先進国を中心に長期停滞論が叫ばれ、拡大する貧富の差がその限界論を裏付けようとしている。「資本主義」というシステムは限界に達したのか。どこに問題があるのか。徹底検証した。本書は週刊エコノミスト8月12・19日合併号の特集「資本主義をとことん考えよう」をまとめた。 主な内容 Part1 何が問題か ・ピケティ理論で知る資本主義の本質 ・長期停滞論　先進国が直面する避けがたい限界 ・インタビュー　バリー・アイケングリーン教授 ・対談　寺島実郎vs水野和夫 ・日本の現実　速いスピードで若年層格差が深刻化 ・120年実証研究　日本も戦前は「格差社会」　高度成長期に「格差なき成長」 ・法人税減税は有効か　不公平感をなくす所得再分配政策を ・タックスヘイブンの弊害　専門テクを駆使して税金を払わないグローバル企業 ・ピケティ理論と日本経済　資本分配率の上昇は日本には当てはまらない ・日本経済の課題　回復には生産性の向上が不可欠 Part2 歴史に学ぶ ・資本主義の起源　「英国」や「西欧」を超え「世界的」だった ・グローバリゼーション　覇権国の盛衰と金融危機を伴う ・財閥が果たした役割　企業統治と買収で資本市場を活性化 ・なぜキリスト教だけか　ウェーバーが説き明かした資本主義成立の条件 ・経済学は考える　資本主義における「対立」と「不況」 ・アジアと欧米で違い　経済成長の経路は同一ではない Part3 秘話探訪 ・サッカーと初期資本主義 ・富岡製糸場―近代産業の原点 ・サグラダ・ファミリア教会のパトロン

超高齢化社会を迎え、あらゆる仕組みをアップデートする必要に迫られている日本。多様な人々の力が鍵となる中、それを拒む障壁が、日本独特の働き方「残業」。政府も企業も「働き方改革」を叫ぶ今、必要なのはそれぞれの「持論」ではなく、データを基にした「ガチ」な対話。一体なぜ、日本人は長時間労働をしているのか？　歴史、習慣、システム、働く人の思い――二万人を超える調査データを分析し、徹底的に残業の実態を解明。

【４７００人の大規模リサーチで大解明】「ミドル以降の憂鬱」が「これでよかった」に変わる、いまのあなたに必要な２２の行動とは？　「昇進の壁」「社内孤独死」「役職定年の罠」「定年後」……若手からシニア人材までが知っておきたい、「このままでいいのか…」を解消する学びの処方箋。

日本の人材開発研究の第一人者が12,000人の大規模調査を駆使して編み上げた、「一億総転職時代」最高のテキストが誕生！ ・巷に溢れる「転職本」のいったい何が問題なのか？ ・「マッチング思考」ではなく「ラーニング思考」の転職とは？ ・圧倒的な効果を生み出す「アンラーニング」のすごさ ・「ミドルの転職」の結果を大きく分けるポイントはこれだ…… いま転職を考えている社会人はもちろん、これから社会に出る学生、悩める中高年ミドルまで、これからの働き方と日本社会を考えるうえで、全日本人必読の一冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 SalesforceによるThe Model解説 営業戦略から、 SFA、MA、 インサイドセールス、 カスタマーサクセスまで 200点の図解で 「しっかり」「まとめて」 理解できる！ 新型コロナウイルス対策の影響で、 営業とマーケティングの在り方は大きく変容しつつあります。 展示会や集合セミナーでの商談創出は困難になり、 マーケティング部門もただリードを創出するだけでは 最終的な営業成果に貢献できなくなりました。 この新しい時代への対応として、 営業とマーケティングは連携して動かなければなりません。 しかし、多くの企業でそれらは分断されているのが実情です。 本書は、営業とマーケティングの課題を統合的に鑑みて、 的確な施策を選択するための知識とノウハウを一冊にまとめました。 本書を読んで、売り方を総合的な視点で見直せば、 本質的な課題を発見することができるはずです。 〈↓こんな課題をお持ちの方にオススメです〉 ・SFAやMAが使いこなせていない ・どんなSFAやMAを使えばいいかわからない ・SFAやMAを入れてみたものの部分的にしか良くならない ・そもそもリードが増えない ・Webサイトが活用できていない ・質の高いリードがこない ・たまったリードをうまく利用できていない ・そもそも、どこから手を付けてよいかわからない ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

★「学びたいのに、なぜか学べない…」とモヤモヤしているすべての人へ ★〝大人の学び〟の第一人者が「忙しくても学べる人」がやっているコツを公開！ ★「頭が悪い」「時間がない」「続かない」…学びを邪魔する「思い込み」が消える本！ ＼国内最大級!!／9000人超のビジネスパーソンを調査してわかった 「働きながら学びを続ける」ための「５大エッセンス」とは？ 「大人になっても学べている人」は幸せだ──。 しかし、なぜ「忙しくても学び続けられる大人」と 「どこかで学ぶことをあきらめてしまう大人」がいるのだろう──？ ただでさえ仕事や家庭のあれこれで忙しいのに、 これ以上どこに「学び」を詰め込む余地があるのか……。 本書は、そんなリアルな悩みにやさしく応えてくれる超・実践ガイド。 著者らは「9600人を対象とした国内最大級のリサーチ」を実施し、 「働きながら学びを続けている人たち」の共通点を徹底分析！ 私たちが学びから遠ざかってしまう原因や、そのやり過ごし方が見えてきた！ かつて「お勉強」が苦手だった人も、得意だった人も大丈夫──。 やっかいな「学びのバイアス」を解きほぐし、 人生を再び動かす〝はじめの一歩〟が、きっと見つかる一冊。 【特別付録】 ［〝学べない理由〟が見えてくる！］「学びのバイアス」診断テスト付き！ ◎目次より はじめに──なぜ、学びたいのに学べないのか？ ・働く日本人の５割が「学び」をサボっている？ ・「学べ学べ」の大合唱にウンザリしているあなたへ ・学びには「めんどくさい…」がつきまとう　…など 第１章　「学べない人」に共通する７つの思い込み──「教室」と「職場」の呪縛から抜け出そう ・学べないのは「意欲」のせい？　「忙しさ」のせい？ ・私たちの学びを阻む「７つのバイアス」 ・「学ばない職場」には５つの共通点がある ・「教室における競争」がつくり出す「コソ勉」という悪しき習慣 ・なぜ優等生たちも「勉強がニガテ…」とこぼすようになるのか？　…など 第２章　働きながら「学べる人」と「学べない人」は、結局なにが違うのか？──データ分析から見えた５つの行動 ・大人の学びには「テキトー」が欠かせない ・「ゆるいのに三日坊主にならない目標」のつくりかた ・学びのアップデートを止めない「戦略的ミーハー」のすすめ ・自分を「更新」し続けられるミドル層は、なにをやっているか？ ・「本を読んでいるのに成果が出ない人」に不足している３つのこと　…など 第３章　「すでに学んでいる自分」に気づく ・みんな「最初の一歩」が知りたい──「学びをやめない生き方」への突破口 ・「３つの経験」をすると、「学びのバイアス」が打ち砕かれる ・ホームとアウェイを「行き来」する──越境学習 ・優秀な人ほどハマる「課題解決バカ」の落とし穴 ・「手触り感」がないと、学びのモチベーションは枯渇する　…など ◎著者 中原 淳（なかはら・じゅん） 立教大学 経営学部 教授 東京大学卒業、大阪大学大学院、メディア教育開発センター（現・放送大学）、 米国・マサチューセッツ工科大学客員研究員、東京大学講師・准教授などを経て、 2018年より現職。博士（人間科学）。専門分野は人材開発・組織開発。 単著に『職場学習論』『経営学習論』（以上、東京大学出版会）、 『フィードバック入門』『話し合いの作法』（以上、PHPビジネス新書）、 『駆け出しマネジャーの成長論』（中公新書ラクレ）などがあるほか、 『人材開発研究大全』（東京大学出版会）、『企業内人材育成入門』『組織開発の探究』 『アルバイト・パート採用・育成入門』『女性の視点で見直す人材育成』（以上、ダイヤモンド社）、 『転職学』（KADOKAWA）、『残業学』（光文社新書）など、共編著多数。

◇年上部下、年下上司が当たり前の時代に注目の「脱年功マネジメント」でミドル・シニア社員の躍進を支援 ◇調査データから浮き彫りになった知見を基に現場の苦悩やトラブルを解決するためのマネジメントの勘所を紹介

ジョブ型雇用の本質とは何か、日本の企業風土・雇用慣行と親和性の高い仕組みとは、転換へのさまざまなハードルをいかに克服するか、具体的なジョブ型雇用のモデルとは、企業の円滑な転換をサポートする政策のあり方など、本書は幅広い観点から有識者を交えて議論し、パーソル総合研究所の独自調査も交えて、現実に即した導入を提言します。 　ジョブ型雇用は働く人にとっても企業にとってもメリットが多いシステムですが、いざ転換となると、日本の企業風土や労働慣行にそぐわないとの意見や、解雇が困難な現行の労働法制に合っておらず雇用不安を煽るだけとの指摘もあり、具体的制度設計はむしろこれからです。 　本書は、日本企業で広く行われているメンバーシップ型雇用の良さを残し、日本の企業風土や労働慣行にもマッチする日本的ジョブ型雇用を提案。ジョブ型雇用の具体例も紹介し、日本企業がジョブ型雇用に転換する際にクリアしなければならない課題を指摘します。