2011年、日本経済は「1ドル50円時代」に突入する！　現在の円高は急速なドル安が原因だが、世界経済の実態を分析すると、さらなるドル暴落が予想される。　こうした「超円高・超ドル安」経済」を軸としたグローバル経済の現状を詳細に解説し、円高によるデフレ化、産業の空洞化、地方経済の停滞などを改善する施策など、“超円高社会”を生き抜く方法を、今もっとも注目されるエコノミストが説く。

このままいけば東京オリンピックが開催される2020年には為替レートは1ドル=65円まで円高が進んでいる。これは政治的駆け引きのみならず、データでみても、これからドル安が進む可能性は非常に高い。長期的なドル指数の推移は、7年ごとに大きなトレンド転換が見られる。前回、ドル指数が大底を打ったのが2008年。そこからドル指数は上昇トレンドに移った。その7年目が2015年。ドル指数でみると、すでにドル安トレンドに転換している可能性が高い。果たして、東京オリンピックに向けて1ドル=65円時代が到来するなか、これから4年後の日本経済、投資相場はどう動くのか。本書では幅広い分野で活躍するエモリキャピタルマネジメントの江守哲氏が、2020年までのマーケット動向、世界経済の見通し、投資戦略について解説する。

週刊エコノミスト臨時増刊２０１５年12月31日号 『エコノミスト』のユニークな臨時増刊号 「地図で丸分かり　２０１６世界経済と新産業」を発売。 掲載されている大きな地図、図解には「へー」と思うような情報が詰まっている。扱っているテーマは、来年の世界の景気、株式、為替、マネーの動きや世界経済の関心の的であるチャイナリスク、米国のシェール革命、世界の原発、自然エネルギーなど目が離せない経済の動きや人工知能、自動運転、iＰＳ細胞、水素・電池、宇宙産業といった今後成長が期待される新産業、そして、世界を震撼させている中東ＩＳや南シナ海の米中対立など国際政治のテーマまで45項目。一流の専門家たちがわか AD [広告]劉邦 週刊エコノミスト臨時増刊目次：１２月３１日号 定期購読・デジタルサービスのご案内 2016地図で丸分かり　世界経済と新産業 Part1 マネー激流 1 ２０１６年世界のＧＤＰ予測 3.8％拡大し76.3兆ドル規模に ■永濱利廣 Part1 マネー激流 2 グローバルマネー 14年10～12月から大幅な縮小が続く ■井上　淳 Part1 マネー激流 3 世界の株式市場 “中国ショック”再来はないのか ■小林　剛 Part1 マネー激流 4 世界の為替市場 2016年はドル安・円高に転じる ■佐々木融 Part1 マネー激流 5 世界低インフレ 再加速できない世界経済を象徴 ■小林卓典 Part1 マネー激流 6 外国人投資家の動き 日本株の行方を左右するグローバルマネー ■塩村賢史 Part1 マネー激流 7 世界に広がる人民元 円を抜き国際通貨になる人民元 ■田代秀敏 Part1 マネー激流 8 世界の巨大投資家 日本の株式も左右 中東の政府系ファンド ■関　雄太 Part1 マネー激流 9 タックスヘイブン 富裕層から企業に拡大、強まる規制 ■橘　玲 Topic 1 ＴＰＰ　サプライチェーンを変えるメガ協定 ■菅原淳一 Part2 激動の資源・エネルギー＆物流 10 世界の原油・天然ガス 可採年数 原油52.5年、天然ガス54.1年 ■岩間剛一 Part2 激動の資源・エネルギー＆物流 11 日本のエネルギー 変わらぬ中東依存 原油は83％ ■松本知子 Part2 激動の資源・エネルギー＆物流 12 米シェール地図 原油市場を一変させた革命の地 ■野神隆之 Part2 激動の資源・エネルギー＆物流 13 世界の原発 安全コスト増で新規は停滞気味 ■宗　敦司 Part2 激動の資源・エネルギー＆物流 14 再稼働原発30キロ圏 稼働先行、遅れる防災対策 ■中西拓司 Part2 激動の資源・エネルギー＆物流 15 自然エネルギー ここまで増えた日本の自然エネルギー ■自然エネルギー財団 Part2 激動の資源・エネルギー＆物流 16 水産資源 拡大する魚食の半分を養殖が支える ■小松正之 Part2 激動の資源・エネルギー＆物流 17 北極海航路 新航路開拓から充実の段階へ ■加藤二朗 Part2 激動の資源・エネルギー＆物流 18 パナマ運河拡張 米国～アジアの大量輸送を短縮 ■日下部佳子 Part2 激動の資源・エネルギー＆物流 19 整備新幹線 新函館北斗まで３月開業 ■梅原　淳 Topic 2 ２０２０年東京開発　品川と渋谷に大きな空間が生まれる ■土屋信行 Part3 波乱の中国 20 中国デフレ懸念 下落が止まらない工業出荷価格 ■齋藤尚登 Part3 波乱の中国 21 中国の貿易 輸入が工業品から消費財にシフト ■三尾幸吉郎 Part3 波乱の中国 22 世界最大の自動車王国 激変期を迎えた中国自動車市場で勝つには ■李　澤健 Part3 波乱の中国 23 過剰生産 鉄 世界の半分を占める中国の粗鋼生産能力 ■植木美知也 Part3 波乱の中国 24 中国原発地図 原子力強国への道をひた走る中国 ■窪田秀雄 Part3 波乱の中国 25 中国債務地図 減速中国経済、どの地域が要注意か？ ■金森俊樹 Part3 波乱の中国 26 一帯一路構想 動き始めた陸と海のシルクロード ■樋泉克夫 Part3 波乱の中国 27 インドシナへの南進 整備進む中国南部の陸上ルート ■樋泉克夫 Topic 3 日本の火山　まだ起こる噴火 地殻大変動の時代 ■鎌田浩毅 Part4 中東と世界の紛争 28 欧州難民 各国が態度硬化、トルコ滞在を支援 ■渡邊啓貴 Part4 中東と世界の紛争 29 中東の紛争 「諸悪の根源」めぐり米仏・露が対立 ■高岡　豊 Part4 中東と世界の紛争 30 ISの犯行 宗派が同じでも従わなければ背教者 ■黒井文太郎 Part4 中東と世界の紛争 31 アフリカの紛争 「紛争の大陸」が「テロの大陸」へ ■白戸圭一 Part4 中東と世界の紛争 32 ウクライナ紛争 現状固定化狙うロシア ■名越健郎 Part4 中東と世界の紛争 33 南シナ海 米中対立 今後も緊張が続くのは確実 ■飯田将史 Topic 4 世界遺産　16年は長崎の教会と上野の美術館 ■本田陽子 Part5 ＩＴと新産業 34 グーグルグループの全貌 持ち株会社アルファベットの傘下 ■清水憲人 Part5 ＩＴと新産業 35 iPhone アップルの成長は中国市場次第 ■石川　温 Part5 ＩＴと新産業 36 人工知能 日本のＡＩが切り開く90兆円の巨大市場 ■大堀達也／谷口　健 Part5 ＩＴと新産業 37 自動運転 自動車、部品メーカー、ＩＴ企業が参入 ■桃田健史／大堀達也 Part5 ＩＴと新産業 38 ｉＰＳ細胞 再生医療と創薬を変える可能性 ■『エコノミスト』編集部 Part5 ＩＴと新産業 39 水素・電池 水素社会に向けて進むプロジェクト ■谷口　健／花谷美枝 Part5 ＩＴと新産業 40 宇宙産業 この10年、年率９％で成長持続 ■石田真康 Topic 5 電力自由化　16年4月 勝者なき商戦が始まる ■橘川武郎 週刊「エコノミスト」2015年の人気特集号

1ドル=65円時代がやってくる!　「マネーの大きな流れ」がそれを証明する。国内・外資系のさまざまな銀行を渡り歩き、外国為替相場の長期トレンドを読みきる伝説のディーラーとして名を馳せた著者が説く、これからの時代の「投資力」養成講座。加熱するFXブーム、アメリカの凋落によるドル安、コモディティ価格の上昇、インフレが懸念される日本、先が見えない株式市場、チャイナマネー、オイルマネーの分かりにくい動き……。一般投資家にとって、ますます先行き不鮮明になる世界経済のなかで、厳しい相場で凌ぎを削ってきた著者の直感力はますます冴えわたる。マネーの「大きな流れ」と日常の「流れ」をどう読み違えず、自分の稼ぎにつなげることができるか。黙っていては資産が増えないどころか減るかもしれないサバイバル時代に突入するなかで、「投資」はもう生き残りの必須条件です。

西欧の没落は決定的だ。世界の中心はアジアへと回帰する。日本はそこで成熟国らしく生きればいい──。 ヨーロッパは金融と為替は統合したものの、財政危機によって分裂し始め、次第にユーロは減価していく。頼みの綱のアメリカも財政がとても厳しく、不況は新興国にも及んでいる。減速局面にある世界経済の中で、日本経済は相対的に順調であり、ユーロ安・ドル安・円高が続く。 世界経済は、西洋の没落とアジアの台頭（リオリエント）という１００年に一度、あるいは数百年に一度の大きな構造変化の最中にある。その変化の中で、国内経済が成熟段階にある日本企業は、東アジア・南アジアに進出することによって高成長を維持することが可能である。 日本にとって必要なのは、アジアの主要なプレーヤーとしてアジア経済統合の重要な役割を担っていくことであり、「日本は成熟国らしく生きればいい」。「ミスター円」が、経済成長や発展に関する考え方を見直し、成熟社会のあり方を提言する。

2017年から続いてきた「適温経済」に異変が生じつつある。為替から金利や株価、実体経済を見ることで、世界経済の新たな局面が見えてくる。　本書は週刊エコノミスト2018年3月13日号で掲載された特集「為替で読む世界経済」の記事を電子書籍にしたものです。 ・円高クラッシュが来る　米孤立化で進むドル離れ ・インタビュー　寺島実郎　行き場のないカネがゆがんで動く　日本発の世界金融危機が起こるか ・インタビュー　水野和夫　資本主義の暴走がバブルを生む　危うい金融緩和の「アンカー論」 ・バブル崩壊前夜の米国　株高限界で資産効果剥落　消費低迷で景気減速局面へ ・インタビュー　篠原尚之　実体経済に効果乏しい量的緩和　水面下で積み上がる金融リスク ・狭まる日銀包囲網　円高進み「出口」に向かえず　緩和継続で世界バブルの膨張 ・好調・欧州の落とし穴　危ない不動産バブル　続くユーロ高で景気悪化へ ・中国リスク「灰色のサイ」　ＧＤＰの２倍の債務がマグマ　18年の経済成長減速は不可避 ・人民元　元高容認にかじ切った中国　対米通商政策にも好都合 ・新興国　米利上げ加速のリスクシナリオ　粗悪な経済運営のトルコ危うし ・仮想通貨　ビットコイン買い続ける中国　乱高下引き起こす規制強化 ・円高・株高の真相　変化を続ける相関関係 ・インタビュー　池田雄之輔　原油高が招いたドル下落 ・米国で加速する保護主義政策　ドル安圧力を生む“負の連鎖” ・適温相場のリスクオンのドル安　利上げでも引き締まらない環境 ・購買力平価で分析　米景気後退で１ドル＝80円台に　円売りの巻き戻しが始まる ・円高リスク　インバウンド減で地方観光に打撃　日本企業の国内回帰もストップ 【執筆者】 松本惇、大堀達也、唐鎌大輔、菅野雅明、安達誠司、湯浅健司、村田雅志、入村隆秀、矢作大祐、佐々木融、武田紀久子、市川雅浩、竹中正治、宮嵜浩

世界経済、なかでも先進国は成長力を失っている。先進各国の中央銀行は景気浮揚のために積極的な金融緩和を行っているが、最近は効果よりも、株価がバブル気味になるなど副作用の方が懸念され始めている。米国、欧州、日本、さらに中国を加えた４極の今後の中央銀行政策とマーケットの動きを占う。 　本書は週刊エコノミスト２０１５年11月10日号で掲載された特集「緩和中毒」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに ・世界４極の果てしなき緩和　リーマン・ショックの再来も ・米国　利上げを阻む３要因 ・欧州　限界に近づくＥＣＢの金融政策 ・日銀　異次元緩和に出口は見えない ・中国　14年11月以降６度目の利下げ ・株式市場はどう反応するか 　　　緩和マネーは株式に向かわざるをえない 　　　市場予想以上の緩和なら２万１５００円も ・年末の為替はどうなる　米利上げ開始は？ 　　　大統領選見据えドル安誘導 　　　休止したドル高トレンドが復帰 　　　正反対の日米金融政策で円安に 　　　ＥＣＢの明確な緩和意思でユーロ安 　　　ＦＲＢ12月利上げでユーロ一段安

「なぜFXはハイリスク・ハイリターンなのか?」なんとなく「危ない」というイメージを持たれがちな外国為替取引。確かに、円高ドル安ぐらいはわかるけれども、「なぜそうなるのか」「どのように取引されるのか」「そして為替相場で儲けるとはどういうことなのか」はわからない、という人も多いはずである。そんな疑問をスッキリ解決するのが本書。取引のルールから市場介入、相場の読み方までを丁寧に解説する。外国為替取引に参加する人はもちろん、世界の経済をより深く知る上でもためになる一冊である。

米国の長期金利上昇を発端とするグローバルマネーの激流は、どこに向かうのか。未曽有の金融緩和の正常化（出口）の序章を追う。　本書は週刊エコノミスト2018年２月20日号で掲載された特集「緊急・米国発マネー激流」の記事を電子書籍にしたものです。 ・米国の金融正常化の序章　脱「流動性相場」の試練 ・米国株　「買われ過ぎ」からの正常化 ・米国株　上昇一直線から乱高下相場へ転換か ・日本株　値固め期間経て上昇再開か ・日本株　一時戻しても年末へ向け下落か ・ドル・円　ドル安・円高で年末に95円も ・ドル・円　年末１１６円まで円安余地 ・米金利　好況を織り込み、緩やかに上昇 ・米金利　年後半に向けてピークアウトへ ・年間債券発行額２兆ドル突破　中東・アフリカ地域で急増 ・フラジャイル（脆弱）と呼べる状況ではない ・原油　１バレル＝50ドル台後半～70ドル台後半、80ドルも ・クレジット　バブル的資金流入の潮目は年半ば　経常赤字、過大な対外債務国に注意 【執筆者】 馬渕 治好、大川 智宏、香川 睦、重見 吉徳、宇野 大介、上野 剛志、市川 雅浩、丹治 倫敦、長谷川 克之、中島 将行、江守 哲、中空 麻奈

日本はいかに「外圧」と対峙してきたのか。発掘、日米交渉秘史、日米戦後史の真実！自身も交渉官として日米交渉の最前線に立った著者が、大戦後の日米の経済交渉の歴史をひも解きながら、超大国・アメリカの思惑と日本の外交戦略を解説。水面下で繰り広げられる日米両国のせめぎ合い、そこに日米関係の真の姿が見えてくる！第1章　戦後日本の形を決めたアメリカの占領政策とは　第２章　日本独立、変動相場制に至る日米交渉の内幕　第3章　オイルショックへの世界と日本の対応　第4章　戦後初、日米二国間の経済交渉がもたらした自由化への波　第５章　市場介入に舵を切ったアメリカとのプラザ合意、ルーブル合意　第６章　日本の構造改革を要求しはじめたアメリカとのせめぎ合い　第7章　最後まで日本の首相が「ノー」と言った日米包括協議　第8章　円高・ドル安是正へ向けた日米協調介入の舞台裏　第9章　アジア通貨危機における「ＩＭＦ・アメリカ」対「日本」のかけひき　第10章　アジア通貨基金構想をめぐるアメリカとの攻防　第11章　イラク戦争から異次元緩和まで、円ドルレートに対する日米の動き　第12章　独立国・日本の「在日米軍」という矛盾　第13章　アメリカの変質と新しい日米関係をつくるチャンス

円高になるたび企業が大ダメージを受けるという日本経済。だが円高=ドル安という「ドル凋落」トレンドは、もはや誰も止められない。各国中央銀行の為替介入、歴史的な量的緩和の政策をもってしても、アメリカの回復は一時的なものでしかない。アメリカ・リスクを考えれば、日本が決裁・準備通貨をドルだけに絞る選択肢はありえない。ドル一極集中体制への依存は、「絶対に安全だと思い込んだ資産に一点集中して行なう投資とよく似ている」。本書の著者は、複数の通貨を同時に組み入れる「バスケット通貨」制をいまこそ導入すべきだと記す。バスケット通貨を採用すれば、「日本の輸出産業は1ドル=50円といった水準になっても、他通貨の上昇によってそのドル安効果が相殺されて採算が取れる可能性もある。円高で株安というステレオタイプな反応も影を潜め、たとえドルが急落しても株式市場はそれほど反応しなくなるかもしれない」。

トランプ大統領の米国、景気はどうなる？　中国「サプライサイドの構造改革」とは？ 日銀・FRBの金融政策の行方は？　Brexitと欧州経済の政治リスクとは？ 世界経済を覆う「長期停滞」とは？　FinTechは金融イノベーションにつながる？ 2016年11月の米国大統領選挙でトランプ氏が当選したとき、東京市場では、大幅な円高・ドル安が進行し、日経平均株価は1000円を超す下落となった。その後は円安、株高となったとはいえ、「世界経済」がわが国に及ぼす影響の大きさを垣間見た瞬間だった。 このように、私たちの日常生活には、「世界経済」に関するニュースがあふれ、世界経済の動向が、ビジネスだけでなく個人の生活にも大きな影響を及ぼす。しかし、世界の状況はめまぐるしく変わり、複雑な要素が絡み合っていてニュースを見たり新聞を読んだりするだけではすぐには理解できないことが多い。 本書では、気鋭のエコノミストたちが、世界経済を理解するうえで必要な基礎知識をわかりやすく解説する。そして、これらの基礎知識を踏まえて、世界経済の展望を多面的に考察する。この1冊さえ読めば、世界経済に関する基礎知識を習得すると同時に、世界経済の展望が開けてくる。

アメリカはシェールガスを日本に売らない！　中国の「資源成長」はまだ続く！　近年、シェールガスをはじめとする非在来型天然ガスの生産量が急増し、アメリカが再びエネルギー覇権を握る、と言われている。アメリカがエネルギーの純輸出国に転じることで、長らく続いてきたドル安のトレンドも反転し、ドル高に向かうという。さらにシェールガスは頭打ちになった産油国の在来型石油を補い、CO2の排出量も半減させるだろう、と。まさによいことずくめのように思われる「シェール革命」だが、はたして現実の世界はそのように進むのか。本書は資源問題のプロフェッショナルである著者が、二十一世紀における世界の商品市場の新しい動向、ならびに世界経済の命運を握る中国・アメリカという二大国のエネルギー獲得戦略を見ながら、アメリカ発の「シェール革命」が、日本と世界にとって有益か否かを論じるものである。世界経済の動向を読むうえで必見の書である。

中国減速が実体経済と金融の両面から市場を揺さぶっている。利上げ開始が秒読み段階に入った米国の存在が、事態をより複雑化させている。 　人民元切り下げの核心は、実は、元危機につながり、さらに米国債売りを誘発する可能性を秘めることをカバーストーリーで解説。また、米国利上げ時期予想を内外の有力エコノミストにアンケートするなど中国の景気減速と米国の利上げの影響を総点検する一大特集です。 　本書は週刊エコノミスト２０１５年９月22日号で掲載された特集「世界がおびえる中国と利上げ」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに 第１部　中国大減速 ・チャイナ・ショックの核心　人民元危機と米国債の爆売り ・日本株　アップル急落が関連企業に波及 ・地方債務　財政にかっての余裕はなし ・一党独裁の限界　政治改革なき市場経済化のジレンマ ・習近平政権　「新常態」の中国の政局「非常事態」 ・スマホ　上期の販売台数は前年割れ ・鉄鋼　中国発「鉄冷え」の危機 ・韓国　リーマン・ショック超える輸出急減 ・自動車販売市場　成長鈍化で外資大手が急減速 ・激震・新興国 　・脆弱な５カ国　資源国の南ア、ブラジルに打撃 　・東南アジア　アジア通貨危機以来の通貨安 　・金融政策　景気対策と金融自由化を両にらみ ・プロが注目する！中国経済の実像を知るための統計・指標 第２部　米国利上げリスク ・為替リスク　利上げはドル安の引き金に　元安、円高、ユーロ高へ ・低失業率・低インフレ　利上げの条件は満たしていない ・米国利上げリスク　クレジットバブルのチキンレース ・本誌独自アンケート　有力エコノミストの16年末米金利予想 ・コモディティー　ドル高、原油安、中国減速の悪循環

資本主義の世界では、金融恐慌＝バブル崩壊は繰り返し発生している。それは、地球支配階級による「国家乗っ取りの歴史」である。ユーロ危機やドル安など、現在進行している世界大恐慌はすべて、彼らによる「世界政府」樹立が最終目的なのだ。

ドル安の流れが止まらず、ユーロ加盟国の財政危機が続く。世界はこれから始まる通貨大戦争を経て、ドル基軸通貨体制の全面組み換えに発展することになる。大きな流れは二つ。人民元をめぐる米中の闘いとリーマンショック後の金融危機の後遺症だ。そしてその流れに「ドル」の先細りが重なる。本書はドル体制が崩れていくプロセスとその後の新体制を予想し、また日本の新たな「成長戦略」も描いていく。

すさまじい円高・ドル安をまねく国際通貨政治の仕組みとはいかなるものか―世界を駆け巡る朝日新聞の第一線記者がG5・G7など、国際会議の緻密な取材と通貨外交に携わる首脳たちの肉声を通して、その解明に挑む。吉野作造賞を受賞した国際的ノンフィクション。

リーマンショック後の世界同時不況、大規模リコール問題、15年ぶりの急激な円高ドル安と、たび重なる逆風にもかかわらず、トヨタ自動車は二期ぶりに黒字となった（2010年9月中間連結決算）。大幅赤字に陥ったトヨタは、いかにして「失われた時間」を取り戻したのか？　需要を「再創造」したのか？　「ゆるんだ改善」を立て直したのか――「不運の中にあるチャンスを取り出す」「そぎ落とすことで価値を加える」「パーセントより実数を信じる」「あと半年長い目で見直す」など7つのポイント、43の知恵を解説する。

2021年、「21世紀型大恐慌」が起きるのではないか、震源地は「アメリカ国債」と著者は述べます。アメリカの株式市場は、史上最高値の水準にあります。パンデミックが広がっても株価は上昇を続けています。この最大の要因は、新型コロナウイルス対策と称して、アメリカ政府が大幅な金融緩和、未曾有の規模の財政出動を行っているからです。しかし、アメリカ政府はすでに多くの借金を抱えており、2019年10月31日時点で、債務残高は約23兆ドル（約2500兆円）を超えていました。それに、新型コロナウイルス対策のための借入が約3兆ドル上乗せされ、今後もコロナ禍が収まるまで、借入が続くことが予想されます。だとすると、アメリカ政府の借金はどこまで膨らむのか。1つだけ言えることは、世界第1位の経済大国であっても、無限に借金できるわけではないということです。投資家の誰かが、「アメリカは危ない」と判断してアメリカ国債を売り始めたら、売りが売りを呼ぶ展開になり、そうなればもう誰にも止められなくなります。アメリカの国債が暴落すれば、通貨ドルの信用も揺らぎ、ドル安が進みます。それは当然、史上最高値の株価に悪影響を与え、国債、通貨、株式のトリプル大暴落になることは容易に予想できることです。それが目前に迫っているのです。著者は未来学者でも、占い師でもありません。上記の予測は、ゴールドマン・サックス出身の金融のプロとしての、40年以上に亘るビジネス経験と歴史からの学び、現状の事実、数値などのクロスセクショナルな分析によるものです。本文に詳しく記しています。ぜひじっくりお読みください。

アメリカ大統領選挙、米中貿易戦争で 2021年までの世界経済はこう激変する！ 国内外の株式・為替の行方、 これから始まる大波乱相場で 勝つ投資戦略までを完全分析!! 【本書の内容】 ◆弾劾と再選危機で、トランプは為替介入に走る ◆超ドル安から世界各国の市場は大混乱 ◆アメリカの戦略で、人民元は大幅高から一転暴落へ ◆異次元緩和の副作用で高まる日本の地銀リスクとバブル懸念 ◆トランプ再選失敗で、世界経済はこう転換する ◆それでもアメリカの中国攻撃は終わらない ◆いよいよ始まるユーロ分裂が世界を救う ◆米ETFでこの波乱相場を勝ち残れ ほか

2020年、コロナ禍でもっとも早く「株価３万円」予測を打ち出した、注目のファンドマネジャー・大木氏。 コロナ不況にもかかわらず、日本の株価が絶好調なのはなぜか？ ドル安・円高でも株価が崩れないのはどうしてか？ いま、株式投資の常識が変わりつつある。 アメリカ、EU、日本が巨額の財政出動を行い、空前のカネ余りによって、巨額の資金が株式などのリスクマネーに向かっている。 日本は、1980年代末、１万円札をかざしてタクシーに乗っていたあのバブル期の再現さえ予測されている。 株価の上昇はバブル期を超え、さらなる高みえと向かうのか。 「ハードからソフトへ」というトレンドが逆転し、「ソフトからハードへ」と資金が向かいつつあるなかで、ものづくりとサービスに強みを持つ日本企業の価値は、見直されつつある。 数十年ぶりの株価爆騰へ、この流れに乗り遅れるな。

ＧＤＰプラス成長予測の２０１６年の日本経済。さらなる成長のためには、アニマルスピリットによる市場開拓が欠かせない。米利上げ、中国減速、原油安など重要論点を分析しました。 　本書は週刊エコノミスト２０１５年12月22日号で掲載された特集「日本経済総予測２０１６」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに マクロ編 ・16年はＧＤＰプラス成長　アニマルスピリットで市場開拓 ・企業家インタビュー 　　　　志賀俊之・経済同友会副代表幹事／産業革新機構会長 　　　　吉永泰之・富士重工業社長 　　　　崔元根・ダブル・スコープ社長 ・企業家精神と経済成長　アニマルスピリットを取り戻せ ・経済成長　２０２０年へ勝負の年 ・米利上げ　緩いペースで影響最小限 ・金融政策　日銀最後の追加緩和 ・中国減速　構造改革リスクに注意 ・原油安　交易条件改善で景気底上げ ・設備投資　企業の投資意欲増やせ ・法人減税　経済の高収益化に疑問 ・Ｍ＆Ａ　人材育成不足の特効薬 ・社会保障　医療・介護の公的給付見直しが急務 ・為替政策　円高恐怖症を克服する時 ・財政再建　決算主義で歳出抑制徹底 マーケット編 ・株価 　　　２万３０００円を目指す展開も 　　　デフレからインフレへ 　　　改革なければ１万６０００円も 　　銘柄 　　　　自動運転・ロボット・人工知能　第４次産業革命で市場が急拡大 　　　　バイオ・製薬　17年以降の飛躍が相場を支える 　　　　インバウンド　空運や小売りの業績押し上げ 　　　東京五輪・再開発　道路や鉄道、超高層ビルの建設で恩恵 ・為替 　　　16年末には１１０円も視界に 　　　日米利害は円高・ドル安で一致 　　　利上げペース意識し、一時１３０円も ・長期金利 　　　「正常化」進み１・１％へ 　　　歴史的低水準で推移 　　　低金利継続、０・１％割れの可能性も 【執筆者】 中川美帆、大堀達也、荒木宏香、吉川洋、 熊野英生、鈴木敏之、白川浩道、坂本貴志、 鹿野達史、西岡純子、森信茂樹、宮川努、 薮内哲、斎藤満、星野卓也、小林真一郎、 神山直樹、丸山俊、西川裕康、和島英樹 佐藤勝己、溝口陽子、内田稔、唐鎌大輔 永井靖敏、松沢中、六車治美、大崎秀一 週刊エコノミスト編集部

国民を滅ぼす偽りの「成長戦略」にダマされるな!!迫りくる円高ドル安、加速する通貨切り下げ競争、アメリカ利上げ、チャイナ・ショック再燃、消費税再増税・・・・、大きく地殻変動する世界経済を読む。≪驚異の的中率を誇るＴＲＩレポート「注目すべき株式銘柄」収録≫

ニューヨークの「ウォール街」の崩壊に端を発した世界金融危機は、冷戦後の「アメリカの覇権」の崩壊にもつながりかねない状況を見せはじめた。これによって今後十～二十年、アメリカはこれまでのような世界の超大国として立つことはできなくなろう――「一極支配」から「多極化」への流れは本格化している。サブプライム恐慌、ドル安・円高、グルジア紛争、中国の台頭……次は何が起こるのか？　いまや本当に日本人に必要とされているのは、長期的な視点で世界の潮流を読む力なのだ！！　なぜアメリカは間違い続けるのか？　なぜそんなアメリカとでも日本は提携し続けなければならないのか？　なぜ日本は究極の自立をめざすことが大切なのか？　そのためには何が必要なのか？　しかしなぜ、日本はいつまで経ってもそれができないのか？　それを克服するためには一体どうすればよいのか？　世界の最新情報と今後の予想を盛り込み緊急発刊！！