移民排斥、孤立主義、日本企業批判、新たなる戦争…… トランプの絶叫は、大国の断末魔の悲鳴である。 今こそ日本はこの災いを転じて福となせ。 名著『大英帝国衰亡史』の著者が予言する これが覇権大国「終わりの始まり」のシナリオだ。 アメリカが自滅するとき、日本はどうすれはいいのだろうか。 名著『大英帝国衰亡史』の著者が予言する、 トランプ・アメリカの「終わりの始まり」とは？ もくじ プロローグ――覇権国・アメリカの「終わりの始まり」 【衰亡のシナリオ1】　北朝鮮危機に隠されたトランプ・アメリカの「悪あがき」 【衰亡のシナリオ2】　トランプで加速するアメリカ自滅の「三つの大罪」 【衰亡のシナリオ3】　トランプの孤立主義は建国の理念を裏切る 【衰亡のシナリオ4】　アメリカに潜む階層・差別の矛盾を露呈するトランプ 【衰亡のシナリオ5】　失敗した「アメリカ化」とアメリカ・ファーストの行方 【衰亡のシナリオ6】　“グレイト宣言”はもはやグレイトたり得ないアメリカの窮状 【衰亡のシナリオ7】　「パクス・トランピアーナ」の虚妄 【衰亡のシナリオ8】　中ロの圧力に屈し、英とともに「離脱」に向かう罠 エピローグ――アメリカ衰亡の時代に備え、日本の生きる道を考えておくこと

国民の能力に差はないのになぜ給料が7.5倍!? その理由を知れば、日本は現状から抜け出せる! アメリカと日本の国力の差は、縮まるどころか広がる一方だ。いまや一人当たりGDPでは2倍以上の差が開き、専門家の報酬はアメリカのほうが7・5倍高いことも。国民の能力に差はないのに、国の豊かさとなると、なぜ雲泥の差が生じるのか? その理由は「世界各国から優秀な人材を受け入れ、能力を発揮できる機会を与えているかどうかにある」と著者は言う。実際に大手IT企業の創業者には移民や移民2世が多く、2011年以降にアメリカで創設された企業の3分の1は移民によるものである。日本が豊かさを取り戻すためのヒントが満載の一冊。

2014年6月、イスラム過激派の一組織が「イスラム国」の樹立を宣言。 西欧社会がアラブに押しつけた国家の枠組が突き崩されたことで、国際社会に大きな衝撃が走った。 数々の残虐な行為が非難されている。 だがイスラム国は単に恐怖政治によって勢力を拡大しているわけではない。 なぜ資金提供者が現れるのか。 なぜ世界中から志願兵の若者が集まるのか。 7世紀ムハンマドの時代を理想と掲げる集団が目指すものは何なのか。 中東問題の第一人者が複雑な中東情勢を徹底的にわかりやすく解きほぐし、その正体に迫る。

自由と民主主義の旗手、アメリカに異変が起きている。初の黒人大統領オバマは、軍事力を忌避し、国防予算を削減させ、世界の盟主としてのリーダーシップの発揮をためらう。消極外交はアジア政策にも及び、「日本が第三国から攻撃されれば、アメリカが必ず守る」は、もはや夢物語だ。北朝鮮を始めとする各国で核武装化が進む中、アメリカらしさを放棄したオバマ政権と、日本はどう付き合うべきか。長年のアメリカ・ウォッチャーが緊急警告。

インフレになっても、金利を上げられない日銀。 円安、物価上昇はこれからが本番。 ※Xデイ=日本経済が大混乱に陥る日 今、世界では長く続いていたデフレの時代が終わり、インフレ懸念が生じている。インフレが進むと国民の生活が苦しくなるため、各国の中郷銀行は金利を引き上げて、インフレを抑えようとしている。 ところが、世界一の借金大国である日本は、金利を上げると、保有国債の金利も上がって評価損が出てしまうため、金利を上げることができない。そのため日銀の黒田総裁は、3月下旬から10年国債の0.25%での「指し値オペ」を始める始末。 アメリカは徐々に金利を上げていくから、日米の金利差は開く一方で、ドル高円安も止まらなくなる可能性も。 著者は、以前から警告してきたXデイ(日本経済が大混乱の陥る日)が近いと予測。 この先、日本経済はどのように崩壊しているのか? 個人はXデイから自分の財産をどのように守ればいいのか? 今こそ知っておくべき知識・情報が詰まった、日本国民必読の書。

ハマスとイスラエルの衝突で世界は混乱、いまだ和平の糸口は見えない。パレスチナとイスラエルはなぜ憎しみあい、殺しあうのか? パレスチナ人が70年も難民として生きる不条理を、なぜ国際社会は解決できないのか? ガザ、イスラエルに駐在し、PLOアラファト議長の通訳も務めた外交官が目撃した、この世の地獄とは? オスロ合意、キャンプ・デービッド・サミットの裏側、アラブ人とユダヤ人の本音、歴代アメリカ大統領の計算、難民キャンプの実情など、日本人が知らない、ガザとガザをめぐる歴史のすべてがわかる本。

【総力特集】なぜ、ドバイにヒト・モノ・カネが集まるのか？ 「世界最速で発展する都市」とも呼ばれ、世界中からヒト・モノ・カネが集まるドバイ。 日本のトップリーダーたちも、ここを拠点に仕事をする人が増えてきているという。 なぜ、ドバイはこんなにも多くの人を魅了し惹きつけるのか。 ドバイで働く日本人へのインタビューや税金の仕組み、ドバイで起業するのに必要な費用といった、ビジネスにまつわることはもちろん、ドバイの超人気レストランや1泊数百万のホテル、2071年の世界に誘う博物館まで。 ドバイの急速な発展の鍵を握る資産家一家も独占取材！ 仕事や遊びに一切妥協できない男たちが、人生を謳歌するためのライフスタイル誌［ゲーテ］12月号（2023年10月25日発売）から総力特集のみを抜粋してお届け！ ※こちらの書籍はタブレットやPCなど、大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。 また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能は使用できません。

なぜ、日本人はなめられるのか？！ 孔子第75代直系子孫が「アジアの平和」という幻想を打ち砕く、警鐘の書。 核ミサイルであれ、化学兵器であれ、儲かるものは何でも売る！　アジアの住民として非常識な北朝鮮の行動を、孔子の第75代直系子孫が、長年盟友として見てきた中国からの視点で書き下ろす。金正日が勝手な振るまいを始めたことに、怒りを燃やす中国首脳陣、不安定なアジアの現実……日本人の想像を超す事実が満載！

危機の背後で蠢く巨額マネー 暗躍する中国・ロシア 日本人には見えていない世界のリアル ハマスの奇襲攻撃に端を発したイスラエルのガザ紛争は完全に泥沼化。イスラエルはイランとも一触即発の状況にある。第5次中東戦争の危機とも言われる中、アラブ諸国はそのオイルマネーを使って、世界への投資に注力。特に、中東のリーダーであるサウジアラビアの台頭はめざましい。また、大統領選を控えたアメリカが紛争解決に及び腰になる一方、虎視眈々とオイルマネー経済に食い込み始めているのが中国・ロシアだ。中東は、まさに混迷をきわめる世界の縮図である。中東の今を通して、世界の新潮流を理解するための一冊。

在米ジャーナリストが選挙後の最新情勢をもとに分析。 トランプ論の決定版! ドナルド・トランプが第45代アメリカ大統領に就任する。 ヒラリー・クリントンとの「史上最低の泥仕合」によって 国民が大きく分断されたアメリカ社会を、 「偉大なアメリカ」に再生できるのか? 屈指のアメリカ・ウォッチャーが、新政権のリスクとチャンスを見極め、 日本の取るべき道を示す。 (主な内容) ■泡沫候補だったトランプがなぜ勝利したのか? ■世界中のメディアと専門家は何を読み間違えたのか? ■「暴言・放言」は民意に訴える「仕掛け」だった ■「在日米軍のコストを全額負担せよ」「対日貿易に高い関税をかける」 発言は実行されるのか? ■日本は慌てて新政権との人脈づくりをする必要はない ■新政権の「孤立主義」は、日本のプレゼンスを高める好機になる

世界で急速に「シノフォビア」（中国嫌悪）という現象が広まっている。その実態を知る香港人はすでに「中国人」を名乗らないほどである。政府幹部や国有企業有力者は自らを愛国者と喧伝しながら大金を横領して海外脱出を図り、富裕層の六割以上が移民申請をしたか、考慮中というデタラメなホラー国家、中国。しかし中国は決して崩壊しない。なぜなら中国はもともと無秩序が常態だからである。中国で起業し中国人と結婚したアルファ・ブロガーが、あふれる中国解説本にとどめをさすべく、中国の正体を暴く！

なぜいつまでも仲良くなれないのか?なぜアメリカはイスラエルの味方か?ユダヤ、キリスト、イスラムの「神」は同じか?誰も書けなかった複雑な過去を抱えるパレスチナ問題の真実。

今、世界は激変している。中国は尖閣諸島を虎視眈々と狙い、ロシアは北方領土の永久統治を着々と進め、北朝鮮はいつ暴発してもおかしくない。「いつかは助けてくれる」と日本人が頼みにしているアメリカは凋落、「アメリカの傘」は、もはやない。そんな中、日本では大震災に最大で兵力の半分を投入し、国防力が激減したにもかかわらず、政治は無策の極み。日本の目前に亡国の危機が迫っている。自衛隊幹部として最前線でミリタリー・インテリジェンスに関わった著者が緊急提言！

ならず者国家の戦争に巻き込まれるな！ 地政学的にみて 世界で最も侵略されやすい国は日本 ミサイル、領海・領空侵犯、サイバー攻撃、スパイ、土地買い占め…… JAPAN侵攻のリアル。 開始から1年以上経っても終わることのないロシアによるウクライナ侵攻。 日本もウクライナのような形になる可能性が現実味を帯びてきています。 日本はどうやって侵攻されるのか？　国民は何を考え、どう行動すべきなのか？　 地政学的観点から、解説します。 ■エピローグより 安倍晋三元首相は「台湾有事は日本有事につながる」と、後世に残る言葉を発し、中国の覇権主義による膨張をどう封じ込めるか、アジア太平洋地域の平和をどう守るかについて、先見性を持つリーダーでした。 日本も「脅威に対しては最後まで抵抗するぞ」という決意をいまこそ示さなければなりません。そしてそれが、安倍さんの非業の死に報いることになると、私は強く思います。 ■目次 第1章　地政学上、日本ほど危うい国はない 日本が抱える危険はウクライナより大きい！／ロシアが北方領土を決して返さない理由　ほか 第2章　台湾有事は明日にでも起こる 台湾併合で歴史に名を残したい習近平／中国はなぜ尖閣諸島を狙うのか？　ほか 第3章　日米同盟と憲法改正が日本を守る 強い軍事力があってこそ「戦争せずにすむ国」に／尖閣有事に米軍は対応してくれるか？　ほか 第4章　ならず者国家の戦争に巻き込まれるな 日本は「スパイ防止法」整備を急げ／土地規制法の強化を徹底せよ　ほか

平和ボケ日本人が知らない「反日」本当の理由。 文化大革命以来、民衆の不満がいかに大きく深いかを、中国政府と共産党はよく知っている。民衆の自国政府や体制に対する不満を、反日エネルギーにすり替え、怒りを拡散させてしまったのである――。今後の日中関係を模索する。

アフリカからの難民をイタリアが堂々と受け入れ拒否し、EU内では政権参加するポピュリズム政党が増加、ロシアの軍事的脅威には徴兵制復活の動きで対抗する……。ギリシャの共通通貨ユーロ離脱は一応回避し、外からは一見、落ち着きを取り戻したかのように思える欧州。だが、エリートたちが懸命に目指そうとする理想とは裏腹に、普通の人々の生活レベルでの不満は鬱積し、むしろ深化していた――。9年半のベルリン特派員経験を持つ著者が、緊張の現場を丹念に取材。米・英に続く、ヨーロッパの「本音化」というべき現象が、EUの協調を崩し、世界の衝突の震源地となる!

ロスチャイルド、オッペンハイマー、バーナト……ダイヤモンドの歴史を語る時つねに見え隠れするユダヤ人たち。「ヴェニスの商人」の高利貸しで有名な彼らは、疎まれたこの職業へどう追いやられ、そこからダイヤモンド・ビジネスに参入して覇者となったか。そして度重なる迫害の中で、小さな宝石が大きな財産として離散民族をいかに助けたか。戦略物資、工業資源でもあるダイヤモンドにまつわる古今の歴史を縦横に説いて、読者を知的興奮に導く稀有な輝きの一冊。

ギリシャ危機に端を発した欧州債務危機。ユーロ破綻は不可避ともいわれているが、「ギリシャは離脱しないし、ユーロも破綻しない」と著者。一方でドイツをはじめとする欧州はデフレ突入、ユーロ高になる可能性が高いという。なぜそういえるのか?　その時の日本経済への影響は?　ユーロを持っている投資家はいつ売るべき?　ユーロをはじめとする世界経済は今後どうなる?　豊富なデータと明快なロジックで、欧州のみならず世界の動向を読み解く、経済分析と予測の書。