同研究レポート。トーマツイノベーション主催のセミナー参加者を対象に行ったアンケート結果に基づいている。女性のキャリアを考えるにあたって、女性社員をスタッフ期・リーダー期・マネジャー期・ワーママ期の4カテゴリに分類。集計データには各種検定を有意差の有無を確認している。全体的に示唆に富む印象である。特にREFLECTIONのtips、女性の仕事のモチベーションは責任ややりがいにあること、長時間労働を嫌うこと、給料アップや権限拡大よりもサポート体制が整っていること、など根本的な思想の違いを認識できる。もちろん、現実との認識すり合わせは必要。
他方で、細部で疑問が残る部分がいくつかあった。例えば、「優秀な人材を確保したいなら女性を育成すべき」との提言。この論理がどのようにして導かれたのかは不明である。続いて、経営陣の女性比率別に示した株価の推移のグラフ。果たしてこれほどまでに露骨に女性経営陣の割合が株価の推移に影響を与えるのだろうか？逆の相関関係など考えられることから、思考の余地がある。あとは、月別の残業時間のグラフ、こんなに残業時間は少ないものか？などなど、ざっと読んだだけでも疑問が浮かんだ。
アンケート調査+統計の組み合わせは、バイアスが入りやすく、解釈の余地が多いため、ここに書かれていることが必ずしも正ではない。難しい。 -
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