丸井グループ・青井浩社長が11人の賢人に聞く ダイバーシティ、ウェルビーイング、カーボンニュートラル、パーパス、エシカル… 時代の先を行く経営のヒントが満載 世界の喫緊の課題となっている気候変動をはじめ、Well-beingやダイバーシティ、コーポレート・ガバナンスなど、サステナビリティは今や企業の最重要課題となっている。環境や社会課題への関心が高いミレニアル世代やZ世代といった若者と向き合うことも欠かせない。2025年には、ミレニアルやZ世代が生産年齢人口の半数を超える見通しだ。将来の顧客や社員となる可能性がある彼ら彼女らの価値観に合わない企業に未来はない。 もっとも、株主や投資家が期待する利益を上げられなければ企業は存続を許されない。サステナビリティを隠れ蓑にするような経営者は、容赦なく「ノー」を突き付けられる。 サステナビリティと事業成長を両立し、様々なステークホルダーの期待に応える経営の在り方とは。そのヒントを求めて、丸井グループ・青井浩社長が、時代をリードする11人の賢人を訪ね歩いた。丸井グループは、カーボンニュートラルやサーキュラーエコノミーといった環境対応に加え、人材活用やガバナンスでも先手を打っている。今、注目のWell-beingの取り組みも先頭を走る。 日本を代表するESG先進企業のトップの視点から見えてきたサステナブル経営の要諦を伝える。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書の目的は、2030 年から2040 年頃までに起こり得る医療の課題を対話形式で明らかにし、その課題を解決するために必要な行動につなげる契機とすることです。 日本は人口減少と経済縮小に直面しており、この中で社会保障をどのように維持していくのかが大きな課題です。人口減少から問題を考えていくと、残念ながら今後、人口が増えることはなく、減り続けることが確定しています。日本の人口は2010 年の１億2,806 万人（推計）をピークに減少に転じました。特に重要なのは、減るのが高齢者ではなく生産年齢人口であることです。今から30 年後の2050 年には人口が１億人を割り込むと同時に、生産年齢人口は３分の２に減少します。これほど急激に人口が減少し、また税収も長期的に落ち込む中で社会保障を持続しなくてはなりません。 一方で、日本は2010 年以前の人口増加・経済成長期に、約140 万床の入院病床を全国に整備するなど、大規模なインフラ投資をしています。今後、これらは徐々に必要なくなり、縮小していかなければなりません。 「地方分権」も進んでいます。今後、厚生労働省など国は、自ら計画立案し行動するのではなく、都道府県・医療現場を支援する役割になっていきます。国の役割は、方向性を提示して進捗を管理し、必要なデータや財源、権限を都道府県に委譲することであり、問題解決の主体は都道府県であると明確にしています。したがって、都道府県も医療現場のリアルな情報収集、迅速な課題解決、医療政策に精通した職員の育成が必須となります。 日本の医療を取り巻く未来には、以上のような課題を抱えているのです。 本書は「医学書」ではありません。「医療を良くするための試行錯誤の書」と言えますが、少し長いので略して「医良の書」と呼んでみます。13 人の登壇者たちは、単なる解説者ではなく、解決をしてきた方々です。 「トークの帝王」ともいわれるラリー・キングの「自分が話すことから、自分が学ぶことは何もない。好奇心をもって人の話を聞けば、視野を広げることができる」という趣旨の言葉がささります。学生や経験年数の少ない医療専門職にとって、「医療」を学ぶ機会は多くありません。本書は医療を志し、学ぶ初学者に特に読んで欲しいと思います。

未来を担う、「今」を生きるこどもたちに必要な教育とは。 現代の日本社会は、急激な少子高齢社会、生産年齢人口の減少、 そしてグローバル化やAIの発展といった大きな局面を迎えている。 そのような中で、これからの社会を担っていく存在である0〜18歳の こどもたちに対する教育のあり方も考え直す必要がある。 教育者や研究者が、「こども」期のキャリア（生き方に対する見方・考え方） 形成に焦点を当てて考察する。

いつまでもバリバリ働き、稼ぎ続ける 生涯現役の男が増えれば、沈みゆく日本は甦る ------------------------------------------ 日本の高齢化率はこの半世紀で7.1％から29.1％に急上昇し、すでに国民の４人に１人以上が高齢者です。 一方、子どもの出生数はこの半世紀で60％近く減少しており、総人口が１億人を切るのは時間の問題です。 また少子化に伴う生産年齢人口（15歳以上65歳未満）も急激に減少しています。 現役世代が高齢者を支える日本の社会保障制度は崩壊寸前です。日本のＧＤＰも世界ランキングで すでに中国に抜かれ、今は４位のドイツにも追い抜かれそうになっています。 少子高齢化、それに伴う生産年齢人口の減少、国際競争力の低下……。こうしたいくつもの逆風にさらされる 日本が再生するためには、いつまでも肉体と精神が若々しい「生涯現役」の中高年男性を一人でも多く増やし、 そして定年制の見直しをはじめとするオスたちがいつまでも活躍できる社会づくりを国家の最重要戦略として 取り組まなければならないというのが著者の主張です。 本書における生涯現役の男とは、定年など気にせず、気力体力を可能な限り若々しく保ち、 死ぬまで稼ぎ続け人生を謳歌するオスのことを意味します。「老後」という考え方をもたないため、 老後資金2000万円を貯める必要もありません。最後の最後まで自分でお金を稼ぎ、 自分で使いたいだけお金を消費します。無駄な貯金をせず、交際費や遊興費も我慢せずにガンガン使いますから、 国内市場により多くのお金が回り、その分経済も活性化します。 なにより著者自身が、生涯現役の生き方の実践者です。50歳から肉体改造を始め、 この10年間で体重は約10kg減、ウエスト15cm減。BMIは22.4から19.4に改善。 20歳当時の体形、身長170cm・体重55kg・ウエスト69cmにほぼ近づきつつあります。 また健康面だけでなく仕事も絶好調で、事業も拡大し年収はこの10年間で８倍以上に増えました。 本書では生涯現役を実現するためのさまざまなアイディアとアプローチを紹介しています。 元気のない中高年男性がオスとしての本能を覚醒させ、いつまでも肉体的にも精神的にも若々しく生きることで、 沈みゆく日本は必ず復活する──。そんな著者の熱い思いがつまった渾身の一冊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 これから日本は生産年齢人口が毎年100万人以上減少し、会社の景気が良くても人を増やすことが難しい時代になります。人を増やさず増収するには、生産性の向上に取り組むしかありません。本書は、企業の業績と売上げに直結する生産性の向上について、リーダー・営業・採用・組織編制・商品開発など企業内の部門・制度それぞれの改革すべきポイントを具体的にわかりやすく解説します。

◆Indeed Japan(株)初の監修本! 顧客数No.1だからわかる 超実践ノウハウ! ◆ ▼世界最大の求人検索サイト「Indeed」で、人材を確保し、採用コストも下げる! ▼人材獲得競争を生き抜く「オウンドメディア・リクルーティング」のススメ! ▼テーマ別「バカ当たり採用キーワード112」収録! 求める人材が採用できない……そもそも人が集まらない…… 日本はいま、「１億総人手不足時代」に突入しています。 原因としては、少子高齢化による生産年齢人口の減少に加え、 働く人たちの価値観の多様化が挙げられます。 この困難な状況を打開するのが、本書でご紹介する 世界最大の求人検索サイト「Indeed」を活用した「オウンドメディア・リクルーティング」です。 その実績の一部をここでご紹介します。 ・同じ採用コストでも、Indeedを活用したら応募者２人→39人に！ ・採用コストが半減しIndeed、逆に応募者数が３倍に！ ・一人あたりの応募単価がなんと\676に減少！ 多くの企業が、早ければ１週間、遅くとも４週間でこれらの成果を挙げています。 3500社のIndeed運用に携わった中で導き出された、 人材を確保し、コストも下げる究極の採用手法を本書で初公開します。 【目次】 ・第1章 1億総人手不足時代 人が集まらない”本当の理由” ・第2章 人材募集はテクニックが9割 ・第3章 Indeedを活用するための準備1 採用ターゲットを明確化する ・第4章 Indeedを活用するための準備2 オウンドメディアを準備する ・第5章 Indeed超活用マニュアル ・第6章 これで応募増加間違いなし! 職種別バカ当たり採用キーワード112 ・第7章 採用マーケティング成功事例集

日本企業が抱える最も大きな人材問題は「人材不足」だ。これを解決するためには、社員全員の戦力化を図る必要がある。その際、キーワードとなるのが組織力という考え方である。現在、顕在化している人材不足は、単に労働人口や生産年齢人口が減少していることだけで起こっているわけではない。同時に、企業の経営環境や、それに対応した経営戦略が変化し、またITやAIなどの情報技術が進展するとともに、働く人の価値観が変化し、多様化していることが大きく関係している。さらには、2020年初頭からは、コロナウイルスの感染拡大の経営や組織への影響がある。コロナウイルスの感染拡大は、働く人の働き方に影響をあたえるだけではなく、今後は、組織そのものにも大きな変化をもたらす可能性がある。 　こうした環境変化は、求められる人材や価値ある人材像を変え、さらには、人材を活用するための方法に変化をもたらす。これまでとは違ったタイプの人材が必要になり、また働く人も変わるなか、人材マネジメントの方法にも変化が求められる。こうした変化に現在の人材マネジメントが追い付いていないことが、人材不足の背後にある大きな要因である。まさに企業に貢献する人材の確保・活用が難しくなっている。 　人材を確保、活用し、人材によって組織の競争力を高めていくためには、組織を対象にしたマネジメントが重要である。これが本書の基本的なアイデアである。

賃金上昇や人民元高などで中国での生産コストが高まり、中国よりもインドネシア・タイへの投資を優先する日本企業が増えている。 　中国の生産年齢人口は15年にピークを迎える見通しだ。豊富な労働力を安く提供するという発展モデルは維持できない。一方、都市住民の消費レベルは急速に向上している。「世界の工場」を市場に変えることはできるのか。中国で急拡大中のイオンのショッピングモールや無印良品、日本式介護施設など、最新情報を交えながら「中国ビジネス新常識」を紹介。 　本誌は『週刊東洋経済』2014年11月15日号掲載の36ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 中国　高成長の終わり 習近平5つの試練 　【1経済政策】過剰投資抑制に全力 　【2不動産市場】崩落回避へ政策転換 　【3企業改革】技術革新を誰が担う 　【4法治の推進】地方への統制がカギ 　【5近隣外交】経済力使い緊張緩和 習近平を動かす2つの危機感 【現地報告】地方の「官製バブル」は崩壊寸前 看板政策・都市化の落とし穴 アリババだけじゃない!　世界が認めた中国の成長企業 　【復星集団】中国のバフェット、日本投資の全貌 【奇虎360科技】百度を脅かすネット市場の風雲児 　【華為技術】通信のガリバー、その発想と危機感 　 金融でアリババ追うテンセント Interview日本は中国とどう付き合うべきか 【中国ビジネス7つの新常識】「世界の工場」を市場に変える 　【新常識1】消費の進化は日中で同時進行(イオン、ヨーカ堂) 　【新常識2】モール建設数は世界ダントツ 　【新常識3】成金趣味を卒業。無印良品が大攻勢 　巨大モールの増殖で圧倒される百貨店 　【新常識4】介護福祉には国策の追い風 　【新常識5】自分でやるより出資で儲ける 　【新常識6】撤退には相応の覚悟と準備を 　【新常識7】法令順守要求は先進国並みに

『アベノミクスによろしく』で「アベノミクスの大失敗」を早くから指摘した著者が、公的データを基に通貨と税金の仕組みを、対話形式でわかりやすく解説。＜現在、国と地方を合わせた国債発行額は約1100兆円（GDPの２倍超）。＞＜2018年から2025年までの間に、日本の生産年齢人口は345万7000人も減少（第二次世界大戦の日本の犠牲者数＜約310万人＞を超える人数）。＞＜経済は縮むが、社会保障費は増え続ける。＞＜「ＭＭＴ（現代貨幣理論）」はどこが間違っているのか。＞迫り来る国債の大暴落や急激な円安、そして極端なインフレといった厳しく困難な日本の未来を明らかにし、その処方箋を知ることができる入門書的一冊。今話題のＭＭＴを完全否定し、これからの「税のあり方」を示す。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 シンプルなデータの数々からこの国の多様性と特質が浮かび上がる。種々の問題点、生活感が伴って見えてくる。中高生にも、社会科のレポート素材としてお薦めの一冊です。 【項目別ランキング】 森林率/面積/標高/河川延長/道路延長/日帰り温泉数/年間日照時間/地価/人口集中度/生産年齢人口/65歳以上人口(高齢者数)/15歳未満人口(子供の数) 60歳以上男性未婚率/60歳以上女性未婚率/通勤時間/人口増減率/限界集落率/男性平均寿命/女性平均寿命/在日外国人数/合計特殊出生率/自由民主党得票率(直近10年平均) 公明党得票率(直近10年間)/民主党(民進党)得票率(直近10年間)/日本共産党得票率(直近10年間)/比例代表投票率(直近10年平均)/地方交付税額/地方公務員数 大学生数/大学進学率/東大合格者数/小学校数/保育園数/教育費/国立・私立中学生徒数(中学受験率)/国立・私立高校生徒数/学習塾軒数/コンビニ店舗数/セブンイレブン店舗数 ファミリーマート店舗数/ローソン店舗数/スターバックスコーヒー店舗数/マクドナルド店舗数/スーパーマーケット店舗数/書店店舗数/カラオケボックス店舗数/パチンコ店舗数 ホテル軒数/サケ消費量/ブリ消費量/牛肉消費量/鶏肉消費量/豚肉消費量/アルコール消費量/男性喫煙率/女性喫煙率/携帯電話通信料/電気使用料/ガソリン消費量/上下水道使用料 外食費用/衣服購入費/世帯貯蓄額/新聞購読費/雑誌・書籍購入費/消費者物価/家賃/現役力士出身地/プロ野球選手出身地/現役Jリーガー出身地/甲子園通算勝率/25歳以上スポーツ人口 体育館数/完全失業率/第一次産業従業者数/第二次産業従業者数/第三次産業従業者数/サラリーマン年収/起業家数/倒産率/大企業数/老舗企業数/転職率/外国人観光客訪問率 医師数/持ち家率/自動車普及率/共働き率/婚姻件数/離婚件数/父子・母子家庭数/三世代世帯人数/世帯負債額/神社数/寺院数/医療費/刑法犯認知件数/交通事故件数/住宅延べ床面積/ がん年齢調整死亡率 など。

日本の人口は2008年の1億2808万人をピークに減り始めていて、国立社会保障・人口問題研究所は、2048年には1億人を割り込むと推計している。このため政府は2014年6月、「50年後に1億人程度の安定した人口構造」を目指すという基本方針を決定したが、そもそも人口減は問題なのか。本当の問題は、高齢者が多く、生産年齢人口が少なくなる人口構成ではないか。女性が子どもを産むことを躊躇する社会環境ではないか。こうした視点から、「人口減」を考えてみた。本書は週刊エコノミスト2014年9月2日号の特集「とことん考える人口減」を電子書籍したものです。 　主な内容は以下のとおり ・2040年代人口1億人割れの日本 ・インタビュー　ここが問題!ニッポンの現状 出生率の低い東京へ若者が集中　増田 寛也 「産めない」が年間20万人の異常　野田 聖子 ・歴史は教える　近視眼的政策が招く人口問題 ・どうなるニッポン1　低成長でGDPは減る? ・どうなるニッポン2　地方自治体は消滅の危機? ・どうなるニッポン3　移民の受け入れは進む? ・歴史は教える　スウェーデン社会政策の源流 ・どうなるニッポン4　年金、医療保険は維持可能? ・どうなるニッポン5　フランスをまねると出生率増? 家族政策の基礎も違う ・どうなるニッポン6　人手不足は深刻化する? 労働の担い手に進化するロボット ・どうなるニッポン7　コンパクトシティーうまくいく? ・歴史は教える　ローマ帝国衰退とは無関係

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 急拡大する日本語教育の現在と未来がこの１冊で分かる アルクの創立50周年を記念して、アルク地球人ムック「日本語」を刊行します。外国人受入れのための法整備が急激に進む中で、日本語教育の世界はどう拡大し、日本語教師の役割はどう変わっていくのか。日本語教師や日本語教師志望者必携の一冊です。 ■第１部：日本語教師が知っておきたい「外国人受け入れ」最新動向 最近、都会のコンビニ、居酒屋などで外国の人が働いている姿をよく見かけませんか。また、さまざまな工場、農業・漁業から介護やITといった最先端の現場でも外国人材がどんどん増えています。というより、多くの産業が外国人なしには産業が成り立たなくなっています。第１部では、宿泊・介護・看護・食料品製造・ITなど、日本全国のさまざまな「働く現場」で活躍する外国人の姿を紹介します。 少子高齢化に伴い生産年齢人口は急激に減少しており、国もようやく重い腰を上げました。「外国人材の受入れ・共生のための総合的対応策」「留学生の就職支援のための法務省告示改正」「特定技能」「日本語教育推進法」など、日本にやってくる外国人を支えるさまざまな法整備についても、徹底的に分かりやすく解説します（法律の名前は長い上に中身はわかりにくいので）。 ■第２部：日本語教育はどう変わる？ 動き始めた外国人との共生社会 多文化共生社会に向けて動き出した日本社会。その中で、日本語教育の規模は拡大し、日本語教師の役割は今まで以上に重要になっています。第２部では、今、日本語教育の中でどのようなことが動いていて、そこで何が日本語教師に求められているのかを、さまざまな角度から捉えます。日本語教師の皆さんには特に関心の高いところだと思います。今まさに動きつつある日本語教師資格創設の動き、６月に「日本語教育推進法」を成立させた立役者・日本語教育推進議員連盟の馳浩事務局長（衆議院議員）のインタビュー、特定技能で始まった日本語基礎テストや日本で働く際に求められる日本語力、日本語指導を必要としている児童生徒については田中宝紀さん（NPO法人 青少年自立援助センター）の寄稿、多文化共生の共通語「やさしい日本語」については庵功雄さん（一橋大学教授）へのインタビューなど、ホットなテーマ、話題のキーパーソンが続々と登場します。 ■特別対談＆座談会＆オピニオン さらに、特別対談では、日本語教育学会会長の石井恵理子さん（東京女子大学教授）と外国人定住政策の第一人者の毛受敏浩さん（日本国際交流センター執行理事）ががっぷり四つに組み、外国人受け入れにより広がっていく日本語教育の未来についてディープに語ってもらいました。また、未来を担う若手日本語教師３名には日本語教師としてのキャリアデザインについて熱く語ってもらいました。読めば読むほど元気が出てくる座談会です。他にも、日本語教育のご意見番・田尻英三さん（元龍谷大学教授）の歯に衣着せぬオピニオンなど、あれもこれもと欲張った１冊になりました！

世界は大転換を迫られている。2050年には世界経済の半分をアジアが占めると言われており、食糧、資源、住居、情報がアジアに集中するだろう。そこで日本が直面するのは少子高齢化、生産年齢人口急減の問題である。この問題をいかに解決すべきか？　日本を蝕む元凶としての“老害”を追及し、イノベーションを阻む組織の“縦割り主義”に切り込み、いまだ社会を支配する村落共同体的メンタリティを問い直す。そして「ロボット大国」への道を提言する。逆転の発想で日本は再び生産性世界一の「日の昇る国」になる！　【目次より】●序章 日本は大転換せざるを得ない　●第1章 老人は支配、権力の座から降りよ　●第2章 老後の仕事は山ほどある　●第3章 ポジティブ・リストが日本をダメにする　●第4章 縦割り社会をぶっ壊せ　●第5章 ぬるま湯から出て異文化をくぐれ　●第6章 教育の力こそ日本の光　●第7章 人口減少はロボットで補え　●第8章「ロボット大国」日本へ

【内容紹介】 2040年には働き手が1100万人足りなくなる―― テレビ、新聞、ネットで大反響の衝撃の未来予測シミュレーション、待望の書籍化!! 2040年には働き手が1100万人足りなくなる――。 2023年3月にリクルートワークス研究所が発表した未来予測シミュレーションは、テレビ、新聞、ネットで数多く取り上げられ、大きな反響を呼んだ。 これまで「人手不足」は企業の雇用問題として報じられてきたが、これから起ころうとしている「人手不足」は、まったく様相が異なるという。 業種別にシミュレーション結果を見ると、2040年には ・介護サービス職で25.2％ ・ドライバー職で24.1％ ・建設職で22.0％ の人手が足りなくなる。 そうすると何が起こるのか？ 宅配便の遅延が当たり前になり、ドライバー不足でコンビニやスーパーの商品の補充も毎日できなくなり、建設現場の人手不足で地方の生活道路が穴だらけになってしまう。注文したものの配送、ゴミの処理、災害からの復旧、道路の除雪、保育サービス、介護サービス……。 私たちは今、これまで当たり前に享受してきたあらゆる「生活維持サービス」の水準が低下し、消滅する危機に直面しているのである。 これから訪れる人手不足は「生活を維持するために必要な労働力を日本社会は供給できなくなるのではないか」という、生活者の問題としてわれわれの前に現れるのだ。 本書では、詳細なシミュレーションをもとに、今後われわれ日本人が直面する「労働供給制約」という不可避の社会課題を明らかにする。 もちろん、ただ危機を「座して待つ」だけではない。これから確実に直面する働き手不足の問題を解消するための4つの打ち手も提案する。 いずれの打ち手も机上論ではなく、すでに地域や個人、企業が実践しているもので、すでに芽が出ている取り組みである。 世界ではじめて人類社会の新局面に直面する日本において、働き手不足がもたらすのは「危機」だけではない。 じつは労働供給制約は、私たちに新しい働き方をもたらし、日本をまったく新しい豊かな社会に変えるための突破口になるかもしれない。 労働市場の研究者である著者が、「危機の時代」を「希望の時代」にするために筆を執った衝撃の未来予測。 【著者紹介】 ［著］古屋 星斗（ふるや・しょうと） リクルートワークス研究所主任研究員 一橋大学大学院社会科学研究科を修了後、経済産業省入省。産業人材政策、福島復興、成長戦略立案などに携わる。2017年より現職。労働市場や次世代のキャリア形成研究を専門とする。著書に『ゆるい職場―若者の不安の知られざる理由』（中央公論新社）など。 ［著］リクルートワークス研究所 1999年1月に設立された、株式会社リクルート内にある「人」と「組織」に関する研究機関。「一人ひとりが生き生きと働ける次世代社会の創造」を使命に掲げ、調査・研究などを実施する。 【目次抜粋】 はじめに 第1章　働き手不足1100万人の衝撃 ・生活維持のための労働力がなくなる ・20年で生産年齢人口は1428万人減 ・日本の労働力率は先進国でトップクラス 第2章　都道府県別＆職種別 2040年の労働需給予測 ・ドライバーの不足率は24％【職種別シミュレーション】 ・充足率75％以下は31道府県【都道府県別シミュレーション】 ・人口67万人の島根県の需給ギャップが小さいワケ 第3章　生活維持サービスの低下と消滅 ・人材確保は最優先の経営課題 ・エッセンシャルワーカーが足りない ・顕在化する警察官、自衛官のなり手不足 第4章　働き手不足の最前線・地方企業の窮状 ・【事例1】「地元の企業同士で若者の取り合いになる」 ・【事例2】「人手不足で店を畳まざるをえない」 ・【事例3】「閑散期のはずなのに毎日仕事を断っている」 第5章　働き手不足を解消する4つの打ち手 ・労働供給制約は日本を豊かな社会に変える ・医療・介護分野は労働投入量が1.4倍に ・今、着手できる4つの解決策 第6章　解決策①　徹底的な機械化・自動化 ・省人化は賃金上昇につながる ・AIやロボットに代替不可能な業務とは ・社内の自動化のカギを握る人材の共通点 第7章　解決策②　ワーキッシュアクトという選択肢 ・“本業以外の活動”が誰かを助けている ・動機は「楽しいから」「得をするから」 ・地方のほうがワーキッシュアクトが盛ん 第8章　解決策③　シニアの小さな活動 ・シニアの小さな活動が現役世代を助ける ・無償だとどんどん担い手がいなくなる ・高齢期の生活と両立する仕事・活動の3要素 第9章　解決策④　企業のムダ改革とサポート ・週に6～7時間はムダな仕事をしている ・ムダの抽出と削減を徹底する企業が生き残る ・会社ができる労働供給制約の解決策 第10章　2040年の“新しい”働き方 ・解決策に着手すれば“10年の猶予”が生まれる ・未来予測1「消費者と労働者の境目が曖昧になる」 ・未来予測2「働き手が神様です」 ・未来予測3「労働が楽しくなる」 ・2040年の二つの日本

「地方勤務」「知名度なし」「休日87日」「初任給17万」…… それでもすごい社員を採用できる! 「本当に小さな会社」のための「化ける人材」を集めて育てる超実践的採用戦略。 生産年齢人口が年々減少している状況の中、小さな企業ほど人手が足りておらず、 働く人たちの高齢化や、後継者を支える人材不足などの問題に直面しているケースが多く見られます。 小さな会社が10年後、20年後にも生き残っていくためには、後継者となる若年層の採用が不可欠という状況であるにもかかわらず、 中小企業は人を集めることに苦戦を強いられているのが現状です。 そのような環境において、コロナ禍によりオンライン採用が普及したり、 地方の企業への求職がやりやすくなったりなどの変化も見られるようになりました。 「小さな会社」への就職は以前に比べてもハードルが下がっているのです。 本書はこうした状況を踏まえて、大手企業の採用戦略では扱えない、 中小企業が確実に「化ける」人材を採用して育てていくためのノウハウを、 細かいデータと実例に沿って具体的に紹介していく一冊です。 著者は中小企業診断士として、500社以上の企業に新卒採用、中途採用のアドバイスを行ってきた実績の持ち主。 どうすれば「小さな会社」が採用で成功できるのかを熟知し、その方法を余すところなく伝えてくれます。 窪田 司 中小企業診断士/コォ・マネジメント株式会社代表取締役。 岡山県出身。香川大学経済学部卒業。 自身の就活においてメガバンク内定の友人から地方の信用金庫への就職を知名度・規模から否定され、 人気企業・大手企業以外の会社が若者から選ばれない現状を目の当たりにする。 その経験から周囲の反対を押し切り、地方の信用金庫に就職。経営企画部門に配属され、 2年目から採用活動にかかわり、応募者2 倍増、地元就活人気ランキングTop10に選ばれることに成功。 ところが小さな会社の経営の現場で目の当たりにしたものは組織の高齢化による生産性の低下、 人件費率の上昇、後任者の不在などを若手人材の欠乏による将来不安。 このままでは小さな会社の経営は後世に繋がらないと危機感を覚え独立。 経営目線で生き残るための採用を実施し、中途採用や新卒採用において500社以上にアドバイス。 小さな会社に特化した方法により、岡山県の就職人気ランキングTop10入りや採用コストを半分に、応募者数を12 倍にするなどの成果を挙げる。

今から約３０年後、日本人の平均寿命は１００歳を超えると言われている。しかし、経済成長はもはや望めず、生産年齢人口の激減により年金制度も破綻しかけている。私たちは「長生きする」という、これまでにない脅威に晒されている。最優先で考えなければならないのは資金計画だが、健康問題や人間関係も重要。今ならまだ間に合う。１００歳人生を安心して暮らすために「学び直し」を始めよう。

1998年、日本が変わった。 生産年齢人口は減少し、金融機関の貸しはがし、リストラで自殺者は激増。同じ場所にいては、どの企業も生きられない時代がやってきた。もがき、変身を遂げた企業はこの20年、何をしてきたのか。新しく登場した企業は、これまでの企業と何が違うのか。 「メルカリとラクスルの登場は、過去のピラミッド型社会が崩れていく様子を見るようだった。中央集権的なものが不要とされ、時代のキーワードは『分散化』になった。」（「あとがき」より） 第一生命、ネッツトヨタ南国、福岡ダイエーホークス、コマツ、積水ハウス、吉本興業、メルカリ、ラクスル、西武信用金庫――慣れ親しんだ価値観を捨て、新たなビジネスモデルを作ったキーマンたちを取材、ポスト資本主義の苦闘と未来を描く。

「失われた30年」から「輝ける10年」へ―― 世界的コンサルファームが叡智を結集! 感染症や天災など、予測不能なリスクの顕在化。 テクノロジーの急速な進展と、ディスラプターの出現。 米中対立に伴う世界経済秩序のゆらぎや、地政学リスクの高まり。 主要経済圏で進む生産年齢人口の減少……。 これらの現象は2020年代にはますます加速し、企業を取り巻く環境は複雑さを増していく。 日本企業が次の10年に輝きを放つために、 経営者やリーダーたちは、何を経営の軸とし、組織を勝利に導くのか。 本書ではグローバル市場の構造変化と、企業経営のパラダイムシフトについて、その本質を概説。 企業活動の根幹となる企業目標、戦略、組織、人材マネジメントについて、 変化の時代を勝ち抜くためのアクションアジェンダと考えるべきポイントを提示する。 さらに、目指す企業のあり方を実現するための、 「パーパス(存在意義)」を基点とした企業変革について解説する。

2020年代 労働力人口が5年間で300万人減り、日本経済が大打撃を受ける! 2030年代 地方の生産年齢人口が激減し、地方税収が落ち込む! 2040年代 自治体の半数が消滅の危機に陥り、行政運営に支障が出る! 2050年代 団塊ジュニア世代の高齢化で、社会保障制度が崩壊の危機に! 2065年 2.5人に1人が高齢者となり、日本は貧しい国になる! だから、どうした? 人口が減ると、何か問題でも? 経済学者・高橋洋一が、いま話題の「未来年表」を一刀両断! 人口減少危機論を煽る黒幕の正体を暴く!! 本書は、2018年9月末時点の情報に基づき執筆されております。