三橋貴明のレビュー一覧

いよいよ、韓国経済が崩壊するこれだけの理由(わけ)

世界市場を席巻する韓国輸出産業。GDP比での貿易依存度は９６％であり、日本の２７％の約４倍に及ぶ。韓国の大手輸出企業に対しては税制優遇措置がとられており、法人税は１６％。その分、国民が負担を強いられることとなるが、代表企業のことごとくが外国人株主で占められている。韓国国民の利益に何の関心も持たない外国人は株主の利益の最大化のみを目指す。世界に太刀打ちするため国内の人件費を切り下げることから、国民の所得は縮小するばかり。労働生産性は日本の４分の１となりはてえいる。他方、国内においては、現代自動車などは国内に競争がないことをいいことに海外よりも１００万円も高い値段に設定して売っている。国民を犠牲にして海外での売り上げ数値を伸ばしているだけなのである。輸出企業が世界中で売り上げを伸ばし利益をあげても外国人が全て持っていってしまう。経済成長しても国民が豊かになることはない。加えて日本からの資本財の輸入がなければ成り立たない韓国の製造業。なんと日本からの輸入の９５％が資本財で占められている。このほか、失敗続きの国家プロジェクト。潜在失業率２０％。大学卒業生の半数が就職できない実情。世界一の自殺率。日本の４０倍の強姦事件。GDPの２％を占める売春産業・・・・・。韓国の危うさを示すデータは枚挙に暇がない。すべて著者の三橋氏が公開されたデータの詳細分析により導き出されたものである。

マスコミが絶対に伝えない 「原発ゼロ」の真実（TAC出版）

[のん]

とても分かりやすかった

反原発の方々にも一度読んで欲しいと思いました。単純に流されるだけでなく自分自身でもしっかり勉強して考えなくてはいけないことだと思います。
マスコミ等の情報だけではなくいろんな視点、角度から再度、それでも!!と思えるか否か。

日本人のための日本国が消える！ 移民亡国論

外国人労働者受け入れについては私も不安に思います。
期限付きだから移民じゃないと聞いてますが、
え〜信じられないですよ。言い方が違うだけでしょ？

私が心配なのは治安の悪化。
日本に来たけど思うように働けなかったから
手っ取り早く犯罪で、生活保護で・・・
というケースも増えてくるのではと危ぶんでいます。
社会保障の「ただ乗り」も問題です。
私たちはキツキツの生活して納税しているんだからねっ！
と思います。
どうしてもと言うならば、まずは今日本にいる
外国人の不法入国者、不法滞在者、生活保護の不正受給者、過去に犯罪を犯した人、身元がハッキリしない人などを
何とかしてほしいです。
キッチリ調べ上げてガッツリ厳しく対処をお願いします。

家事や育児を外国人のメイドに任せることには
私も抵抗があります。家の中、大丈夫かな？と
心配しながら仕事をしても効率が良いわけない
と思います。

三橋さんも言っていますが、まだ日本には働けるのに
働いていない人（ニートや失業者）がたくさんいます。
まずそういう人に働いてもらうことが先だと思います。

中国がなくても、日本経済はまったく心配ない！

中国経済について知りたくて読書。

大連にいる意味を考えさせられる1冊。

統計のマジックを上手に活用する中国とそれに踊らされる日本のマスコミ（実は分かっている？）。

現在、反韓、反中をテーマにした記事が売れているらしい。中国在住者としては悲しいことであるが、日本も中国も大きな転換期を迎えているのだと思う。

中国では暴動数や自殺者の統計を止めてしまったのでので発表していない。工場が多い華南（広州や深セン）の工場とバンコク郊外の工場だとストライキの発生率が1万倍違うという記事を見たことがある。

中国で生産する時代は終焉を迎え、消費する時代を迎える。環境や土壌、水質汚染、、円安の影響もあり日本製品は人気を集めている。今後は、食品を中心に買いたい人はどうぞという時代が訪れるのであろう。

最後の長いエピローグは怖い。吉本漫才とあるが、私はリアルドリフと命名しているが、似た着眼点だったので驚く。

中国から出国できない日本人が100人近くいる。これが現実なら本当に恐ろしい…。

麻薬所持容疑で拘束された愛知の市議会議員はどうなったのだろうか。

読書時間:約1時間25分

メディアの大罪 テレビ、新聞はなぜ「TPP戦争」を伝えないのか

ネットやテレビでお馴染みの経済評論家・三橋貴明氏によるメディア、官僚主導政治、政権与党、そして民主主義国家の主権者たる「日本国民」批判の書。
この書が上梓された当時の日本経済のことや、民主党の政権運営について、非常に不可解な報道が多かった印象がありますが(消費増税の既成事実化など)、メディアの情報操作は日本という国に蔓延る構造的な問題から生じていることが、本書を読んで改めて認識できました。財務省をはじめとする中央省庁の官僚と権力の監視役であるメディアの癒着は、かなり以前から存在していたと思われますが、それ以外にも、本書では触れられていない電○によるメディア支配など、我が国を直接的・間接的に支配する存在について国民が無知であることは非常に憂慮すべき状況であると思います。大新聞やテレビが扇動する新自由主義やグローバリズムは、一体「誰に」メリットがあり、「誰に」デメリットなのか、また、小泉政権時に実施された郵政民営化は何だったのかを今一度考える必要があるでしょう。
今現在は安倍首相の経済政策であるアベノミクスにより少しずつ景気は上向いてきていますが、依然デフレを完全に脱したとは言えません。そこに社会保障費を賄うための消費増税(本当に社会保障のために使われるのか？)やTPPによる自由貿易の推進が行われたら、GDPは落ち込み、再び暗黒の時代へと逆行していくことになるでしょう。私にはそれらの流れが「何者かによる日本衰退化戦略」に思えてならないのです…。

経済の自虐主義を排す 日本の成長を妨げたい人たち(小学館101新書)

三橋貴明氏が第二次安倍政権発足直後に著したアベノミクスを理解するために前提となる事柄を解説したもの。
本書で批判の的となっている白川前日銀総裁もすでにその職を辞しており、また、民主党政権から自民党政権に復帰後、これまでのところ円安(といっても、まだ十分に円高ではあるが)、株高をはじめとして経済指標は明らかに好転してきており、アベノミクスと称されたデフレ脱却策が徐々に功を奏し始めていると思われる。
一方で、本書を含め著者が「デフレ脱却前の消費増税は回避」「TPP参加は百害あって一利なし」という意味の主張を続けているが、それは現実的には著者の思いとは逆方向に進んでおり、著者がいうところの「デフレ促進策」が進められている。
これらの主張は著者が他の著書でも述べているとおり、本書内で展開される論も特に目新しいものはない。が、デフレ脱却のために何が必要なのかをよりわかりやすく解説している点は評価に値する。著者が一貫して公表されているデータを元に論理を展開し、胡散臭いが世の中では常識と考えられている考え方をざっくり切っていく様子は痛快ですらある。
アベノミクスのおかげでようやく明るい兆しを見せ始めている日本経済だが、まだまだそれが信用できないという自虐主義に陥っている人にこそ読んでもらい、目から鱗を落としてもらいたい一冊である。

いよいよ、韓国経済が崩壊するこれだけの理由(わけ)

かなりエキセントリックな反韓ムードな書きっぷりだが，それなりに裏付けのデータがそろっているあたりがなかなか感心させられる。
韓国って難しいな。こんな国とビジネスできねーな。
でも，日本はもっとやばいかもｗ

いよいよ、韓国経済が崩壊するこれだけの理由(わけ)

サムスンの国内、海外別のPLは驚きでした。考えてみれば当然なのかもしれませんが、知りませんでした。
国内では独占的シェアであるため、高価格戦略で利益率が極めて高い。海外では、徹底的な低価格戦略で攻めるため、利益率が低い。
総合的に見て、国内で得た莫大な利益を、海外展開にまわしている、という構図。
トヨタ自動車と逆ですね。

韓国人がタブーにする韓国経済の真実

右寄り視点での語り口に感じますが、論理的に経済を論じていて、的を射ていると思います。
韓国のウォン安誘導や、大きな国民負担の上に成り立つ経済構成は、不安が大きく、単純には見習えないと思いました。

「日本経済ダメ論」のウソ

対談形式の本は読みにくかった。慣れてないせいもあるとは思いますが。内容はだいたい理解できたと思います。共通通貨の危うさを改めて知りました。

歴代総理の経済政策力

歴代総理の経済政策力

最近三橋貴明の本をよく読んでいるが、この本もとても興味深く読んだ。
マクロ経済学を理解せずに国のトップになる、なんておかしい気がするが、そのおかしい事が日本ではずっと行われているようだ。

例外的なのは、田中角栄・小渕恵三・麻生太郎・宮澤喜一程度で、その他の人、特に橋本龍太郎や民主党になってからの鳩山・菅は全く
時流と逆の政策をしていて日本の国富を大きく毀損してしまった。そういった事実を論理的に示している。

２０１２年9月時点において、後１年以内に総選挙がある事は間違いないが、今現在の日本の状態をきちんと認識して、短期・中長期のビジョンを明確に
語り、そして実行してくれる人物に一票を入れたいと思う。
かつての小泉郵政選挙、前回の民主の政権交代といったワンフレーズで語れるほど日本の現状は単純でないし、先送りにできるほど楽観視できない状況ではもはやないのだから。

それにしても、2000年以降のストップ＆ゴー路線（少し経済がよくなるとすぐ財政引き締めをしてデフレに戻す）はなぜ起きてしまっているのだろう。
増税・規制緩和による、官僚の利権拡大が目的なのだとしたら、そういった物もあわせて変えていかないと政治家だけではうまく行かない。

メディアの大罪 テレビ、新聞はなぜ「TPP戦争」を伝えないのか

著者は、TPP参加、消費税増税という問題を、現在の日本が抱えるデフレという観点から反対している経済評論家である。メディアの報道姿勢、内容をその点から批判している内容になる。背景には、メディアと財務省の癒着を挙げているが、ではなぜ財務省やIMFは、経済成長では無く、緊縮財政による財政健全化をデフレ期の日本で進めようとするのか？単に財務省を悪者にするのでは無く、そこに無知？あるいは、第3者の思惑など、何か理由がるのだろうか？
いずれにしろ、新聞やテレビ以外にもソースを持つことの重要さを気づかせてくれるという意味で、本書は意義があると思う。内容からすると、まず新聞の広告や書評には載りにくいだろう。フィルタリングが働いてしまうから。
このような本書を広げていけるのは、ソーシャルメディアならではではなかろうか。

メディアの大罪 テレビ、新聞はなぜ「TPP戦争」を伝えないのか

「メディアの大罪」とは、また如何な内容であろうかという印象を持ちますが、メディアの問題点を主に追及しているわけではありません。

　著者は、「TPP反対」、「消費税増税、デフレ状況下では反対」の立場から、昨年から現在に至るまで大問題となった（なっている）この2点に関して、何が問題か？さらには、及び、どうする（ある）べきか等を縷々述べています。

　この２項目の問題点を述べる途上で、主にメディア報道の「印象操作」「世論操作」「ウソ・捏造報道」「利権」等々の問題が嫌が上にも浮き上がってきます。本書で指摘されている報道上のウソ・欺瞞・世論操作・印象操作の類は、インターネット経由で主に情報収集されている方々にとっては過去１年位の間に既に見聞きしたことのある事項が大半だと思います。

　本書を通読することで、「そういえば、そういう欺瞞があったなあ」等と再確認することになるでしょう。

　TPP報道、消費増税問題に関するメディア報道の問題点の指摘にかなり紙幅を費やしていることは確かですが、本書の特徴としてもう一点記述すると、著者の主張する「TPP反対」「デフレ下での消費増税反対」の妥当性を判り易く述べている点です。最終的には読者諸氏が甲乙判断することになるのですが、著者は主張の論拠となる資料・数値を少なからず明示しているので、その資料に当たって各々が合理的に判断し直すことが可能なのです。

　メディア問題の再確認だけではなく、TPPや消費増税の問題を再考したい方にはお勧めできる一冊です。

メディアの大罪 テレビ、新聞はなぜ「TPP戦争」を伝えないのか

なぜ事実が伝えられないのか？
自分にメリットのあることしかやらない。
・自分で検証しないと騙されうr。

［図解］三橋貴明の「日本経済」の真実がよくわかる本

内容的には，国民の教養とほぼ同じ．
ただし，文章が簡潔で図が多くなっており，わかりやすくなっている．
またTPPがらみの内容も追加されている．

メディアの大罪 テレビ、新聞はなぜ「TPP戦争」を伝えないのか

新自由主義という思想に基づく、
構造改革といった事は間違っているし、
インフレ対策を今の日本ではタイミングがおかしい。
そうやって構造改革、増税を賛美するマスコミや評論家に
真っ向から戦いを挑んでいる。
そんな戦いを仕掛ける人達は、おいしい思いをした事がない、
３０代から４０代前半の人ばっかり。
これは何を意味するのだろうか。

中国がなくても、日本経済はまったく心配ない！

中国の経済成長がいかに見かけだけの経済成長かがわかる。中国が見かけだけの経済成長からまっとうな経済成長に転換できるか、共産党首脳部に懸かっている。彼らは自分たちの権威を守りたいからそのためには中国をハードランディングさせるわけにはいかない。ま、難しいだろうけどね。どっちにしろ、中国のどの道に進もうが、日本とアメリカは得する仕組みが自然に出来上がってきている気がする。

おもしろかったけど、一部、真実か間違いか判断しづらいことが書かれたから星４にした。

「日本経済ダメ論」のウソ

話の内容を完全に理解し、100%なるほど、と思うには今の自分の知識では至らなかった。

しかし、そのまま報道されている事、世間で一般的に騒がれている事に最近違和感を覚え始めている。真実を知り、しっかりとした自分の意見を持って生活していくためのよいキッカケ作りにこの本はなった。

「日本経済ダメ論」のウソ

とてもシンプルに日本経済の現状を看破している。

要約すると、
・日本は借金大国と言われているが事実ではない。
・300兆円の借金があることだけを取り上げられているが　
　550兆円の債権を持っているので純資産は250兆円。
　これは世界一の債権国である。
・しかも借金の95％は日本国内からのもので、
　そのほぼすべてが円建てである。
　歴史上、自国通貨の債権で破綻した国はない。
・日本は経常黒字で、国内には借り手のいない資金が
　大量に余っている状態である。
　ギリシアとはまったく状況が違う。
・増税はインフレ時に投資や消費を抑制するために行うもの。
　デフレ時に行うメリットはない。政府が増税したがる理由は
　財務省内で増税は評価されるが増収は評価されないから。


と。なるほど納得することばかりだ。
むしろ減税して円をどんどん刷ってインフレターゲット
やったほうがいいような気がしてきた。

中国がなくても、日本経済はまったく心配ない！

ＧＤＰが日本を抜いた中国。でもその中身は？

「保八」に何の意味もない？

中国が風を引くと、世界が大風邪を引く？

ちゃんと見極めないといけない。

私は中国はいずれ解体されるんじゃないかと思ってますが・・・