1トピック1枚のイラストで身につく アメリカで大人気のお金の教養ガイド 紙ナプキンに描いたイラストで金融知識を学ぶ ウェブサイト「Napkin Finance」の書籍化。 ウォールストリートジャーナルのベストセラー。 米紙ニューヨークタイムズなど、 様々なメディアで取り上げられ、人気を博す。 ハーバードビジネススクールのMBAに進学した著者は、 当時、授業についていくのに苦労しました（クラスメイトには銀行出身者やコンサルタントなどが多かった）。 そこで著者は、学習のために紙ナプキンにイラストを描いて、 金融の仕組みなどを理解していったのです。 その後、ナプキンファイナンスを設立し、 この学習コンテンツを世界中の人に共有しています。 【本書の特徴】 ●日本の学校では学べない世界標準のお金の知識が身につく。 ●1つのトピックを1枚のイラストとともに理解できる。 ●お金の基本から、株式、起業の仕方、インフレ、 　ブロックチェーン、財務諸表、ゲーム理論まで幅広い金融リテラシーをカバー。 ●各章末には「おさらいクイズ」が付いているので、復習もばっちり！ 【世界的に学ばれているコンテンツ】 ハーバード大学、コーネル大学、 JPモルガン・チェースなどとパートナーシップを結び、 世界中の8000万世帯以上に配信されています。 また、ミシェル・オバマの立ち上げたプログラム“Better Make Room”や 米国オリンピック委員会などと協力して、 経済的に十分なサービスを受けていない人々に 教育コンテンツを提供する取り組みも行ってきました。 ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

今後インフレが予想され、投資をしなければ資産が目減りする。ただ、投資をする時間もない。そういう環境が予測される中で、いま、「ラップ口座」が注目されている。 ラップ口座(投資一任契約)とは、金融機関が顧客の立場にたって資産を請け負い、資産運用などを行う契約のこと。一気に大きな額の運用を任されることもあり、各金融機関が導入に積極的になっている。 本書ではその概要を、初歩から解説。機関投資家に倣う点や、米国で広まる背景などを学ぶ。類書はなく、初の入門書となる。 具体的なイメージを持たせるため、実例はコラムなどを多用して解説。

朝鮮半島の問題、中東の状況などの地政学リスクが変化し、日本の株式市場のみならず、世界の株式市場が「乱高下」する日々である。果たしてこの先、日本経済はどうなるのであろうか？　マスコミや個人投資家は昨今の日米の株価を見て、バブルでは？　近年中に崩壊するのでは？　と懸念し、2020年の東京オリンピック後は、経済不況に陥るとする人も多い。しかし、アメリカ経済、日本の政策と経済の関係、機関投資家の動きなどを熟知した著者の意見は異なる。日本の20年以上続いたデフレの流れは終わったが、今はまだバブルとは言えず、せいぜい五合目だという。これから2018年から2020年の間は「乱高下」が続くが、それ以降2026年までは、日本経済のみならず世界的に「バブルが拡大する」というのだ。そしてその後の2026年頃に、リーマン・ショック級の経済崩壊が起こりうるというのだ。また庶民にとっての2018年は、長期的なインフレの始まりと認識される年だという。一部上場企業20社以上のアドバイザーをつとめ、上場企業３社の社外取締役・監査役を兼任する著者が、オリンピック後も見据えた独自の経済予測を展開する。世界の投資の大部分を占める機関投資家がどのような経済的なふるまいをするのか？　それによって経済はどのように動くのか？　その大きな流れを頭において個人も資産形成を考えないと、長期的に企業も日本人も貧しくなると説く。経済の未来を予測し、それに即して、企業や個人の経済状況の改善を指南する一冊！　【目次】はじめに/序章　ニューヨークで見た株価急落/第１章　2020年東京オリンピックまでの日本経済はどうなるのか？/第２章　激動の世界情勢と地政学リスクの行方は？/第３章　バブルはなぜ生まれ崩壊するのか？/第４章　2020年東京オリンピックの後、バブルが本格化する/第５章　政策は景気をどのように動かすのだろうか？/第６章　企業価値向上につながるコーポレートガバナンスとＩＲとは？/第７章　未来予測を資産形成にどう活かすか？/おわりに/主な参考文献

「私は理系出身であり、財務官僚としてはきわめて珍しい経歴です」。現在、データとファクトを武器に経済ニュースや政策を論じ、日本で唯一無二の存在感を放つ著者。本書は三部から成る。「増税しないと日本は破綻する」という財務省のプロパガンダを破り、税の本質を示す第一部。歴代の総理は「財政再建」や「将来世代にツケを残さない」という役人の甘言に惑わされて消費増税に踏み込んだ結果、自ら政権を衰退に追いやってきた。その大元は、正しい使い方をすれば有効なはずの消費税を、歪んだロジックで乱用する文系思考にあった。第二部では、「狂乱物価の原因は石油ショック」「バブル期はものすごいインフレ状態」などの通説を覆し、誤った経済理論が「失われた二十年」を招いたことを証明。高度経済成長の真因を指摘する。第三部では、世論をつくる責任をよそに、恣意的でいい加減なデータ解釈しかしないマスコミの怠慢を突く。「ど文系」必読の内容。

リフレとは、インフレをわざと起こすことである。 リフレ政策は、2012年12月の衆議院解散総選挙で、デフレ脱却のためにリフレ政策をとることを公約に掲げて、安倍自民党が総選挙を圧勝したことから、一躍、一般にも有名になった。 しかし、これは最悪だ。善意で主張した政策が、誤った政策だからだ。しかも、それが国民に受けている。彼は、さらに正義感を強め、日本のために、自分を犠牲にしても、リフレ、インフレを起こすことを主張するだろう。誤った政策を実現するために。 しかし、リフレは、最悪である。日本経済が崩壊する可能性があるからだ。なぜなら、リフレが国債を暴落させるからである。国債が暴落すれば、国債を大量に保有している銀行は、経営破綻に追い込まれる。その結果、金融危機から実体経済の危機へ……。 たしかに、リフレ政策を取るとハイパーインフレが起きるというのは極論であり、間違っている。インフレを起こせないのに起こそうとするリフレ政策をとることが問題なのだ。インフレが起きないのに、インフレを起こそうとすれば、歪だけが蓄積する。その歪が、副作用という言葉を超えて日本経済を危機に追い込むことになる。 本書では、『すべての経済はバブルに通じる』がベストセラーとなった気鋭の行動派経済学者、小幡績慶應ビジネススクール准教授が、リフレ政策においては、どのようなことを行い、それがどういう帰結をもたらすのかについて解説し、その誤りを論破する。まさに、今読むべき、警鐘の書である。

臨時軍事費特別会計制度──それは戦争の勃発から終結までを一会計年度とするものである。この制度は一般会計とは異なり議会のチェックを実質的にはまったく受けることなく、日銀に国債を引き受けさせて、戦争の続くかぎり戦費を無尽蔵に調達できる「打ち出の小槌」だった。統帥権や軍部大臣現役武官制ほど知られることのない、この「日本を破滅させた制度」の実態に迫り、日本人の欠点を抉り出す。 ●ある時代にあっては意味があり、有効であった制度設計が、その後意図せざる国家の破滅の準備をしてしまうことがあります。戦前の大日本帝国の場合、それは三つあったと考えられます。 （１）政治の容喙をいっさい許さない統帥権 （２）倒閣の道具にされ、軍部をのざばらせることになった軍部大臣現役武官制 についてはよく知られているところですが、もうひとつ、こうした軍事面とは別に、 （３）戦争の勃発から終結までを一会計年度とする臨時軍事費特別会計制度 があります。この制度は一般会計とは異なり議会のチェックを実質的にはまったく受けることなく、日銀に国債を引き受けさせて、戦争の続くかぎり戦費を無尽蔵に調達できる「打ち出の小槌」でした。カネがなければ戦争はできません。この制度あるがゆえに、軍部は戦線を次々に拡大してゆきました。 　満洲事変から日中戦争（支那事変）にかけて、日本の景気は上向きます。国民もメディアもこれを喜んだことは事実です。しかし、戦争が続き、ついには対米戦争に突入すればすべては破綻します。臨時軍事費特別会計はいつしか国家財政の枠を超え最終的には敗戦後の超インフレを引き起こすことになります。このことへの深刻な反省が、戦後日本において国債の日銀引き受けを「財政の禁じ手」としたのです。 　いま、その「禁じ手」が解かれようとしています。暴走する財政、それをチェックできない議会、一時の好景気に幻惑されるメディアと国民を待つ運命はどのようなものなのか。 本書は従来あまり指摘されてこなかった制度と、その「魔性」について紹介し、歴史の教訓について考えます。

インフレーションとビッグバンからはじまったこの宇宙はこれからどう進化していくのか。一般相対性理論と場の量子論に立脚した現代宇宙論は、わたしたちの想像をはるかに越えた宇宙の将来を予言する。宇宙のはじまりと終わりを結びつけて宇宙を再生しようとする、現代物理学の挑戦を分かりやすく解説。(ブルーバックス･2015年10月刊)

〈「もう、リベラルはうんざりだ」？〉 極右に惹かれる若者たち、移民を不安視する労働者たち、敵視される団塊世代、そして高まるEUへの不信感……。 近年、欧州で広がる「反リベラリズム」感情の底流には、一体何があるのか？ EU本部の置かれるベルギー・ブリュッセルに赴任した著者が、揺れる欧州の現場に取材し、不安の根源に迫る、渾身のルポルタージュ！ --------- 【目次】 ■プロローグ……リベラリズムの行方 ■第１章…………若者 vs. 団塊世代？──敵視されるリベラル ■第２章…………移民とグローバリゼーション──広がる経済不安 ■第３章…………緊縮がもたらした分断──リベラル・パラドックス ■第４章…………ブレグジットの背後にあるもの──取り残された人々の怒り ■第５章…………ポルトガルの奇跡──「反リベラルのメロディー」を越えて ■第６章…………新型コロナとインフレ──問われるリベラリズム ■エピローグ……未来へと一歩を踏み出す

前内閣官房参与が明かす官邸の内幕。 　新元号「令和」が始まったが、いざ日本の将来はというと決して明るいものとは言えない。 　1997年の消費増税が実施されてから、20年以上も日本の実質賃金は下がる一方だ。アベノミクスで大胆な金融緩和を続け、「第1の矢」である金融政策は成功したかに見えたが、それも2014年の消費増税でブレーキがかかり、デフレ脱却の糸口は見えないまま。本来ならばデフレ脱却することを最優先しなければならないはずなのに、これまでやってきたことといえば、前述の消費増税に規制緩和、そして財務省主導の「緊縮財政」だ。 　これらはいずれもインフレ対策で、デフレから脱却できないのは当然だ。さらに2019年10月に予定されている消費増税は確実に日本を破壊する。 　一方、国会で法案が通過した法案は、「移民政策」や「カジノ法案」「水の民営化」「TPP」など･･････と日本の富を海外に売り渡すようなものばかりである。このままでは日本は数10年後にはアジアの貧国の一つとなってしまうのは確実だ。世界3位の先進国どころか史上初の「衰退途上国」に落ちぶれる。安倍内閣で6年間、内閣官房参与を務めた筆者が日本再生の秘策を提言する。

■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■ 　　　　ぜんぶ、言っちゃうね。 　 このままでは日本の歴史学は崩壊する!? 歴史を愛する人気学者の半生記にして反省の記――。 ■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■ 歴史学は奥も闇も深い ●「物語の歴史」と「科学の歴史」の大きな違い ●時代が変われば歴史も変わる怖さ ●実証と単純実証は断じて違う ●皇国史観ＶＳ．実証主義の死闘 ●教育者の一流≠研究者の一流 ●修業時代とブラック寺院 ●私は認められたかった ●「博士号」の激しすぎるインフレ ●「古代+京都」至上主義の嫌な感じ ●「生徒が考える」歴史教科書はＮＧだった ●歴史学衰退の主犯は大学受験 ●私を批判する若い研究者たちへ ●唯物史観を超えるヒント ●網野史学にも検証が必要だ ●民衆からユートピアは生まれるか ●「日本史のＩＴ化」は学問なのか ●次なる目標はヒストリカル・コミュニケーター 本書のテーマは「歴史学者」、つまり歴史を研究するということの意味について考えること――だ。（中略）聞きようによっては、同僚や他の研究者の批判に聞こえてしまうようなところもあるかもしれないが、もちろん個人攻撃や人格攻撃などの意図はまったくない。あくまで学問的な批判だと考えていただければよい。ここまで心中を正直に吐露したのは本書が初めてであろう。 　幼年時代の私は、偉人伝などをはじめとする「物語」としての歴史にハマった。だが、本格的な歴史研究者を志すために大学に入ると、そこには「物語」などではない、「科学」という、まったく新しい様相の歴史が待ち構えていた。 　学生時代の私は、史料をひたすら読み込む「実証」という帰納的な歴史に魅了された。その一方で、いくつかの史実をつなげて仮説を組み立てようとする演繹的な歴史のもつ面白さにハマった時期もあった。だが、実証を好む人々からは「仮説」というものは徹底して異端視され、しばしば私も批判されることになった。 さらに学びを深めるうちに、歴史学、歴史というものは決して悠久でも万古不易でもなく、それどころか、むしろその時代のもつ雰囲気や世論、世界の流れなどによって、簡単に姿を変えてしまう、ある意味恐ろしいものなのだという現実も知った。また、受験科目としての安直きわまりない「歴史」が、数多くの歴史嫌いを大量生産し、結果的に歴史という学問の著しい衰退を招いてしまっている事実にも言及したい。 　こうした機微な話は歴史の授業や歴史学の講義ではなかなか話題にならない。（「はじめに」を一部改稿）

ウクライナを舞台にした米英など西側とロシアの敵意が先鋭化している。第二次世界大戦を招いたブロック経済が再来すれば、貿易縮小や歯止めの利かないインフレなどにより資本主義経済に激痛をもたらす可能性も否定できない。 ※2022年11月22日号の特集「歴史に学ぶ　戦争　インフレ　資本主義」を電子書籍にしたものです。

【レジリエンスとは？】 「レジリエンス」はこれからの社会デザインを導く北極星だ。 レジリエンスの本質は、「樫と葦」の寓話にあるように、嵐を乗り切って回復する力にある。樫の木は頑丈で力強い、普通の風に吹かれてもまず倒れそうにない。対照的に、葦はほんの微風でも曲がる。だが、強い嵐が吹き付けたときには樫は弱い。葦は曲がるが折れない。これが、レジリエンスだ。 効率重視の「ジャスト・イン・タイム」から、万一に備える「ジャスト・イン・ケース」へ。冗長性は悪から善になる――。危機対応型のマインドセットに転換しよう！ レジリエンスの定義、レジリエンス重視の社会契約の考え方から始めて、新型コロナウイルス・パンデミックからの教訓、コミュニケーション、イノベーション、ダメージ・コントロール、金融のレジリエンス、インフレ、高水準の債務、不平等などのマクロ的な問題、そして、新興国経済、地政学と世界経済、気候変動といったグローバルな問題に至るまで。気鋭のマクロ経済学者が、どうすれば社会は、ショックに直面しても危機から立ち直れる力を備えることができるのかを考察する。

2008年に刊行した前著『なぜ世界は不況に陥ったのか』(池田信夫氏との共著)でリーマンショック後の世界金融危機をいち早く経済学的に分析したのに続き、本書では安部政権と黒田日銀総裁によって推進されている大胆な金融緩和を柱としたアベノミクスを経済学の知見から批判的に分析する。 内容は5つの講義で構成される。第1講の「なぜ日本はデフレに陥ったのか」と第2講「マクロ経済学の新しい常識」がいわば基礎知識部分。フィリップス曲線、予想インフレ率、自然失業率、インフレ・ターゲティングなど、アベノミクスを理解するための知識を政策担当者や経済報道に携わるジャーナリストが理解しやすいように解説している。

2050年には、女性の６割、男性の４割が、90歳まで生きる時代に！ 死にたくなるほど長くなった老後を生きるのに、 退職時の預貯金が３０００万円では足りない？ 確実に目減りする預貯金。 実質減額されていく年金。 そして、インフレ・物価上昇。 日に日に資金は枯渇していき、 その先に待っているのは、厳しい老後の「貧乏生活」です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 生活負担の増大や公的年金制度の先行き不透明感、インフレ懸念など、現役世代にとって将来の生活不安はなかなか拭えません。 これからの時代、“幸せ老後”を迎えるための資金は自分で準備しなくてはなりません。 　そんな「自助努力」のツールとして、欠かせないのが「確定拠出年金（DC）」。 毎月一定の掛け金を支払いながら、投資信託や定期預金などで運用し、増やした資金を60歳以降に一括や分割で受け取る私的年金制度の一つです。 　掛け金が全額所得控除となって税金が安くなるほか、運用で得られた利益も非課税。 さらに、資金の受取時にも所得控除が適用されます。大きな節税メリットを生かして効率よく老後資産をつくれる、まさに“使わないと損”の制度です。 　DCには企業型と個人型とがあり、そのうち個人型の対象者が2017年1月に大きく拡大することが決まりました。現在は自営業者や勤め先に企業年金がない会社員らに限られていますが、17年からは公務員や主婦などを含め、基本的に現役世代の全ての人がDCを使えることになります。 　この本では、メリットの多いDCの仕組みをよりよく理解し、老後資産づくりに生かす方法、また投資信託を中心とした具体的な積み立て投資の手法を分かりやすく解説します。 さらに、DCと併用することで、さらに大きな資産形成を目指すNISA（少額投資非課税制度）や低コスト投信、個別株、ロボアドバイザーなどの資産運用術を多方面からまとめます。 　老後資産づくりのノウハウがつまった一冊です。

出版社からのコメント 2020年以降は、新型ウイルスによるコロナ禍が発生。全世界に拡散し、国際政治にも波紋をなげかけ、日本でも大学も閉鎖、就職活動もオンライン面接が主流となり、採用する側も学生側も戸惑う事態が発生しました。その動きは、コロナの沈静化によって、キャンパスライフも日常を取り戻しつつあるようですが、油断は禁物のようです。 この本の読者である大学生のみなさんの環境も激変しました。長期間の休校、オンライン講義、就活も会社関係者とはオンラインでのやりとりがあっという間に普通のこととなりました。そのオンラインをめぐって不正な替え玉「面接」なども発生し新たな問題を起こしています。また2022年2月に勃発したウクライナ戦争によって、世界的なインフレ現象が起こり、経済の面で暗雲がこもりだしています。 ともあれ、オンライン面接といっても、所詮は会社関係者や面接官との「一(複数の場合も)対一の勝負」です。学生がわざわざ本社の面接会場まで出向くか、自宅で応対するかの違いはありますが、基本的な構図は不変です。なにも恐れることはないのです。 本書は、そんな変化にも対応した「オンライン就活」に打ち勝つための類書のない就活本です。是非、この一冊を熟読していただき、コロナ禍やインフレ経済にも負けることなく、就職戦線に打ち勝ってください。 著者について 津田久資(つだ ひさし) 1958年生まれ。東京大学法学部、カリフォルニア大学バークレー校経営大学院(MBA)卒業。博報堂、ボストン・コンサルティング・グループ、チューリッヒ保険で一貫して、新商品開発、ブランディングを含むマーケティング戦略の立案、実行にあたる。株式会社コンテンツ3監査役、August-a(株)代表(現・相談役)として、各社のコンサルティング業務に従事。また、マネジメントスクールや多数の企業内研修会において、ビジネスパーソンの論理的思考、戦略的思考の啓蒙にあたっている。著書に『あの人はなぜ、東大卒に勝てるのか』(ダイヤモンド社)、『超MBA式 ロジカル問題解決』(PHP研究所)、『出来る人ほど情報収集はしないもの! 』(ワック)などがある。雑誌「THE 21」「東洋経済」などへの寄稿も多数。 下川美奈(しもかわ みな) 1972年生まれ。日本テレビ報道局社会部副部長兼解説委員。早稲田大学政治経済学部政治学科卒業後、日本テレビ入社。報道局で警視庁クラブ、国税庁クラブ、社会部遊軍、警察庁クラブ、『ニュースプラス1』ディレクターなどを経て、女性初の警視庁クラブキャップに。その後、社会部デスクと兼務で、キャスターとして情報番組『スッキリ!!』『情報ライブ ミヤネ屋』『深層NEWS』を担当。2017年10月からはリニューアルした『スッキリ』のコメンテーターとしても活躍。著書に『テレビ報道記者』(ワック)がある。

40年ぶりのインフレ、その対策としての利上げ、さらに米中対立の激化、ウクライナ戦争……不透明要因が数多く存在する中で、経済はどうなるのか。注目論点を徹底分析し解説、展望する。 ※2022年12月13日号の特集「論争で学ぶ　景気　物価　ドル円」を電子書籍にしたものです。

長期の保障で保険料をなるべく安く、しかも、インフレに負けない死亡保障と資産形成を同時に実現する。この３つの目的を達成するために、変額保険はこれからの長生き人生に必要不可欠です。 人生 100 年時代を反映して各社から変額保険がどんどん発売されていますが、まだまだ生命保険の主流にはなっていません。元本保証のない解約金や満期金のリスクをどのように説明して、お客様に納得安心していただくか…。 そこで、変額保険初心者の方にも分かりやすく、変額保険の販売方法を基本から応用まですべてを本書で解説します。

【イラスト付き】 すでに両親も亡く、子供の頃から苦労人だった彗。社員寮での生活も落ち着いてきたと思ったら、姉が意識不明で入院。旦那と離婚協議中のため一人息子の雅裕を一時的に引き取ることになる。独身寮を出て守銭奴の親戚と暮らすことになるが、ある日地元の名士でもある本家の跡取り、基親から彗と雅裕を引き取りたいと申し出が。そこから犬神家的な豪奢な旧家で生活費も食事も心配することのない生活へと一変。そんな幸福が信じられない彗なのに、若旦那様の基親から「話し相手に」だの「もっと甘えてほしい」だのますます幸せがインフレしていってーー!? 電子限定書き下ろしSSを収録!!

★著者は激動の金融界に身を置いて55年。 本書では、歴代日本銀行総裁に仕えた著者が、世界の金融の流れと日本の金融界に起きた様々なことを述懐。 森永貞一郎総裁が国際通貨基金(IMF)やアジア開発銀行の総会出席には香港駐在した著者が随行。また金融政策を担当する調査役時代の上司は後の福井俊彦総裁。 第2次オイルショックでインフレ懸念が深まり公定歩合の引き上げがテーマとなり、前川春雄総裁が国会に参考人として呼ばれる。その際に随行し、目前でそのやり取りを体験した。その後の三重野康総裁時代など、それぞれの総裁とのやり取りが描かれている。 ★バブルの予兆も早くから感じ、バブルの崩壊の渦中に身を置いた。アジア通貨危機、三洋証券、北海道拓殖銀行、山一証券と立て続けに破綻し、日本の金融危機が訪れる。日銀理事を退任する意向を福井俊彦総裁に伝えると、目の前に迫っている日本長期信用銀行の経営危機を担当する信用機構担当にと依頼される。この処理を担当すべく私心をすてて頭取に就任することになる。 自助努力だけでは困難と判断し、売却先を探し、決定となる。それらのことも記載されている。 ★長銀の処理を終え頭取退任後、縁あってイトーヨーカ堂がATM銀行を新設する計画に誘われることになる。新銀行のアイワイバンク銀行誕生となり、社長就任。ビジネスが軌道に乗る見通しが厳しいながらも徐々に提携先銀行も増加する。社名を変えセブン銀行となり、10年後、東証に上場を果たす。後継者も決まり、一応の区切りとした著者からは、イトーヨーカ堂創業者の伊藤雅俊氏とコンビニATM事業の生みの親ともいえる鈴木敏文氏のことも語られている。 ★一般外部に発表されていない原稿も収録。FRBのポール・ボルガー氏とのやり取りも描かれ、著者の人となりが垣間見える。 ★新規に「教育が開く日本の未来」についてインタビューしたものを収録。

パソコンを使って、日本銀行のサイトなどにアクセスし、現実的数値を得てマクロ経済学を学べるようにしました。●目次●マクロ経済学と国民所得の諸概念／生産物市場と国民所得の決定／金融市場と貨幣／IS-LMモデル／労働市場と失業／総需要と総供給／インフレーションの理論／オープン・マクロ・モデル／ケインズ理論の動学化と経済成長論／ケインズ学派の景気変動理論／新古典の立場からの景気変動論　2001年発行。