藤井聡のレビュー一覧

こうすれば絶対よくなる！ 日本経済

田原総一朗と藤井聡の2人の対談形式でどうすれば日本がデフレ脱却ができるのかを説いた本。
デフレ脱却にはシンプルに市場にマネーを供給して税金を下げる。シンプルかつ明快な藤井氏の答えに納得した。

こうすれば絶対よくなる！ 日本経済

まずまず。
田原総一郎さんが対談している方の考えなので、信用したいが、国の借金が増えても大丈夫というのは理解できない。よく読んでみたらそんなこと言ってないでしょ、って言われそうだし。

インフラ・イノベーション 強くて豊かな国をつくる日本再生プロジェクト

著者は冒頭、日本の失われた30年はデフレ下でもインフラ投資をしなかったことに原因があると述べ、そこからインフラ領域におけるイノベーションについて事例とともに紹介している。
事例は読んでいてなるほど、こんな面白い取り組みがあるのかと為になる一方、随所で筆者の思想を正当化させたいが為なのか、主張と根拠の関係が単純、怪しいと思える箇所がいくつかあった。その為若干の胡散臭さを感じ、星3つとした。

ゼロコロナという病

賛同できる主張と、それはちょっと違うんじゃないかという主張もあるかな。
もちろんゼロインフルエンザが無理なように、ゼロコロナもありえないし、そんなものを目指すべきではないことは今になればよく分かる。

ポピュリズムにかられ、みんなで一斉に同じ方向に進む国民性はいい意味でも悪い意味でも日本人的だったなとか、医師会は偉そうな割に何もしてくれなかったなとか、厚労省は相変わらず腐ってるなとか思うところはこの本が斬ってくれて痛快。

ただ、木村盛世さんは持論を述べるときの顔つきが人を小馬鹿にしたような感じでどうにも好きになれないんだよね。だから、テレビで見るより本で読む方が主張がすんなり入ってきて良かったかもしれない。

こうすれば絶対よくなる！ 日本経済

藤井聡さんのYoutubeチャンネルで紹介された本。MMTの考え方に否定的だった田原総一朗さんと対談し、田原さんがMMTを理解し、御自身の考え方を変えていった話が書かれていると言われて読んだ本です。
私がこの本を読もうと思った観点は、少し前に読んだ『事実はなぜ 人の意見を変えられないのか』という本に対する、逆説的な話を見れると思ったからです。

結論から言うと、前情報と本の中身に差異があって、本書では田原さんがすでにMMTを理解し、考え方を変えてからの対談トークでした。よって、「事実が人の意見を変えてから」の話だった訳ですｗ

まぁそれでも日本経済の問題点など、マクロデータに基づいて分かりやすく論理展開されていますので、とても勉強になる1冊ですね

ＭＭＴによる令和「新」経済論

「国債発行に基づく政府支出がインフレ率に影響するという事実を踏まえつつ、「税収」ではなく「インフレ率」に基づいて財政支出を調整すべきだという新たな財政規律を主張する経済理論」
信用貨幣論、貨幣循環論、万年筆マネー、スペンディングファースト、貨幣国定説、貨幣のピラミッド。
自国通貨建ての国債で破綻することはありえない。
過剰インフレになってしまう財政支出が政府支出の上限。

低金利は、ゼロ如何にはできない。低い金利は、金融機関の経営を圧迫する。民間の借入が多くなるとバブル崩壊の危険性が高くなる。インフレになったとき、高金利政策をとると利払い費が高くなって、民間への資金供給が多くなる。供給力を増やすには、財政政策が必要。

ブキャナンの「財政赤字の政治経済学」

就労賃金保証プログラムで完全雇用を確保する。インフレを作り出す方向と、インフレを抑止する方向＝最低賃金で働く人が一定程度存在することになる。

インフレ率を調整するためには、貨幣循環量を調整する。
消費税率をインフレ率の長期水準に連動させる。

構造政策＝構造改革はデフレ政策。
貿易政策＝自由貿易はデフレ政策
移民政策＝移民促進派デフレ政策。

商品貨幣説と貨幣国定説＝金属主義と表券主義
税金の支払いに使えるもの。
徴税に使えれば、その通貨の流通は一気に加速する。

信用ある社会的関係が貨幣を創造する。
円は国家の負債、しかし返済期限は無期限。
万年筆マネー＝通帳に書き込んだマネー。国債は万年筆マネー。

ＭＭＴによる令和「新」経済論

MMTは、税収ではなくインフレ率に基づいて財政支出を調整すべきとする。それに基づきつつも、著者は派生したレベルで時折混濁したような議論をして分かりづらい。

令和日本・再生計画～前内閣官房参与の救国の提言～（小学館新書）

安倍政権が構造改革・緊縮財政・プライマリーバランス黒字化に向かう理由を前内閣官房参与として内側から見た視点で描く。
さらにそれが如何に悪手なのかをエビデンスベースでしっかり論じている。

「10％消費税」が日本経済を破壊する

いつもラジオで聞いている藤井教授の警鐘本。
平成時代の失敗を繰り返してはいけない。
データや統計を表示していて、経済失政の結果がわかりやすい。これらデータに謙虚に向き合わないと。

「10％消費税」が日本経済を破壊する

　政治的に難しい事を活字として出版するのはなかなか難しい事だと思う。
　
　清くすべての面が正せればそれでよいのだがそれに追随するかしないかは読者の判断に任せるとしか言えないのだろう。

　簡潔に記しておくと消費税は必要のない税だと思う。本文にも記載されていることだから触れないが多くの点で賛同はしたい。

　ただ、掲載されている図や表の出典の明記が無い事が気になる。意見は多く出されなおかつその根拠をしっかりと持った議論を政治に臨みたいものだ。

日本破滅論

決めるのが政治でなく、議論するのが政治。なるほどと思う。
フレーズで洗脳し闇雲に決めることに、違和感を覚えた。その理由も、そこにある気がした。
しかし、しょーもない議論に時間を使うのは勘弁願いたい！

クルマを捨ててこそ地方は甦る

地方が車がないと生活できない、活性化できないという妄信されていることを否定した一冊。
著者の主張は一貫しているが、単なる交通政策にとどまらず、地域活性化や住宅政策など、様々な要因が絡み合って現在がある。
簡単にこの状況を変えるには難しい面も多い。
著者の主張は一定の理解ができる面もあるが、では現実的にどうすればよいか、といった点についてはもう少し踏み込んでほしかったという印象です。
富山市を成功例と紹介していますが、また違う面での課題もあり、今後の展開が期待されるところです。
難しいのは、その都市によって、車が入るべきところとそうでないところをどう境界線を切るのかが違うため、ある意味では政治的な決断が必要なのかもしれません。
成功するかどうか分からない中、どこから手をつけるべきか明確な答えが出せないもどかしさがあると感じました。



▼「車線を削っても混乱しない」という帰結は決して例外的ではなく、常に見られる「普遍的」なもの
　人間は新しい環境にあわせて行動を変えるから、車線を削っても混乱を生じない
▼「モータリゼーション」「都市の郊外化」「地方の衰退」「グローバリゼーションの浸透」が互いに強化しながら展開していく最悪のスパイラルが、「四位一体」となって展開
→「クルマ依存」
→「私的なデメリット」（肥満化・病気、家計負担、地元・故郷の疲弊、地域社会から隔絶）
→便利さを享受する一方で、所得を大資本に吸い取られ、リスクが巨大化
▼本来クルマが入ってくるべきではない領域と、クルマが十二分に活躍すべき領域を明確に線引きすると共に、その領域の「接続」を円滑化することが、地方活性化にとって不可欠

＜目次＞
第1章 道からクルマを追い出せば、人が溢れる
第2章 クルマが地方を衰退させた
第3章 クルマを締め出しても、混乱しない
第4章 「道」にLRTをつくって、地方を活性化する
第5章 「クルマ利用は、ほどほどに。」―マーケティングの巨大な力
終章 クルマと「かしこく」つきあうために

国民所得を80万円増やす経済政策

内容は平易でわかりやすいがやや冗長。（ノーベル賞受賞者を用いた）権威主義的表現が多すぎて（俺の言っていることはあの受賞者も言っている、俺が昔からいってきたことはあの受賞者も同じ、など）辟易してくる。淡々とデータに基づく主張だけ書いたら多分紙面は半分（値段も半分！？）でよさそうな一冊。主張は「デフレ下では政府の積極財政が肝要」の一言。

クルマを捨ててこそ地方は甦る

クルマの発展により郊外への大型商店の進出、ニュータウンの整備が進んだ。その結果地方都市の中心の商店街が荒廃し、人口が流出し、地域の繋がりも薄くなっていってしまったと説く。クルマの排除を行なって中心部に人が増えた事例を富山と京都のケースで説明している。さまざまなデータによる分析がしてあるが、ここまで車に依存した社会からクルマを減らしていくことは簡単ではないだろう。さらに自動運転技術の発展により、クルマの存在意義自体が変わろうとしている。変化の激しい時代に対応していくには、色んな角度からのアプローチが必要なのかもと気付かされた。

クルマを捨ててこそ地方は甦る

クルマがないと地方では生活ができない、というイメージを覆す題名。

モータリゼーション、都市の郊外化、地方の衰退、グローバリゼーションの浸透という最悪のスパイラルとなっており、クルマ依存について警鐘を鳴らしている。

また、銀座のホコ天、京都市の車線減少、富山市のLRT事例を踏まえ、クルマ利用減少の実現性について論じている。
しかし、銀座は論外として京都市は一般的に言う地方ではない上、富山市の事例については新幹線の接続の役割が大きいと書かれている。

驚いたのは、郊外の大型ショッピングモールと地元商店街での買い物を比較した場合、地域外に流出するお金が2倍以上異なるという研究結果(生鮮食品のみではあるが)が出ている事。このような実証研究はなかったと記憶している為、筆者の主張の論理的説得力が増している。

地方創生が叫ばれる中、交通政策だけをとっても、様々な分野の複合的な政策が必要だと考えさせられた。

クルマを捨ててこそ地方は甦る

日本経済は自動車業界が牽引しているから、なかなかこういった発言がでてこない。しかし、これを実現するにはどれくらいの年月がいるのかな？

グローバリズムが世界を滅ぼす

表紙の写真で分かるように、エマニュエル・トッドが表看板の本だが、彼が語る場面は、他の著者よりそう多いわけではない。

グローバリズムが経済的繁栄をもたらすという理論は、じつは根拠がなく、逆に世界に不公平と混乱をもたらす元凶であることを、座談会およびそれぞれの論文でわかりやすく説いた本。

グローバリズムが世界を滅ぼす

「グローバル資本主義によって経済は成長する」と信じられてきましたが、実際のデータを客観的に眺めてみれば、真実はまったく逆であって、「グローバリズムは成長を鈍化させる」
グローバル資本主義を推し進める人々は、ビジネスに自由さえ与えれば富も雇用も創出され、最大限の成長があると信じてきた
アメリカにしても日本にしても「国による産業保護」という規制が成長を生ん
アメリカが、実は世界で最も強力な産業政策を行っているのです。インターネットにせよ、半導体にせよ、航空機にせよ、研究開発を支援したのは国防総省や軍などの政府機関
グローバリズムは国境を前提にしないものであって、国境が存在することを前提とした上で、異なる国家同士の交流を図ろうとするインターナショナリズム（国際主義）とは真逆の概念です。両者は、一見似ているように思われることがありますが、まったく異なる概念
今日の先進国は、自国経済を発展させるにあたって、未成熟産業を育成する、さまざまな手段を使ってきました。関税、補助金、国営企業といった方法です。これによって若い産業の生産者を外部との激しい競争から守ったのです。ここ数十年、こういった政策を途上国は採用しにくくなっています。
今は一株当たり一票ですが、たとえば三年以上にわたって株式を保有している安定株主には、三倍の議決権
グローバル化は人類の歴史で何度も繰り返されてきた
一八七〇年代から、一九一四年の第一次世界大戦までの期間を「第一次グローバリゼーション
第一次グローバル化の時代は、人の移動については現在よりも盛んでした。特に、ヨーロッパ大陸から大西洋を越えて南北アメリカ大陸に向かう移民の波が大きかった。オーストラリアやニュージーランドも、この時期に人口を急速に増やしています。
一九五〇年代から七〇年代までのブレトンウッズ期には、どの国でも格差が縮小
自由貿易はよく賞賛されます。しかし、その「自由」とは誰にとっての自由なのでしょうか。端的にいえば、国境を越えて活動する投資家や企業にとっての自由
なぜグローバル化への批判が「一〇〇％貿易をしない国」の主張を意味するのでしょうか。要は程度の問題
だんだんと賃金を純粋なコストと見なすようになります。賃金は内需に貢献する要素であることをやめてしまいます。それは純粋なコストになり、すると企業は、賃金コストの削減の論理に入っていきます。
歴史において非常にはっきりとしていることがありまして、それは、住民が読み書きできるようになると経済が発展し始めるということです。
世界のすべての人が読み書きできるようになっていくという人類史上、極めて特別な時期に到達したのです。 　
労働者も消費者なのだから、という前提です。労働者も皆と同じように国民の一部分を成していたわけです。
「自由貿易」という強迫観念
しかし、（日本を含めて）私が最前列国と呼ぶ国々は、現代の姿を定め、新しい資本主義や経済組織の新しい形を発明していますが、成長率は一％、二％で、最大でも二・五％
米国とイギリスは共に、グローバリゼーションの主な担い手であり、規制緩和の担い手
自由貿易のイデオロギーは、普遍主義的であろうとするイデオロギーであり、地球全体に同じものを求めます。
保守と新自由主義では人間観が違う。主流派の経済学が想定するのは、原子論的な孤立した個人です。それに対し保守は、自分の生まれた国や共同体がもつ固有の生活様式や文化、国土や環境といったものに制約された社会的存在（Social Being）として人間を

国民所得を80万円増やす経済政策

　著者は大学教授にして内閣官房参与なので、政府政策の大きく関与しているはずである。
　デフレが諸悪の根源で、これから脱出するために積極財政を実施すべきとの主張を丁寧に、何回も繰り返す。
　諸悪の根源の説明も都合のいい論しか展開しないところや、クルーグマン・スティグリッツの意見が正しいとの前提など、雑というか大雑把な感もあるが、わかりやすさが最重要な読み物と考えれば、それもいいだろう。おもな反論である財政破綻論、国債暴落論の否定ももちろん書かれている。
　表題の80万円は、現GDP500兆円が600兆円になれば所得が1.2倍になる。平均所得が400万円だから80万円増えるとの計算による。
　この本の主張は、おおむね正しいように思える。ただ、本当に効果があるのか、財政出動して需要が喚起されるのかがやや不安だが、今はこの政策で進めるしかないかなと思う。
　

超インフラ論 地方が甦る「四大交流圏」構想

大大阪圏構想、確かに新幹線アクセスが向上すれば成立する。しかし大分県からは遠い、先ずは四国新幹線が必要かもしれない東九州よりも…