藤井聡のレビュー一覧
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気軽に読めるが奥深い
これまでの日本の政策、これからの解決方法など、楽しく、新鮮に読むことが出来た。テレビやニュースではあたりまえとされている政策論議について、わかりやすく、直感的に開設されており、なるほどと何度も納得させられた。
2人の会話を進めながら書かれているので、とても読みやすい。 -
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インフラ整備・公共投資によって地震等の災害から日本を守るばかりでなく、景気も良くなるという主張が分かりやすく書かれている。
著者は京大の教授であり、経済の専門家であるが、話し言葉で書かれている本書は読みやすく、一気に読めた。
それにしても財政出動を250兆円行い、名目GDPを900兆円にするというのは大胆な発想であり、考えもつかなかった。公共工事を増やすなどで連発された90年代後半の一連の「緊急経済対策」を彷彿とさせる。あの時はデフレが進行してしまったが、確かに景気が若干上向いた。
地方への分散という考え方は賛成。大都市圏以外は、公共事業を中心とした経済循環がより顕著であるし、危機管理の -
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土木の専門家による、震災対策と日本の活性化を同時に成し遂げる都市計画の提言。
まるで講演をそのまま文字起こししたような親しみやすい口語調の文章で書かれているので、すらすらと読むことができました。
レジリエンスというのは分かりにくい言葉ですが、(著者の定義によると)強靭さ、それも硬くて壊れないのではなく、ダメージを負っても柔軟に対応できるしなやかさを意味しています。
東日本大震災後、今後起こる大地震への対策が必要だと言うのは誰もが共通している認識だと思いますが、ではどうすればいいのか?と問われても漠然としすぎてなかなか答えが出てきません。この本では、土木の専門家の立場から必要な地震対策をわか -
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日本医師会を中心にした日本の銭ゲバ医療の問題と、先のコロナ対策の問題をお二人が語る。
コロナについては、ここに来てまだ何も検証とか反省がなされていないのがどういうことと思ってたんだが、まさか逆に、普通の風邪を5類指定していたとは驚いた。
一番の問題は、日本という国が、科学的に、エビデンスに従って政策を決められないということか。
多分、エビデンスに従った結論を出せる人はいる。
だが、責任を取れない。取らない。お金を出してくれる人にお金を回せなくなるから。
だって、あの頃、偽陽性の問題について簡単に計算したって、PCR検査で陽性になって本当に罹患している確率は10%切ってた。
のに、いつの間 -
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将棋の名人の本ではない。大学教授が、思考停止に陥った人間(特にエリート層)によって現代にナチスドイツのような全体主義が復活してはいけないと啓蒙する本。
ナチス高官だったアイヒマンという『凡庸で思考停止に陥った役人が先導した戦争犯罪』を何度も例に出しながら『平凡』てはなく『凡庸』の罪を糾弾する前半はともかく、中盤から段々筆圧が感情的になってくるのが残念。現代においても昔のような全体主義がはびこる危険性があると訴えているが、陰謀論を支持する人に向けたような分断を煽るタイプの語り口になっていくため、『全体主義の対極にいる、似て非なるもの』のような印象を受ける。そして、これは誰が特定の政治勢力や人物 -
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既に10%の消費税。日本経済は壊滅している途中なのだろうか。増税は全く歓迎すべきものではないが、増税反対派の主たる主張は何だったのか。国は何故、増税しなければならなかったのか。
ー 消費税を10%にしたことで、そこからの4年間、日本はGDP約30兆円を損したことになる。また増税後に輸出が伸びているが、これは円安の影響で、さらにアメリカの好景気が理由である。これがなければ日本は衰退していた。
本書の一つの論拠として、1997年の時の5%への消費増税が景気減速を齎した事が挙げられる。確かに1997年を境に不況に転じる。しかし、1997年には1997年には、アジア通貨危機があったし、中国への香港 -
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この20年間、給与不変。
デフレで物価が下がっていた。
この2行を書き出してみて思うのは、なら良いじゃん、という事だ。実質、可処分所得が上がっていると言える。更に、税金の負担も軽減する。100円で5%の消費税が5円。これがデフレで50円で5%なら2.5円。一般的にデフレは失業者が増え、物が売れない、給与も下がるはず。正社員の給与は簡単には下げられず、金持ちと共にデフレを享受出来たはず。賃金が上がらない場合のインフレよりマシだ、という人も多そうだ。それに貯金の多い日本人は必ずしもインフレが得とは限らない。
企業の法人税を下げ、利益を配当金で処分。貯金よりも投資を促すような社会政策を取り、投資 -
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名目GDPの推移で見ると、80年代から基本的にすべての国と地域が一貫して成長している中、我が国日本だけが停滞しているという現実。
その原因は「反成長主義」と「平和主義」であるとする。
著者の論の立て方はやや性急に過ぎ、事態を単純化し過ぎているきらいがあるが、本書の最後に述べられている結論のひとつ、つまるところ要は憲法9条第2項と財政法4条に帰するという議論は目にウロコであった。
財政法4条が国の歳出の財源として国債を発行することを禁じており、それが財務省のプライマリーバランス黒字化目標、緊縮主義を規定しているということ。そして財源としての国債発行禁止は、まさにアメリカGHQが日本を2度 -
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経済学者でMMTを推奨する藤井聡氏と田原総一朗との対談をまとめたもの。主にコロナ発生直後の日本経済について述べている。MMTを主張する学者なので、財政出動と減税を重視する政策の重要性を説いている。わかりやすい内容ではあったが、MMTが正しいかどうかは不明。
「政府がカネを払わないからコロナ病床も増えず、感染が少し拡大しただけで医療崩壊が叫ばれ、緊急事態宣言がすぐ出され、ますます経済は冷え込む。政府がプライマリーバランスを守り続ければ、何重もの意味で経済が冷え込むんです」p4
「バブル崩壊から30年。日本人は日本経済に自信を失い、先の見通せない悲観論ばかりを氾濫させてきた」p19
「忙しい政治