国内総生産 日本作品一覧

  • TRILLIONS(トリリオンズ) [物語]インデックス・ファンド革命
    -
    従来の常識を覆し、ウォール街の蔑視に耐えてインデックス・ファンド革命を起こし、投資の世界に創造的破壊を巻き起こした異端者たちの驚くべき実話をフィナンシャル・タイムズ紙の記者が描いたノンフィクション大作。 50年前、世界最高の投資家でさえほとんどは長期的には市場に勝てないという異端の考えで一致した一団が、金融業界の片隅で資産運用版のマンハッタン計画をひっそりとスタートさせた。 奇才の経済学者ユージーン・ファーマ、業界の重鎮ジャック・ボーグル、コンピューターおたくのジョン・マクォーン、第二次世界大戦時の元潜水艦乗組員ネイサン・モストら、多様なバックグランドを持つ一団は、市場と連動する投資商品インデックス・ファンドを開発、想像を超える成功を収めた。パッシブ投資の規模は現在、アメリカの国内総生産を上回る26兆ドル以上となり、市場や金融、資本主義そのものの姿を変える力をもつ。 一方で、投資業界の巨人ブラックロック、バンガード、ステート・ストリートの3社が牛耳るインデックス・ファンドやETFは、その膨れ上がる重みで市場を不安定にし、投資の世界を破壊しているとさえ批判されている。これからインデックス・ファンドは、そして金融の世界はどう変わるのか? 本書は、世界の金融の姿を大きく変えたインデックス・ファンドの秘められた鮮烈な歴史を明らかにする。また、インデックス・ファンド革命を担った人間群像の物語を臨場感あふれる筆致で描き出す。現代の金融を理解したい人々にとって必読といえる魅力的な物語。
  • アジア資本主義 危機から浮上する新しい経済
    -
    コロナ禍に見舞われた世界。だが、アジアが世界経済を牽引するトレンドは変わりはありません。2050年には世界の国内総生産(GDP)の約5割を占めるとようされています。ファンド資本主義の繁栄、共産党キャピタリズム、日本の先を行く様々な改革--。成長への期待で多くの企業と投資家を引きつけるこの地域は、さまざまな価値観が交錯する混沌の場でもあります。欧米の経済常識を飲み込み消化するアジアの多様性から、新しい資本主義のかたちが浮かび上がります。それこそがアジア資本主義です。 本書で考える「アジア資本主義」を構成する要素は次の4つです。 I 受容性(市場原理を受け入れる) II 折衷性(伝統・文化と折り合いをつける) III 競争性(個性を主張する) IV 拡張性(多様性が広がる) 「受容性」「折衷性」「競争性」「拡張性」――これらの要素を総合した「アジア資本主義」とは何かの解を明らかにします。 筆者はアジアの価値観や経済の仕組みが、世界均一の尺度という意味でのグローバルスタンダードになるとは考えていません。20世紀が米国の世紀であったのと同じように21世紀がアジアの世紀になる可能性は大きくないでしょう。ソ連崩壊によって世界で唯一の超大国となった米国の覇権が、簡単に消えていくとも思えません。資本主義のかたちも同じで、アングロサクソン型の市場原理主義も消えることはありません。しかし対抗軸は必ずあらわれる。それが「アジア」なのです。
  • 一億総下流社会
    -
    1巻1,100円 (税込)
    ※本書はリフロー型の電子書籍です。 【本当の自由を手に入れていない日本。戦後日本の復興は幻だったのか?】 はたして「日本の貧困化」はどこまで進んでいるのか──。 その実態を掘り下げていき、背景を探っていくと、底流にはひとつのファクト(事実)が見えてくる。 日本の貧困化をもたらしている主たる要因は、新型コロナウイルスやロシアのウクライナ侵攻だけではない。 ましてやGDP(国内総生産)で日本を抜いた中国でもない。 米国に従属してきた日本のスタンスこそが、「貧しい国ニッポン」を加速させているのだ。 取材するユーチューバーの異名も持つ経済ジャーナリスト・須田慎一郎が、政財界から大手行員、銀座のホステス、山谷の住民までを全方位的に取材。 いまある日本の現実と未来に警笛を鳴らす。 〈本書の主な内容〉 まだ本当の「自由」を手に入れていない日本 「コロナ」に「ウクライナ危機」、そして「インフレ」、「円安」などさまざまな出来事が日本を取り巻いている。 そのなかで、時には目に見える形で立ちはだかり、時には目に見えない力を働かせてくる存在に気づく──。「米国」だ。 だとするなら、少なくとも「米国」の動きを見ておけば、これから世界がどう動くのか、自分たちの生活がどう変わろうとしているのか。それも見えてくるはずだ。 それを見なければ、「一億総下流社会」は現実のものとなるかもしれない。 ■二極化のひずみ~極限まで進んだ日本の貧困格差 ■目の前にある日本の金融問題 ■金融とエネルギー問題は表裏一体 ■世界金融戦争勃発~知られざる金融制裁 ■日本の進むべき道 〈著者プロフィール〉 須田慎一郎(すだ・しんいちろう) 経済ジャーナリスト。1961年、東京生まれ。日本大学経済学部卒。経済紙の記者を経て、フリー・ジャーナリストに。『夕刊フジ』『週刊ポスト』『週刊新潮』などで執筆活動を続けるかたわら、テレビ朝日『ビートたけしのTVタックル』、読売テレビ『そこまで言って委員会NP』、DHCテレビ『真相深入り!虎ノ門ニュース』、文化放送『須田慎一郎のこんなことだった!! 誰にもわかる経済学』、YouTubeチャンネル『別冊!ニューソク通信』他、「取材するユーチューバー」としても多方面で活躍中。政界、官界、財界での豊富な人脈を基に、数々のスクープを連発している。また、平成19年から24年まで、内閣府、多重債務者対策本部有識者会議委員を務めた。主な著書に『下流喰い』(ちくま新書)『投信バブルは崩壊する』(ベスト新書)、『コロナ後の日本経済』(MdN新書)などがある。

    試し読み

    フォロー
  • <決定版>ベトナムのことがマンガで3時間でわかる本
    4.0
    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 成長を続ける「昇り龍」の国、ベトナムの今を学ぼう! 2010年に発行された同名の書籍を、現代に合わせてリニューアル。 当時と比べると、ベトナムのGDP(国内総生産)と一人あたりのGDPはほぼ2倍になりました。 人的交流などによって、日本との関わりもたいへん深まりました。 この本ではベトナムの政治・経済・社会・文化に加え、 ・ベトナムビジネスへの進出方法 ・現地経営のノウハウ などを、完全見開き展開・マンガと文章で解説します。 ベトナムと関わる際の初めての一冊としてもおすすめです。
  • 国家破局カウントダウン 日本を救う三つの処方箋
    4.0
    1巻1,699円 (税込)
    国の借金が膨らんだあげく日本国債の格付けが引き下げられ、国内総生産(GDP)世界第2位の座は中国に奪われた。このまま人口減少・少子高齢化が急ピッチで進み、デフレ脱却が遅れれば、日本経済は沈没してしまう。「余命」はあと5年。小手先の対策では日本を再浮上させることはできない。人口問題に対応し、経済を成長させるしかないのだ。震災復興策も含め、人気エコノミストが日本経済の処方箋を提示する!
  • こんなに借金大国・中国 習近平は自滅へ!
    -
    1巻1,012円 (税込)
    チャイナ・ウォッチャー二人の最新予測! 米中貿易戦争で「中国製造2025」「一帯一路」は破綻! 中国は、GDP(国内総生産)の10倍・9700兆円の負債を抱えて四苦八苦 世界の「情報覇権」を狙うファーウェイ(国策スパイ企業) トランプは本気で中国5Gを排除・撃滅する覚悟だ 習近平も「一族の利益優先」の宗族主義を実践している ヒトラーのユダヤ虐殺に匹敵する習近平のウイグル虐待 追い込まれた中国。日本は中国経済の破綻に備えよ 宮崎正弘 米中貿易戦争は、中国打倒のための総合戦・米中冷戦の段階に移った。「中国製造2025」を破産させるための戦争は「中国共産党が潰えるまで続く」(ルトワック)ことになる! 石 平 中国共産党政権は人民と民主主義の敵であり、文明世界の不倶戴天の敵だ。香港市民や若者たちと共に戦い、北京にある文明の敵との総決戦を敢行していくべきではないのか。
  • 30日で学ぶ経済学手帳
    4.0
    1巻1,485円 (税込)
    教養=必須能力という切り口で読者へお届けする、ビジネスマン向け書籍「30日で学ぶ」手帳シリーズ。 「経済学」では、ミクロとマイクロ双方の視点から経済学を解説。 イラストや図版を用いながら、一見わかりづらい経済学を明快に解説します。 30日で学べて手帳のようにいつでも見返すことができる、ビジネスに活かせる経済学です。 【本書が取り上げるテーマ】 経済学とは何か ミクロ経済学 価格・需要・供給の関係性/需要曲線・供給曲線/需要・供給の弾力性/家計の消費/価格変化と代替効果/生産関数/費用曲線と利潤の最大化/完全競争/市場取引の利益/レント/独占・寡占・複占/カルテル/繰り返しゲームとフォーク定理/コースの定理 マクロ経済学 GDP(国内総生産)/三面等価の原則/物価指数/需要とケインズ経済学/家計の消費行動/企業の投資行動/乗数効果/財政赤字・公債/中央銀行の役割/一般物価水準と雇用/インフレ/成長モデルと成長の収束/比較優位の原則/国際収支・為替レート/円高・円安
  • 3択30問30分でわかる!日本経済超入門
    4.0
    1巻1,320円 (税込)
    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本のGDP(国内総生産)はいくら? 日本の貿易は黒字? 赤字? 国の借金は何兆円?――日本経済を理解するうえで絶対に知っておかなければいけない「基本中の基本」を、お手軽な3択クイズとわかりやすい図解のコメントで、楽しく学べる超入門テキストです。1問あたり1分で即納得! パラパラとページをめくっていくだけで、あっという間に経済知識が頭のメモリーに記憶されていきます。明日の営業・会議・面接の「ツカミ」に使える経済ネタを満載した一冊です。
  • 中学生でもわかる! ピケティ超入門
    -
    巷のピケティ本が難しかった人必読 格差社会をカンタンな日本語で解説 21世紀における経済格差を解き明かしたトマ・ピケティの『21世紀の資本』。 話題にはなったものの、専門性の高さから読了できない、 理解できない人も多かったのではないだろうか。 本書では、同書のエッセンスだけを抜き取り、 会話形式で現代の経済格差についてわかりやすく解説します。 巷の解説書でもわからなかったという人にぜひ手にとってほしい1冊です! 第1章 ゼロから分かる経済史! ~格差はどのように生まれたのか? ●資本主義の“資本”とは何か? ●資本主義以前の社会は…… ●産業革命と資本主義の誕生 ●格差への怒りが爆発──労働運動の時代 ●共産主義──反資本主義の思想が生まれる ●修正資本主義──社会主義がもたらした影響 ●新自由主義──見直された修正資本主義 第2章 格差問題を紐解くための経済知識を確認! ~ピケティを学ぶ前に──経済用語の基本のキ ●需要と供給──市場経済はどう動く? ●市場経済の働きを考える ●国内総生産と経済成長率──GDPに慣れる 第3章 トマ・ピケティ『21世紀の資本』を理解する! ●GDP成長率の停滞──産業革命の名残が去った世界で…… ●世界大戦と欧米の資本──インフレによる資本の減少 ●資本/所得比率のU字曲線とは何か? ●『21世紀の資本』におけるキーワード──《r>g》の不等式 ●実質資本収益率から見る! 《r>g》法則の特異点 ●タックス・ヘイヴンの存在──グローバリズムの弊害 ●国際協調と累進課税が格差是正の鍵に! [著者紹介] 橘 龍介(たちばな りゅうすけ) 1986年9月17日生まれ。東京都三鷹市牟礼出身。 2011年まで大手学習塾で大学受験生を対象に世界史、日本史、政治経済、英語、現代文を指導。 その後、ウェブ記事のライターとして働く傍ら、歴史、政治経済、語学の研究活動を行っている。 共著に『世界帝王事典』(新紀元社)、単著に『なぜ田舎者のナポレオンがフランス皇帝になれたのか!?』 『真田丸の夢』『世界一わかりやすい孫子の兵法』『魔法少女と学ぶ!』シリーズ(Impress QuickBooks)など。
  • 中国経済の属国ニッポン マスコミが言わない隣国の支配戦略
    5.0
    2030年にも、中国はGDP(国内総生産)で米国を抜き、世界一の経済大国になる。2021年、結党100周年を迎えた中国共産党は、歴史的な政策転換を提示。それは、中国を中心にしたブロック経済を構築し、米国や日本抜きでも成長し続けるという内容だ。さらに、テクノロジーや軍事力でも、中国が米国に取って代わる日が近づく。一方で、近年の日本経済は「爆買い」など、中国に大きく依存してきた。隣国の覇権獲得は、日本が今後、中国の土俵の上で外交やビジネスの遂行を強いられることを意味する。このまま日本は中国の属国に成り下がるのか? 数多のデータから、中国の覇権国家化の現状と、我が国にもたらす影響を見通す。
  • どアホノミクスとトラパンノミクス どっちも「アホ」たる30の理由
    -
    1巻1,100円 (税込)
    GDP(国内総生産)を600兆円に増やす。そのために「1億総活躍」、すなわち「1億総動員」が必要だ。しかもその背景に「GDPを増やせれば国防費を増やせる」という安倍首相の本音がある。「強い日本国」の土台となる強くて大きい経済をつくるために「総員、奮励努力せよ」と号令をかける。それが憲法改正を露骨に前面に出す、そのうようなシナリオが「アホノミクス」の正体なのである。まさしく「どアホノミクス」は富国強兵政策であり、憲法改正を実現して目指すは大日本帝国への立ち返りである。その構図にわれわれが引きずり込まれていく。  一方、アメリカでは、「アメリカ・ファースト」を掲げ極端な保護主義を推し進めようとするアメリカのドナルド・トランプ氏が大統領に就任した。「メキシコとの国境の間に壁をつくる」「イスラム教徒の入国を禁止する」など、過激な発言を繰り返すトランプ氏の姿は、トラのパンツを履いた“鬼”に似ており、その経済政策を著者は「トラパンノミクス」と名付けている。  米国中心の「内」目を向ける“トラパンノミクス”と世界「外」に目を向ける“アホノミクス”。大東亜共栄圏の夢をもう一度とばかりに「外」に目を向けるアホノミクスの方が、トラパンノミクスよりも悪質だ。 “どアホノミクス”と“トラパンノミクス”という両極端な2つの経済政策の“アホたるゆえん”とは何か。「ブレない経済学者」浜矩子教授がぶった切る。
  • 日経ビジネス 日本経済入門
    4.0
    日経ビジネス編集部が総力を結集して創り上げた、新しいテキストが誕生しました。ビジネスマンに必要な基本知識を、豊富な図表とともに徹底的に解説した経済入門書です。GDP(国内総生産)ってどうやって計算する? 景気指標はどう判断する? などといった今さら聞けない基本事項に始まり、マクロ・ミクロ経済の知っておきたい基礎理論や企業分析手法などを、専門家への取材なども踏まえて分かりやすくまとめています。 概念や理論の解説も網羅しながら、グローバル経済や少子高齢化社会を展望するうえで知っておきたい基本的な知識ももれなく解説しています。競争の激しいビジネスで勝ち抜くための基本知識とスキルが、これ一冊で総ざらいできること、間違いなしです。 本書の編集には、経済の専門家からも多数協力をいただいています。全体の監修を後藤康雄・三菱総合研究所チーフエコノミストと、安田洋祐・大阪大学経済学研究科准教授が担当しました。また、小黒一正・法政大学経済学部准教授、入山章栄・早稲田大学ビジネススクール准教授、阿部修人・一橋大学経済研究所教授が特別寄稿しています。日々の仕事で忙しいビジネスパーソンの「何?」「なぜ?」に答える教科書です。
  • 日本人の賃金を上げる唯一の方法
    5.0
    賃金や1人当たり国内総生産(GDP)で見て、日本は先進国の最低レベルとなった。この状況に対して、賃金を上げ、成長するためには成長戦略や構造改革をすればよい、という議論が多い。だが、その中身は空っぽである。成長率を高める方法は、実はノーベル経済学賞学者にも分からない。賃金が上がらないのは、企業が利益をため込んで労働者に還元しないからだという人もいるかもしれない。しかし、すべての賃金とすべての利潤を合計したものであるGDPで見ても、日本の1人当たり実質GDPは他の国と比べてやはり伸びていない。では、どうすれば日本人の給料は上がるのか。生産性、為替、財政、あらゆる角度からエコノミストが難問に挑む。 〈目次より〉第1章 日本の賃金はなぜ上がらないのか 第2章 成長戦略は可能か 第3章 人手不足でなければ経済は効率化しない 第4章 財政赤字と経済成長
  • 80分でマスター!ガチ速米国株入門
    3.0
    [ガチ速]シリーズ第3弾が登場!「決算書」、「簿記」に続き、今度は「米国株投資」! 見てマネするだけで、今すぐはじめられる!注目の投信・ETF・高配当銘柄を公認会計士の視点で徹底分析。 初心者でも大丈夫!絵本のように読めて、米国株投資の極意があっという間にわかる! 日本は世界第3位の経済大国なのに、給料は増えず、消費は伸びず、企業の業績は悪化――残念ながら、日本はどんどん貧乏になっています。 一方、米国のGDP(国内総生産)は右肩上がりが続き、米国の家計の金融資産は過去20年で2.7倍に(日本は1.4倍…涙)。 その多くは運用で得た利益による資産押し上げ効果によるものです。 銀行に預けてもお金を増やすことは難しく、となれば投資しかありません。 ではどこに投資するか?そう、「米国株」です! 米国の株式市場には、アマゾンやGoogle、アップル、マイクロソフトなど誰もが知るグローバル企業が多数上場するほか、 日本株よりも配当利回りが魅力的で60年以上増配を続けている銘柄も。 とはいえ、「米国の株式に投資するのはハードルが高そう」と二の足を踏む人が多いかもしれません……。 そこで、「ガチ速シリーズ」として数字が苦手な人でも「見る」だけで「決算書」と「簿記」をマスターできる書籍を世に送り出した著者が、「見る」だけで米国株に投資できる方法を伝授します!
  • ベトナム成長企業60社 2018年版
    -
    ここ30年でベトナムの国内総生産は100倍以上に急上昇。世界貿易機構に正式に加盟し、一層自由貿易を進めている。日本はベトナム最大の援助国で、経済的結びつきも強い。今、ベトナムで注目を集めている成長企業の連絡先等の貴重な情報を一挙公開!
  • 香港 返還20年の相克
    5.0
    英国から中国への返還が実現して20年。東洋の真珠とも呼ばれる世界的なフリーポートは、返還後も中国本土へのゲートウェイとして優位性を誇示してきた。 しかし、経済は中国本土に圧倒され、返還時に約束された「一国二制度」は「一国一制度」へと収斂しつつある。習近平政権は香港の自由を実力で奪い、各方面で対立が表面化。一部の若者からは「独立」の声もあがる。 上海、北京、広州など中国本土が急成長するなか、香港の相対的な地位低下が続いている。中国の国内総生産に占める香港の割合は3パーセントを割った。製造業は、コスト競争力はもとより、研究開発でも本土の後塵を拝す。国際金融センターとしての相対的地位は健在だが、行政の介入がマイナスに作用。傘下の本社登記地をケイマン諸島に移した李嘉誠など、大富豪たちの動静にもこれまでとは違う変化の兆しが見られる。英国流の教育制度は排除され、英語を話せる香港人も減少の一途をたどるなど、香港の優位性を支える基盤にも軋みが見られる。数多くの興味深いエピソード、背後にある文化や制度の変容から、混沌とも雑然とも形容される香港の実像を浮き彫りにする。 香港返還から今日に至る政治、経済、社会の深層に迫り、あらためて返還の意義を考えるとともに、今後の中国に対する視座を与える一冊。
  • 本当は危ないAI・IoT・仮想通貨 最新サイバーリスク2019
    4.0
    AI(人工知能)やIoT(インターネット・オブ・シングズ)を活用すると、2030年の日本のGDP(国内総生産)は従来予測より132兆円高まる――。これは総務省による2017年の予測です。新技術の活用が企業の成否を左右するなか、多くの企業でAIやIoTへの取り組みが始まっています。  その陰でAIをだまして人や自動運転の判断を誤らせるサイバー攻撃や、IoTのセキュリティの甘さを突く大規模攻撃が次第に増えてきているのをご存知でしょうか。次の金融インフラの一翼を担うと期待が集まる仮想通貨にもサイバー攻撃が殺到し、2018年1月には580億円相当の仮想通貨が流出したのは記憶に新しいところです。  我々がビジネスで使わざるを得ない業務メールにも詐欺の手が迫っていて、既に4割の国内大企業がだまされている事態も調査で判明しています。個人情報や機密情報を掠め取ろうとするサイバー攻撃も巧妙さが増すばかりです。  彼を知り己を知れば百戦して殆(あや)うからず――。最新技術の活用なしにデジタル社会を勝ち抜けない今、最新技術が直面するサイバーリスクを知り、それに備える重要さは言うまでもありません。  本ムックはサイバー攻撃者が照準を合わせている「AI」「IoT」「仮想通貨」「ビジネスメール」「個人情報」の5大分野について、最新の攻撃トレンドを掲載し、その対策を分かりやすく解説します。  今やサイバーリスクは経営リスクになりました。現場担当者のみならず、経営者やマネジメント層まで必要な知識が全て学べる1冊です。
  • 本当は怖い 物価大停滞
    -
    日本の7-9月期国内総生産(GDP)は2期連続でマイナス成長の可能性が高まり、物価上昇率も低迷しています。経済減速が著しい中国はおろか、利上げを視野に入れている米国も物価上昇率は伸び悩んでいます。世界的な金融緩和でも上がらない物価は経済の変調を示しているのではないか。問題の本質はどこにあるのか。  本書は、週刊エコノミスト2015年9月1日号で掲載した特集「本当は怖い物価大停滞・ディスインフレ」の記事を電子書籍にしたものです。 目 次: はじめに ・世界で定着する低インフレ 構造問題を抱える日米欧中 ・データで見る世界の低インフレ度 ・Q&Aで学ぶ低インフレの基礎知識 ・インタビュー 世界の低インフレの意味    岩田一政に聞く 実質金利マイナスのおかしさ    吉川洋に聞く デフレと実体経済は別 ・世界経済はどうなる?    資源価格下落は供給過多    通貨安競争でバブルへ ・米国 労働市場の緩みで上がらない賃金 ・世界のエコノミストは何を議論しているのか? ・歴史は何を教えてくれる? ・東大日次物価指数が示す日本の物価 ・CPI改定と日銀の思惑 ・労働力不足と技術革新 パワーアシストスーツで非製造業の生産性向上 ・パワーアシストスーツ体験ルポ 建設現場の労働環境を改善
  • 「名目GDPって何?」という人のための経済指標の教科書
    4.0
    「GDPって何ですか?」こう質問されたとき、あなたはきちんと説明することができるだろうか。なんとか「国内総生産」とは答えられても、「名目GDPと実質GDPの違いを説明できますか?」「今の日本の名目GDPは何兆円くらいで、バブル絶頂の1990年頃と比べてどのくらい増えているでしょう?」「GDP世界1位の米国、2位の中国とはどのくらいの差がついているでしょうか?」「そもそも、なぜGDPがそんなに重要なのでしょう?」などと聞かれると、答えに詰まってしまう人がほとんどではないだろうか。日経新聞や経済ニュースには、GDPのほかにも、消費者物価指数、景気動向指数、鉱工業指数、有効求人倍率、マネタリーベース、貿易収支、米国雇用統計などなど、さまざまな「経済指標」が日々取り上げられている。景気やビジネスの先行きを読む上で有効なものだが、その意味するところをきちんと理解できている人は意外と少ないのでは? そこで、経営コンサルタントとして経済指標を30年以上見続けてきた著者が、最低限これだけはおさえておきたいという指標を厳選し、わかりやすく解説。

    試し読み

    フォロー
  • やさしいマクロ経済学
    4.0
    マクロ経済学を身近に感じられる1冊。ニュースやケースを交えて解説することで理解がさらに深まる。 ●マクロ経済学の基本の基本書 マクロ経済学はミクロ経済学と並んで、経済学の王道中の王道で、公務員試験で必須のほか、学生、一般の人も含めて読者の多い分野。これからの日本経済を考える上で、必要な知識。GDP(国内総生産)、財政政策、金融政策、為替などを、やさしい事例を用いながら解説。 ●なぜ、いまこれを考えるのか。ニュースなども交えて解説。 著者の塩路氏は、2015年に、経済学研究で名誉ある「日本経済学会・石川賞」を受賞するなど、日本経済学研究の第一人者である。本書では従来の本に多い、頭から理論を押しつける解説ではなく、「なぜ税金が必要なのか」「なぜGDPから考えるのか」など、読者に寄り添う形で解説しています。また、章末にはニュースを題材として取り込んでおり、理解が深まります。「国単位で考える」マクロ経済学はどうしても身近に感じられない場合も多いですが、日々のニュースを理解する上で必要な知識が得られるよう、随所に工夫を凝らしています。
  • やさしくしっかり学べる 金融のしくみと金融用語
    5.0
    1巻1,980円 (税込)
    近年、金融リテラシーに関するニーズはますます高まり、金融を取り巻くキーワードも変化が続いています。金融用語などは、インターネットでも情報を得られますが、内容の深度や正確性はばらつきがあり、体系的なリテラシーは身に付けにくいものです。各項目について同等の深度と高い正確性をもって学ぶためには、書籍の有用性は高いといえます。 本書は、金融・経済の初学者でも理解できる平易さと正確性を兼ね備えた金融の入門書です。各章末には練習問題を収録しています。 【目次】 第1章 金融の基本  金融とは/通貨の3つの機能/ほか 第2章 金利と市場  金利とは/金利の変動要因/ほか 第3章 経済と金融  経済成長率の指標/国内総生産(GDP)の需要内訳/ほか 第4章 金融政策と金融規制  日本銀行の目的と3つの機能/日本銀行の金融政策/ほか 第5章 金融機関の種類と役割  金融機関とは/銀行の種類/ほか 第6章 株式・投資信託のしくみ  株式のしくみと種類/株式投資の指標/ほか 第7章 債券・ローンのしくみ  債券とは/債券の価格と利回り/ほか 第8章 外国為替のしくみ  外国為替とは/外国為替レートと円高・円安/ほか 第9章 金融取引の多様化  デリバティブとは/先物取引/ほか 第10章 金融の課題と将来  地銀再編/銀行業務規制緩和/ほか

最近チェックした本