有賀裕子のレビュー一覧
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内田和成の解説が簡潔。
「本書の内容を一言で言い表せば、『中途半端はだめである』ということに尽きます。まさに『戦略とは捨てることなり』で、成功したければ、上質か、手軽か、その一方を選びなさいということです。
競争戦略の用語にstuck in the middleというものがあります。直訳すると『中途半端なところで立ち往生する』という意味ですが、差別化にも低コスト化にも不徹底である状態を指しています。
ケビン・メイニーはこれを『不毛地帯』と空間的イメージで説明しました。欲張って上質と手軽を同時に目指そうとすると、この不毛地帯に陥ってしまうというわけです。」
以下、本書より。
「ドイツ生まれ -
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ネタバレ交渉術の本。
少し構成がわかりにくい。
<メモ>
原則
1 交渉の土俵に相手を導く
2 付加価値を想像する
3 予想外の結果を期待する
4 交渉相手の勝利宣言を書く
5 自分の立場を守る
6 リーダーシップを発揮する
・相手に悪くなく自分にとって最高の交渉結果を引き出す戦略
1 交渉相手の要求内容や優先順位を変えさせる
2 相手にとって悪くなく自分にとって最高の提案をする
3 条件付きの提案をする
4 交渉相手に手を貸して、望ましい条件を相手の身内に説得してもらう
5 予測できた危機への備えをする
6 組織の交渉力を高める
・立場ではなく利害に焦点を当てる。出来もしない約束はしない。もし● -
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男性的な行動は現代社会の課題解決に役立たない。
成功へのカギ(女性的リーダー像)
つながり、、人脈を築き保っていく能力
謙虚、、、よく聞いて学び、手柄を分かち合おうとする姿勢
率直、、、包み隠さず誠実に話をしようという意志
忍耐、、、解決策がすぐに見つかるとはかぎらないという認識
共感、、、他者への深い理解につながる気配り
信頼、、、信頼される実績と人柄
寛容、、、全ての人や考えを受け止めるあり方
柔軟性、、、必要に応じて変化、順応する力
弱さ、、、自分は完璧ではなく失敗もあると認める勇気
調和、、、調和の取れた目的意識
米国では16歳人口の免許保有率が、1988年の44%から2008年に -
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「コア・コンピタンス経営」などで世界的に著名な経営学者が、経営の専門家として、未だ企業に変革をもたらすほどの成果に至っていないのではないかとの危機感から、今日のマネジメントが直面する真の課題を、経営者や研究者36名との討論を通じて明らかにするとともに、その解決策を提示した一冊。
著者は、グローバル化やソーシャル化が進展して事業機会が激変するとともに、リーマンショックのような企業の不正が相次ぐ今日、マネジメントが重視すべきは「理念」「イノベーション」「適応力」「情熱」「イデオロギー」の5つであるとして、それぞれの課題ごとにマネジメントが取り組むべき具体策を、ケーススタディも交えながら論じている -
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上質と手軽の2軸のグラフ上のポジショニング
上質=経験+オーラ+個性
手軽=入手しやすさ、使いやすさ、安さ
・テクノロジーの進歩(開発期間中に上質さと手軽の基準が上がる)
・評価は時間とともに変わる。より上質な競争相手、より手軽な競争相手が発生する。
・同じ商品でもどちらを重視するかは顧客層ごとに変わる。(上質と手軽はセグメントごとに考えなくてはならない)(基準は消費者が判断する)
・新しいテクノロジーは不毛地点に産まれる。商品開発で明確な方向性を持つ必要がある。
・この概念は個人にも適用できる。スペシャリストになるか、身近で頼られる人になるか。
・「ドリルを買う人はドリルそのものを求めて -
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ネタバレスタバがそのへんにない頃、スタバは特別な場所(上質)だった。値段が高くても、あのマークを持って都会を歩くのがステイタスだった。けれど、今やスーパーにも入っている。オーラがないのに、高い。(上質でもないし、コンビニ珈琲の価格と比べて手軽でもない)ということで、売り上げが落ちているのは当然、という話。
手軽さと上質さ。
どちらかでトップをとれば、うまくいく。
手軽さ(上質さ)でライバルがいるときは、上質さ(手軽さ)を少しプラスする。
両方を追い求めると、一時のティファニーや、スタバのように(その他失敗して「不毛地帯」に入ってしまった多くのもの)のようになる。
この考えは、個人にも、国家にもあ -
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組織の今後の命運を決定づける、根本的な課題として、理念、イノベーション、適応力、情熱、イデオロギーの五つが提唱されている。最初の3つはこれまでも言われてきていることだろう。情熱もこれまでをなぞっている面もあるが、多様な情熱をいかにして組織の力に昇華させるか、これからのFacebook世代に焦点を当てている。
特筆すべきはイデオロギーだろう。実際の企業を取り上げながら、リーダーシップによってではなく、イデオロギー、つまり組織の哲学や価値観に基づいて事業を行い、株主だけでなく、社会に貢献するというもの。そうした考え方を持っている経営層はまだ少ないのだろうが、10年後には当たり前になっているのだろう