東日本壊滅はなぜ免れたのか? 取材期間10年、1500人以上の関係者取材で浮かび上がった衝撃的な事故の真相。 他の追随を許さない圧倒的な情報量と貴重な写真資料を収録した、第一級のノンフィクションがついに文庫化。ドキュメント編は、事故発生の経過を緊張感溢れる迫真の筆致で描く 思いも寄らない真相が次々明らかに 真相1 吉田所長の英断「海水注入」はほとんど原子炉に届かなかった 真相2 1号機で唯一残された冷却装置は40年間にわたり「封印」されてきた 真相3 原子炉を救う減圧装置には、高温高圧になると動作しにくくなる弱点があった 真相4 2号機の消防注水の失敗が皮肉にもメルトダウンの進行を遅らさせて「最悪の事態」を防いだ 真相5 巨大な津波に備えて、津波対策に着手していた原発があった 東日本壊滅が避けられたのは偶然の産物だった!? 極限の危機。核の暴走を食い止めようと、吉田所長らは、爆発や被ばくの恐怖と闘いながら決死の覚悟で現場にとどまり、知恵を絞り出して、原子炉に水を入れ続けた。幸いにして、格納容器の爆発は免れた。当時の政府のシミュレーションでは、最悪の場合、福島第一原発の半径170キロ圏内がチェルノブイリ事故の強制移住基準に達し、半径250キロ圏内が、住民が移住を希望した場合には認めるべき汚染地域になるとされた。半径250キロとは、北は岩手県盛岡市、南は横浜市に至る。東京を含む東日本3000万人が退避を強いられ、これらの地域が自然放射線レベルに戻るには、数十年かかると予測されていた。 10年にわたる取材で、この最悪シナリオが回避されたのは、消防注水の失敗や格納容器のつなぎ目の隙間から圧が抜けたりといった幾つかの偶然が重なった公算が強い。この事故では、当初考えられていた事故像が新たに発見された事実や知見によって、どんでん返しのように変わった例は枚挙に暇がない。この極限の危機において、人間は核を制御できていなかった。それが「真実」である

東日本壊滅はなぜ免れたのか? 取材期間10年、1500人以上の関係者取材で浮かび上がった衝撃的な事故の真相。 他の追随を許さない圧倒的な情報量と貴重な写真資料を収録した、第一級のノンフィクションがついに文庫化。ドキュメント編は、事故発生の経過を緊張感溢れる迫真の筆致で描く 思いも寄らない真相が次々明らかに 真相1 吉田所長の英断「海水注入」はほとんど原子炉に届かなかった 真相2 1号機で唯一残された冷却装置は40年間にわたり「封印」されてきた 真相3 原子炉を救う減圧装置には、高温高圧になると動作しにくくなる弱点があった 真相4 2号機の消防注水の失敗が皮肉にもメルトダウンの進行を遅らさせて「最悪の事態」を防いだ 真相5 巨大な津波に備えて、津波対策に着手していた原発があった 東日本壊滅が避けられたのは偶然の産物だった!? 極限の危機。核の暴走を食い止めようと、吉田所長らは、爆発や被ばくの恐怖と闘いながら決死の覚悟で現場にとどまり、知恵を絞り出して、原子炉に水を入れ続けた。幸いにして、格納容器の爆発は免れた。当時の政府のシミュレーションでは、最悪の場合、福島第一原発の半径170キロ圏内がチェルノブイリ事故の強制移住基準に達し、半径250キロ圏内が、住民が移住を希望した場合には認めるべき汚染地域になるとされた。半径250キロとは、北は岩手県盛岡市、南は横浜市に至る。東京を含む東日本3000万人が退避を強いられ、これらの地域が自然放射線レベルに戻るには、数十年かかると予測されていた。 10年にわたる取材で、この最悪シナリオが回避されたのは、消防注水の失敗や格納容器のつなぎ目の隙間から圧が抜けたりといった幾つかの偶然が重なった公算が強い。この事故では、当初考えられていた事故像が新たに発見された事実や知見によって、どんでん返しのように変わった例は枚挙に暇がない。この極限の危機において、人間は核を制御できていなかった。それが「真実」である

日本年金機構の個人情報流出125万件・100万人分 IS（イスラム国）による日本人殺害とテロ標的 東日本大震災と福島第1原発事故………… テロ、大災害、サイバー攻撃、不祥事対応に日本は国家・政府も企業も脆弱であることが露呈しています。 日本政府や企業は自らがねらわれていると考え、備えなければならないのに、有効な手だてを実行している企業は限られているし、考えたこともない企業が大多数を占めているのが実情です。 企業には、経済活動を展開する環境、すなわち世界と日本と自社を安全な状態にしなければならない責任があります。危機管理への取り組みはテロ・犯罪を抑止するだけでなく、企業イメージを高め、信頼を生むための基盤作りです。世界企業は、世界経済への責任としてセキュリティの課題に取り組んでいる。一方の日本企業の危機管理のレベルの低さは一目瞭然である。立ち後れた日本企業はテロリストにとっての格好のターゲットである。ＩＳ（イスラム国）などのテロリストは必ず日本企業を狙うと考え備えなければならないのに、有効な手だてを実行している日本企業は限られている。 「こんな状態では、貴社に危機管理を語る資格はない」 軍事アナリストとして、日本政府と地方自治体の危機管理に専門的に取り組んできた著者が、危機管理コンサルタントとして積み重ねてきた危機管理対応構築のためのノウハウを初めて明らかにするのが本書です。 日本政府・企業とビジネスパーソンが心得るべき危機管理の基本とは何か？　具体例を通じて国際水準をクリアした危機管理のあり方が本書では示されます。 　「序――本書を読まずして危機管理を語るなかれ」より 危機管理は、必要なことを適切なタイミングでできなければ零点の世界である。そのための人員や装備の準備・訓練、資金の手当てもできていなければ、危機管理を語る資格はない。いくら社員と家族の安全を口にしたところで、海外安全問題が発生するたびに、経営者であるあなた自身、身辺を見回してみて、口先だけのきれいごとになっていることに肝を冷やすことはないだろうか。

東日本大震災のあと、テレビも新聞も原発族議員も、すべて東京電力擁護に動くなか、ブログを発信地にネット上から世論を変え、反原発の流れを作った著者――１５年間に及ぶ「原子力マフィア」との闘いの全てを記録し、近未来の日本国の姿を予言する。――勝つのは原発族か、それとも新エネルギー運動か？　福島原発事故で日本の20年後はどうなる!?　家族と財産を守るため、全日本人必読の書!! 2011年3月11日――東日本大震災。福島原発事故の惨状を画面いっぱいに映しながらもテレビでは、「放射能のレベルは低い、胸部レントゲンに比べても……」などと、大広告主たる東京電力の意向をそのまま伝えていた。「このままでは日本は壊滅する」そう考えて、ブログで世論の行方を大きく変えたのが著者。その後、ＣＮＮを筆頭にマンガも含めた多くのメディアから取材を受けたが、初当選の頃から原発の危険性に警鐘を鳴らしてきた。そのため自民党では、「党是と違うことを唱えるなら離党しろ」といじめられる。しかし、その「いじめ」があったために、数々の法律の中に、日本の政治を縛るお決まりの条文、すなわち「放射性物質による汚染については適用しない」というものを発見、本書で克明に指摘している。原発事故直後の政府の舞台裏のドタバタぶりも克明に記されており、これだけでも究極のインサイドストーリー！

福島原発問題はどうなっていくのか。今後にまつわる疑問にやさしく答える。官邸で事故対策に取り組み総理に「脱原発依存」の政策を進言した元内閣参与がすべてを語る。 【主な内容】 第一部　福島原発事故について 第二部　原発の安全性について 第三部　高レベル放射性廃棄物について 第四部　脱原発依存の政策について 第五部　原子力の未来について 原発の未来をめぐる一問一答

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本巻は３部で構成する。 　第１部の本章に続く章では、震災後、自治体が具体的にどのような取り組みをしたか、原発事故が自治体にいかなる問題をもたらしたか、さらにアンケート調査結果をもとに、復興にあたる現場の職員が日々の仕事から何を感じていたかを論じる。本巻全体の導入部分にあたる内容である。 　第２部は復興を担う組織と人に着目する。その際、国―自治体の関係、自治体―自治体の関係つまり政府間関係と、自治体―住民、自治体―ボランティアの関係を考察の基本枠組みとし、その枠組みのなかで震災後に組織と人がどう動いたか、関係性に変化が見られたかを検討する。最初の２つの章が主に国レベルの行財政対応に視点を置くのに対して、あとの３つの章は主に自治体レベルの行財政対応に力点を置いて考察を進める。　第３部は自治体の復興計画と復興事業に注目する。復興事業のなかでも、特に重点的に取り上げるのは被災住民に対する住宅供給・再建事業である。復興計画の策定や復興事業そのものの進捗状況はどうであったか、復興事業を進めるにあたってどのように政策選択や政策展開がなされたか、そこに自治体間で違いが見られたとしたらその要因は何であったかが検討される。ここでも重要な視点となるのは、国―自治体、自治体―自治体の政府間関係の枠組みから何がいえるかである。

発生から十年、世界最悪レベルの原発事故の原因、被害、賠償の進展は。独自入手の事故調文書や裁判記録を元に描く事故の深層と現状。

あの「3・11」から間もなく1年(平成23年12月下旬現在)。この間、マスメディアは連日のように放射能被害の恐ろしさを煽り立ててきたが、放射能濃度がどのレベルになると人体に影響が出るのか、その基準値はなぜか定まっていない。そして、風評被害ばかりが広がっている。その結果、新聞各紙の世論調査でも70%以上が「脱原発」。文化人、アーティスト、ジャーナリストたちの「脱原発」の比率は、それよりもはるかに高い。「脱原発」を唱えなければ、あたかも東京電力や経済産業省に取り込まれているかのように捉える風潮が強い。こうした風潮に危うさと無責任さを感じた著者は、原発事故の“戦犯”である東京電力幹部、経産省幹部、担当大臣、識者などへの取材を敢行し、問題の核心に斬り込む。原発事故の本当の原因は何か。「放射能汚染」の実態とは。日本にエネルギー戦略はあるのか――。いまこそ日本国民が知っておくべき真実を提示する。

ビジネスマンは“最低”このレベルの知識を持ちなさい！ 消費税、憲法改正、TPP農業問題……、 ニュースをインテリジェンスで捉える。 ──本書で取り上げている論点は、私にとって目新しいものではない。 時代とともに新たな証拠が積みあがってきて、論点が補強されるために、 ときに新鮮に映ることがあるのかもしれない。（「まえがき」より） ビジネス誌『PRESIDENT』好評連載、時代を捉える金言満載の『日本のカラクリ』を１冊に。 消費税、原発、憲法……、時代に通底する問題点を 日本一のコンサルタント、『企業参謀』の大前研一がわかりやすく解説。 ジャック・アタリ、三浦雄一郎との特別対談を収録。 【目次】 《特別対談１》ジャック・アタリvs大前研一　～「日本病」克服の唯一のカギとは？～ ■01：ケインズ以降のマクロ経済理論はもはや通用しない ■02：今、世界で本当に隆盛を極めている「クオリティ国家10」を見てこい ■03：アベノミクスよりすごい景気対策がある ■04：下請けなのに、なぜ台湾企業は強いのか？ ■05：新しい「日本のお家芸」を探せ！ ■06：世界滞在型旅行業は自動車産業より市場規模が大きい ■07：「ヒット商品」が出ない本当の理由 ■08：なぜ、日本人はかくも覇気がなくなったのか？ ■09：「TPP農業問題」を解決するただ一つの道 ■10：うなぎ上りに膨れ上がる国民医療費 ■11：憲法96条は占領軍の最悪の置き土産 ■12：「都構想」「道州制」が世界マネーを呼ぶ ■13：「日本版一国二制度」の始まり ■14：日本の地方分権はずっと足踏みしてきた ■15：橋下徹大阪市長を嫌いな人は、なぜ嫌いなのか？ ■16：これが本物の「官僚改革」だ ■17：すべて腹芸と裏ワザで行われてきた外交交渉 ■18：福島第一原発事故の本当の原因 ■19：日本の被曝恐怖症は、なぜこんなにも偏っているのか？ ■20：知らないと危ない！「世界の宗教」の歩き方 《特別対談２》三浦雄一郎vs大前研一　～80歳でエベレスト登頂、偉業の裏側～

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本は昭和の時期の公害問題を克服し、エネルギー効率も最高水準となったにもかかわらず、環境をめぐる問題はまだ多く残されている。 福島第一原子力発電所の事故にともなう未曾有の環境汚染、地球温暖化への取り組みにおける京都議定書の第2約束期間からのコミットの停止という後退、再生エネルギーの固定価格買取制度（ＦＩＴ）で起きた問題と見直し、一般ゴミ償却による有害物質（ダイオキシン）の拡散の悪化。……。 それらの解決には科学技術の開発とともに、「仕組み」や「インセンティブ（誘因）」の問題に関連した経済学が果たすべき役割がある。 本書は、環境とエネルギーの問題を経済学から読み解く入門テキストである。文系・理系を問わず、誰のために環境を改善するのか、利害関係が錯綜する時にはどのような基準で考えるべきなのか、問題の性格に応じてどのような解決策が望ましいのか、その成功の程度はどのように測定すればよいのか、など環境問題の様々なレベルで留意すべき問題を対象にしています。 地球温暖化をめぐる京都議定書、原発事故、FIT制度の混乱など、環境とエネルギーの課題を解決するためには、科学技術のみならず、「仕組み」と「インセンティブ」の問題に関連した経済学が重要な役割を果たします。問題と解決へのアプローチを考えるための入門テキスト。

東日本大震災時、福島第一原発から30km圏内の老人ホームは、住民の避難から取り残されてしまった。ライフラインもなく、通信手段が遮断された中、職員と入居者は、続けざまに原発が爆発する音を聞く。多くの職員が放射能の影響に関する情報を得ることができず、不安を抱えて一斉に施設を後にすることを余儀なくされる。 　取り残された入所者は避難が遅れるに伴い、寒さの中で目に見えて衰弱していく。老人ホームに留まり、なんとか手探りで避難の糸口を見いだそうとする職員の努力もむなしく、高齢者は避難途中や避難直後に立て続けに亡くなってしまう。避難したくてもホームだけの力では移動手段も受け入れ先も確保できない状況。そこには、放射能の恐怖と戦いながら不眠不休で入所者の命を守ろうとした職員たちの奮闘と葛藤、苦渋の決断があった。 　レベル6の原発事故に直面し、手探りの中で入所者の命を守るために奮闘した介護士の決断と葛藤を赤裸々につづったノンフィクションドキュメンタリー。世界でもっとも高齢化の進む日本に突きつけられた重い命題へのヒントにあふれた一冊。

シンクタンクの「日本再建イニシアティブ」は、2011 年 3 月 11 日に始まる東京電力福島第一原発事故が最悪の時期を脱した後、民間の独自の立場から福島原発事故独立検証委員会(委員長:北澤宏一前科学技術振興機構理事 長)─ 民間事故調─ を設置し、事故の検証を行い、そこから教訓を引き 出し、2012 年 2 月 28 日、それらを盛り込んだ調査・検証報告書を刊行しました。2011 年夏、民間事故調のワーキング・グループを立ち上げてから半年にわたる突貫作業でした。 8 年後の 2019 年夏、私たちは「福島原発事故 10 年検証委員会」を立ち上げました。いわば第二次民間事故調です。 2021 年 3 月 11 日の事故発生後 10 年のフクシマの真実に今一度正面から向かい合い、私たちが民間事故調で提起した課題と教訓をおさらいし、日本は そこからの教訓をどこまで学んだのか、実際のところ何をどのように活かしたのか、また、十分に学べなかったことは何なのか、それは何故なのか、要 するに「私たちは何を学んだのか」を検証するためです。 民間事故調は一言でいえば、「備え(response, preparedness, preven- tion)」に焦点を当てて検証しました。それに対して、今回の第二次民間事故 調は「学び」に照準を合わせて検証するのを目的としています。民間事故調の報告書は「最終章」(福島第一原発事故の教訓─ 復元力をめ ざして)においてフクシマの悲劇を「忘れてはならない」と結んでいます。 人間社会における悲劇的事件・事故・事象を常に検証し続け、そこから学び 続けることが、「忘れない」ことのもっとも真摯な実践であるはずです。このたび再び、民間事故調を設立し、「10 年後のフクシマ」を検証することにしたのはその実践の一環にほかなりません。しかし、実際のところ、「忘れない」ことを実践し続けるのはなかなかに難 しい営みであるということを痛感します。 福島原発事故を調査・検証した民間事故調は、報告書を作成し、それを世に問うに当たって、「真実・独立・世界」をモットーに掲げました。まず、調査・検証の前提である事実認定に当たっては当事者に直接、会って話を聞くことを心がけました。それは、証拠本位(evidence-based)の調 査に不可欠です。 次に、国家全体、社会全体への意味合い、つまり全体像を重視しました。日本の場合、行政も企業も司司のムラの虜となりがちで、「ムラと空気のガバナンス」の組織文化が生まれやすい。課題設定も解もタコツボ的な「部分最適解」になりやすい。そうではなくマルチ・ステークホールダーの利害関 心と視点を踏まえた「全体最適解」を追求することが大切です。それを効果 的に行うには、どこの虜でもない独立の立場の主宰力(convening power) が必要です。 さらに、検証によって得られた知見を世界と共有し、世界と対話し、そこ でのフィードバックを吸収し、それを世界の標準とルールの形成に活かすことを目指しました。日本は長い間、世界の標準・ルール形成において受け身で臨んできました。 フクシマの経験とそこでの教訓を世界と共有することで世界の原子力安全の 向上に資することは旧ソ連のチェルノブイリ事故に並ぶレベル 7 という史上 最大規模事故の原子力災害を起こした日本の責任にほかなりません。 今回も、こうした視点と視野を踏まえ、調査、検証するよう努めました。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 貴重な写真と図版をフルカラーで完全収録。書籍と同じレイアウトのFIX版。 東日本壊滅はなぜ免れたのか？　取材期間10年、1500人以上の関係者取材で浮かび上がった衝撃的な事故の真相。 他の追随を許さない圧倒的な情報量と貴重な写真資料を収録した、第一級のノンフィクションがついに刊行。736ページの完全保存版 思いも寄らない真相が次々明らかに 真相1　吉田所長の英断「海水注入」はほとんど原子炉に届かなかった 真相2　１号機で唯一残された冷却装置は40年間にわたり「封印」されてきた 真相3　原子炉を救う減圧装置には、高温高圧になると動作しにくくなる弱点があった 真相4　2号機の消防注水の失敗が皮肉にもメルトダウンの進行を遅らせて「最悪の事態」を防いだ 真相5　巨大な津波に備えて、津波対策に着手していた原発があった 東日本壊滅が避けられたのは偶然の産物だった!? 極限の危機。核の暴走を食い止めようと、吉田所長らは、爆発や被ばくの恐怖と闘いながら決死の覚悟で現場にとどまり、知恵を絞り出して、原子炉に水を入れ続けた。幸いにして、格納容器の爆発は免れた。当時の政府のシミュレーションでは、最悪の場合、福島第一原発の半径170キロ圏内がチェルノブイリ事故の強制移住基準に達し、半径250キロ圏内が、住民が移住を希望した場合には認めるべき汚染地域になるとされた。半径250キロとは、北は岩手県盛岡市、南は横浜市に至る。東京を含む東日本3000万人が退避を強いられ、これらの地域が自然放射線レベルに戻るには、数十年かかると予測されていた。 10年にわたる取材で、この最悪シナリオが回避されたのは、消防注水の失敗や格納容器のつなぎ目の隙間から圧が抜けたりといった幾つかの偶然が重なった公算が強い。この事故では、当初考えられていた事故像が新たに発見された事実や知見によって、どんでん返しのように変わった例は枚挙に暇がない。この極限の危機において、人間は核を制御できていなかった。それが「真実」である。 ＊本書には、デバイスの画面サイズや文字サイズの変更などに合わせて、テキストやレイアウトが流動的に表示されるリフロー版もございます。

放射線とはいったい何ものか、放射線と放射能の違い、被ばくには「外部被ばく」と「内部被ばく」があること、全身被ばくと局所被ばくの区別、どのくらいの放射線をあびると体に悪影響があるのか、チェルノブイリやスリーマイル島の原発事故で住民に何が起こったのか、発がんリスクが上昇するとはどういうことなのか、そもそもがんとは何か、「ただちに健康に影響のあるレベルではない」とは何を指すか、などをわかりやすく解説。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「100ミリシーベルト以下の被曝は心配ない」は本当か?　瞬時に高線量の放射線を浴びれば即死する。低線量の長期被曝では……?　細菌やウイルス、化学物質に対して免疫システムや解毒作用を備える人体は、放射能にどれだけ耐えられるのか。原爆や原発事故、劣化ウラン弾による被曝の調査報告をもとに、放射線の生体への影響を科学的観点から詳細に検証する。(ブルーバックス・2014年3月刊)

アフロアメリカンを中心としたカルチャーとして認識されている「ラップ」。 公民権運動などの黒人運動の歴史は、米国ラップのリリック（歌詞）やスタンスに大きく関わってきた。BlackLivesMatter、大統領選といった、近年のアメリカの政治運動との関わりも深い一方、“政治なるもの”からの逃避としてのラップも多く存在する。 いまだフリースタイルブームの波が去らない日本へと視点を移してみれば、ラップが世間レベルに浸透すると同時に、3.11以降、震災・原発事故への反応、サウンドデモ、SEALDs……ラップと社会運動の関わりもやはり近年注目されている。 本書では、以上の3名が鼎談を通して日米のラップを政治・社会との関わりから縦横に語り合う。近年のラップの歴史を縦軸に、トランプ以降のアメリカとフリースタイルブームに湧く日本の現状認識を横軸に、音楽カルチャーから社会を俯瞰し、マッピングする一冊。 ※こちらの作品は過去に他出版社より配信していた内容と同様となります。重複購入にはお気を付けください

コロナ・パンデミックを機に見直すべきものの象徴として著者が取り上げるのは、リニア中央新幹線計画である。本書は、安倍政権下で事実上国策化した超伝導リニア計画がはらむ問題を、できるかぎり明確に指摘するという、小さな、具体的な狙いをもつ。それは同時に、なぜこの国では合理性のない超巨大プロジェクトが次々に暴走してしまうのかを浮彫にしている。リニア計画は深刻なエネルギー問題を抱えている。そして進行中の大規模環境破壊でもある。にもかかわらず、虚妄に満ちた「6000万人メガロポリス」構想、原発稼働の利害との結合、大深度法の横暴など、計画は目的と手段の両面で横車を押すようにして推進されてきた。中枢レベルの政治権力の私物化や、ナショナリズムと科学技術の結びつきがそれを可能にしてきたことも、本書は明らかにする。最終節は、この暴挙の根を掘り下げる。日本の戦後の産業経済は、旧体制から引き継いだ諸条件を足場に経済成長を成し遂げた。そこで強化された既得権益と前世紀的な成長への醒めない夢が、時代錯誤の巨大プロジェクトの温床となっている。3.11以後／コロナ禍以後の、持続可能性を追求すべき世界で、なお私たちはそれらを延命させるのか？　決然と、それを問う書である。

震災直後から、東京電力や政府におもねることなく原発事故の真実を報じ、国民の絶大な支持を得た東京新聞。本書はその東京新聞の大反響連載「レベル７」を大幅に加筆して単行本化。「高さ15メートル超の津波」「大量の放射性物質漏出」「全電源喪失」など、すべての危機がかつて一度は警告されながら、東電や政府によって握り潰されてきたという衝撃の新事実を、執念の独自取材によって明らかにする。電子書籍版特別編として、ＳＰＥＥＤＩの公表が遅れた真相に迫るスクープを掲載！