宮田律の作品一覧
「宮田律」の「アメリカ・イラン開戦前夜」「アメリカのイスラーム観」ほか、ユーザーレビューをお届けします！
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作品一覧
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4.0イランによる核開発は国際社会の大きな問題となっている。アメリカや国連安保理は経済制裁を科し、イランは深刻な影響を被りつつある。外国からの資本がはいってこないうえに、漁夫の利を得た中国からのマネーがインフレを起こして国民生活を圧迫。石油はでるものの精製施設が整っていないため、ガソリンやジェット燃料の輸入がなくなれば、交通インフラは麻痺することになる。それでも強硬な態度を続けるのはなぜなのか？ イスラム革命以来、イランが掲げる反米・反イスラエルのイデオロギー。体制を支える革命防衛隊と、台頭する改革派。アメリカ政治を動かすユダヤ系ロビーとネオコン。いつ戦争が起きてもおかしくないほどに対立を深めるアメリカ・イラン両国の動きを、第一人者が分析する。日本がイラン政策でアメリカと共同歩調をとれば、エネルギー安全保障上重要な中東諸国で築いた信頼を失う。そのとき、いかなる外交政策をとるべきか。 -
3.71巻990円 (税込)イスラーム世界の根強い反米感情の原因となる、アメリカのイスラームへの認識を説くとともに、イスラーム文化との交流を紹介する。 -
3.5カリフ(預言者ムハンマドの正統な後継者)宣言、奴隷制の復活、通貨の発行……国家を超えた理想のイスラム共同体の実現をめざし、イスラム教スンニ派の過激派組織「イスラム国」が、急速に勢力を拡大している。インターネットを駆使した戦闘員の募集に対し、世界中から続々と志願兵が集まってきており、近い将来、「イスラム国」が国家として承認される懼れすらある(すでに2014年6月に樹立を宣言。“首都”はシリアのラッカ)。対するアメリカは、マイノリティを抑圧し、恐怖で人々を支配する「イスラム国」を空爆するも、いっこうに成果は挙がらず、その“根絶”のための作戦にはまるで出口が見えない。本書では、イスラム研究の第一人者が、「イスラム国」の正体を解き明かすべく、彼らが台頭した背景や最前線の活動を紹介するとともに、オバマ政権の中東政策“失敗”の要因を明らかにし、いよいよ混迷を深める中東情勢を平易にかつ鋭く分析する。 -
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4.0トランプ大統領は就任式で「イスラム過激主義を根絶する」と高らかに宣言した。ドイツのいくつかの地域では若いムスリムの失業率は30%に上ると推測されており、フランスではムスリム女性の服装が厳しく規制されている。中国・インドでもムスリムは迫害や差別を受けている。そんな情勢の中、日本がイスラムにとっての希望の国となっている。イスラムの人々は日本のソフトパワーや科学技術を賞賛し、日本もシリア難民を受け入れ始めている。歴史をひもとけば、日本とイランは石油取引が始まる前から貿易が盛んだった。戦前の日本は「日本主導の下にアジアを統合して、欧米の世界支配に対抗する」という「大アジア主義」に則り、ロシアやオスマン帝国、東南アジア、中国のムスリムと連携しようとした。本書ではこのような日本とイスラムの関係史を辿り、日本の役割を考える。 -
3.31巻693円 (税込)イランはアメリカの「次の標的」か――。アフマディネジャド大統領の急進的イデオロギー、核エネルギー開発は世界に何をもたらすのか。緊迫する中東情勢の未来を読む。 -
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4.31巻990円 (税込)2023年10月からのイスラエルとハマスの対立は、イスラエル極右勢力の非人道的な行為が発端となる。真実を知るための緊急出版！ -
5.01巻792円 (税込)イランに軍事的脅威があると、米国が空母打撃群をペルシャ湾に派遣し緊張感が高まっている。米国、サウジアラビアの「黒い同盟」、その実態を歴史的背景を含め、読み解く。 -
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-なぜ古代にはキリスト教徒が、中世にはムスリムが増えたのか。そして、キリスト教とイスラムの何が人々を惹きつけたのか。当初、ローマ帝国で迫害されたキリスト教はその後、国教化で信徒が急増。一方、イスラムもウマイヤ朝時代には世界の3人に1人がムスリムとなった。この2つの宗教が拡大した要因は、「女性」や「平等」にあるという。現在、ムスリムの増加率は70％で今世紀末にはイスラムが世界最大の宗教となる。その時、世界の価値観はどう変わっていくのか？ 本書では、世界の宗教人口の推移やその背景となった要因を明らかにするとともに、今後世界でムスリム人口がいかに増えていくかを予想する。ヒトラーのナチス政権、また欧米やイスラエルの極右が考えるような一国家は一民族によって成り立つという「国民国家（ネーション・ステート）」の考えから国内の「異分子」を完全に排除することなどは現代世界では不可能であり、異なる文化をもった人々を円滑に取り込まなくてはならないことを、人口統計などを紹介することによって明らかにする。また、人口の動態変化にともなう宗教の相互作用がどのような学芸、文化を創り出したのか、あるいは政治的な衝突や対立を招いたのかを探り、さらに宗教人口の変化が今後どのように世界、あるいは日本に影響を及ぼしていくか、また日本の異文化との接触のあり方を考えたいと思う。（本書「はじめに」より） I 初期キリスト教の人口増加 II イスラム人口はなぜ増加したか III 中世・近世のヨーロッパ・キリスト教世界の人口動態 IV イスラム世界を逆転したキリスト教徒の人口増加 V ヨーロッパ・ナショナリズムと宗教 VI 宗教がせめぎ合うアメリカ大陸 VII 増加する世界のムスリム人口 VIII 現代世界の宗教人口の検討 -
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3.0※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本も"派兵"したイラク、タリバン後も混乱が続くアフガン、イスラエルとパレスチナ/アラブの終わりなき紛争…。中東の混迷は深く複雑で、きわめて理解しにくい。「水と環境」「復興」「イスラム過激派」「民主化」「分離壁」「核」「民俗・宗派問題」「国際主義」という重要キーワードから、その実相を明快に解きほぐす。中東イスラム世界はどこへ行くのか?混迷の核心をあざやかに読み解く。 -
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-世界中の建設用クレーンの半分が集中しているといわれるほどの好況に沸いたドバイでは、不動産バブルがはじけ、経済は沈滞、労働者の解雇も進められた。「世界一」の規模だった数々の巨大プロジェクトは休止・延期を余儀なくされている。労働者が解雇されたり、外国人が流出したりすることで、購買力も低下している。世界同時不況のなか、経済も悪化しているのは、ほかの湾岸諸国も同じだ。しかし、将来を期待させる材料も多々ある。サウジアラビアでは人口増加による住宅不足が起きている。これは、内需に支えられているだけに、不動産・建設業界にとって魅力的だ。カタールは天然ガスの大輸出国となった。アブダビは、ドバイを反面教師として、安定した経済成長を目指している。ドバイも、すぐに景気が回復することはないものの、地域の中心としての地位は揺るがないものと思われる。現状から、湾岸経済の今後をうらなう。 -
4.11巻1,100円 (税込)｢イスラム女性に教育を受ける権利を｣と主張し、イスラム過激派の銃撃を受けたマララ･ユースフザイさん。彼女は屈することなく訴えを続け、史上最年少でノーベル平和賞を受賞しました。しかし、マララさんと同じパキスタンの少女、ナビラ･レフマンさんの名前を知っていますか? ｢対テロ戦争｣の犠牲となった二人の少女。現代イスラム研究の第一人者が、彼女たちの背景とともに、｢対テロ戦争｣が起きた理由を解説します。 -
4.5中東アラブときいて、何を思い浮かべるだろうか？ 「イスラム教」「砂漠」「紛争」「オイルマネー」……。そんなイメージに加えて、最近では民主化デモが頻発し、世界中の注目を集めている。本書では、そんな中東諸国の経済・歴史・外交などを徹底解説。石油資源の不足という世界的な問題から、魚介類の大規模輸出といった日本との意外な関わりまでを紹介する。民主革命運動の発信地「チュニジア共和国」をはじめ、常時臨戦体制の“中東の火薬庫”「イスラエル国」、故郷を追われた人々による自治組織「パレスチナ暫定自治政府」、ヨーロッパ文明とイスラム世界の境界「トルコ共和国」、突然の政変に揺れるアラブ世界のリーダー「エジプト・アラブ共和国」など、今最も気になる、激動する地域の実態に迫る一冊。 -
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-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「イスラム国」という現象は現代の国際社会の矛盾が凝縮する形で現れているが、本書はマンガによって「イスラム国」やイスラムという宗教、またイスラム世界と欧米の関係を説いたもので、イスラムは難しいと思われている読者の方々のイスラム理解の一助になれば幸いである。――宮田 律（「まえがき」より）世界中を震撼させ、日本も対岸の火事ではなくなった一連の『イスラム国』によるテロ行為。何故、このような組織があらわれたのかをはじめ「イスラム国」に関して備えておきたい知識をコミック、図解イラストによりわかりやすくまとめた1冊！ -
4.51巻726円 (税込)アフガニスタン、パキスタン、インドを中心とした南アジア地域が抱える不安定の背景には何があるのか――。歴史や周辺諸国の思惑を辿りながら読む、国際情勢の行方。 -
-米国トランプ大統領の独善的な外交政策の変更、安保理決議に基づく国際合意の破棄は、新たな火種を中東イスラム世界にもたらしている。衝撃的な国際ニュースになった、トランプ政権による2015年締結の「イラン核合意からの離脱」および「在イスラエル大使館のテルアビブからエルサレムへの移転」は、2018年秋の米国中間選挙における福音派の支持拡大を狙った思惑が見え隠れする。しかし、アメリカによる中東国家の体制転換は、イスラエルによる入植地拡大による故地を奪われたパレスチナ人の反発と数多くの軍事衝突によってイスラム世界の一般市民に血の犠牲を強いた。さらに、欧米、とくにヨーロッパ諸国にはテロや難民など深刻な混乱をもたらしてきた。中東地図を書き換えるトランプ政権によるイスラム国家のさらなる大変動は、石油価格を上昇させ、株価の下落を招くなど日本経済にも重大な影響を及ぼすことは必至である。 本書では、強硬で、矛盾に満ちたトランプの米国・イスラエル・サウジアラビアの枢軸国とイラン・ロシア・中国・ヨーロッパという対立軸から現在の世界の地戦略（＝地政学＋地形学）の構図を考え、世界の平和や安定構築のためのあるべき方途とその対立軸における日本の役割、および国際社会・世界経済への重大な影響をイスラム研究の第一人者である国際政治学者の宮田律氏が徹底解析する。 ※こちらの作品は過去に他出版社より配信していた内容と同様となります。重複購入にはお気を付けください -
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ユーザーレビュー
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Posted by ブクログ
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宮田律
１９５５年山梨県生まれ。現代イスラム研究センター理事長。８３年慶應義塾大学大学院文学研究科史学専攻修了。米国カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）大学院修士課程（歴史学）修了。専攻はイスラム地域研究、国際政治。『黒い同盟 米国、サウジアラビア、イスラエル』（平凡社新書）、『武器ではなく命の水をおくりたい 中村哲医師の生き方』（平凡社）、『オリエント世界はなぜ崩壊したか』（新潮社）、『ナビラとマララ』（講談社）、『イスラムの人はなぜ日本を尊敬するのか』（新潮新書）、『石油・武器・麻薬』（講談社現代新書）など。
アフガニスタンのイスラムは、パキスタンのイスラム、またイン -
Posted by ブクログ
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宮田律
1955年、山梨県甲府市生まれ。慶應義塾大学大学院文学研究科史学専攻修了。カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)大学院修士課程修了。現在、静岡県立大学国際関係学部国際関係学科准教授。専攻はイスラム政治史および国際政治
1.世界最大の石油産出国 サウジアラビア王国
2.驚異的な発展を遂げた湾岸の小国 アラブ首長国連邦
3.復興の糸口はやはり原油 イラク共和国
4.世界一豊かな中東の小国 カタール国
5.膨大な石油資源が眠る湾岸の小国 クウェート国
6.貧困にあえぐ、かつてのシバ王国 イエメン共和国
7.海路の要衝に位置する親日派の王制国家 オマ -
