世に不倫は数多い。2020年のある調査によれば、恋人や結婚相手以外の人とセックスをしている性交経験者の割合は男性が４割強、女性が３割強。とりわけ「働く既婚女性」の不倫が増加中だ。ではなぜ有名人の不倫ばかりがバッシングされるのか。「愛のある」不倫も許されないのか。そもそも結婚制度とは、人間の本能とは――。脳科学者と国際政治学者、異分野の知性が語り尽くす男と女、メディア、国家、結婚の真実。「はじめに」から冒頭20ページ超の分量を収録した無料お試し特別版！

専門家でない人にも，難しいことをわかりやすく伝えられるエコノミストとして人気の三橋貴明氏。三橋氏の経済評論活動を支えているのが「グラフ」です。オープンなデータとExcelを駆使してグラフを作成，立てた仮説を堀り下げたり，主張の裏付け資料にしたりと，その仕事のそばには必ずグラフがあります。とはいえ，難しいことはありません。ネットとExcel，ほんの少しの「慣れ」があれば誰にでもできることなのです。三橋貴明氏が培ってきたグラフづくりの技術を，企画書やプレゼンスライドなどの資料作成に活かしていただくための本です。

中国の数字は信用できない！ 貿易相手国の数字から見える中国経済の驚くべき実態！ 米国、欧州の不況が中国を襲う！ 声高に叫ばれる中国崩壊論、 その先を読む！

石原慎太郎東京都知事が、尖閣諸島購入構想を打ち出したことで、領土問題が再燃しつつある。本来、日本国政府が買い取るべきだと思われるが、やらないので東京都がやるということだろう。すでに多額の寄付金が集まるなか、実際に購入した場合、周辺国の反発は必至である。領土問題が紛争の火種になることはままある。外交・軍事の世界は、お互い腹の探り合いであり、こちらの国益・利益をいかに確保するかという闘いの場である。国際社会で日本の立場を強く主張できない政府は、国民が一生懸命働いて作り出した富を腹黒い国から奪われてしまいかねない。このままでは日本が危ない。本書は、戦後平和ボケした日本人の安全保障上の危機意識のなさを問うている。日本の未来を平和で安定したものにするには、日本人が祖国日本に対して自信を取り戻さなければならない。国家発展か、国家衰退か、わが国はいま岐路に立たされている。

東日本大震災は、大地震、巨大津波、福島第一原発の事故という未曾有の大災害をもたらした。福島県出身の著者は、政府の避難勧告の方法に怒りをあらわにする。それはなぜか。現在の放射線医学では、低線量率の放射線は健康にとって有益であるとする説もあるほどで、放射線を限りなくゼロに近いほうがよいという誤った認識のもと、住民が強制的に避難させられているからだ。緊急避難の意思決定の科学的根拠は何か。一事が万事。「政治主導はもういらない」と民主党政権を斬って捨てる。マスコミのミスリードを嘆くとともに、原発には当分頼らざるをえない。自衛隊しか日本を守れない。消費税増税よりも復興債を。国内市場を重視した内需主導型の経済で国難を乗り切る。党派を超えた保守派政治家が集結して、いまこそ憲法改正が必要だと説く。日本はほんとうは強いという信念のもと、震災後の我が国の針路を指し示す。

日本のメディアは報じないが、韓国は今、大変なことになっている。 第一部　悪循環にもがく韓国経済 第１章　六つ子の赤字 第２章　泥沼の国際収支 第３章　円キャリーの逆襲 第４章　通貨危機再来の悪夢 第二部　崩壊する韓国社会 第５章　韓国輸出企業の実態 第６章　恐るべし全教組と平準化教育 第７章　植民地経済大国 第８章　逆単身赴任の悲惨な現実 第９章　深刻な国内空洞化 第１０章　ＫＯＳＰＩ最高値の疑惑 第１１章　崩壊する韓国社会 第１２章　急増する脱南者 第１３章　ＧＤＰ５．０％成長の謎 第１４章　報道の信頼性

日本経済の足を引っ張っているのは「地方ではなく東京である」。こう聞くと耳を疑う人が多いかもしれないが、日本の現状をつまびらかにすると、驚愕の事実が浮かび上がってくる。 一例として島根県と東京都の失業率を比較してみよう。2017年の10―12月期、2018年１―３月期、島根県の失業率は何と０.６％しかない。それに対して東京の失業率は、2018年４―６月期で２.９％。東京の失業率は一貫して全国平均を上回っている。それに加え東京都の一人当たり県民所得の成長率も経済成長率も全国平均を下回っている。 なぜ、世界一の人口を誇るメガロポリス東京は日本経済の足を引っ張ることになってしまったのか？ 今後の日本は、都市部ではなく地方にこそビジネスチャンスがある。この現実を日本国民が共有したとき、我が国は東京一極集中や少子化といった諸問題について根本から解決することが可能になる。 未来の日本が再生する道を明らかにした１冊。

【ウソだらけのマスコミを疑わない国民が、日本を壊す】 国民よ、マスコミが作った空気に踊らされるな! 3.11後の「脱原発」の裏を、三橋貴明が緊急取材&徹底解説! 原発を非科学的に、知識なく批判するマスコミ、政治家が作った「世論」は正しいのか── 三橋貴明が大いなる危機感を抱いて執筆した渾身の書! 客観的なデータの検証と電力関連施設の丹念な取材から、「無知」と「誤解」だらけの電力問題を徹底解説します。 3.11以降、「脱原発」「反原発」こそが「善」で「原発」は「悪」という“空気”がマスコミによって醸成されてしまった。 脱原発で電気料金は上がり続け、再エネ賦課金の負担も国民にまわってくる! 「自然エネルギーは原発の代替になり得るのか」「電力自由化で電気料金は値下がりするのか」「放射線の健康被害は果たしてどの程度のものなのか」 …など、マスコミが絶対に伝えない電力問題の裏を、鋭くえぐった1冊です。

世界も注目する日豪交流の現場から コロナ禍の2020年12月に着任、2023年4月までの2年4か月、 数々の難局を乗り越えて両国関係の発展に尽力した外交官の情熱と奮闘 在オーストラリア日本国大使館公式ホームページにて 和英両文で102回発表された「南半球便り」を厳選して刊行 巻末に英文原稿2編併録 ------------ 『中国「戦狼外交」と闘う』『日本外交の劣化　再生への道』（ともに文春新書）などの著書がある山上氏。本書は、氏が外交官として最後に務めた駐オーストラリア大使時代の記録です。大使とはどんな仕事をするのか。どんな日常を送っているのか。両国友好のため、どんなことを考えているのか……。本書を読めば、それが手に取るようにわかります！

「日本の安全保障は揺らいでいるのだ。非常事態がやってくるのではない。“いま”が非常事態なのである――」 安全保障を確立するには、「自国を守る軍事力を保有する」「国民が自国を守る意思を表明する」「前記2つを相手国に伝える」の3つが必要です。 そして、自国を守る軍事力を保有するには、経済成長する以外に道はありません。 さあ、本書を教科書に、「国防」と「国民経済」の関係について正しい知識を身につけましょう。

「土日、連休の新聞には『印象操作』や『世論誘導』の記事が載る」「TPP（環太平洋戦略的経済連携協定）を実行しても失業者は出ない」。こんなウソのような出来事や記事が、新聞、テレビの世界ではまかり通っている。とくに「TPPへの参加」に関して、メディアではあからさまに情報操作と捏造が繰り返されてきた。何しろ『朝日新聞』から『産経新聞』まで諸手を挙げて「TPPは平成の開国であり、日本は国を開くべきだ」との論調で一致し、各紙の個性や自負などみじんも感じられなかった。なぜTPPが無条件に「必要」なのか？　なぜ、増税がいつの間に「決まったこと」にされているのか？　国民に概要すら知らせず、抽象的なスローガンによって政策を推進するやり方は「共産独裁国と何ら変わりがない」と著者は記す。それを宣伝・実行しているのがメディアだ。「1を取り上げて99を見せない」矛盾と傲慢を、いま最も鋭利な経済評論家がバッサリ。

新日鐵住金と三菱重工業への「戦時徴用訴訟」、「いわゆる従軍慰安婦問題」という虚構を掲げての反日宣伝戦、「教科書に日本海と東海を併記」のロビー活動、実効支配している竹島の領有を主張する過剰パフォーマンス……。彼の国の常軌を逸した言動をこれでもかと見せつけられ、大多数の日本人は、その愚かさぶりに呆れ果てているのではないか。「オンリー・イン・コリア」を略した「OINK(オインク)」という言葉がある。韓国でのビジネスに携わる欧米の金融業界関係者のあいだで生まれた言葉で、「韓国でしか起こり得ないこと」という意味で使われている。その数々のOINKから発生する妄想ぶりには、「笑う」というより「嗤う」しかないのだが、歴史や領土をめぐる情報戦とあっては嗤ってもいられない。「言いがかり」「蒸し返し」「つきまとい」……。数々の妄言でたかってくる彼の国に、日本はどう対処すべきか。最強ウォッチャーによる痛快対論!

霞が関での宮仕え、退官してからの経済評論家や学者としての活動のさなか、がんが判明、余命宣告……そんな森永卓郎氏と岸博幸氏の2人による日本社会へのメッセージ。 死と向き合うことでどう人生観や生き方が変わったのか。その他「霞が関を去った理由」「がん治療」「ザイム真理教」「失われた30年と経済産業省」「原発」「防衛政策」「対米従属」「小泉構造改革」「今の株式市場はバブルか？」など、多岐のテーマで語る本音トークが満載の一冊です。 【著者について】 森永卓郎（もりなが たくろう） 経済アナリスト。獨協大学経済学部教授。1957年、東京都生まれ。東京大学経済学部卒業。日本専売公社、経済企画庁、UFJ総合研究所などを経て現職。執筆をはじめ、テレビやラジオ、講演など多方面で活躍。2023年末に原発不明がんを公表し、現在、闘病生活を送る。著書に『森永卓郎の「マイクロ農業」のすすめ』（農文協）、『ザイム真理教』『書いてはいけない』『がん闘病日記』（いずれも三五館シンシャ）、『マンガ 日本を破滅に導くザイム真理教の大罪』『マンガ 誰も書かない「真実」 日航123便はなぜ墜落したのか』（ともに宝島社）など多数。 岸 博幸（きし ひろゆき） 経済評論家。慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科教授。1962年、東京都生まれ。一橋大学経済学部卒業後、通商産業省（現・経済産業省）入省。同省在籍時にコロンビア大学経営大学院に留学し、MBA取得。資源エネルギー庁長官官房国際資源課等を経て、2001年、小泉純一郎内閣の経済財政政策担当大臣だった竹中平蔵氏の大臣補佐官を務める。経産省退官後、テレビや講演など多方面で活躍。2023年1月に多発性骨髄腫の告知を受ける。著書に『余命10年多発性骨髄腫になって、やめたこと・始めたこと。』（幻冬舎）などがある。

共通通貨という夢の終わり! 二極化の進む欧州は分裂するか? 危機をより深刻にする格付け会社とは何か? 今、日本国民が考えるべきことは? 気鋭の経済評論家が欧州連合の現在、そして未来を切る!

がん、余命10年、岸博幸が悟った、人生でやるべきこと、やめるべきこと。 ゲーテwebで1200万PVを獲得した独白記事を大幅加筆して、書籍化。 同世代、子を持つ親、若者、日本の未来に最期に言いたいこと。 元官僚の大学院教授・岸博幸が、人生の締め切りがわかったことで気づいた、 残りの人生を“ハッピー”に生きるための究極の思考法。 仕事、たばこ、過保護だった子育て、白髪染め、マルチタスク、酒、変化に動じること……、 すぐにやめるべきこと、すぐに始めるべきこととは。 ＜目次＞ はじめに　2023年1月20日、がんを告知された 1章　癌になってようやく悟ったこと 2章　余命宣告された人・定年を迎える人へ 3章　未来を担う、若い世代へ 4章　人生を”ハッピー”に”エンジョイ”するための５つのヒント 5章　子を持つ親へ 6章　日本の未来へ、５つの提言

誇りを取り戻す！国益をかけた未来ある戦い 中国「戦狼外交」と果敢に戦った、前駐豪大使・山上信吾×中韓の嘘を無効化し「慰安婦増設置」を阻止したキーマン情報戦略アナリスト、令和専攻塾塾頭・山岡鉄秀 日豪の歴史を振り返りながら、官民それぞれの観点から積極外交の意義と必要性、中国戦狼外交や韓国告げ口外交と闘った実践例、外交とインテリジェンス・安全保障の関係、さらに日本の敗北主義外交の改善策にまで幅広く言及！ 日本はもう謝らない!! ■一刻も早く対外諜報機関をつくるべき ■パブリック・ディプロマシーで敗北した大日本帝国 ■外務省のチャイナスクールが中国の言いなりになる理由？ ■日本人のイメージの良さが歴史戦の“国力”となる ■日本兵の勇敢さを讃えたオーストラリアの軍人 ■安倍国葬に訪れたトニー・アボット元首相の嘆き ■日本大使として初めて招かれた慰霊祭 ■村山談話、河野談話、アジア女性基金、土下座外交 ■ファイブ・アイズが日本に期待しているのは中国情報 【著者プロフィール】 山上信吾（やまがみ・しんご） 前駐オーストラリア特命全権大使。アボット元豪首相をして、「豪州人の心に永遠の印象を残した桁外れの大使」と言わしめた。 1961年東京都生まれ。東京大学法学部卒業後、1984年外務省入省。 コロンビア大学大学院留学を経て、2000年在ジュネーブ国際機関日本政府代表部一等書記官、その後同参事官。 北米二課長、条約課長を務めた後、2007年茨城県警本部警務部長という異色の経歴を経て、2009年には在英国日本国大使館政務担当公使。 国際法局審議官、総合外交政策局審議官(政策企画 ・国際安全保障担当大使)、日本国際問題研究所所長代行を歴任。 その後、2017年国際情報統括官、2018年経済局長、2020年駐オーストラリア日本国特命全権大使に就任。2023年末に退官し、現在はTMI総合法律事務所特別顧問、笹川平和財団上席フェロー等を務めつつ、外交評論活動を展開中。 著書に、駐豪大使時代の見聞をまとめた『南半球便り』（文藝春秋企画出版）、『中国「戦狼外交」と闘う』『日本外交の劣化　再生への道』（ともに文藝春秋）がある。 山岡鉄秀（やまおか・てつひで） 1965年、東京都生まれ。 中央大学卒業後、シドニー大学大学院、ニューサウスウェールズ大学大学院修士課程修了。 2014年４月豪州ストラスフィールド市で中韓反日団体が仕掛ける慰安婦像公有地設置計画に遭遇。 シドニーを中心とする在豪邦人の有志と反対活動を展開。オーストラリア人現地住民の協力を取りつけ、2015年８月阻止に成功。 現在は日本で言論活動中。 公益財団法人モラロジー道徳教育財団研究員。令和専攻塾塾頭。 著書に、『日本よ、もう謝るな！』（飛鳥新社）、『日本よ、情報戦はこう戦え！』『新・失敗の本質』（ともに育鵬社）、『シン・鎖国論』（方丈社）、ケント・ギルバートとの共著に『日本を貶め続ける朝日新聞との対決全記録』（飛鳥新社）、監訳書に『目に見えぬ侵略』（クライブ・ハミルトン著、飛鳥新社）、『中国、ロシアとの戦い方 - 台湾・日本をウクライナにさせないための方法 -』（アンドリュー・トムソン著、小社刊）などがある。 X（旧Twitter）：@jcn92977110

政治家が国家のグランドビジョンを語らないというのであれば、国民みずからが描き、語り、実現に向けて動き出すしかない。 グランドビジョンを知れば経済がわかる。 歴史から読み解く日本経済「復興」のヒント。

「人生は一回限り。人間、迷ったら本音を言うしかない」――常に冷静に、建設的な議論を求めるスタンスで言論活動を続けてきた著者が、思うままに本音を語る。「“リベラル”にも女性憎悪は潜んでいる」「『性暴力疑惑』を報じる価値」「政治家が浮気してもいい」「怖がっているだけでは戦争はわからない」「恋は本当に美しいものだから」etc. 政治について、孤独について、人生について、誠実に書きとめた思索の軌跡。