【日本の未来を読み解くシンクタンクが描いた、AIによる近未来の全貌】 AIが社会に深く浸透する2030年代の姿を考察した、すべてのビジネスパーソン必読の啓蒙書 野村総合研究所（NRI）が、2030年代のそう遠くない未来を「AI拡張社会」と称してＡＩが深く社会に根付いた時代の可能性について考察した１冊。 ＡＩによって社会は何が変わり、人や企業はどう動いていくべきなのか。 豊富な調査データと的確な分析に基づいた、経済社会の新たな潮流を提示します。 ◆AIは「何」を拡張する？ ・AIは単に仕事を代替するものではない。人間の能力を拡大し、「知性（知力）」「労働」「経済」を拡張する ◆AIによる「知力」の拡張 ・これからは「+AI」が働き方のキーになる。プログラミングなら「Coder+AI」、医療なら「Dr+AI」に象徴されるように、人間の能力をサポートするようになる ・AIの知力の１つ「会話力」が進化することで、人間はAIを介して動物ともコミュニケーションできるようになるかもしれない ・イタリアのポンペイ遺跡から発掘された炭化した巻物の解読にAIが活用されるなど、肉眼では不可能だった文字の識別が増えていく ◆AIによる「労働力」の拡張 ・AIエージェントの登場により、あらゆる面で業務の創造性が高まり、企業の生産性が向上する ・AIロボット、特にヒューマノイドロボットは、人手不足が深刻な製造業や小売業の現場で活躍する ・単純作業や反復的な業務をＡＩが代替することで、人間がより価値の高い創造的なタスクに集中できるようになる ◆AIによる「経済」の拡張 ・AIの登場は、情報化社会の次の「第4の波」として「創造化社会」をもたらす ・これからは顧客との対話が増えるほどに顧客理解が深まり、提供価値が高まる「深さの経済」の存在感を増す ・非金銭的な価値を組み合わせた新しい経済指標である「GDPプラスアイ」に基づき、AIが社会に与える影響を測る必要がある ◆AIによる「拡張」リスクを考える ・AIはデータ、半導体、電気、水を大量に消費する存在であり、人間の日常生活を圧迫する可能性がある ・質の低い「ジャンクコンテンツ」や虚偽の「フェイクコンテンツ」を想定した、認証制度や倫理的教育の再検討が急務だ ・AIによる失業も見据え、AIと人間の役割分担を再設計するタイミングがきている

日本人がまだ知らないデジタルが生み出す経済価値とは！？ ■Twitter、InstagramなどのSNS→20兆円 ■テレワークによる可処分時間の増加→2.2兆円 ■つながるクルマ→1.2兆円 コロナ禍は社会のデジタル化を急速に進めました。 これは、我々が「デジタル資本主義」と呼ぶ新たな社会システムへのパラダイムシフトが大きく進んだことを意味しています。 「デジタル資本主義」のもとで生き残る企業と消える企業はどう違うのでしょうか？ 本書では、生き残るためのカギとなる「増価メカニズム」を解説！ さらに、この「デジタル資本主義」を人類にとって良いものにするために、どうデザインすればいいのかを日本を代表するシンクタンクが描き出します！

デジタル化が進んだ経済社会はどう変わるのか。ビジネスパーソン必読の啓蒙書 ◆aaS（as a service）化で業種区分が消滅。aaS化を乗り切るビジネスモデルをどう構築？ ◆人々の満足度、幸福度にも注目し、GDPに代わる新しい経済指標を提案 ◆デジタル資本主義の価値創造の源泉は「データ」。その経済的な意味をどうみるか？ ◆いつか、データが駆動する自律的な市場システムが人間を支配する？　そうではなく、デジタル資本主義への道筋を人間主体で描いていくことを提言 前著『デジタル資本主義』に続き、急速な技術革新に対応した企業戦略をアドバイスするとともに、世界的に論争となっている経済の新指標やデータの扱い方という大きな問題をビジネスパーソン向けに読みやすく解説

ヤマト「宅急便の父」が胸に秘めていた思い。 2005年6月に亡くなったヤマト運輸元社長・小倉昌男。 「宅急便」の生みの親であり、ビジネス界不朽のロングセラー『小倉昌男 経営学』の著者として知られる名経営者は、現役引退後、私財46億円を投じて「ヤマト福祉財団」を創設、障害者福祉に晩年を捧げた。しかし、なぜ多額の私財を投じたのか、その理由は何も語られていなかった。取材を進めると、小倉は現役時代から「ある問題」で葛藤を抱え、それが福祉事業に乗り出した背景にあったことがわかってきた――。 著者は丹念な取材で、これまで全く描かれてこなかった伝説の経営者の人物像に迫った。驚きのラストまで、息をつかせない展開。 ※本書は過去に単行本版として配信された『小倉昌男　祈りと経営～ヤマト「宅急便の父」が闘っていたもの～』の文庫版です。

３年に一度の「生活者１万人アンケート」からわかる日本人の価値観 「つながりたいけど、ひとりの時間もほしい」 利便性消費vs.プレミアム消費 デジタル情報志向vs.従来型マス情報志向 ネット通販vs.リアル店舗 つながり志向vs.ひとり志向 団塊からデジタルネイティブまで、世代別の意識と20年の変化が１冊でわかる！ 団塊世代･･･人とのつながりを重視、情報収集はテレビ・ラジオ・新聞が中心 バブル世代･･･ブランド志向が強く、百貨店の利用が復活 団塊ジュニア世代･･･就職氷河期を経験、情報収集はインターネットが中心 さとり世代･･･超安定志向で競争より協調、消費意識も保守的 デジタルネイティブ世代･･･SNSで情報発信、ネットでのつながりを重視 消費者は何を考え、何を求めているのか？ 【主な内容】 日本の消費者は、一見して成熟し、平均像としては将来に対して漠然とした不安を抱いているものの、現状に概ね満足、変化や挑戦を臨まない傾向が強まっている。 そして、一人ひとりがスマートフォンの小さな画面を通して目に見えない人間関係や社会に埋没し、ますます捉えどころがなくなってきている。 しかし、消費者は依然として日々の生活の中で、何かを欲求し、対価を払いながらそれを入手し、満足を得るという消費活動を続けている。 【生活者１万人アンケート調査】 野村総合研究所（NRI）では、1997年より３年おきに、生活者１万人に対して訪問留置式による大規模アンケート調査を実施し、インターネットの利用によらない日本人の縮図を長期時系列で把握。生活価値観、人間関係、就労スタイルなど、日常生活や消費動向全般の幅広い項目のデータを取得しているため、消費者の生活実態がくっきりと見て取れる。

第43回大宅壮一ノンフィクション賞(2012年)受賞作。 ベストセラー『つなみ 被災地のこども80人の作文集』を企画取材したジャーナリストが描く、7つの家族の喪失と再生の物語。平成最大の災害を、子どもたちは「書くこと」でどう乗り越えたのか？「あれから八年間の日々に」を大幅増補。 解説・細谷亮太 「あの震災後、熊本地震や北海道胆振東部地震、北関東や西日本での豪雨災害など未曾有の災害が頻発し、日本中で自然災害で厳しい体験をする人が増えている。被害後をどのように生き、どのように克服していくかは、先人の声に耳を傾けるのがふさわしい。作文を書いてくれた子たちも、取材に応じてくれた家族たちも、おそらくは心のどこかでそんな思いをもっていたことだろうと思う」 （「あとがき」より）。

デジタル革命は資本主義の“常識”を覆す。 その変化はGDPという従来の指標では捉えきれない。 新たに生み出される経済社会は、巨大企業が支配し、ロボットが雇用を奪う「純粋デジタル資本主義」になるのか。 あるいは個人のスキルや未稼働資産が価値を生み出す資本となる、「市民資本主義」か、 多くのモノが無料となり、労働と余暇の区別も消滅した、SFのような「ポスト資本主義」なのか。 大胆なシナリオを描き出す。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 働き方改革実現会議議員に、社会起業の旗手が訊く「改革の本筋をはき違えるな」（水町勇一郎×駒崎弘樹）／全国6000人「希望の残業学」調査報告／40代管理職覆面座談会／「ヤマト改革・労使が語る一年間の通信簿」（森健）／「定年後も輝く『もう一人の自分』の見つけ方」（楠木新）／「男性正社員をひっぱたきたい――42歳フリーターの労働論」（赤木智弘）他。

わたしに合うモノを一つだけ選んで、すすめてほしい――。 変わり続ける消費者の変化を、１万人の時系列調査で２０年追い続けた、その結論とは？ ◎日本人がいま欲しいもの、欲しくないもの ◎キーパーソンとなる消費者プロファイル ◎「考えずに買いたい」人たちがモノを欲しくなる戦略 モノをほしがらない消費者はいま、何に欲望し、お金を使っているのか。日本人の欲望の行き先が明らかになる。

中国の経済社会は、「新常態」という新たな発展段階に入った。 この変化は日本企業にとってどのような意味を持つのか。 中国では地方経済の底上げが進み、インターネットや交通網の整備を背景に地域の情報格差が縮小して、市場の「同質化」が進んでいる。 産業界では消費者ニーズに機敏に応え、海外とのネットワークを活かして研究開発に取り組む創新（イノベーション）企業が続々と生まれている。 日本企業はそれらとどう闘い、また協業していくのか。 現地コンサルタントが市場・企業・消費の変化を徹底分析し、日本企業の新たな戦略軸を提示する。

グーグルとアマゾンに象徴されるWeb2.0の世界は、私たちの実生活に何をもたらすのか?　多様化、個人化、フラット化の果ての一極集中現象を、気鋭のジャーナリストが分析・解説。

「平成の開国」との触れ込みで、当時の菅直人首相が突如としてぶちあげたTPPへの参加検討の表明。当初、大手メディアもこぞって賛成した風潮に危機感を抱き、時には煽情的にメディアに登場した。TPPに真っ向から反対しながら、出自はTPPを推進する経済産業省にある。この向こう見ずな論客の行く末は。

叩かれるのはイヤだから、まじめぶらない。カッコよさげなものは、カッコ悪い。だから「ニコニコ」と、ふざけてみる。正攻法での勝負をハナから放棄し、競争を避けて成長できる方法を模索した結果、「ニコニコ動画」はいまや唯一無二のメディアになった。「ネット党首討論会」が盛り上がっても、あくまでそれは「ごっこ」だという。その自意識のルーツを探る。

１万人の時系列データで、 日本人の「欲望とジレンマ」を見える化する！！！ ◎選ぶのが面倒だから、とりあえず一流ブランド ◎７割の人がモノを買うとき、情報が多すぎて困惑 ◎ネットを使いつつ、リアル店舗に回帰する若者 ◎流行にすぐ飛びつかず、様子見する人が増加 ◎おひとりさま女性は５０代から財布の紐が固くなる 「生活者１万人アンケート調査」で明らかになる消費者の“買いもの遍歴”。 O2O、エシカル消費、情報疲労、シェアほか、消費者攻略の最先端キーワード、そして日本人のあまりにリアルなデータが満載！

長引く世界不況の影響でさらに厳しさを増す就活。ネットで飛び交う情報の何を信じればいいのか。どうすれば勝ち抜けるのか。ＪＲ東海、全日空、三井物産、資生堂、東京海上日動、三菱東京ＵＦＪ銀行、サントリー、明治製菓、武田薬品、日立製作所、ＮＴＴドコモ、バンダイ、フジテレビ、ベネッセ、電通。何万人もの学生をみてきた超人気企業15社の採用責任者が「面接の裏」「本当に欲しい人材」「仕事とは何か」を本気で語った、あなたの就活を成功させる究極のバイブル。