松本裕のレビュー一覧

アフリカ 動きだす９億人市場

ヴィジャイ・マハジャン / 松本裕

本書は、アフリカの可能性を説いた一冊である。
アフリカはAIDSやマラリアが横行し、政治は腐敗している。例えばジンバブエのインフレ率は2006年に1,000%に達し、借入利率は400～500%とされている。

しかしこれは、アフリカの一側面を切り取っただけに過ぎないと著者は主張する。アフリカは今まで施しの対象とされてきた傾向にあるが、それは見誤っている。アフリカ大陸全体を合わせたGDPは世界10位であり（2006年時点）、9億人の消費者や起業家、そしてその予備軍がいる。

アフリカがこれから発展していくポイントとして著者は、主に下記の点を挙げている。

・アフリカ２
→富裕層予備軍とも言い、ボリュームゾーンであるこの人たちを著者はアフリカ２と呼び、この成長がアフリカを支えると言う

・組織化、インフラ
→政治的、経済的な問題からアフリカには基本的な仕組みが整っていないことが多い。例えば中古車市場というマーケットを組織することも必要であるし、基本的なインフラも十分と言うには程遠い。その問題を解決することが大きなビジネスチャンスである

・チーター世代（＆在外アフリカ人）
→アフリカ人には、大学を海外で出て、欧米の企業で鍛えられた若者たちが多くいる。彼らの中で、祖国の為に何かできないかと考え、戻ってくる若者をチーター世代と言うという。他にも、在外アフリカ人が祖国に戻って来て彼らが起業することで、新たなビジネスモデルやサービスが生まれる。


・エンターテイメント
→ナイジェリアのノリウッドに代表されるように、水や電気も十分とは言えないアフリカ大陸においても、海賊版も含めエンターテイメントは広がっており、大きな可能性を感じさせる。


現在、世界の成長エンジンが中国やインドへとシフトしている中で、アフリカも決して無視できる市場では無くなっている。実際、中国やインドはアフリカへの投資を増やしており、そのプレゼンスを高めている。

また、本書に出てきたグローバル企業は、P&G, LG, Nestle, Samsung, Unilever, Coca-cola等であり、日本企業はほとんど出てこなかった。これは残念な事実であり、目をそむけてはならない現実である。

他社と同じようにビジネスをしていては、決して突出することはない。
違うアプローチで、違うことをしていかなければならないし、そのような人材が日本には求められている。

アフリカ 動きだす９億人市場

ヴィジャイ・マハジャン / 松本裕

●内容
・「アフリカ」を俯瞰した感じのマーケ本。「中流」層に向かいつつある「アフリカ２」のセグメントに注目。
・インド出身の経営学者による「アフリカ」マーケットの分析
・インド市場や中国市場とアフリカ市場の成長プロセスが似ていることに注目し、成長分野を語る。

●感想
・「アフリカン・ドリーム」への言及が素敵。その根源は起業家精神だという。
　“起業家精神は、アフリカで健在なのだ。起業家は問題を解決する。電力がなくなれば発電機を売る。
　金融システムが不安定になれば、為替で稼ぐ。雇用がなくなれば、道端に雑貨店を開く”
・セールスの視点にも通じるのだが、「何もない」状態を「大きな商機」と捉える見方もこのマインド。
　自分が靴のセールスマンだったとして「誰も靴を履かない村」に行ったとき、絶望するかそこに商機を見るか、という違い。

アフリカ 動きだす９億人市場

ヴィジャイ・マハジャン / 松本裕

仕事の関係でざっと読破。よんだBOP/アフリカに関する資料てきな書籍の中では、一番興味をそそられる内容だった。援助の罪悪、各国の事情に合わせて、何よりも商魂たくましいお国柄が印象的だった。
ビジネスにおいてのポジションと、起業マインドを併せ持つ国民性は、今後すごいパワーを秘めているんだろう…と素直に感じさせられた。かつての日本もそんな感じだったのかな?

アフリカ 動きだす９億人市場

ヴィジャイ・マハジャン / 松本裕

知っていることと、知らないこと。
知っていると思っていても、実は知らないこと。
正しいこと、正しくないこと。ルールがあるもの、ないもの。
結局は、自分を信じるしかないけど、知らないことがあることも知ろう。

アフリカ 動きだす９億人市場

ヴィジャイ・マハジャン / 松本裕

ゼミ選考課題の所感文のために読んだ本
以下その時に書いた所感文

　本書では序文で、貧困、紛争、政治腐敗などの悪いニュースに表象される「施しの対象」という世界中の多くの人々がアフリカに対して持っているイメージがアフリカの成長を阻害している最大の原因であるとして大きく否定し、大陸全体で９億人という人口に基づく巨大消費者市場の大きさ、優秀な起業家やビジネスリーダーをアフリカの真の富であると強調している。インド出身でマーケティングのコンサルタントを務めている著者が、自国の現在の経済成長とアフリカの近い未来のそれを重ねつつ、アフリカ経済の勃興を期待している。そのことを大前提とし、第一部ではアフリカ大陸の市場における可能性や携帯電話や金融の急速な発達を含む現況、アフリカの市場を担うとされるセグメントなどを具体的に統計などの値を用いて説明している。第二部では第一部で挙げた現況、課題などを踏まえた上で、その要因となっているものは何か、更なる成長には何が必要か、ということを各アクターや業種、要因ごとに細かく分類して解説している。それらをヒントとして位置づけ、読者にアフリカにおいてどのようなビジネスチャンスが考えられるかということ主体的に考えることを促すような構成となっている。

　本書の素晴らしい点は、貧困やインフラの脆弱性といったアフリカに内在する深刻な課題に対するアプローチ法である。単にそれらの原因や解決法を述べたり、市場における影響は小さいということを強調したりするのではなく、その課題によって生まれる新たなニーズを起業家にとってのビジネスチャンスである点に焦点をあて、実際に実例も示していることである。例えば、停電が頻繁に起こる地域では家庭で食事を調理することが困難であり、外食産業の需要増が起きていることを示している。もちろんソーラー発電、風力発電などの需要の急増は言うまでもない。これらは本書に示されている実例の一例に過ぎない。本来ならば“害”である部分を起業家やビジネスリーダーがイニシアティブを取り、利益をあげることのできる機会であるということを証明している。また、上で述べた通りアフリカの更なる成長には何が必要か、可能性はどこに存在しているのかということを市場はもちろん教育、在外アフリカ人の存在などあらゆる側面から説明している。一つ一つの側面からの視点の深みを多少は犠牲にしつつも、アフリカ大陸の可能性の全体像を多面的に捉えることを可能にしている。アフリカ市場に関してあまり詳しくなく、アフリカに対して負のイメージを持つ者にとっては、アフリカ市場に関して広く浅く学ぶ入門書としても新しい真実を知るという意味にしても、読むに非常にふさわしい本であるといえる。

　しかしその一方で、アフリカの消費者市場、経済の発展を考える上で無視できない事柄に対していくつか不十分な点があると感じた。確かにアフリカ大陸がもつ深刻な課題を、利益を上げることのできるチャンスであることを示している点は素晴らしいが、その課題によって引き起こされる負の部分があまりにも軽視されている。例えば、内戦、紛争によって引き起こされるビジネス上の損失に関する記述などは皆無であった。全ての課題において、あくまでも一部の起業家にとってのチャンスであるということが強調されているような印象を受けた。インドの経済成長とアフリカのそれと重ね合わせている以上、インドに少なからず内在する深刻な課題とも重ね合わせてもいいのではないかと思う。良くも悪くもアフリカの光の部分のみに焦点を当てているのだ。またアフリカの消費者市場の可能性が本書のメインテーマとなっているが、すべての消費者層に注目して話を進めてはいない。アフリカ大陸の上中流階級の直下の層を急成長している消費者層（アフリカ２）として、そのアフリカ２の消費傾向などを重点的に述べ、企業はその消費者層に対してどのようなアプローチを取るべきかが詳細に書かれている。しかし、私はアフリカや開発問題を語る上では最下層（アフリカ３）の消費者層にも焦点を当てるべきであると感じた。その消費者層に企業が進出できる可能性を述べ、いかにして官民協働で最貧困層にアプローチをするのか、できるのかという開発的な内容も入れ込むべきであった。さらに、アフリカ大陸と他地域、他国の関係に関する説明はほとんどなされていない。アフリカの消費者市場、つまり内需の大きさを説明することが本書のテーマとなっている上では仕方のないことではあるが、今日の「フラット化している世界」において内需の大きさのみを述べて、今後急成長するであろうと結論づけることは可能であるのかという点は非常に疑問である。中国やインドにおける経済の急成長は当然大きな人口を背景にした内需の大きさに依るところも大きいが、それ以上に他国への輸出志向型産業の成長がうまくなされたことに依るところが大きいのではないのであろうか。メインテーマからそれてしまうが、消費者市場の可能性を語った上でさらに、アフリカ企業がいかにして旧宗主国などに進出できるのかということも述べるべきである。

　上で挙げた通り、いくつか疑問に思う点があったことも事実であるが、私は本書に対しては肯定的な立場を取っている。筆者が本書を書いた最大の目的は、読者に欧米のメディアが作りだしている「施しの対象である」といったアフリカに対する負のイメージを打破し、援助よりも投資が必要であるということを訴えることである。それに関しては私を含めた多くの読者には強くなされていると思われるからだ。本の上から飛び出し、実際にアフリカを訪れて現状を自分の目で確かめることが必要であると強く感じた。

アフリカ 動きだす９億人市場

ヴィジャイ・マハジャン / 松本裕

　９億人が生きるアフリカ大陸53ヵ国のうち、２００６年の国民総所得の一人あたり平均で12ヵ国は中国より高く、20ヵ国がインドを上回っている。大陸全体の平均ではインドのそれを上回っている。アフリカは意外に豊かな市場なのだ。
　むろん、世界の最貧国もアフリカには存在し、問題が山積していることも事実だ。だが多くの課題や欠如があるということは、それだけのビジネスチャンスが開かれているということでもある。
　犯罪があろうと政治腐敗があろうと９億の人々が日々のパンを必要とし、インフラが未整備だからこそ携帯電話を求め、貧しいからこそ子供へのよりよい教育を望んでいる。チーター世代と呼ばれる若者層は、民主主義を求めるのみならず世界の流行にも敏感だ。
　既に欧米の著名企業もアフリカを重要な市場として動き始め、中国やインドは積極的な投資を開始している。在外アフリカ人からの資金や頭脳の流入も加速している。優れた統治を行った政治家に引退後の賞金と年金を贈ることで、ガバナンスの質的向上を図る基金も創設された。
　なによりアフリカの明日を確かなものにしているのは、アフリカの若者たちの楽観主義だと著者は語る。ビジネス書というよりも、新しい世界観に眼を開かされる一書である。

アフリカ 動きだす９億人市場

ヴィジャイ・マハジャン / 松本裕

インド人経営学者による著作。貧困と格差、紛争、HIVなどの問題が山積しているアフリカの状況にこそ、ビジネスチャンスを見出せると説く。ビジネスの視点からみたアフリカが新鮮。

アフリカ 動きだす９億人市場

ヴィジャイ・マハジャン / 松本裕

著者は、ヴィジャイ氏である。氏はテキサス大学経営大学院教授であり、多数の書籍を
執筆していると同時に複数の賞を受賞をしている。
つまり、なかなか信頼が置けそうな人物であるって事。

内容は、「アフリカ市場の将来価値は高い」この一点に尽きる。
そして、それを支える氏の理由は以下の３つと言えるだろう。

１．アフリカは９億人の市場かつ、ブラック・ダイヤモンドと呼ばれる
中間所得層が伸びてきている。
２．言語や宗教が似ている国が多いため、一つ一つの国は小さくても
マージして視る事が可能と考える。
３．優秀な人材・多くの企業が注目をし、参入をしてきている。

ビジネスは基本的に「マクロで勝つ」のが最も簡単である。
よって、氏の主張は全てとは言わないが、正しい部分が多いと個人的には思う。
これからは、アフリカ・・・アフリカ全体を視ていくと楽しいだろう。

しかし本書、結構詳しくアフリカ消費者の実態を詳しく記載してあるので、
なかなかおもしろく読み進める事が出来た。

そして、本書の内容全てがファクトだとしたら近いうちに一度行ってみたいと思った。
市場機会は腐るほどあるのだろうし、なにしろ自らの知識と違ったアフリカを
体験したい。友人が旅をしていたので、案内でもしてもらおうかな。。。

まぁ、こういった知識と実態が異なるのは、メディアがアフリカの”負”の部分だけを
フューチャーする傾向が強いからだろうな。やめてくれないかなー（笑）

以上

社会的インパクトとは何か ― 社会変革のための投資・評価・事業戦略ガイド

マーク・J・エプスタイン / クリスティ・ユーザス / 鵜尾雅隆 / 鴨崎貴泰 / 松本裕

インパクト投資を行う投資家/受ける事業者のための具体的な手順が書かれている。
まだ具体的に取り組んでいない人が読むには中々掴みづらい内容だった印象（自分然り）。
今まさに取り組んでいる段階に読むと、初心にかえる/新たな気づきを得ることに繋がるんだろうと思った。

絶望死のアメリカ――資本主義がめざすべきもの

アン・ケース / アンガス・ディートン / 松本裕

アメリカだけでなく、世界中で起きている新自由主義による経済活動の不公正と民主主義の劣化に対して、一部のものに流れる莫大な富は不当に得られたもので多くの人にチャンスはないとする一方で、資本主義そのものはコントロールすれば素晴らしい制度だという。
いや、と思う。そもそもこの本でも言及しているように、アメリカ国内で言えばアフリカンアメリカンが、アメリカの資本主義が“うまくいっている“裏で不当に低い階層に押し込まれていたのではないか。国内だけじゃない。資本となる物資はいつだって、周辺国から不当に収奪し、そのうえに中心国の繁栄があったのではないか、と思ってしまう。その矛盾とどう向き合うかが問われているのではないのか。

測りすぎ――なぜパフォーマンス評価は失敗するのか？

ジェリー・Z・ミュラー / 松本裕

パフォーマンスや品質を改善するには、データを集めて分析し、何が問題なのかを特定する必要がある。でも、測定結果を報酬や懲罰に関連付けて人々に改善を促そうとしたら、とても良くない事が起こるよ、という話。
幅広い業界の多くの事例が紹介されていて、興味深い。

で、失敗事例には共通点があって、
・評価対象の数字はただ測定しやすいだけで、本当に価値がある対象ではないかも知れない
・人々が測定対象の数字ばかりに注力し、数字に現れない価値に力を入れなくなる
・数字と報酬や懲罰が紐づくと、虚偽報告や改竄が行われやすくなり、実態を表さなくなる
みたいな感じ。

反対に、上手くいく事例も紹介されていて、
・現場の専門家が、自分たちの仕事を改善するために、収集する指標を開発する。
・報酬や懲罰のためでは無く、分析と改善のために使用する。
みたいな感じ。要は失敗事例の反対。

本書で少し残念なところは、結論である最終章で、簡単な解決策はない！って、曖昧なチェックリストを提示して終わったところ。もう少し上手くまとめられたと思うけどなあ。

測りすぎ――なぜパフォーマンス評価は失敗するのか？

ジェリー・Z・ミュラー / 松本裕

目標数字を測定する際の注意点を学ぶ

重み・ゆがみ・測定できない
を認識する。そして定期的に見直すようにする

説明責任や目標設定がデフォルトになっているため、測定はゆがみが生じやすい。

協力と共通の目標の阻害は特に気をつけたい

こうすれば良いといった解決策は無い

VIP――グローバル・パーティーサーキットの社会学

アシュリー・ミアーズ / 松本裕

海外の富裕層のパーティー界がどのようになっているのか興味があったので読んでみました。
ナイトライフにおける女性の価値、美の基準や
高級ボトルが飛び交う夜の世界に女性達がパーティーに参加する理由、プロモーター達がクライアントに美女を提供し続ける理由、自分たちの夢など様々な目線で描かれていました。
全体的にプロモーターやクライアント、美女の話なので似た内容に感じたので星3つです。

絶望死のアメリカ――資本主義がめざすべきもの

アン・ケース / アンガス・ディートン / 松本裕

飛ばし読みでさっと読んだ。アメリカの格差の話し。学士号のある無して、人生にすげー差が出るってハッキリとしてるのがすごい。日本国内で語られる分断なんて全然格差じゃないと思った。薬物が蔓延してるとかヤバめの話しが多い。

大脱出――健康、お金、格差の起原

アンガス・ディートン / 松本裕

ノーベル経済学賞受賞のアンガスディートンによる著作。所得の成長が健康改善の主たる要因ではなく、制度の違いや知識の差が重要。富裕国では障害が減っているし、知能指数は時代とともに上昇している。平均身長も世界の大半の地域で高くなってきた。貧困国にトリクルダウンさせていく上での課題は何か。

アンガスディートンは、開発援助は害を及ぼしうると主張。開発援助を受けた被援助国の政府は、自国民よりも援助国に対する説明責任を重んじ、政府と市民との間の社会契約関係が弱まり、公的制度の強化や持続可能な発展に必要な改革を行うインセンティブが低下。大体、政府が機能不全であれば資金援助した所で権力に資金を与えて強化する事で、それが必ずしも分配され、国民のためになるという保証がない。

心血管疾患に関しては利尿薬が重要なイノベーションとなった。利尿薬は効果的な降圧剤でもある。心臓病の主なリスク要因である高い血圧を下げる作用があると言うことだ。

事実、興味深いのは、冷戦以降援助が削減されてからアフリカは経済成長しており民主主義の割合も大きく増加している。援助によって民主主義が阻害されていたと考えられると言うことだ。

他方、海外援助は貧困国で何百人もの命を救ってきた。抗生物質やワクチンにより乳幼児死亡率を引き下げた。天然痘は撲滅されたしポリオに対しても同様の努力が実を結びつつある。

アンガスディートンをネットで検索すると、富裕国における絶望死を語っていた。所得や制度、知識や格差に対する認知という意味で深く考えさせられる一冊だ。

測りすぎ――なぜパフォーマンス評価は失敗するのか？

ジェリー・Z・ミュラー / 松本裕

パフォーマンス評価の功罪。タイトルどおり。そのメトリクスに価値があるのか、その測定がもたらすデメリットを考える必要あり。

心理的安全性とアジャイル 「人間中心」を貫きパフォーマンスを最大化するデジタル時代のチームマネジメント

ドゥエナ・ブロムストロム / 松本裕

アジャイルは目標の達成度がわからないのも課題。実際、どこまでやればよいのかエンドレスに、陥ることもあります。

測りすぎ――なぜパフォーマンス評価は失敗するのか？

ジェリー・Z・ミュラー / 松本裕

時間なくざっとしか読めてないけど、ほんと同意。なんでもかんでも測りすぎ、測ることが目的になってる。しっかり読みたい…

絶望死のアメリカ――資本主義がめざすべきもの

アン・ケース / アンガス・ディートン / 松本裕

アメリカの中年の非大卒の白人の現状についての概論。非大卒の白人の平均寿命が下がっている要因は"絶望死"だという。結婚やコミュニティ参加など生活の質も低く、アルコール中毒やドラッグ中毒や自殺も顕著。

日本は全体的に貧しくなり格差は広がっていない状況で、、、たとえ貧しくなってもアメリカより幸せな国なのではないかなと感じてしまう。

ただ、他国ごとではないよね。。

絶望死のアメリカ――資本主義がめざすべきもの

アン・ケース / アンガス・ディートン / 松本裕

【感想】
アメリカ人の絶望死が増えている。絶望死とは、「自殺」「薬物の過剰摂取（特にオピオイド鎮痛薬）」「アルコール性肝疾患」の３つによる死を指し、45-54歳の中年白人男女の間で増加傾向にある。本書は、こうした絶望死の増加の原因に焦点を当て、非効率的な「アメリカ資本主義」にメスを入れていく構成となっている。

では「何故絶望死が増えているのか」というと、これが難しい話であり、一概に何が原因と言い切れるわけではない。
そもそも、自殺や薬物中毒などの死因は簡単に区別できない。アルコール依存症による生活苦に耐えられず拳銃で頭を打ちぬけば「自殺」としてカウントされ、腕に注射器の針が刺さったまま絶命していれば「事故死」として扱われる。自殺以外の２要因は死ぬまでに時間がかかり、生活習慣とも複雑に絡み合っているため、それが薬物による中毒死なのか生活習慣病による心疾患なのか判断がつかないことも多々ある。
また、本書では学位取得者とそうでない者の間で絶望死の割合が大きく違うことに注目し、絶望死と学歴の相関関係をほのめかしているが、断言はしていない。学歴が低い→収入が低い→生活苦に陥りやすいという図式は確かに明快だが、経済的要因だけが絶望死を引き起こすファクターではない。実際には家族、コミュニティ、宗教の衰退による孤独者の増加など、社会的要素も密接に絡んでいるため、「これが原因だ」と断定するのは困難だろう。

そこで筆者は、「高齢層の死亡率よりも中年層の死亡率が増えているのが、世界を見渡してみてもアメリカしかない」という異常性にフォーカスを当てた。2008年の大不況による失業はアメリカだけでなく全世界を平等に襲っている。学歴による階層分断と格差の拡大も世界各国で共通の現象である。しかしながら、死亡率の逆転現象が起こっているのはアメリカだけなのだ。
ということは、「アメリカ流の資本主義（の歪み）」が絶望死を生む一因ではないか？

その顕著な例が、アメリカの医療制度である。
アメリカはほかのどの国よりも医療に金をかけているし、世界最高クラスの病院や医師を誇るが、出生時平均余命が3年連続で短くなっている。アメリカの医療システムは、国内総生産の18%を吸収しており、2017年の額は国民一人当たり1万739ドル、防衛費の約4倍で、教育費の約3倍だ。日本の平成30年の国民一人当たり医療費が34万3,200円であることを考えれば、日本の3.5倍のコストが発生している。

他の先進国とどうしてここまで値段に差が出るのかというと、薬や医療の高い価格設定と、医師に払う高額な給料のせいだという。アメリカの医師はOECD加盟国の平均的な医師の給科の倍を稼いでいる（といっても人ロに対する医師の数が少ないので、高い医療コストの中に占める給与の割合は低い）。薬剤はアメリカでは他国よりも約3倍高額である。クレストールはアメリカでは毎月86ドルかかるが、オーストラリアではたったの9ドルであり、MRI検査はアメリカでは1100ドルかかるが、イギリスでは300ドルだ。
また、製薬会社は特許を切らさないために、薬をちょっとずついじって特許を更新している。製薬会社は大規模な慈善組織を立ち上げ、患者の負担金を補助することで自社の薬の値段を吊り上げたままにしているという。患者負担金1ドルにつき会社は2ドルの税控除が受けられるからだ。

このように、アメリカでは医療を市場競争に任せきりであるため、その弊害が表れている。医療産業は2018年には5億6700万ドル以上をロビイングに費やしている。金融業界よりもずっと大きく、労働組合が支出する合計額の10倍以上を費やしている計算だ。
「競争市場」というのは透明性を担保できる効率的な経済原則だと思われがちだが、アメリカの医療産業はその逆で、保護的規制によって自分たちの利益が守られること、自由市場ではあり得ない形で競争を制限することに躍起になっているのだ。

筆者はこの「アメリカ流資本主義」を、富裕層から労働者への再配分ではなく、下から上へと金が逆配分される仕組みだと言っている。不適切な医療制度などによって、年間1万739ドルのうちの４分の１が「無駄に」捨てられており、これが効率的に運営されれば、1兆ドルの所得増加が生まれると論じている。貧困層をより豊かにし絶望死を増加させないためには、富裕層への増税といった限定的なものではなく、制度改革を行って貧困層の可処分所得を増やすことが必要なのである。

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本書は絶望死の原因をひとつに限定せず、貧困や格差、医療制度といった様々な問題から生じる複雑な現象の集合体だと読み解いており、最終章では、その解決のために、税制改革や給付政策、教育改革といった社会制度の改造を提言していた。
といっても、社会構造から生じる問題はやはり根深く、容易に解決できるものではない。そもそも何故そんな簡単に貧困層に薬物が届く環境になっているのかだとか、給与税や消費税が逆進的過ぎて貧乏人がさらに貧乏に陥るアリ地獄になっているだとか、絶望死の解決以前に取り組まなければならない「文化・制度」があちらこちらに現れている。そうなると改革は容易には進まない。ただ、アメリカという国で今後深刻な問題となっていくのがこの「絶望死」であることは間違いない。これに手を付けなければさらなる分断が生まれ、アメリカは世界からますます取り残されていくだろう。
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【まとめ】
１　絶望死の増加
アメリカの非ヒスパニック白人中年の自殺率が急速に増えている。この集団は、過去と比べてすべての死因による死亡率が増えていた。他の先進国では年々死亡率が減少しているにもかかわらずだ。

最も増加率の高い死因は、自殺、薬物の過剰摂取（特にオピオイド鎮痛薬）、アルコール性肝疾患だ。本書はこの3つを「絶望死」と呼ぶ。
45-54歳の白人男女による絶望死は、1990年には10万人中30人だったのが、2017年には10万人中92人にまで増えている。アメリカのすべての州において、45-54歳の白人の自殺死亡率は1999〜2000年から2016〜2017年の間に増加していることが分かっている。

特徴的なのは、大学の学位を持たない人の間で特に絶望死が増加しているということだ。デュルケームはかつて学歴の高い人のほうが自殺する可能性が高いと主張したが、その逆が起こっている。

絶望死はアメリカのどこで生まれているのか。1999年から2017年の間に45-54歳の白人死亡率の変化を州ごとに見ていくと、もっとも大きく増えた州は、教育水準が国の平均よりも低い州だった。


２　学歴の差
学歴の高低によって世界は分断された。
学士号を持っているか持っていないかで、白人の中で死亡率の差が開きつつある。全体として見ると、45-54歳の白人死亡率は1990年代前半から一定を維持してきたが、内訳を見てみると、学士号未満の白人は死亡率が5％増加している一方で、学士号を持つ白人は40%減少している。学歴が低い男性は以前からアルコール、薬物、自殺で死ぬ可能性が高かったが、このエピデミックが進むと差は広がり、2017年には低学歴集団に属する人は絶望死に屈する可能性が3倍も高くなった。


３　黒人の死
黒人は、絶望死の増加を先取りしてきた集団とも言える。20世紀初頭に入ると、黒人はクラック・コカインとHIVの到来が引き起こした死亡率の危機に直面する。技能が低く、長く続いてきた人種差別の被害を受けたのが黒人集団であり、その数十年後には、今度は白人としての特権にずっと守られてきた低学歴白人が被害を受けたのである。
ただ、黒人死亡率は、全体を通して白人死亡率よりも高いということに注意してほしい。その一方で、黒人死亡率は白人死亡率よりも早く減少している。これは、過去のエピデミックが黒人に強く作用し、現在のエピデミックが白人に強く作用しているため、現在基準で見たときの黒人死亡率に鈍化が起こっているからだ。


４　痛み
毎年、ますます多くのアメリカ人が痛みを訴えるようになっている。増加がもっとも大きいのは、大学を出ていない中年世代だ。
加齢は、たとえ健康であっても痛みを伴う。もっとも一般的なのは関節炎だろうが、それだけが原因ではない。アメリカでは中年期の痛みがあまりにも急激に増えたため、高齢者よりも中年のほうが痛みを訴えるというおかしな状況が生まれている。痛みを感じる理由は多く、場合によってははっきりとしないこともある。全米アカデミーズによると、1億人以上のアメリカ人が3ヶ月以上続く慢性的な痛みをわずらっているそうだ。
とはいえ、加齢に痛みはつきものだ。アメリカ以外の19カ国でも、年齢が上がるにつれ痛みを感じるようになっている。アメリカが特徴的なのは、60代が80代よりも痛みを感じやすく、また非大卒のほうが大卒よりも痛みを感じているということだ。
考えられる原因としては肥満の増加やあまり良くない仕事へのやむを得ない転職が考えられるが、いずれにせよ、多くの要因が絡んでいるのは間違いない。


５　自殺・薬物・アルコール
2017年、15万8000人のアメリカ人が絶望死で命を失った。
・自殺
自殺は1990年代後半からアメリカの非ヒスパニック白人間で増え続けており、他の国と比べても高い水準だ。考えうる要因としては、痛み、社会的孤立、うつ、離婚、失業があり、自殺するのは学士号未満が多い。
・アルコール
アメリカにおける飲酒率は、高学歴者のほうが高い。ただし、とりわけ危険である深酒は、低学歴者でのほうが一般的だ。
・オピオイド
薬物死の70%が、オピオイド単独またはほかの薬物との併用によるものだ。

ヘロインはオピオイドの一種である。
オピオイドの効き目の強さは、モルヒネとの比較で測られる。1ミリグラムのへロインは3ミリグラムのモルヒネ（あるいはアヘン）と同等なので、モルヒネミリグラム等価量（MME）は3ということになる。現在の薬物エピデミックにおいてもっとも重要なオピオイドのひとつがオキシコドン（MME1.5）で、これは製薬会社パーデュー・ファーマが製造・販売している。
オピオイドは痛みをやわらげてくれるが、その効果は単なる鎮痛にとどまらず、使用者が快楽を感じ、繰り返したくなる高揚感ももたらせる。

アメリカには慢性的な痛みが存在しているため、医師はあらゆる痛みにオピオイドを処方するようになった。
2016年には、1万7087人が処方箋のオピオイドによって死んでいる。医師が処方したオピオイドは、2017年に発生したすべてのオピオイドによる死のうち、3分の1に及んでいる。オピオイドによる死のかなりの原因はアメリカの医療システムなのだ。
また、過剰摂取死の90%が学位を持たない層である。


６　貧困・所得・大不況
「何が絶望死を引き起こしているのか」と聞いたときに返ってくる答えは、貧困、不平等、金融危機、もしくはそのすべてであることが多い。たしかにどれも重要だが、どれひとつとして、絶望死の主な原因ではない。にもかかわらずその逆の見方があまりにも広まってしまったために、それがどうして間違っているかを説明しなければならない。

貧困率の継続的な減少を確認した年でも、絶望死は中断することなく上がり続けている。失業や不況は2008年にどの国にも平等に打撃を与えたが、ヨーロッパでは絶望死のエピデミックは起きていない。また、死んでいるのが白人ばかりだということもおかしい。

賃金低下は原因のひとつではあるが、物質的優位の減少で絶望を説明することは不可能だと考えている。絶望にとってもっと重要なのは家族、コミュニティ、宗教の衰退である。


７　アメリカ医療
多くの国民を見捨てているのは、アメリカ資本主義、特にアメリカの医療制度である。

アメリカはほかのどの国よりも医療に金をかけているし、世界最高クラスの病院や医師を誇るが、出生時平均余命が3年連続で短くなっている。アメリカの医療システムは、国内総生産の18%を吸収しており、2017年の額は国民一人当たり1万739ドル、防衛費の約4倍で、教育費の約3倍だ。しかも、総支出額の約4分の1が「無駄」に払っている金額だ。それが、医療産業の稼ぎを高騰させ、労働者の賃金を不必要に消費し、貧しい国民に振り分けるための税金を食いつぶしている。

国民が払っているお金は、明らかによそに流れている。
ほかの富裕国とコスト差の大部分は、薬や医療の高い価格設定と高額な給料から来るものだ。アメリカの医師はほかのOECD加盟国の平均的な医師の給科の倍を稼いでいるが、人ロに対する医師の数が少ないので、高い医療コストの中に占める給与の割合は低い。医師の数が低く抑えられているのは、医師団体や連邦議会の強い要請によって医科大学の定員が制限され、外国人の医師がアメリカ国内で開業するのが難しいからだ。

薬剤はアメリカでは約3倍高額である。クレストールはアメリカでは毎月86ドルかかるが、オーストラリアではたったの9ドルだ。MRI検査はアメリカでは1100ドルかかるが、イギリスでは300ドルだ。
製薬会社は特許を切らさないために、薬をちょっとずついじって特許を更新している。また、製薬会社は大規模な慈善組織を立ち上げ、患者の負担金を補助することで自社の薬の値段を釣り上げたままにしている。患者負担金1ドルにつき会社は2ドルの税控除が受けられるからだ。病院が値段を引き上げているのは、コストがかかるからではなく、合併によって競争を減らして、市場支配力を使って値段を吊り上げているのだ。

アメリカで働いている人は、雇用者経由で保険に入っているのに対し、他国の殆どは政府を通じて加入している。
このやり方は明らかに合理的ではない。保険が機能するのは、病人と健康な人間が一緒に加入している場合のみである。医療を市場に任せて雇用者別に加入するとなると、保険契約は彼らのニーズに合うような設定を組み込み、高い給料をもらっている人にますます贅沢医療を提供するインセンティブが生まれる。次第に保険は、健康で保険など必要としていない人にしか手に入れられなくなるだろう。
また、保険料の徴収者が複数人いれば、当然事務的コストが増える。

医療サービス提供者は、ワシントンでのロビイング活動によって自らの経済的影響力を確保している。
医療産業は2018年には5億6700万ドル以上をロビイングに費やし、その半分以上が製薬会社から出ていた。医療産業は支出額が最大であり、金融業界よりもさらに大きく、労働組合が支出する合計額の10倍以上を費やしている。この産業は現役議員や議員候補を支持するのに1億3300万ドルを追加で支払っており、その内訳は7600万ドルが民主党、5700万ドルが共和党に行っている。


８　どうすればいいのか？
・オピオイド
→オピオイド投与の代わりにさまざまな代替療法を検討する
・医療
→国民皆保険の実現と医療費の抑制を目指す。雇用者提供保険を撤廃し、保険が必要のない人間にも必要な人間にも均等に保険を課す。
・税制と給付政策
→寛大なセーフティネットによる貧困層の救済
・賃金政策
→最低賃金の15ドルへの引上げ
・レントシーキング
・教育