【内容紹介】 俳優から落語家に転身した著者が、小学校5年生の頃、いじめにあっていた暗い記憶をもとにつくった創作落語（ミュージカル落語）「一口弁当」「凍らすLINE」で、いじめで傷つき、悩んでいるあなたに伝えたいいじめをチャンスに変える考え方とは？ 【著者紹介】 ［著］三遊亭 究斗（さんゆうてい・きゅうと） 1963年、香川県高松市生まれ。 落語家（世界で唯一のミュージカル落語家）。 1988年、劇団四季入団。 在団10 年間に多くのミュージカルに出演。1997年、春風亭小朝に入門し落語家に転身、春風亭えびー太を名乗る。 2001 年、三遊亭円丈門下に移籍、三遊亭あろーと改名。2002年二つ目昇進、三遊亭亜郎となる。 2003年～2004年、東宝ミュージカル「レ・ミゼラブル」テナルディエ役で出演、帝国劇場・博多座・コンサートバージョンで全国公演に参加。2004年、古今東西の“名作”や波瀾万丈の“偉人伝”をわかりやすく語って歌う「ミュージカル落語」を発案し、30を超える作品を創作する。2004年～2005年、英語落語をカナダ・トロントで上演。 2014年、真打昇進、三遊亭究斗となる。ミュージカル落語から進化し、教育と娯楽が融合した新作落語「一口弁当」は、自身が小学校5年生のときにいじめに遭った経験をベースにした“エデュテイメント作品”であるが、この落語が話題となり、いじめ撲滅運動に力を入れる。同年、NHK「おはよう日本」でいじめ撲滅に取り組んでいる姿が特集されたり、2017年、文化庁こども霞が関見学デーでいじめ撲滅ミュージカル落語を披露したりするなど反響は大きく、全国の小・中・高校や、教育関係（校長会・教頭会・教職員研修、PTA連合会）、各自治体、企業から「一口弁当」をはじめミュージカル落語の講演依頼が引きも切らない。2020年、子供心理カウンセラー（日本インストラクター協会認定）の資格を取得、いじめ撲滅運動にさらに力を入れている。2011年よりYouTube チャンネル「サンキュートCHANNEL」を開設、現在に至る。 【目次抜粋】 第1章◆いじめで悩み、一人で苦しんだ小学生の頃 第2章◆劇団四季から学んだエデュテイメント 第3章◆34歳で落語家に転身する 第4章◆ピンチはチャンス 第5章◆ミュージカル落語誕生 第6章◆教育の現場へ、いじめ撲滅の落語を 第7章◆ありがとうが世界を変える 第8章◆真摯にぶっちゃける

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 地域のなかで他人同士が数人で一緒に住むグループホーム。本号は知的障害をもつ人たちのホームをまとめる。支援機能がしっかりした例を基軸に、一般就労する軽度の人たちから、重度障害の人たちが利用するものまで多様な生活形態のホームを収録。入居者の生活を掘り下げた報告を中心に「生活設計資料」として編まれた。各自治体の補助制度一覧、生活支援センターも併録。実作資料33題。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ★★★YouTube・SNS公務員試験全カテゴリーNo.1★★★ 出題カバー率は驚異の91.2%！「公務員のライト」の大人気講師ゆうシ先生が試験に出る厳選テーマを徹底解説！ ■５つの特長■ ● 国家一般職、地方上級、東京都特別区の試験分析 　直近３年間の過去問を徹底分析し、論文試験での「新傾向」や「頻出問題」をランキングで整理しています。あなたの受験先の傾向を掴み高得点を狙いましょう。 ● ゼロから分かる公務員の論文試験の「書き方」 　公務員試験で合格するための「書き方」を、無駄なくポイント解説しています。難しく考え過ぎず「シンプル」な書き筋で「論理性」を出し、短時間で習得できる内容です。また、マス目の使い方や受験生に多い誤字についても詳しく解説しています。 ● 頻出テーマの「基礎知識」と「合格記載例」 　公務員の論文試験で必要となる「基礎知識」を分かりやすく解説しています。特に、各自治体の取組事例を知ることで、理解を深めていきます。また、ゆうシ先生が書いた全21テーマの「合格記載例」では、傾向に応じて、地方上級や東京都特別区の視点で書かれており、これをベースにしながら対策を進めましょう。 ■本書の対象読者■ ・国家一般職、裁判所事務官、都道府県庁、市区町村、東京都特別区など ■目次■ 第1章 試験分析 ・国家一般職 ・地方上級（都道府県、市区町村） ・東京都特別区 第2章 論文の書き方 ・マス目の使い方 ・受験生に多い誤字 ・４ブロック法について ・各テーマの論証まとめ集 第3章 頻出テーマの記載例と解説 ① 高齢社会対策 ② 少子化社会対策（子育て支援） ③ 女性の活躍 ④ 災害対策 ⑤ 多文化共生社会の実現 ⑥ 自治体のDX ⑦ 地域社会のデジタル化 ⑧ 地方創生・地域の活性化①（移住） ⑨ 地方創生・地域の活性化②（UIJターン等） ⑩ 地方創生・地域の活性化③（ワーケーション・関係人口等） ⑪ 地域コミュニティの活性化 ⑬ スポーツの振興 ⑫ シェアリングエコノミーの推進 ⑭ ゼロカーボンシティの実現 ⑮ プラスチックごみ問題 ⑯ フードロス問題 ⑰ 環境問題全般 ⑱ ヤングケアラー問題 ⑲ 子どもの貧困問題 ⑳ 児童虐待問題 ㉑ 子どもの自殺問題

政府が「女性の活躍」を華々しく謳う一方で、家庭教育支援法案、親子断絶防止法案、自民党の憲法改正草案（24条改正）、改正教育基本法など、女性の権利を制約したり、家族のあり方や性別役割を固定化しようとする法律や法律案が議論され、それらを成立させようとする動きが顕著になっている。また、内閣府の婚活支援や各自治体の官製婚活も活発化しているのが現状である。 個人の権利を制限する一方で、「家族・家庭」や「個々人の能力・資質」までも共同体や国家に組み込むような諸政策の問題点の核心はどこにあるのか。 他方で、家族や子育て、性的マイノリティを支援する社会制度の設計は喫緊の課題である。国家の過度な介入を防ぎながらどう支援を実現していくのかを、家族やジェンダー、福祉、法学の専門家がそれぞれの立場から縦横に論じる。日本の右傾化を問ううえでも重要な一冊。 執筆者 本田由紀／二宮周平／千田有紀／斉藤正美／若尾典子／伊藤公雄 （以上、執筆順。敬称略）

日本を襲う災害は、地震をはじめ、火山、高潮、豪雨、豪雪など世界に類を見ないほど多い。災害のたびに様々な対策が講じられ防災投資額も増大傾向にある。 だが、筆者は「災害はなくならないばかりか被害額が増大する傾向にある」と指摘。その理由を安全性が向上した都市への人口集中と災害対策による自然改変という社会の変化に見る。 本書は、筆者の専門分野である自然地理学の視点から都市の開発と防災を考えるのに必要な地形・地質、自然改変と災害の関係を読みやすく解説。 東日本大震災で、防災計画の見直しを迫られる各自治体にとって、より良い地域計画を立案し、減災を実現するための示唆に富んだ一冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 SDGsがターゲットとする2030年に向けて、日本でも関連各省による広報活動などによって、企業における取り組みはもちろん、各自治体が地域の企業や住民とともに主体的に進める活動が増えています。 本書は、「SDGs 」について最低限知っておきたいトピックスを広く取り上げ、1 つのトピックを原則1 ページで簡潔にわかりやすく解説しています。SDGsとは何かに始まり、目指す未来と現状、世界や日本のアクションといった大きな動きを説明した後で、企業の経営への取り入れ方や、各個人の日々の生活でどのようなことを行えばSDGsが掲げる目標達成ができるかということを説明しています。この1 冊を読めばSDGs の全体像を把握することができます。 また、15 のワークシートを用意して、気になるキーワードを深く調べたり、関連テーマまで範囲を広げて自身で学ぶことができるため、企業研修や大学などの教育現場でのテキストとしても活用することができます。

高度経済成長期に形成された東京都市圏の郊外社会――。当初は批判的に語られた郊外地域は、半世紀がたとうとする現在ではどのように成熟し、これからはどう変化していこうとしているのだろうか。 そして、郊外に暮らしてきた住民はまちづくりとどう関わり、高齢者はどのような生活を送り、これから迎えるポストコロナ期にライフスタイルはどう変貌するのか……。 東京都市圏の多摩丘陵に位置する川崎市麻生区をモデルに、住民へのインタビューやウェブ調査などをとおして、まちづくりのあり方や隠れた魅力、近隣の大学とコラボした文化活動、コロナ禍の影響などの郊外の実態を描き出す。 また、多摩ニュータウンなどの計画的に建設された郊外住宅地と異なり、麻生地域は個別開発の集合体として住民主導の草の根で建設されてきた。その歩みをたどることで、地域の人々の手によるまちづくりの格好の参考事例と今後のあり方を提示する。 川崎新都心街づくり財団と地元の複数の大学が協力して、多様な調査を元に郊外の持続型モデルを提言する貴重な成果。各自治体の関係部署、まちづくりを実践している市民やNPO、開発をサポートする企業などは必携の一冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本を代表するベストサイクリングルートを、日本中のサイクリングコースに詳しい識者たちとバイシクルクラブ編集部がセレクト、「ジャパンバイシクルルート」と命名しました！ しまなみ海道をはじめ、ビワイチ、つくば霞ケ浦りんりんロードなどの有名ルートをはじめ、サイクリストが行ってみたい、もしくは何度でも行きたい10ルートが集まりました。 そして、10ルート＋各周辺ルートを月刊誌バイシクルクラブで毎号12ページを割いて連載、それをまとめた一冊となっています。 写真にこだわり、約2年をかけて取材。各地の美しい風景が見られるのも魅力です。 さらに各自治体やサイクリストに協力してもらい、サイクリストにお勧めの宿や立ち寄りどころ、スイーツをはじめとした食べ物の情報も豊富に紹介しています。 10年は保存必至のツーリング本です！ ■CONTENTS 実走調査1 しまなみ海道 実走調査2 つくば霞ケ浦りんりんロード 実走調査3 ビワイチ 実走調査4 オホーツク感動の径 実走調査5 フジイチ 実走調査6 あづみのセンチュリー 実走調査7 WAKAYAMA800_JBR 実走調査8 アワイチ 実走調査9 四万十ヘブンズロード 実走調査10 やまなみハイウェイ （ピークス 発行）

行政がつくるチラシの改良ビフォーアフターを載せた自治体チラシの作成・改良指南本。 足立区では、全部署が出すチラシ・ポスターなど１枚１枚を当課と区長がチェックし改良を重ね、その結果、 様々なイベント等の集客率が大幅アップするなど効果をあげている。 本書では、実際のチラシをもとにどのように改良したのか、またその狙いはどこか、その結果どのような効果 があったのかを見開きで掲載。 これにより、各自治体の担当者は内容ごとに必要なチラシをつくることができ、また従来のチラシの修正 のポイントを知ることができる！　さらに、上司へ説明する際、新しくチラシをつくる際のサンプル集としても最適な本！

水道民営化とは、地域窮乏化政策だ！　欧州の水道再公営化運動が生んだ、新たな民主主義から学び、日本の水道を、グローバル資本から守る。一九八〇年代以降、民営化路線を歩んできた欧州の水道事業。しかし杜撰な管理や財務の問題にスポットがあたり、再び、水道を公営化に戻そうという大きな流れが市民運動を起点に巻き起こっている。昨今、注目されている欧州の左派ポピュリズムのうねりの中核は、実は「水道の再公営化」を求める権利運動だったのだ。水は、人々の共有財・公共財＜コモン＞である。資本が利潤をあげるための対象として水を扱えば、たちまちその地域は窮乏化していく。民営化で疲弊した欧州の人々の怒りが地方自治体を動かし、「ミュニシパリズム」や「フィアレス・シティ（恐れぬ自治体）」など、新しい民主主義の形を作り出しているのだ。その成果である、水道事業の再公営化はなんと178件。水を再び自分たちのものへと取り戻す欧州の運動から日本が学び、各自治体において民営化をストップさせるにはどうすればいいのか。日本人でありながら、欧州・民主主義の最前線に立つ著者が、日本再生のためのカギを明かす。

民法改正により二〇二二年度から成人年齢が一八歳となるのに伴い，各自治体主導で行われてきた二〇歳での成人式をどうするかが課題になっている．そもそも成人式は必要なのか．戦後七〇年続いた歴史を振り返るとともに，「成人とは何か」「大人とは何か」を含め多角的に検討，成人式に関わる多くの人々への手引きともなる一冊．

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 新型コロナウィルス、東京オリンピック……これからの日本はどうなる！？ 累計88万部「未来の年表」シリーズ３冊のポイントが、これ１冊で俯瞰的にわかる！ 新・人口減少カレンダーも掲載！アップデートされたデータも満載！ ・・・・・・ ２０２０年代を迎えた。 米中貿易戦争や英国のＥＵ離脱、あるいは地球の気候変動リスクや感染症リスクに代表される世界的な不確定要素が山積し、これまでになく「未来」への関心が高まっている。 これから日本社会はどう変貌していくのだろうか？ ２０２０年代を一言で語るならば、「人口減少に伴う課題が、いよいよ深刻化する時代」――私にはそう思われる。 残念ながら、日本の少子化は止まらない。２０１９年、年間出生数は90万人を割り込み、減少スピードは加速している。 一方で、高齢化も進んでいく。街にはお年寄りの姿が目立つようになったが、高齢者の数はまだまだ増え続ける。しかも、その多くは80代以上のひとり暮らしだ。こうしたお年寄りの生活サポートに、各自治体は頭を痛めざるを得なくなるだろう。 そして、２０２０年代の日本最大の悩みは、勤労世代（20～64歳）の減少だ。あらゆる職種で人手不足が続く。これまで「当たり前」と思い込んできたサービスが享受できないことを思い知らされるに違いない。 こうした不都合な真実から目をそらし、対応を怠るならば、遠からず日本社会は大混乱に陥る。 かくなるうえは、人口減少に耐えうる社会へと日本を作り替えるしかない。過去の常識や成功体験を脇に置いて、新しいやり方を模索しなければならないのである。そのためには、これから何が起こるのかを知る必要がある。 私は、２０２０年以降にこそ、『未来の年表』シリーズが役立つと考える。ただ、旅のガイドブックとする以上、読みやすいボリュームであることが求められよう。そこで、シリーズの内容をさらにシンプルに再編したのが本書である。本書に込めた思いは３つ。「さらに知る」「もっと深める」「まだ間に合う」だ。 『未来の年表』シリーズを「さらに知る」ことができるよう、極力最新のデータを反映しつつ、「新・人口減少カレンダー」のような新しい内容も盛り込んだ。「もっと深める」とは、シリーズの知識の整理であり、実際に行動するにあたって重要な作業となる。また、仕事や勉強に追われてシリーズをついつい読みそびれたという人も少なくないだろう。だが、本書を読めば、人口減少問題を短時間で理解できる。時間を一挙に取り戻せるのだ。 そして本書の何よりの特長は、活字で描かれたシリーズの内容を視覚的に俯瞰し、体感できることである。納得から体感へと変わる――これがこのたびの大きな狙いである。

◎多数の指標から、各自治体を多面的にランキング！ 65の指標を使って47都道府県をランキング。 47の指標を使って20政令指定都市をランキング。 39の指標を使って、42中核市をランキング。 所得が多いのはどの地域？ 働きやすいのはどの地域？ 震災が地域に与えた影響とは？ 住みやすいのはどの地域？ など、各地域の特性がひとめでわかる。 ◎なぜわが県がこの順位なのか？　背景を考えさせられる本 各ランキングで１位はどこか？ なぜ島根県は前回ランキング14位から６位に順位をあげたのか？ 震災意識が強い県はどこか？ 政令指定都市の一位はなぜさいたま市なのか？　 中核市の一位はなぜ豊田市なのか？ すべてデータで示します。 ◎雑誌、新聞、テレビで数多く引用された、2014年版に続く最新版。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 講談社の「高齢ドライバー1700万人と歩む」シリーズの「黄本」。 　池袋で乗用車が暴走し、母子2人の尊い命が奪われたり、高齢ドライバーによる交通事故があとをたたず、連日、ニュースでもこれらの対策が論じられている。高齢ドライバー(65歳以上)は過去10年間で約2倍に増加し、現在なんと1700万人以上。75歳以上でも513万人が運転免許を保有。また、75歳以上の運転者による死亡事故について、全体に対する構成比は上昇傾向にあり、平成28年は全体の13.5%を占めている（内閣府「交通安全白書」）。早期の免許返納を促す声が上がる一方で、運転免許がアイデンティティだった親世代からの理解が得られず、家族関係が悪化したり、切り出せないケースが多い。 　本書は高齢ドライバーを親にもつ子供たち世代（30から50代）へ向けた日本初となる「大切な親を加害者にしないための」免許返納マニュアルブックである。 自分の親は安全運転ができているのか？ 返納を考えるのはいつからが適切なのか？ そのために子供たちが準備するべきことは何か？ 自尊心を傷つけずに検討してもらうためにはどんな方法があるのか？ といった家族と当事者の気持ちにそったアドバイスから、行政や自治体の取り組み、自主返納後の生活の試算方法などまでケアしていく。 　また、切り取って本人に渡せる「返納のお願いBOOK」も収録。 　監修は九州大学大学院教授であり、日本交通心理学会事務局長もつとめる志堂寺和則が担当。 <項目例> ・運転免許の自主返納とは何か？ ・被害者のみならず、加害者の親族の未来も一瞬で変える ・高齢ドライバーの事故は当事者の命も奪う ・高齢者に多い事故の特徴とその原因 ・あなたの親は大丈夫？ ・返納をすすめるべきかの判断マニュアル ・運転免許にこだわる親世代の心の正体 ・親のタイプによって説得のしかたを考えよう ・強引な説得は家族関係をボロボロにしてしまう ・すぐに返納してもらいたいのか、10年後なのか？ ・同居している家族が説得する場合の方法と注意点 ・遠くに住む家族が説得する場合の方法と注意点 ・ポイントは「返納後の生活」に安心してもらえるかどうか ・返納すると外に出なくなるって本当? ・返納すると老人扱いされるって本当? ・返納すると自信がなくなるって本当? ・返納するとお金がかかるって本当? ・行政の取り組みと、今後の展望 ・各自治体の取り組みの紹介 ・「ここまで頑張った！」返納に成功した家族のレポート ・「何が悪かったのか？」失敗してしまった家族のケース ・「返納」ではなく「卒業」へ　ほか

「身につまされました」「地方が見えれば日本の今が分かる－これは近未来の福音書だ」。 ２０１４年１月から１５年３月まで、佐賀新聞紙上において長期連載した「たそがれの時代～さが幸福の肖像」。少子高齢化による人口減少に直面する地域社会を見つめ、地方の再生の手がかりを探る内容に、連載中から多くの反響をいただきました。 空き家の増加や集落活動の担い手不足、介護や死との向き合い方などを描き、暗くなりがちな行く末を案じつつも、誰もが安心して人生を全うできる地域社会のあり方とはを問い続けました。 電子書籍のリリースにあたり、新聞連載を一部加筆し再構成。人口減少対策として国が提唱する「地方創生」に向け、各自治体が戦略づくりを迫られる中、住民一人ひとりが「わがまちの未来」を考える手がかりになるよう提言も盛り込みました。町づくりを担う自治体関係者には必読の内容です。

少子高齢化が進む今、市民の幸せを守るためにNPO法人ができること。 急速に少子高齢化が進む今、各自治体で地域コミュニティーの見直しが重要な課題になっている。認定NPO法人市民後見センターさいたまは「共助で創る個人の安心・市民後見の普及推進」をスローガンに掲げ、高齢者やハンディキャップを持った人々も安心して日々を過ごせるような未来を目指している。本書では、その活動の一例を紹介するとともに、そもそも認定NPO法人とは何なのか、どのような経緯で誕生したのかなどを紹介。組織についての根本的な知識も得ることができる。市民同士の関係が薄れてしまっている今だからこそ手に取りたい、「地域貢献」に対する理解を深めるための一冊。

民間企業で極当たり前に行われている改善運動が、ここ数年でようやく役所でも実施され始め、全国各地に広がり始めている。 しかし、役所内では一部職員の活動に留まったり、やらされ感が漂っていたり、首長の交替により活動が途絶えるなどのケースが多発している。 なぜ盛り上がり、何が障害になっているのだろうか。 本書の筆者は、行政経営デザイナー元吉由紀子氏と各自治体で長年改善運動を推進してきた熱き職員7名。 筆者たちは「自治体改善マネジメント研究会」を結成し、改善運動に取り組んできた7都市の事例分析をもとに、現在の行政組織特有の組織課題を指摘。 そして、首長のリーダーシップのもと、トップダウンの経営改革とボトムアップの改善運動をうまく連動していくことに「改善運動」の成功の秘訣があることを解説している。 自治体職員、首長、必読の書。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版の約800ページを電子化したものです。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツにコードや社名での検索機能はございません。目次・索引から掲載ページを探してご利用ください。 ●●概要●● ・全都道府県・東京23区・全市合計860自治体のうち、2016年3月末までに各自治体のHPで、2012年度から2014年度の財務4表(貸借対照表・行政コスト計算書・純資産変動計算書・資金収支計算書）を一部項目でも公表している756自治体の財務諸表を収録。 ・総務省方式改訂モデル(普通会計・連結）・基準モデル（単体・連結）などで分類、先行発表の「統一基準」5都市や、独自モデルの東京・大阪府等も収録。自治体1ページで財務諸表約60項目に加え、健全化判断比率の諸比率も掲載。現金主義の地方財政に加え、「公会計」で自治体の財務状況がより明瞭になります。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 都心から目と鼻の先にある洗練されたオーシャン・リゾート。 世間一般から見た湘南は、そんなイメージで完全に固まっている。 ただしそれはメディアによって強調された湘南の一面でしかなく、 本当の湘南は、もっと多面的で魅力的なエリアだ。 多面性を持つ要因は、湘南がひとつの自治体ではなく、広域であるということ。 湘南は広い。 けど広いってどれくらい? 当シリーズで湘南エリアを取り上げるってことになったとき、 「それは面白い!」と思ったと同時にハタと困った。 湘南って一体どこなのよ?手始めに地元民に聞いてみると千差万別。 「あそこは湘南と認めない」「あそこは湘南と認めてもいいかな」といった エゴ丸出しの意見。 どうも地元民は湘南に対するプライドが強過ぎるのか、湘南論議になると案外狭量だ。 そのため、湘南エリアは各自治体同士の連携が弱く、ひとつにまとまらない。 そこにはやはり湘南が憧れの場所として認知されている、ということも大きい。 好イメージの湘南を我がモノとしたい各自治体。 地元民も「湘南はいうほどオシャレな場所じゃない」というけれど、 それは建前で本当は洒落た場所に住んでいるという自負がある。 湘南は外と内で感じるイメージは違うというけれど、 メディアによって作られた湘南イメージに翻弄されているのは自治体であり、 地元民たちなのかもしれない。 湘南にこだわり、翻弄される人々を内包する湘南は、今後どうなるのか?　 イメージを破壊して、新しい湘南へと変貌を遂げられるのか?　 それとも時代に取り残されるのか? 本書ではそれをデータや現地取材によって解き明かす!　新しい湘南を見つけ出すヒントになれば満足である。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 人を呼び込み、感動を生み出し、地域を活性化させる デジタル技術によって建物などに映像を投映する空間演出「プロジェクションマッピング」。 各自治体の抱える問題に合わせて企画・広告・効果測定までをトータルでプロデュースしてきた著者が、地域活性化の成功事例をもとに準備から成果までを詳しく解説。 ------------------------------------------------------ 地域に観光客を呼び込み地方創生につなげたい、地域の観光スポットをより多くの人にも知ってもらい知名度を向上させたい——近年、こうした目的を達成するためにプロジェクションマッピングを実施する地方自治体が増えています。 プロジェクションマッピングとは、プロジェクターを用いて建物やオブジェなどの立体物の形状に沿って映像を投影し、さまざまな視覚効果を与える技術、あるいはその技術を用いたイベント・パフォーマンスのことを指します。地域の歴史的建造物や文化財に映像を投影することで、光のアートによる幻想的な空間を創り出すことができます。目の前で繰り広げられる迫力ある映像がもたらす感動は、その場所に足を運んでこそ体感できる醍醐味であり、多くの集客が見込めます。 また、プロジェクションマッピングを見た興奮や感動を共有しようと多くの人がSNSで動画や写真を拡散するため、海外を含め来場者以外にも情報が拡散され話題になるという面でも効果的です。さらにプロジェクションマッピングは暗い環境が必須で屋外の場合は夜間に実施されるため、周辺での飲食や宿泊などナイトタイムエコノミー（夜間の経済活動）の振興という経済波及効果を狙うこともできます。 著者は、プロジェクションマッピングをはじめとするデジタル技術を活用した地方創生イベントのプロデュース・総合演出を手がける会社を営み、城や寺など地域の伝統的建築物、文化観光資源、文化財に登録されている古民家や料亭、美術館・博物館といったさまざまな場所を活用したデジタルアートイベントを開催してきました。 効果的なプロジェクションマッピングを企画するためには、映像コンテンツにその地域ならではの歴史や文化伝統を表現する場面を盛り込み、観光客がその場所に足を運んで映像を見る価値を実感できるイベントとすることが重要だと著者は言います。そして、その考えのもと、何の目的を達成するために行うのかという戦略策定や企画の制作立案からイベント終了後の波及効果測定までをトータルでマネジメントすることで、多くのプロジェクトを成功に導いてきました。 たとえ有名な建造物などがなく、あまり知られていない地域であっても、それぞれの地域の歴史や文化伝統、あるいは自然景観に目を向ければ、必ずその地域にしかできないようなユニークなプロジェクションマッピングは実現できます。地域ならではのすばらしい魅力を織り交ぜた映像コンテンツを制作し、地域のユニークなロケーションを生かしたプロジェクションマッピングを実施することによって、参加した観光客に地域の魅力が伝わるだけでなく、地域住民のシビックプライド（都市に対する市民の誇り）の醸成につながります。 そして、地域の課題やプロジェクションマッピングに期待する効果を丁寧にヒアリングしたうえで企画を立案し、集客力を発揮できるコンセプトメイキングや、戦略的なパブリックリレーションズなど、さまざまな面で戦略的にきめ細かく設計・評価を進めることで、知名度の高い国宝級の文化財がなくても、地域に人を集め地方創生につながるプロジェクションマッピングを行うことができるのです。 本書では、プロジェクションマッピングに関する基礎知識、そしてそれを活用した地域ならではの事例を幅広く紹介します。地域に根ざして地方創生や文化観光のDXに取り組む自治体担当者や地域の文化観光関係者、プロジェクションマッピングに興味のある次世代クリエーターへ向けて、プロジェクションマッピングの可能性を伝え、地域の知名度向上のヒントとなる一冊です。

なぜこんな矛盾がまかり通っているのか ―仕事内容も能力も正規教員と変わらないのに、使い捨てられる非正規教員たち 公立学校には、「正規教員」と「非正規教員」がいる。 このことは学校関係者なら当たり前に知っているが、一般の人にはあまり知られていない。多くの人たちは学校の先生に対して、フルタイムで働く正規教員のイメージを持っており、単年度の雇用契約で働く非正規教員がいること自体を知らない人は多い。 「教員の非正規?それって産休の代役で来る先生とか、非常勤で教える先生のことでしょ?」と言う人がいるが、それだけではない。民間企業の契約社員のように1年契約で雇用され、正規教員とほぼ同じように働く非正規教員が、現在の学校にはたくさんいる。小学校では学級担任を務めることもあるし、中学校では部活動顧問を持つこともある。つまり、表向きは正規教員と何ら変わらない。だから、子供たちはもちろん保護者も、その先生が非正規教員だとは知らずにいることが多い。 そんな非正規教員が今、増え続けている。その数は今や全国で10万人以上に上り、全体に占める割合も2割に迫ろうとしている。特に、過去15年ほどの急激な増加には驚かされる。グラフだけを見れば、10年後には3~4割が非正規となっても不思議ではない。多くの人が憧れを抱き、「専門職」と言われる教師という職業に、一体何が起きているのか。 最初に断っておくが、筆者は非正規教員の増加が、直接的に教育活動の質的低下を招くとは考えていない。中には、採用試験に合格していない人が教壇に立つこと自体を問題視する人もいるかもしれないが、話はそう単純ではない。非正規教員の中には採用試験に合格していないだけで、能力的には正規教員に何ら劣らない人もたくさんいる。さらに言えば、教師としての使命感が強いがゆえ、試験対策に時間が割けず、合格できない人も少なからずいるのだ。この点は本章の中で詳しく解説するが、現状の採用選考における構造的な課題と言える。 では、非正規教員の増加の何が問題なのか――指摘できることは多々あるが、最大の問題は、昨今問題となっている「教員不足」の最大要因となっていることだ。ご存じの方も多いと思うが、昨今は小学校を中心に、「担任が見つからない」「専科の先生がいない」などの状況が至る所で起きている。その結果、小学校では教頭や教務主任がピンチヒッター的に担任を務めるような事態も発生している。すべては各自治体が、非正規教員を増やし続けて来たことの顛末である。 実を言うと、この問題に焦点を当てることには当初、ためらいがあった。教師という職業の負の側面がクローズアップされ、教員志望者の減少に拍車をかけるのではないかと考えていたのだ。だが、現場の事情で都合良く使い回されている非正規教員たちの姿を見て、やはり一石を投じないわけにはいかないと思った。本書を読んでくださった方々には、状況を冷静に受け止めた上で、建設的な解決・改善策を共に考えていただくことを期待したい。

テレビや雑誌でいま話題の「ふるさと納税」。各自治体のホームページからカンタンに寄付ができ、実質たったの「2,000円」の負担で地方の特産品がもらえて、さらには2,000円を超えるぶんは税金で控除されるというオトクな制度。しかも、クレジットカードで支払える自治体まである。 　米どころのおいしいブランド米、旬の野菜、高級メロンやマンゴーなどをはじめとする人気のフルーツ、さらには宮崎牛や十勝和牛などの高級肉や鮮魚、そして全国各地の地酒やスイーツまで……。 　実際にお取り寄せで購入したらとても2,000円では買えない「寄付のお礼の品」が、各自治体からあなたの自宅に届きます。 　本書を読んだらどこに寄付をするか悩むほど、いろいろな品が揃っています。さて、あなたはどこへ寄付をする!?

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 今年は総務省の「3割以下」方針で、返礼品のラインナップも大きく様変わり。だからこそ、ふるさと納税返礼品の「選び方を失敗したくない」と思っている人は多いはずです。そんな人から初心者に向けて、100%得する情報を、テレビや雑誌でお馴染みのふるさと納税の達人・金森重樹氏が監修。 「特産品別」「年収別」「季節別」などにわけ、2018年-2019年の全国各自治体が取り扱っている20万以上の特産品の中から、絶対に得するモノを厳選し、カタログ形式で紹介した完全ガイドです。 [主な内容] ◆ふるさと納税の達人・金森重樹が選ぶ特産品BEST10 ◆ジャンル別でわかる「返礼品数」「コスパ」が最強の自治体はどこだ? ◆ふるさと納税で行ける「絶景温泉宿」 ◆感謝券で行く群馬県嬬恋村1泊2日の旅 ◆還元率3割時代の救世主「コスパで選ぶ返礼品」 ◆年収別 ふるさと納税最強の組み合わせ その他、厳選された牛肉、豚肉、魚介類、野菜、フルーツ、スイーツ、お酒など特産品200品目を紹介! [監修者] 金森重樹(かなもり・しげき) 東京大学法学部卒、企業グループオーナー。ふるさと納税の制度に着目し、『2015年改訂版 100%得をする ふるさと納税生活』を上梓。ブームのきっかけを作った、ふるさと納税の達人として知られる

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※本ムックはカラーページを含みます。お使いの端末によっては、一部読みづらい場合がございます。 各自治体がこぞってお礼の特産品を拡充。2000円から始められる気軽さもあって、いやがうえでも注目の高まる「ふるさと納税」。今や御礼の品の種類は日本全国で1万点以上！「ほしいけど、多すぎて選べない！」の声に答えて、ふるさと納税のプロが女性目線でセレクトしました。 肉／魚／野菜／米／フルーツ／スイーツ／お酒／家電／詰め合わせ／レジャー／高額特典……。 あらゆるジャンルで徹底検証。絶対間違いのないお得な特産品が必ず見つかります！

現在、全国で確認されている路上生活者の数は4555人。年々、各自治体が対策を強化し、ここ10年で7割近くが減少した。救済を求める人がいる一方で、あえて現状の暮らしに留まる人も少なくない。しかし、ついに東京は2024年を目標とした「ゼロ」宣言を、大阪は2025年の万博に向け、日雇い労働者の街・西成を観光客用にリニューアルする計画を発表。忍び寄る"消滅"計画に、彼らはどう立ち向かうのか? ホームレス取材歴20年の著者が、数字だけでは見えない最貧困者たちのプライドや超マイペースな暮らしぶりを徹底レポート。

あなたのまちには地方創生の具体的な打ち手がありますか? □ 企業を誘致したが、思ったほど地域が活性化しない… □ 大型店を誘致したけど、効果は還元されているの…？ □ 公共事業を地元企業に発注したが、資材の調達費が域外に流れてしまう… □ イベントや観光開発を行ったが、効果がすぐに途絶えてしまう… 上記のような「まちの悩み」を解決すべく 第Ｉ弾「まちづくり構造改革～地域経済構造をデザインする～(2014/3)」では、 「地域経済構造分析」をベースにまちづくりの基礎や問題点、分析の仕方、主な事例を紹介しました。 第II弾の本書では、その基礎知識をベースに、 各自治体が持っている地域活性化のタネをどのように活かしていけば良いのかを 具体的事例で解説しています。 【著者紹介】 中村良平（なかむらりょうへい） 1953年　香川県高松市生まれ 1977年　京都大学工学部衛生工学科卒業 1979年　筑波大学大学院環境科学研究科修了 1984年　筑波大学大学院社会工学研究科修了・学術博士 近畿大学助教授、岡山大学助教授、岡山大学大学院教授（社会文化科学研究科）を経て、経済産業研究所ファカルティフェロー、東京大学客員教授、日本経済研究所理事などを務める。

世界初！ 5000人、10年以上の追跡調査だからわかった 本当に身体にいい「ウォーキング」とは NHK「あさイチ」「おはよう日本」「ためしてガッテン」で紹介され、話題騒然！！ 世界から注目を浴びる「奇跡の研究」が明らかにした「歩き方の黄金律」 ・「日本人の3人に1人が寝たきり」になる時代。 健康のために、「ウォーキング」を始める人は4000万人いるといわれている。 しかし、これまで「体によい」とされてきた歩き方の常識が、実は病気の引き金を引くものだったとしたら…… 著者は、東京都健康長寿医療センター研究所の医学博士が、15年以上かけて導き出した、医学的エビデンスをもとにした、「健康に効く歩き方」をまとめた1冊である。 著者は、群馬県中之条町の65歳以上5000人を対象に24時間、365日の活動を追跡調査。一日、1万歩以上歩いているのに、病気になる人を大勢見てきた。 □朝のウォークで脳卒中に □犬の散歩でうつ病に □毎日、一万歩歩いて、骨粗しょう症に 健康に効く歩き方とは「歩数」だけではない。これまでの「一日一万歩」を捨てて、もう一つの基準を取り入れようと提唱した。それが、強度の視点である。 世界中から「奇跡の研究」と呼ばれ、NHK「おはようニッポン」「あさイチ」でも特集。研究結果をもとにした健康法「メッツ健康法」は、各自治体（奈良県、和歌山県、群馬県、神戸市、横浜市など多数）に導入されたほか、大手企業の健康保険組合、警察庁などにも健康づくりの指標として取り入れられた。 本書では、これまでの間違った常識を指摘し、「がん」「認知症」「高血圧」「メタボ」に効く歩き方を紹介する。 普段から歩いている人はもちろん、健康で長生きしたいと願うすべての人に手に取ってもらいたい一冊。