トマ・ピケティのレビュー一覧

マンガで読む 資本とイデオロギー

原作未読。
ヨーロッパとアメリカを中心に経済格差について、ある一族の物語を通して解説している。
勉強になるが、読むと暗い気持ちになる。

差別と資本主義――レイシズム・キャンセルカルチャー・ジェンダー不平等

差別と資本主義は関係がある
人種差別の問題、日本においてはなかなか実感しずらい
教育と医療は普遍的な公共サービス
全ての人に平等に与えられなければならない
お金儲けのために人の命が軽視される
人の命がお金に換算される

トマ・ピケティの新・資本論

ピケティが書いていた新聞のコラムのまとめ。1章が大体3,4ページくらいなので非常に読みやすい。内容もEUや政権の評価から税金、教育など広範。どの章も簡潔に言いたいことがまとまっておりスッと読めるのが良い。
大体は不労所得や国際的な個人口座の管理など超富裕層への課税と取り締まり、フランスの教育水準向上などが多く、著者の興味がそこら辺にあることがうかがえる。

自然、文化、そして不平等 ―― 国際比較と歴史の視点から

ピケティさんの書籍はどれも読むのが大変だが、本書は講義内容の文字起こしなのでサクッと読める。格差（所得、資産、ジェンダーなど）や環境問題（炭素排出制限量の南北問題、自然資本の破壊など）についての彼のスタンスとその結論に至った経緯が簡潔に記されている。ピケティさんご自身による「ピケティ入門書」という位置づけの本。

自然、文化、そして不平等 ―― 国際比較と歴史の視点から

あまり追加された新しい視座はなかったように思う。格差はさらに格差を生む、どんな分野でもそれは生じると言うことを本を通して書いてます

自然、文化、そして不平等 ―― 国際比較と歴史の視点から

奨学金のつかいどころに格差があると言う話とそれを是正するべきだという主張に賛成できるかは別としてわかりやすかった。

自然、文化、そして不平等 ―― 国際比較と歴史の視点から

不平等は何故起きるのか、所得格差、教育格差、CO2排出量格差、ジェンダー格差の実態はどうなのか、フランスと米国を比較していて分かりやすかった。経済成長は教育による、累進課税は必要、公的債務等ピケティの明快な理論が少しでも分かった。

自然、文化、そして不平等 ―― 国際比較と歴史の視点から

上位20%の富裕層の話はききますが、下位50%の資産の話は初めてです。それで1割に満たないということは驚きです。

自然、文化、そして不平等 ―― 国際比較と歴史の視点から

不平等・格差の歴史についての講演会をまとめた一冊。
講演会なので比較的分かりやすくまとめてあり、読みやすい。
スウェーデンの社会民主政党をサンプルとして取り上げており、スウェーデンの政治について知識がなかったので、興味深く読んだ。

自然、文化、そして不平等 ―― 国際比較と歴史の視点から

不平等をテーマにした、トマ・ピケティ氏の講演録。どうすれば不平等がこの世の中からなくなるのか。難しい問題だが、解決する日が来ると信じたい。

自然、文化、そして不平等 ―― 国際比較と歴史の視点から

【抜粋】
（p6）不平等は、社会によって顕著に異なる経済、政治、文化、文明、宗教の移り変わりと密接に結びついている。今日私たちが目にする社会的不平等のさまざまなちがいや度合いや構造は、広い意味の文化で説明することができる。いや、文化以上に、参政権をはじめとする政治参加のほうが大きな原因だったかもしれない。その一方で、「自然」の要因、たとえば個人の能力であるとか、天然資源などに恵まれているといったことが果たす役割は、思うほど大きくない。
—
（p10）不平等の大幅な解消なくしては、また現在の資本主義システムとはまったく異なる新しい経済システムの出現なくしては、気候変動問題を解決することはできないだろうし、自然と人間の共存も不可能だろう。その新しい経済システムを私は「民主的でエコロジカルな参加型民主主義」と呼んでいるが、もちろんちがう名前をつけていただいてもかまわない。
—
（p14）平等の実現は制度構築と機会の創出に懸かっているのである。（中略）変化の真の原動力となったのは、参政権をはじめとする市民の政治・社会参加であり、また制度を構築し、機会を創出する国家の能力であった。
—
（p52）教育への公的支出の増加は個人の解放、社会の平等化、経済の繁栄を促し、格差を縮小すると同時に生産性と生活水準の向上に寄与した。私たちはこの事実に慣れすぎて忘れがちだが、教育支出のこの変化は、平等に向かう歩みにおいて重要な役割を果たしてきたのである。

自然、文化、そして不平等 ―― 国際比較と歴史の視点から

『21世紀の資本』で有名なピケティによる2022年3月に行われた講演の内容を書籍化したものとなっているので、分厚い『21世紀の資本』と違って、1時間くらいで読み終えてしまった。

内容としては、やはりピケティらしい不平等についてのもので、
不平等の問題は、まだまだあるものの、全体として不十分ではありながら平等への歩みは続いているとしたうえで、
所得格差や資本格差、ジェンダーや議決権の不平等などついて、データを示しながら、語られている。
また、不平等が生まれる背景には、社会的、文化的な原因があるため、フランスやスウェーデンの歴史的事例を通してそのことが述べられている。

これらの中で特に印象に残ったのは、自然への影響（環境問題）と不平等の関係で、格差と環境問題がどう関係するのか、と思ったが、CO2排出量が、国際的にはいわゆる先進国に偏りがあり、また、国内でみれば所得上位10%に偏っているとあり、CO2の排出量規制への努力を格差を無視して平等に強いるのは、実態に則してしないと気づかされた。

読んでいて、気になったのは、
資本格差は、所得格差よりもはるかに大きく、また、不平等の解消度合いも低いこと。
不平等の解消には、教育が必要であること。
不平等の問題を解決するには、より平等な資本主義社会か、資本主義に替わるシステムが必要なこと。など、ピケティの考えていることが端的に述べられているものの、もとが講演会の内容のため、この本だけでは十分に理解できなかったのが、ちょっと残念だった。

でも、短くても発見のある本だと思う。

自然、文化、そして不平等 ―― 国際比較と歴史の視点から

トマ・ピケティの著作が、さまざまな場面で取り沙汰されるのを見るにつけ、「21世紀の資本」を読まなくてはなあと思ってはいた。
だが、いつも後回し。読みたい本がたくさんありすぎて腰を据えて読む気になかなかなれず。
そんな時に、この講演録は、章立てが細かく、データを駆使してわかりやすくピケティの分析を披露してくれているので、経済学に暗い自分でも十分に読める。

データは中央値や平均値を見るのでは実態が掴めないこと。データ分析が鮮やかでさすがだ。
そこから浮かび上がる格差について、ピケティはあらゆる格差をゼロにしようと思っているわけではなく、一部の富裕層と圧倒的多数の一般庶民の格差を5対1.あるいは10対1くらいに抑えたいと考えていること。資本主義社会の枠内の現実路線を目指しているなと思う。これは意外。

そして地球温暖化と経済格差の相関性も鮮やかにデータで示している。
気候変動の影響はこの暑い夏でひしひしと感じることだが、これまで以上に日常生活で実感できるようになったら、現在の経済システムに対する考え方が急激に変わる可能性があるという仮説を立てている。
確かにその萌芽はすでにあると思うが、やはり一筋縄でないいかないだろうな。
私はこの件に関してはとても悲観的だ。
知れば知るほど、日本は、世界は、人類は決して解決できないと確信してしまう。
確信がひっくり返されることを願ってまた次の本を読んでいくのだが。さて。

自然、文化、そして不平等 ―― 国際比較と歴史の視点から

　2022年3月18日のジャック・シラク美術館で行われた講演録。
　「社会的不平等の違いや度合いや構造は・・・・参政権をはじめとする政治参加のほうが大きな要因だったかもしれない。その一方で、「自然」の要因、たとえば個人の能力であるとか、天然資源などに恵まれているといったことが果たす役割は、思うほど大きくない。」

　スウェーデンの例は「ある国が本来的に不平等だとか平等だということはないと示した点で興味深い」「肝心なのは、政権運営を担うのは誰か、何を目指すのかということである。」

　そして「不平等の大幅な解消無くしては、また現在の資本主義システムとはまったく異なる新しい経済システムの出現なくしては、気候変動問題は解決することはできない」と結論づける。

自然、文化、そして不平等 ―― 国際比較と歴史の視点から

ピケティの思想がギュッと詰まったコンパクトな一冊。個人的には、50ページほど増やしてもう2-3ずつ論拠を示して欲しかった。反論の余地がある部分がいくつか。このページ数でこの価格、というのもちょっと抵抗あり。

不平等と再分配の経済学――格差縮小に向けた財政政策

頭が悪いのか1回読んだだけじゃ理解できなくて、もう1回ゆっくり読みたいという意味で星4つ。

読みづらかったんだよな・・・

21世紀の資本

この本の3分の1は、「21世紀の資本」という本の代名詞のようになっている r > g(資本利益は経済利益を上まわる)という式の解説である。残りの3分の2は、格差と資本集中の解消に資本に対する累進課税と、相続税への課税の有効性、政治と経済の関係についての考察である。とくに終わりにちかい50ページについては、EUの抱える問題点に言及がある。経済というと、様々な数式や、理論があるが、現実はどうだったのか。資料を集め精査し、経済理論の様々な色眼鏡を外してみると、事実が見えてきた。というかんじなのだ。いくつか、象徴的だと感じる瞬間が読んでいてある。たとえば、累進課税方式が格差をなくすための知恵の産物かと思いきや、大戦の戦費の穴埋めの目的で導入された事実などは、そう考えるとその結果は、偶然に近いものなのではないか。中間層があるのは、なにも、社会が進歩したというわけではない。放っておけば、いつかはもとの格差にもどるということなのか。考えることは、たくさんある。この本は、あまりに厚い。ここに書ききれないほどたくさん興味深いことが書かれているし、それぞれについて考えるとおもしろそうだ。私は、一回に読む量を小項目2こまでとし、一冊よみあげるまでに、ガイド本を2冊読んだ。途中で読んだ内容が、書かれている内容を読み取れているか、不安になったからだ。今、ウクライナとロシアの戦争は、経済に打撃と影響を与えているけれども、ピケテイは、どんなふうに考えるのだろう。

21世紀の資本

トマピケティの代表的な名著
資本主義はいずれ資本の均等化、貧富の差は縮まるとするクズネッツ仮説を否定して、富めるものはより富み、貧するものは永久に貧する事を膨大なデータにより（r>g）証明せしめた、いわば現代の黙示録である。

21世紀の資本

トマ・ピケティ（1971年～）は、フランスの経済学者。2002年にフランス最優秀若手経済学者賞を受賞。パリ経済学院設立の中心人物、教授。社会科学高等研究院の研究部門代表者。
本書は、2013年にフランス語で発表され、2014年4月に英語版が発売されるやベストセラーとなり、同年12月には日本語版が出版されブームとなった。30ヶ国以上で翻訳され、経済学書では異例の300万部以上を売り上げている。また、2019年には、ピケティ本人が出演するドキュメンタリー映画が公開された。
私は従前より、世界中で格差を広げる資本主義に問題意識を持っており、これまでも、ジョセフ・スティグリッツ、水野和夫、広井良典（社会学者）らの本を読んできたが、近年の斎藤幸平のベストセラー『人新世の「資本論」』を読むに至り、あまりの大部であるがために敬遠していた本書を手に取ってみた。実際には、予めネットで本書のポイントを押さえ、その部分を中心に飛ばし読みをしたが、著者の言いたいことは極めて明確なので十分だったように思う。
論旨は概ね以下である。
◆長期的なデータによると、資本収益率（r）は概ね4～5％、先進国の国民所得の成長率（g）は1.5％程度であり、r＞gである。これは、資本（不動産や金融商品）の増加率は所得の増加率を上回っている、即ち、資本で稼ぐ人と所得で稼ぐ人の格差は広がっていることを示し、これが資本主義の根本的矛盾である。また、＜資本主義の第1基本法則＞資本分配率（α）＝r×資本ストック（β）なので、先進国のβを概ね国民所得の6倍程度であり、r＝5％とすると、α＝30％となり、国民所得の分配は、労働による所得：資本による所得=70％：30％となる。
◆また、＜資本主義の第2基本法則＞β＝貯蓄率（s）／gなので、国民所得の成長率（g）が低くなるほど資本ストック（β）は増え、資本分配率が上がり、格差が拡大する。
◆格差の拡大という矛盾を解消するためには、（ユートピア的提案ではあるが）保有資産の透明化や、巨額の資産への世界共通の累進資本課税が必要である。

本書の特徴は、著者が15年をかけて収集した20ヶ国／300年分のビッグデータ（このデータだけでノーベル賞の価値があるという研究者すらいる）に基づく分析にある。理論的ではないとの批判もあるようだが、著者は、経済学者の多くが数理的な理論の研究に偏りがちであることに疑問を呈し、「（歴史的に）実際の数値はどうだったのか」を知ることに立ち戻るべきと語っており、まさにその点が本書の狙いだったのだ。
また、『資本論』を想起させる題名にもかかわらず、マルクスの主張とは大きく異なる（資本主義には不平等が内在しているという点のみ共通している）ものであるし、資本主義システム自体を否定してもいない。しかし、格差の拡大という資本主義の抱える最大の問題のひとつをデータで明らかにしており、ジョセフ・スティグリッツ、ポール・クルーグマンらニューケインジアン左派の経済学者の主張に近く（実際に本書は彼らからも称賛されている）、延いては『人新世の「資本論」』とも親和性があると言えるだろう。
資本主義の矛盾・限界と、修正のアプローチの一つとして、概要だけでも知っておく意味はある。

21世紀の資本

才能ある人に大きな報酬を与えて才能を開花してもらえば、社会の生産性が高まり経済が発展して、結果として最下層の人々にも恩恵がある(クズネッツ)というわけではない。80年代以降、先進国の経済成長率は低下している。賃金は経済成長率と同じくらいしか増加しない。一方、金融や不動産など、資産を投資して得られる収益率は増大している。経済成長率が、資産からの収益率よりも低ければ、収入格差は広がっていく。労働者が経済成長によって得る所得の増加幅よりも、資本家土地や株式で得る利益の方が常に大きいので、不平等が拡大した。資本の格差は相続によって固定されている。所得(フローへの課税だけでなく、資本(ストック)への課税を増やすべき。トマス・ピケティ『21世紀の資本』2013

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日本と米国は、1900年～1940年まで、上位0.1%の所得シェアは8%前後と高かった。その後、1950年～1970年まで、日本と米国の上位0.1%の所得シェアは2%前後になった。その後、1980年～2012年まで日本の上位0.1%の所得シェアは2%前後を維持している。一方、米国では1980年～2012年まで、上位0.1%の所得シェアは急上昇を始め、9%を越えた。森口千晶