上念司のレビュー一覧
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偏向思考が著しいが良いことを言ってる点もある。 安倍政権重用思考で消費増税反対が繰り返し表明されてるが、なぜ安倍政権下で増税が成されたかの解説など必要だったのでは?? とりあえず言葉使いを正した方が(蔑称を使うのは言わずもがな)、文書としての信頼度は増すのでは・・
各省庁の腐敗ぶりは目に余るものがあり、国民は皆呆れている。エリート官僚にはまず道徳の教育が必要。 ムダだらけで構造改革ゼロの状態でありながら、少子高齢化だから増税やむなしと信じてる国民が多いのは、完全に日本人平和ボケ。 最も成功した社会主義国家なだけあってまだまだ裕福な人が多く、危機感も無いので中道派が多数だからしょうがない。財政 -
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面白かった。
あとがきに書かれている様に学校で教えられる歴史では経済的側面があまり説明されておらず、歴史的事件のそれぞれの当事者に関わる経済的インセンティブを意識することが少ない。しかし例えば比叡山延暦寺を単なる宗教団体と捉えると後に織田信長に焼討ちされる意味が分かりづらいけど、宗教団体が国内外の貿易交易を担っていて財力を蓄えていてそれを守りさらに広げていくための軍事力を当然のように必要とした、と考えると社会の中での立ち位置が途端にわかりやすくなる。さらに様々な関係者を利用し利用されて、と言った権謀作術もそれぞれの持つ機能や能力を見通すとわかりやすくなる。自分の無知も含めて色々と腑におちること -
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上念氏の本は以前から読んでいたのですが、最近ネットにて「経済で読み解く日本史」のシリーズとして全5巻セットが文庫本で出ていることを知りました。文庫本なので持ち運びがしやすく、どこででも読めて助かります。
第四冊目は、大正・昭和時代⑤です~
以下は気になったポイントです。
・大東亜戦争の発端は、日露戦争の戦後処理にあった。あれだけ協力してくれた英米との約束を反故にして、満州の権益を独り占めにしようとした(p2)
・本シリーズの一貫したテーマは、「人々は経済的に困窮すると、ヤケを起こして普段は見向きもしないような過激思想に救済を求める」(p6)
・金の生産量が人間がつくる商品よりも不足して -
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上念氏の本は以前から読んでいたのですが、最近ネットにて「経済で読み解く日本史」のシリーズとして全5巻セットが文庫本で出ていることを知りました。文庫本なので持ち運びがしやすく、どこででも読めて助かります。
第一冊目は、安土桃山時代②です~
以下は気になったポイントです。
・デフレとは、需要そのものが喪失しまったのではなく、人々の需要がお金に向いてしまっている状態のこと。つまり人々はお金を貯めることに熱心で、モノを買うことには消極的になるのでモノは売れなくなる(p12)
・日本国の財政状態はIMF財政モニターによれば日本の純債務はゼロ、債務総額1000兆円とは、貸借対照表のわからないド素人が -
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上念氏の本は以前から読んでいたのですが、最近ネットにて「経済で読み解く日本史」のシリーズとして全5巻セットが文庫本で出ていることを知りました。文庫本なので持ち運びがしやすく、どこででも読めて助かります。
第三冊目は、室町・戦国時代①です~
以下は気になったポイントです。
・どんなに強い政治権力を持つ者でも逆らえない掟がある、それが「経済の掟」例としては、お金をたくさん刷れば必ずインフレが起きる、お金の量が減ればデフレになる、デフレになるときには自国通貨高になる、である(p3)
・政治権力の不安定化の根本原因は、まさにデフレであり、これを解決しない限り政権の安定は無かった、室町時代の戦乱が -
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日本には借金はあるが資産も十分にあるので財務状態は全く問題ない。
財務省が公表しているバランスシートを見れば明らか。
実質の借金は100兆程度
マスコミは増税したい財務省のいいなり。
嘘ばかり。
財務省は法学部出身が最も多く経済のプロではない。
格付け会社S&Pはでたらめばかりで全く信用できない。
財政再建の条件は
名目GDP成長率>名目公債利子率
名目GDP成長率=実質GDP成長率+物価上昇率
なので物価上昇率を上げることが重要
財政出動して景気を良くしたほうが税収が伸びて財政状態も改善する。
そのためには減税が効果的。
消費税を上げても消費が抑制されるため必ずしも税収が増える -
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アベノミクス亡国論について知りたくて読書。
今やすっかりと知名度を上げた著者。著者の話は明確でとても分かりやすい。本書も講演会で語っているような流れでスイスイと進む。
第2次安倍内閣から7年目に入ってもいまだインフレ目標には届かず、景気回復、好景気の実感は感じない状況が続くが、多くの業種のアルバイトの時給が猛烈に上がったのと自殺者が大幅に減ったのがこの数年の個人的な感想。
今年秋の消費税造成には反対している著者。確かに多くの一般人は現状だと消費抑制行動に走りそうな感はする。たったの2%でも与えるインパクトは大きい。
話は戻って、反政府や反権力の記事や話をしたほうが売上は上がるし、注目さ