伊藤元重のレビュー一覧
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Posted by ブクログ
日経ビジネスアソシエ2月号の特集「今、知るべき教養」で紹介されていた一冊。
平易に経済学の基本が記載されているので、本当に経済学をはじめて学ぶ人にはうってつけの本だと思います。
【サマリー】
1-1 経済学は身近な学問
・1973年の石油ショックと変動為替制による物価上昇(インフレ)
・1990年代のデフレ・スパイラル
・為替レートの(円安、円高)影響。トヨタ・Panasonicなどは1ドルあたり1円の上昇で数十億~100億円に近い利益が吹っ飛ぶ
1-2 経済学の活用
・IMF:
国際通貨システムや各国のマクロ経済の安定を目的として設立された。
経済危機に陥った発展途上国への融資機関の役割も担う
融資条件は、大胆な規制緩和と赤字を出さないような厳しい財政規律
(ワシントン・コンセンサスという)
1-3 経済学の思想の発展
(1)自由貿易か保護主義か
アダム・スミス(『国富論』)
保護主義を前提とする重商主義を批判
イギリスの穀物の輸入に制限をかける政策を巡って対立
自由貿易を重視。
利己的な利益を求めて個々の経済主体が動いたとしても、価格という調整機能によって、社会全体に秩序が生まれる
→夜警国家の思想へ
デビッド・リカード
比較優位の考え方
・限られた資源を得意な産業に集中
・不得意な産業で生み出される財やサービスについて輸入する
フリードリッヒ・リスト(ドイツ)
産業保護論
後発国のドイツとしては、一時的に自国の産業を保護し、産業の力を蓄えることによって競争力をつけることが重要
(2)ケインズ革命とマクロ経済政策論争
ケインズ
1930年代の大恐慌が背景
政府によって積極的な財政政策や金融政策の展開が必要
古典派(小さな政府を支持)への批判書となる
ミルトン・フリードマン
マネタリスト(新古典派)
経済への政府の介入を強く批判
2-1 GDPとマクロ経済
(1)GDPの意義
・成長率を図る
・他国との比較を図る
・一人あたりの生産性を図る
(2)名目GDPと実質GDPの違い
名目は、インフレ・デフレ率は勘案されない
(3)GDPの構成要素
家計部門(消費)
・GDPに占める割合が大きい
・重要指標-消費性向(消費額を所得で割った指標)
・日本の消費性向は低い(貯蓄に向かいがち)
企業部門(投資)
・景気への直接的な影響を与える
・在庫投資(生産の積み増し)設備投資、研究開発投資などがある
・利子率、為替レートに大きな影響を受ける
政府部門
・景気の調整弁となる
海外(輸出-輸入)
(4)需要と供給
需要が着実にあること、供給能力を越えないことがGDPの拡大には必要
・供給サイド
労働、資本、土地などの生産要素がどれだけ利用可能であるかということが大事
技術水準も供給能力に影響を与える
(5)政策
財政政策:公共投資 or 減税 +国債発行
3-1 石油ショックと変動相場制
1973年:
・第一次石油ショック
イスラエル対アラブ諸国の第4次中東戦争
OPECを通じて、世界の石油産出量のコントロールを強める動き
重厚長大産業(鉄鋼、造船、石油化学など)の衰退
軽薄短小型産業(エレ、精密機械、自動車など)の資源利用の比較的少ない産業へシフト
・変動為替相場への移行
固定相場制(ブレトン・ウッズ体制)の崩壊=ニクソンショック
1ドル360円から、円高へ
・狂乱物価(悪性のインフレ)
田中角栄の日本列島改造論
各地に巨額の公共投資 → 不動産価格や諸物価の高等
マネーサプライの急激な増加 → 物価上昇
3-2 レーガノミクスからプラザ合意
1970年代後半:米国はスタグフレーション状態
1980年:レーガンによる小さな政府の政策。積極的な減税と民営化、規制緩和の徹底
財政収支の急速な赤字拡大
↓
急速なドル高、円安 → 日本企業による輸出攻勢
米国の金利上昇 → 世界的な債権の金利上昇
↓
新興国(ラテンアメリカ諸国、韓国、フィリピン)における累積債務問題の表面化
↓
ドル高を是正するための為替介入を各国で協調して実施(プラザ合意)
3-3 日本バブル
90年代中頃 住専金融機関が経営破綻
90年台後半 拓殖銀行、山一證券、日本長期信用銀行などが破綻
4-1 民営化、規制緩和
民営化から市場原理が見えてくる。
例えばJR東日本(国鉄時代の不合理性)や電電公社
↓
市場原理に従えば適切な資源配分が行われる
(市場メカニズム、価格メカニズムが重要)
ただし、独占寡占による歪みや外部効果(外部不経済:温暖化など)、情報の非対称性を勘案する必要がある -
Posted by ブクログ
伊藤元重著「時代の先を読む経済学」PHPビジネス新書(2011)
*経済学の考え方には3つの潮流がある。1つは市場主義あるいは自由主義という考え方ですべてのことは市場にゆだねておくというのがベストであるという考え方。この立場は市場に対してきわめて楽観的であり、政府による介入を嫌い、市場の調整能力に高い評価をおいている。リーマンショック前まではこの考え方が有力であった。しかし最近では安易な市場万能主義には批判もおおい。2つ目はケインズ主義である。市場は不完全なものであるため、政府による介入や公的規制が重要であるという立場である。第二次世界大戦後から30年間近くは先進国でこの考え方が有力であった。リーマンショック以降もケインズ主義の復活かと思えるほど多くの先進国でこの考え方が行われていた。ケインズ主義には市場に懐疑的な面があるが、政府の適切な介入やコントロールがあればそれなりに経済を正しい報告に導く事ができるという楽観的な面ももっている。3つ目の考え方であるオーストリア学派と呼ばれる人たちの考えである。その代表的な論者の一人がシュンペーターである。その典型的な考えは創造的破壊と呼ばれるモノである。経済が変化するとき、あるいは社会が変化するとき古い産業や企業はトウタされ、それに変わることで新しい産業や企業が出てくるというものである。この考え方はある意味では社会の変化に対して厳しい見方である。ただ、今の日本はある程度このかんがえかたを受け入れざるを得ないのではないかと思う。
*日本の産業は「自分たちより所得の低い国」への輸出をあまり得意としてこなかった。だから今後は今までの成功体験は通用しない。低コスト製品を生み出す新しい技術は、これまでの製品やサービスの常識からは未熟なようにうつるが、一般顧客の視点から見れば、それで十分という事が少なくない。(タタの低価格自動車、5万円パソコンなど)
*経済は3つの目で見る必要がある。1つがマクロで見通す力「鳥の目」、2つ目はミクロを見る力「虫の目」、もっとも重要なのが「魚の目」であり、潮の流れの変化を見る目という事であり、変化を感じ取れるかという事である。
*日本市場の大きな問題点は、ほどほどに大きな市場であるという事である。だからリスクを冒して積極的に海外展開をしなくても国内市場の中での矮小な競争の中でなんとか生きてこられた。しかし、その間に外の世界の市場はどんどんと変化し、特に新興国市場をどう開拓するのかが大きな課題となっている。
*流通、マーケティングの今後を読むヒントとして、旧来のマスマーケティングでは問屋やメーカーの力が大変強かったのに対して、最近のサプライチェーンでは小売業が主軸になるチャネル形成が行われている。チャネルリーダーが上流から下流のほうにシフトしつつある。
*下流での差別化より上流での差別化を目指す方が良い。もちろん小売店の場合には、立地や店舗そのものの魅力などという道は残されている。しかし、差別化には限界がある。小売店からみた上流での違いを出せればそれが差別化戦略となる。効率的なサプライチェーンを実施し、他社にはないストアブランドの商品を増やして行く事がそれにあたる。
*日本には個人金融資産が1500兆円あるといわれている。その70%近くを保有しているのは60歳以上の人たちである。この資産の一部を商品の形で吐き出す事が出来れば日本の内需拡大に貢献するはずである。政府は景気刺激政策としてこの眠った資産を掘り起こす事を考えなくてはいけない。
*日本の生産年齢人口は今後25年で25%縮小すると言われている。それに併せて一般消費財などの需要も同じようなペースで縮小して行く事が予想できる。
*一般的に金融緩和(金利下げる)は円安、金融引き締め(金利あげる)は円高と理解している。しかし今の日本は全く逆の状況である。
※林周二著「流通革命」
※モッテルリーニ著「経済は感情で動く」 -
Posted by ブクログ
伊藤元重著「日本と世界の流れを読む経済学」PHPビジネス新書(2012)
*第一に強い関心をもっているのは日本がいつデフレ経済から脱却するのかという事である。アナリストによれば当分国債の金利上昇は起きないだろうとの見方が強い。理由として当分デフレが続くためだ。それならば、家計や企業から貯蓄資金が金融市場にながれこんでくるだろうし、それで国債も消化できる。また金利も低金利のままである。景気も回復しないので物価も下がり続けるという理論である。ただ本当にそうなのか?せかいてきな資源価格高騰も気になる。何よりも震災と電力危機が日本経済に環境を大きく買え、復興需要と電力不足による供給制約が需要に大きな影響を及ぼしたときいつまで価格下落が続くのだろうか?
*第二に少子化高齢化にどのように対応するのか?2025年にはその段階の世代が75歳を超える。医療費が増えてこの辺りから医療費の問題が深刻化されるだろう。この将来を見据えれば、消費税をあげる、年金の支給開始年齢をあげる、そして医療制度の抜本的な改革を行う。
*第三にアジア経済の成長をどの程度取り込むのか?アジアの成長と日本の人口縮小という事であれば、日本の社会を外に開いて行く事が必要なのは誰にでも分かる。TPPに参加すべきか否かという大きな論点は結果的にも、それを考えるきっかけづくりという点においても良い機会を持てた。
*ナシームニコラス「ブラックスワン」。欧州の人は黒鳥を見た事がなかったので白鳥は白いという事が常識であった。しかし、オーストラリアで一羽の黒鳥に遭遇した事でそれまで続いていた常識は覆された。911やアジア通貨危機、リーマンショックや関東大震災。早急な復興のためには政策なゆがみも是正して行かなければならない。
*復興財源を確保するためには復興税の導入も大切だが、国民すべてを巻き込んだ復興運動を立ち上げ、その贅沢な資金を復興に用いるという方法もある。具体的には消費税や燃料税を引き上げ、将来的には一般財源となるようにする。電力税も考慮できる。
*震災後、日本経済はどのように進むのだろうか?この20年近く日本はデフレギャップの中で過ごしている。デフレギャップとは、潜在的供給が需要を超過している状態である。これがあるから物価下落というデフレが起きる。中央銀行が貨幣を増発すればデフレは解消するという見方をする人もいるが需要が構造的に不足している中では難しいかもしれない。震災によって需要、増えると考えられる。インフラの復興や住宅の建設などはすべて需要の拡大となる。供給側では、電力やインフラ交通網も含め供給不足が心配される。そのように考えると超過供給という日本の現在のデフレ構造は過去のものになりつつあるように見える。ただ、もし超過供給から超過需要の状況に経済が動くのであれば、金利なども高くなって行く可能性がある。これは日本の財政に付加を与えるだろう。金利、物価、為替レートの動きに注意する必要がある。
*為替を読み解く視点として、「素人は為替レートを名目でみるが、プロは実質でみる」。日本はデフレが続き、欧米とは物価の乖離が続いている。だから名目でみれば急速な円高が進んでいるように見えて実質ではそれほどの円高とも言えない。この点が現状の把握で重要である。ただ海外からは突出した円高とは見られていない。デフレが長期間続いた日本においては実質レートは円安傾向となるためである。つまり、1995年にも1ドル=80円を切っていたが、そのときから現在までに日本の物価はあがっていない。しかしアメリカの物価は40%あがっている。この物価さを考慮すれば現在の円ドルの実質レートは、95年にくらべて30%以上の円安ということになる。つまりまだ円高の余地はあり得ると見ることができる。日本は他の欧米諸国にくらべデフレだがある意味安定した状況にはある。一般的にはより強い金融緩和政策をとっている国の通貨は値下がりする傾向がある。欧米の中央銀行が緩和姿勢を強める中で、日本銀行の政策が為替上の関連でも注目される。円高だと輸出産業に大きな打撃が与えられるが、一方で恩恵も被っている。特に、世界的な資源価格の口頭にもかかわらず資源輸入国の日本への影響が軽微におさえられていることは重要だ。今後円安方向に振れる事があれば資源価格の影響が日本を直撃する。それはデフレ下にある日本の経済に影響を及ぼすかもしれない。
*円高の時代にできるのは海外への投資である。円高のお陰で、海外の資産はバーゲンセールの状況である。この5年間で円ドルレートは120円前後から70円台に変化した。ユーロも160円台から100円前後まで動いている。欧州も、米国もその資産は40%近いバーゲンセールという事ができる。
*日本企業が直面する4重苦、1つは厳しすぎる解雇規制による高い労働コスト、2つには高い法人税、3つに日本が主要国とEPA、FTAを締結する事ができない一方、韓国などが積極的に自由貿易協定を締結して行き将来的に日本からの輸出関税などで不利になるという点。4つに円高である。震災によって忘れ去られた感のある法人税率の引き下げ、そしてTPP問題。日本企業成長のためにはそれらに真剣に取り組む事が重要である。
*大型合併による競争力の強化は是か非か。経済学的には、国際競争力強化のメリットと、国内の独占力増大のデメリットどちらが大きいのかは分からない。韓国企業のデータから見る限り国内で高い利益をあげて海外では利益を度外視した売上拡大を行っているという構図がある。つまり、売上で見れば海外比率が高いのに、利益でみると国内割合が圧倒的に大きい。大型合併によって規模の経済性を生かしてグローバル競争を有利に運べば海外から多くの利益を国民経済に還元できる。雇用を維持する上でも国際競争力の強化は重要である。一方で、国内に巨大な企業ができて価格を引き上げるような事があれば国内のユーザーへの負担が大きくなる。
*デフレ的な雰囲気が蔓延する中で、どのような付加価値をつけて商品を値上げできるかが企業には問われている。
*問題なのは自動車や家電などの日本経済を支えてきた産業が海外に出て行く事なのではなく、次の産業が育ってこない事である。
*リチャードセイラー、キャスサンスティーンによる「実践 行動経済学 健康、富、幸福への聡明な選択」(日経BP社)。オランダのスキポール空港で男性の小便用の真ん中にハエの模様をつけておいた。すると便器外にこぼれる小便の量が80%減ったとのこと。この事例は細かなあまり重要でないように見える仕掛けが実は人々の行動に大きな影響を及ぼすという事である。 -
Posted by ブクログ
豊富な実例を通して、経済学を身近なものにしてくれています。
悩むことなく、すいすい読めました。
あー、そういうことだったのか、と何度も腑に落ちました。
インフレ、デフレと失業の関係、
GDPの分解(消費、投資、政府支出、輸出入)、
実質GDPに果たす供給サイドと需要サイドの影響、
乗数効果、
財政金融政策の役割、
経済事象である石油ショック、変動為替の導入からプラザ合意、円高、グローバル化、バブルとその崩壊などの歴史的、社会的な意味、
為替レートと日本農業の競争力、
民営化、規制緩和の意義、
需要曲線と供給曲線の見方、考え方、
計画経済の破綻の原因、
市場の失敗
など分かっているようで分かっていなかったですね。
また、最終章のゲーム理論はいささか唐突な構成ではありますが、裏切りやコミットメントなどは初めて聞いたような気がしますので、得るものはありました。 -
Posted by ブクログ
下巻は上巻に比べると若干、抽象的かな?と思いますが、私のような経済学初学者にとっては得るところ大です。
例えば
・トレード・オフの概念(あちら立てれば、こちら立たず)
・クラウンディング・アウト(政府がよかれとやった財政政策の効果が半減してしまう現象)
・プライマリー・バランスの考え方(財政再建の示唆を与えてくれます)
・貨幣の機能(価値尺度、貯蔵手段、取引媒介)
・貨幣の保有動機(取引、予備的、資産保有)
・年功賃金制と「人質」(20代の方がいい仕事していたりするので、これすごくよく分かる)
・失業対策の多様性(単に景気を良くすればいいわけではない)
・為替リスクに備えるための、先物取引、オプション取引、ポジション概念
・保護貿易が産まれる要因(多数にとっては利益だが、一部の関係者には大変な損失なため、保護貿易を求める声は先鋭的に強い) -
Posted by ブクログ
ネタバレ[ 内容 ]
本書は、経済学のこれだけは知っておきたいエッセンスを、雇用、地球環境問題、出店戦略などの事例を交えてやさしく記述。
上巻では、ミクロ経済学、マクロ経済学、ゲーム理論など経済学の基本を解説する。
経済学の考え方を現実に即して学ぶために、石油ショック、円高など現在の日本経済を方向付けた事件についても解説した。
[ 目次 ]
1 経済学とは何か(経済学は身近な学問 経済学は実際の世界でどのように利用されているのか ほか)
2 経済を大づかみに捉えると―マクロ経済学の基本(GDPを中心にマクロ経済を考える GDPを分解してみよう ほか)
3 日本経済を変えた三つの分岐点―マクロの視点で考える(構造変化の原動力―石油ショックと変動相場制 グローバル化のきっかけ―レーガノミックスからプラザ合意まで ほか)
4 市場の原理を理解する―ミクロ経済学の基本(なぜ民営化、規制緩和をするのか? 市場メカニズムを科学する ほか)
5 ゲーム理論の考え方(重要性を増すゲーム理論 エッセンスは二つ ほか)
[ POP ]
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☆☆☆☆☆☆☆ 文章
☆☆☆☆☆☆☆ ストーリー
☆☆☆☆☆☆☆ メッセージ性
☆☆☆☆☆☆☆ 冒険性
☆☆☆☆☆☆☆ 読後の個人的な満足度
共感度(空振り三振・一部・参った!)
読書の速度(時間がかかった・普通・一気に読んだ)
[ 関連図書 ]
[ 参考となる書評 ] -
Posted by ブクログ
ネタバレ[ 内容 ]
IT技術の導入、外資系企業の参入、顧客ニーズの多様化、大手小売店の破綻…大再編が進む流通業界。
成功し続ける企業は何が違うのか。
森ビル、イトーヨーカ堂、イオン、しまむら、伊勢丹、丸井、ヤオコー、吉野家、赤福、菱食―本書では、デベロッパー、百貨店から伝統産業、問屋まで、日本の流通業を盛り上げる10の企業の経営者を取材。
「効率化の徹底」と「付加価値の形成」を実現する各戦略を鋭く分析する。
流通業の動きをみれば経済の流れがわかる!最先端の現場が示す、日本経済・未来の図式。
[ 目次 ]
第1章 デベロッパー―森ビルの戦略モノを売るからモノが売れない
第2章 GMS(大型総合スーパー)―イトーヨーカ堂の消費心理学
第3章 GMS―イオンが挑戦する「グローバル10」
第4章 専門店チェーン―「しまむら」の物流管理システムは日本一
第5章 百貨店―伊勢丹のブランド価値を高める方法
第6章 GMS・専門店―丸井は若者を飽きさせない
第7章 食品スーパー―地域の食卓をまかなうヤオコー
第8章 外食産業―吉野家のワンブランド展開
第9章 伝統産業―地方の大企業、赤福
第10章 問屋―情報機能で“新しい問屋”となった菱食
終章 流通最先端を読む
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[ 関連図書 ]
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Posted by ブクログ
先週読んだ本の続き。読み終えたのは5日ほど前で、既に別の本を読み始めているので、一応1週間に1冊以上の目標はまだ達成できていることを併せてご報告。
下巻では「公共部門の経済学」「金融システム」「人と組織の経済学」「国際経済」について各章で述べられていて、一応上巻とは独立した形になっている。でもまぁ、初学者は素直に上巻から読みましょう。
上下巻ともに高校までの社会の授業で聞いたことのある話から始まって、時折経済学の(おそらくは)基本用語が登場し、それを解説していくスタイル。その際には身近な具体例や過去の出来事を引っ張ってきて読者の理解を手助けしてる。ただ、「本書のような入門書ではこれ以上詳しくは書かないが」的な言葉があちらこちらに登場し、この本に書いてあることはごく基本的なものなんだと強調している…が、反面「もっと知りたい」という読者に思わせるような文章だなぁという印象を受けた。…実際、自分もこの本を読んで「経済学についてもっと知りたい」と思えた。
上巻を読み終えたときにも思ったが、上下巻を読み終えて改めて初学者が初めに手にする本として相応しいと思う。入門書は数多くあれど、この本に初めに出会えて良かった。