永濱利廣のレビュー一覧
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気になるポイントを明確に回答してくれた本。読めば読むほど、これだけ分かりやすく方向性を示せるなら、その道筋で舵取りができれば良いのだがと感じた。MMTの論点整理は、今までで一番分かりやすく感じた。以下は少し編集したが、メモ書きと抜粋。
ー インフレには良し悪しがあるが、良いデフレは無い。物価が下落しても借金は実質負担増になり、賃金も、あがらない。物価が上がらないと賃金が上がらない。
ー 国内の経済主体は家計、企業、政府の三つ。日本は、家計と企業がお金を貯め過ぎているが、政府はお金が足りない。三つ合わせると国内全体では異常にお金が余っていて、中立金利は大幅マイナスになる。
ー 現在の金融緩 -
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日本経済はバブル崩壊以降、30年間、成長を止めたままだ。それを、筆者は4低、「低所得・低物価・低金利・低成長」と呼び、本書の中でその実態と原因を探っている。
バブル崩壊の後に大量の不良債権が取り残され、各経済主体が借金の返済等の対応に追われるうちに、すっかりとデフレマインドが定着し、そのままデフレから抜け出せない状態、デフレスパイラスの中にいる。企業や家計が金を使わないため、モノやサービスの値段が上げられず、そのために企業や店舗の売り上げが減り、働く人の給料も上がらない、あるいは減ってしまう。そうなると、ますます人は消費をしなくなるという悪循環に落ち込んでいるのだ。それは、「明日は今日よりも良 -
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日本経済が低迷し続け、平均賃金は韓国よりも低くなってしまったという事実に対して、日本人は耳を塞いでいる。
ネットでは日本が素晴らしくて韓国がどうしようもないという人たちが大声をあげているのだが、このままではますます日本は二流国になってしまう。
本書は日本経済の現状分析についてはとてもわかりやすく、類書も多い中で簡潔に原因を明らかにしている。その一方で、どうすればいいのかという点については抽象的でツッコミが足らない。
韓国との比較で言えば、日本の労働慣行があまりにも硬直かしているため、転職が不利、起業が困難、など産業の新陳代謝が進まないことが問題である。この状況を打開するために何ができるの -
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経済指標を自分の生活や人生に活かすには、どうすればいいか?
GDPを知って、果たして何の意味があるんでしょう?
数字を知るだけでは、あまり意味がありません。
ただ、その数字の意味や機能、役割、他の数字との関連性に着目すれば、
その数字は、意味のある数字になり、私たちが、何か経済活動を行う上での、
貴重な判断材料となります。
自戒の念を込めて言うならば、それを、他人からの受け売りで行う場合、何も責任は生まれず、
真に主体的に生きることは、できないのかもしれません。
ただ、ただ、なんとなく、誰かに操られながら、不自由を感じ、
勘で生きるようになってしまうかもしれません。
そうならないためにも、経 -
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リフレ政策とは、緩やかで安定的なインフレ
金融政策、財政政策、成長戦略
インフレ目標2%
バーナンキFRB議長
現金決済は、日本が6割、アメリカ欧州は2割
投資家は理論ではなく、期待で動く
CPI 消費者物価指数
CPIコア 天候など経済とは関係のない要因で価格が変動しやすい生鮮食品を除いた指数
CPIコアコア 輸入品の影響を受けやすい食料とエネルギーを除いた指数
健全な財政状態とは、基礎的財政収支を黒字にするとこ、名目GDP成長率がその国の長期金利を上回ること
名目GDP470兆を530兆まで引き上げたい
日本の高い法人税率38%は、企業の海外流出を誘引し、海外からの流入を妨げる -
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「大きな声では言えませんが【アベノミクス】て本当はよく知りませんでした。」
図解 90分でわかる! 日本で一番やさしい「アベノミクス」超入門
永濱 利廣 (2013/4/5)
2012年12月26日、第二次安倍晋三内閣が発足。
「失われた20年」などと言われるほど長きにわたって低迷を続けてきた日本で、なぜ、安倍内閣が発足する前、実際には何の政策も行っていないうちから円安・株高が進み、日本経済がにわかに活気づいたのか。
その重要なきっかけが、安倍首相の一連の経済政策「アベノミクス」である。
本書では、この「アベノミクス」について、経済の知識がない方にもその本質を理解できるように、かみ砕い -
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この数十年の労働市場における日本の男性の価値は相対的に大きく低下している。男性の雇用が100万人以上減少し、平均賃金が下落し、家族を養うことのできない男性が増加している一方、女性の雇用は増加し、男性の賃金格差が大幅に改善されている。男性の雇用を支えてきた製造業や建設業が不振である一方、女性が多く働く医療・福祉の雇用が増えている。このような労働市場の「女性高・男性安」傾向により、少子高齢化や格差の拡大、家族のあり方や消費市場の変化が起こっている。男性不況発祥の地アメリカでは、自国通貨安を容認しつつ製造業の輸出拡大策により雇用者数が改善に転じている。