国際 - 幻冬舎作品一覧
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3.4国民の能力に差はないのになぜ給料が7.5倍!? その理由を知れば、日本は現状から抜け出せる! アメリカと日本の国力の差は、縮まるどころか広がる一方だ。いまや一人当たりGDPでは2倍以上の差が開き、専門家の報酬はアメリカのほうが7・5倍高いことも。国民の能力に差はないのに、国の豊かさとなると、なぜ雲泥の差が生じるのか? その理由は「世界各国から優秀な人材を受け入れ、能力を発揮できる機会を与えているかどうかにある」と著者は言う。実際に大手IT企業の創業者には移民や移民2世が多く、2011年以降にアメリカで創設された企業の3分の1は移民によるものである。日本が豊かさを取り戻すためのヒントが満載の一冊。
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4.3移民排斥、孤立主義、日本企業批判、新たなる戦争…… トランプの絶叫は、大国の断末魔の悲鳴である。 今こそ日本はこの災いを転じて福となせ。 名著『大英帝国衰亡史』の著者が予言する これが覇権大国「終わりの始まり」のシナリオだ。 アメリカが自滅するとき、日本はどうすれはいいのだろうか。 名著『大英帝国衰亡史』の著者が予言する、 トランプ・アメリカの「終わりの始まり」とは? もくじ プロローグ――覇権国・アメリカの「終わりの始まり」 【衰亡のシナリオ1】 北朝鮮危機に隠されたトランプ・アメリカの「悪あがき」 【衰亡のシナリオ2】 トランプで加速するアメリカ自滅の「三つの大罪」 【衰亡のシナリオ3】 トランプの孤立主義は建国の理念を裏切る 【衰亡のシナリオ4】 アメリカに潜む階層・差別の矛盾を露呈するトランプ 【衰亡のシナリオ5】 失敗した「アメリカ化」とアメリカ・ファーストの行方 【衰亡のシナリオ6】 “グレイト宣言”はもはやグレイトたり得ないアメリカの窮状 【衰亡のシナリオ7】 「パクス・トランピアーナ」の虚妄 【衰亡のシナリオ8】 中ロの圧力に屈し、英とともに「離脱」に向かう罠 エピローグ――アメリカ衰亡の時代に備え、日本の生きる道を考えておくこと
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3.5インフレになっても、金利を上げられない日銀。 円安、物価上昇はこれからが本番。 ※Xデイ=日本経済が大混乱に陥る日 今、世界では長く続いていたデフレの時代が終わり、インフレ懸念が生じている。インフレが進むと国民の生活が苦しくなるため、各国の中郷銀行は金利を引き上げて、インフレを抑えようとしている。 ところが、世界一の借金大国である日本は、金利を上げると、保有国債の金利も上がって評価損が出てしまうため、金利を上げることができない。そのため日銀の黒田総裁は、3月下旬から10年国債の0.25%での「指し値オペ」を始める始末。 アメリカは徐々に金利を上げていくから、日米の金利差は開く一方で、ドル高円安も止まらなくなる可能性も。 著者は、以前から警告してきたXデイ(日本経済が大混乱の陥る日)が近いと予測。 この先、日本経済はどのように崩壊しているのか? 個人はXデイから自分の財産をどのように守ればいいのか? 今こそ知っておくべき知識・情報が詰まった、日本国民必読の書。
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-【総力特集】なぜ、ドバイにヒト・モノ・カネが集まるのか? 「世界最速で発展する都市」とも呼ばれ、世界中からヒト・モノ・カネが集まるドバイ。 日本のトップリーダーたちも、ここを拠点に仕事をする人が増えてきているという。 なぜ、ドバイはこんなにも多くの人を魅了し惹きつけるのか。 ドバイで働く日本人へのインタビューや税金の仕組み、ドバイで起業するのに必要な費用といった、ビジネスにまつわることはもちろん、ドバイの超人気レストランや1泊数百万のホテル、2071年の世界に誘う博物館まで。 ドバイの急速な発展の鍵を握る資産家一家も独占取材! 仕事や遊びに一切妥協できない男たちが、人生を謳歌するためのライフスタイル誌[ゲーテ]12月号(2023年10月25日発売)から総力特集のみを抜粋してお届け! ※こちらの書籍はタブレットやPCなど、大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。 また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能は使用できません。
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3.0危機の背後で蠢く巨額マネー 暗躍する中国・ロシア 日本人には見えていない世界のリアル ハマスの奇襲攻撃に端を発したイスラエルのガザ紛争は完全に泥沼化。イスラエルはイランとも一触即発の状況にある。第5次中東戦争の危機とも言われる中、アラブ諸国はそのオイルマネーを使って、世界への投資に注力。特に、中東のリーダーであるサウジアラビアの台頭はめざましい。また、大統領選を控えたアメリカが紛争解決に及び腰になる一方、虎視眈々とオイルマネー経済に食い込み始めているのが中国・ロシアだ。中東は、まさに混迷をきわめる世界の縮図である。中東の今を通して、世界の新潮流を理解するための一冊。
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3.5在米ジャーナリストが選挙後の最新情勢をもとに分析。 トランプ論の決定版! ドナルド・トランプが第45代アメリカ大統領に就任する。 ヒラリー・クリントンとの「史上最低の泥仕合」によって 国民が大きく分断されたアメリカ社会を、 「偉大なアメリカ」に再生できるのか? 屈指のアメリカ・ウォッチャーが、新政権のリスクとチャンスを見極め、 日本の取るべき道を示す。 (主な内容) ■泡沫候補だったトランプがなぜ勝利したのか? ■世界中のメディアと専門家は何を読み間違えたのか? ■「暴言・放言」は民意に訴える「仕掛け」だった ■「在日米軍のコストを全額負担せよ」「対日貿易に高い関税をかける」 発言は実行されるのか? ■日本は慌てて新政権との人脈づくりをする必要はない ■新政権の「孤立主義」は、日本のプレゼンスを高める好機になる
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3.4ならず者国家の戦争に巻き込まれるな! 地政学的にみて 世界で最も侵略されやすい国は日本 ミサイル、領海・領空侵犯、サイバー攻撃、スパイ、土地買い占め…… JAPAN侵攻のリアル。 開始から1年以上経っても終わることのないロシアによるウクライナ侵攻。 日本もウクライナのような形になる可能性が現実味を帯びてきています。 日本はどうやって侵攻されるのか? 国民は何を考え、どう行動すべきなのか? 地政学的観点から、解説します。 ■エピローグより 安倍晋三元首相は「台湾有事は日本有事につながる」と、後世に残る言葉を発し、中国の覇権主義による膨張をどう封じ込めるか、アジア太平洋地域の平和をどう守るかについて、先見性を持つリーダーでした。 日本も「脅威に対しては最後まで抵抗するぞ」という決意をいまこそ示さなければなりません。そしてそれが、安倍さんの非業の死に報いることになると、私は強く思います。 ■目次 第1章 地政学上、日本ほど危うい国はない 日本が抱える危険はウクライナより大きい!/ロシアが北方領土を決して返さない理由 ほか 第2章 台湾有事は明日にでも起こる 台湾併合で歴史に名を残したい習近平/中国はなぜ尖閣諸島を狙うのか? ほか 第3章 日米同盟と憲法改正が日本を守る 強い軍事力があってこそ「戦争せずにすむ国」に/尖閣有事に米軍は対応してくれるか? ほか 第4章 ならず者国家の戦争に巻き込まれるな 日本は「スパイ防止法」整備を急げ/土地規制法の強化を徹底せよ ほか
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3.0アフリカからの難民をイタリアが堂々と受け入れ拒否し、EU内では政権参加するポピュリズム政党が増加、ロシアの軍事的脅威には徴兵制復活の動きで対抗する……。ギリシャの共通通貨ユーロ離脱は一応回避し、外からは一見、落ち着きを取り戻したかのように思える欧州。だが、エリートたちが懸命に目指そうとする理想とは裏腹に、普通の人々の生活レベルでの不満は鬱積し、むしろ深化していた――。9年半のベルリン特派員経験を持つ著者が、緊張の現場を丹念に取材。米・英に続く、ヨーロッパの「本音化」というべき現象が、EUの協調を崩し、世界の衝突の震源地となる!
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